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新型コロナワクチンの被害者や遺族が国に対して損害賠償を求める集団訴訟 〜 かつてなく主要メディアが取材し報道し始めた / 国に騙され加害者になってしまった看護師の嘆きと決意

 4月17日、新型コロナワクチンの接種後に死亡した方の遺族や、後遺症を負った方が「国がワクチンの危険性を伝えないまま接種を推奨したのは違法」として、国に対して総額約9150万円の賠償を求める集団訴訟を東京地裁に起こしました。ネット上では「やっとここまできたか」とのコメントが多く見られました。恐らく戦後最大の薬害事件が公になると思われます。
 青山まさゆき弁護士は提訴の内容について「今回の集団訴訟は、国の不正義を問い、それを正すための訴訟です。」と述べ、「国が、総理が、ワクチン担当大臣が、コロナワクチンの効果については過大に煽り立て、逆に不利益な情報については、徹底的に隠蔽し」「果てはユーチューバーまで登場する動画で、『感染防止効果』まであるかのようにワクチンの効果を最大限宣伝し、『家族、友達、恋人をコロナから守る』として、ワクチン接種の必要性が薄い若者にも、国は盛んに接種を呼びかけました。 」「その一方で、医療従事者の先行接種においても接種後数日の間に20代女性含め次々と死者が発生し、その後も他のワクチンとは比較出来ないほどの副反応報告が相次いでいたことは徹底的に押し隠し、あたかも一過性の発熱や頭痛もしくは対処可能なアナフィラキシーしか副作用はないかのように装いました。」「国が、国民や社会をいわば洗脳してしまった結果、接種についての強い同調圧力を受けて、やむを得ず接種をし、不安が不幸にも現実となってしまった方もおられます。 」と国の誤った主導を振り返り、さらに海外ではワクチンの副作用である「ワクチン起因性の自己免疫性疾患」を認め、速やかにステロイド投与などの有効な治療法を施していたにもかかわらず、「日本では国の『ワクチンに副作用は存在しない』との刷り込みが医療機関にまで浸透してしまい、運動障害やだるさ、持続する頭痛などで満足に生活が送れなくなってしまった被害者達は、医師に『心因性』の一言で片付けられてしまい、放置されました。」と今もなお非情な治療放棄の社会問題になっていることを指摘しました。
 この訴訟の記者会見は、かつてなくメディアが集まり、しかも熱心に取材する光景が見られたそうです。そして17日の夕刻から、マスメディアが初めて新型コロナワクチンのデメリットを報じ始めました。
 看護師の「うさぎ」さんという方が「全くの無知で、私は何千人と言う人にコロナワクチン接種をした。 今でも悔やんでいる。 許されるはずないし、死刑になっても仕方ない。 」と辛い投稿をされていました。この方はお父様も恐らくワクチンの被害で失い、国に騙されてなんの罪もないのに苦しまれています。そうして「私ができる事は、ワクチンを自らやめてもらえる人を増やす事」「30年来の友人をなくしても嫌われても やるしかない。 そう思っている。」と決意されていました。このように、せめてこれ以上苦しむ人を増やさない、一人でも多くの国民を守りたいと決意した人々が怒りを込めて4月13日の池袋に集まって来られたのだと思います。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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茂木誠氏と石田和靖氏の対談動画 ~石田和靖氏「湾岸諸国では、やっぱりキングダムって名前がつくのは、サウジアラビアだけなんですよ。」 / 茂木誠氏「グローバリズムっていうのはね、歴史を消したい人たちです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「もぎせかチャンネル」の茂木誠氏と「越境3.0チャンネル」の石田和靖氏の対談動画です。結構おもしろかったので紹介します。
 動画のコメント欄に「石田さんメガネかけたら茂木先生じゃん」というのがありました。二人とも2項目の体癖が7種(捻じれ)なので、似た感じになるのでしょうね。1項目の体癖は、茂木誠氏は1種(上下)、石田和靖氏は4種(左右)です。
 一つ目の動画の13分22秒で石田和靖氏は、“湾岸諸国では、やっぱりキングダムって名前がつくのは、サウジアラビアだけなんですよ。サウジアラビアは国王だし、でもアブダビとかドバイは国王じゃないんですよね。首長なんですよ。だから名前も、例えば今のサウジアラビアの王様はサルマン国王なんで、キング・サルマンっていう風に言いますよね。でもアブダビとかは、シェイク・ムハンマドとかなんですよ。でカタールもシェイク・タミールとかで、シェイクなんですね。キングではなくてシェイク、指導者っていう…クウェートもそうですね、シェイクです。なのでその辺りはね、サウジアラビアに忖度をしてるっていうそういう関係ですよね”と話しています。この他にも面白い話をたくさんしています。ぜひ動画をご覧ください。
 二つ目の動画では、『日本人が知らない! 世界史の原理』の中で伝えたかった事として茂木誠氏は、“世界を知ることで、日本を知ろうということですね。日本人って、実は歴史を奪われているんですよ。特に敗戦後ね。日本の歴史ってのは情けないね、恥ずかしい歴史だったみたいな、特に近代については。そんなことないんだと。或いはよく言うのは、「江戸時代に日本は遅れてしまって、いわゆる鎖国で世界が発展したのに…」なんていう話、全くの嘘なんで。どんだけ江戸時代がカッコよかったか、みたいな話を書いてるんですよ、実はね(2分36秒)”と言っています。
 日本の歴史は占領軍によって意図的に隠されてきた(4分35秒)という事に加え、“グローバリズムっていうのはね、歴史を消したい人たちです。つまりもう過去はいいんだと。これから世界は一体化するんだから、民族や宗教の違いなんかはどうでもいいんだと。同じ人間でしょって。そうやって全部をフラットにしていく。国境も突破していくみたいなのが、これがグローバリズムですからね(5分2秒)” と話しています。
(竹下雅敏)
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中東系ユーチューバー/石田カズさんに聞く
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【世界史の闇】立ち上がれ日本人! 誇り高き歴史を消し去る”グローバリズム”の問題(茂木誠×石田和靖)
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太陽光発電ソーラーパネルの火災が続いている / 環境破壊の責任を取らない外国企業が地方で大規模なソーラーパネル施設を建設する

 全国各地でメガソーラーの火災が続いています。鹿児島県伊佐市で3月27日に発生した太陽光発電所の倉庫の火災は、爆発を伴うもので鎮火までに20時間を要したと報じられています。4月13日には北海道根室市で太陽光パネルが火元の火災があり、さらに15日には宮城県仙台市でメガソーラーの火災が報じられました。ここでは「消防車両が火現場に近づくことが難しい」状況らしい。「蓄電施設の火災は感電の恐れがあり放水できない。一般的には、数メートルの距離まで近づいて砂や消火器を使う。」との報道記事もあるように漏電や感電、爆発のリスクのある場合は消火作業が難航します。
 火災や事故が発生しなくても、太陽光発電の施設自体の問題が指摘されるようになっています。阿蘇のメガソーラーの不気味な風景は有名ですが、HBS北海道ニュースが釧路湿原のソーラーパネルを取り上げていました。大都市圏の電力を賄うために、地方が犠牲になって太陽光発電の施設が増設されています。釧路湿原では景観が損なわれるだけでなく、「タンチョウとかチュウヒとか天然記念物級」の生息地を奪い、絶滅危惧種・キタサンショウウオの生息エリアを侵害している可能性もあります。ソーラーパネルに使用されている重金属やカドミウムが釧路湿原に流出すれば、釧路湿原の水を使っている人々の飲料水も失われます。責任を問われるはずの発電所は外国企業の所有だと判明しました。
 HBS北海道ニュースは「『自然エネルギー』や『クリーンエナジー』ともうたわれている太陽光発電ゼロカーボンを目指す国の方針の中で、湿原の風景が変わりはじめています。」と締めくくり、脱原発のために環境破壊の太陽光発電を進めることの欺瞞を突いていました。
(まのじ)
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釧路湿原に目立ち始めた「ソーラーパネルの海」問われる「自然との共生」
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24/4/8 フルフォード情報英語版:日食の戦いが人類の未来を決める

 記事冒頭、4/8の日食(北米)に合わせた悪魔崇拝者たちの計画に関する情報が載せられています。「日食の進行経路に沿って非常事態宣言が出されている」ようで、具体的には、日食直前に3回、飛行機で細菌性生物兵器を散布するというバイオテロ攻撃とのことです。実際の4/8の日食の映像(メキシコ)はこちらから。
 ウクライナは、「小児性愛者ネットワークや人身売買・臓器売買業者に子供たちを供給する最大の業者」であり、そのために、“これらの強制受精施設では、女性たちに「スーパーソルジャー」およびアドレナクロムの「収穫」に使われる子供たちの両方を出産させている”ということです。
 イスラエルによるシリアのイラン大使館への攻撃について、その資金提供者は「バチカン」であり、イランによる報復の後、「核ミサイルでイランのすべての主要都市を破壊」する計画だったらしい。
 日本銀行の本当の所有者は誰なのか、令和3年10月26日の日本政府の官報を画像で載せ、それは「ルクセンブルグに拠点を置くエドモンド・デ・ロスチャイルド」であると言っています。そして、「日本銀行を日本の皇室に返還すれば、ハザール・マフィアによる世界の金融システムの支配を終わらせることができる」とのこと。(注:官報の内容は、単に社債を取り扱うことができる金融商品取引業者を指定しているリストの一部改定です。ガセネタと思われます。)
 すべてのグローバリストのアジェンダの根源は、神智学作家アリス・ベイリーが設立した「ルシス(ルシファー)トラスト」にあると言っています。このトラストは「フェッツァー研究所を通じてアメリカの教育システムの90%のプログラムをコントロール」しており、その目的は「すべての宗教に取って代わり、解釈すること」らしい。
 欧州委員会のウルスラ・フォン・デア・ライエン委員長に対し、「職権濫用、公文書の破棄、違法な利権受領、汚職」の容疑で刑事告発が行われたとのこと。彼女の夫は、EUの予防接種キャンペーンで中心的な役割だったオルジェネシス社の取締役だということです。

  • オバマとロックフェラー/ロスチャイルドの傀儡たちは、架空のフィリピンの金塊をもとに「2500兆ドル」を手に入れようと試みた…日本の岸田文雄首相とフィリピンのボンボン・マルコス大統領が今週ワシントンに呼ばれたのはそれが理由だ。
  • 在日米軍は、オスプレイに関連した軍事賄賂ネットワークを復活させようとした際、日本の軍隊を挑発し、ニュー山王ホテル(New Sano Hotel)本社を攻撃すると脅した
  • 米軍のダークハットはさらに、台湾の基地を使って中国と戦争を始めようとした。その基地は破壊された。これが台湾で起きたマグニチュード7.5の地震の背景にあるものだ。
  • (アメリカでは)2023年3月以降、フルタイム労働者数は134万7000人減少し、パートタイム労働者数は188万8000人も爆発的に増加した!2018年以降、雇用が増えたのはすべて移民で、そのほとんどが不法移民である。
  • ドイツでは、国内の情報長官が市民の「思考・言論パターン」を取り締まり、新たな「国家行為の組織的非合法化」という罪を導入しようとしている。
  • イスラエルの人工知能システム『ラベンダー』は…ガザ地区の潜在的な標的を自動的に特定している。…生死の決断は機械によって下され、人間のスタッフが爆撃を許可するまでにかかる時間はわずか20秒
  • 中国から次に流出する感染病はスーパー淋病なのかもしれない-抗生物質耐性の性病の割合が米国や英国の40倍である
  • 鳥インフルエンザの乳牛の発生がオハイオ、カンザス、ニューメキシコで拡大
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:日食の戦いが人類の未来を決める
転載元)

日食を中心とした決戦に向かっている


The battle of the eclipse will decide the future of humanity
By
Benjamin Fulford
April 8, 2024
17 Comments
The secret war for the planet raging between Satanists and the forces of light is headed for a decisive battle centered on the eclipse due to start shortly after this report goes live.
悪魔崇拝者と光の勢力の間で激化する地球をめぐる秘密戦争は、このレポートが公開された直後に始まる日食を中心とした決戦に向かっている。

There can be no doubt this eclipse is not an ordinary event. It passes over seven towns called Nineveh, a Babylonian city mentioned in the bible as the center of sin and depravity. It also passes through seven towns called Salem, known in the bible as the dwelling place of god. この日食が普通の出来事でないことは間違いない。それは、聖書で罪と堕落の中心地として言及されているバビロニアの都市「ニネベ」と呼ばれる7つの町の上空を通過する。また、聖書で神の住まいとして知られる「サレム」と呼ばれる7つの町をも通過する。

画像はシャンティ・フーラが日本語訳画像に差し替え



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令和5年度実質賃金は23ヶ月連続減少しただけでなく、なんと大企業の中堅幹部クラスの名目賃金も減少していた / 就職氷河期で苦労した世代がまたしてもいじめられている?

 春闘では、大企業の満額回答が続き、賃上げ率も30年ぶりの高水準と報じられました。しかし賃金が上がっているのは大企業だけで、中小企業の倒産件数は深刻な事態になっています。一方で、名目賃金は上がっているけれども、物価上昇率の方が上回っているために実質賃金は下がっており、23ヶ月連続で減少したとも報じられています。
 ところが実質賃金だけでなく、なんと名目賃金も下がっていることを安藤ひろし氏が伝えておられました。厚労省の「令和5年賃金構造基本統計調査の結果」によると、一番賃上げされていそうな大企業の名目賃金が下がっていました。
「大企業の35歳から39歳がマイナス2.1%、40歳から44歳がマイナス0.6%、45歳から49歳がマイナス1.3%、そして50歳から54歳がマイナス1.2%」「大企業の中堅どころの人達の賃金が下がっている」「一体何が起きているんだ。」若手の賃金を見るとこちらは上がっており、安藤氏はこの理由がよくわからないと述べておられました。人手不足のため新卒の初任給をかなり上げる動きがあるそうですが、その分のあおりを受けて40〜50歳代の人たちが「例えば希望退職を募られるとか、肩叩きにあうとか、役職手当を減らされるとか、労働組合に入っていない管理職の人たちは賃金が下げられているのかもしれない。」「大企業だけ賃上げが行われているというのはちょっと違うのかもしれない。」と疑問を投げかけておられました。しかもこの年代はいわゆる「就職氷河期」で苦労した世代で、やっと中堅になったところに踏んだり蹴ったりの扱いです。「このデータからわかるのは、大企業の中堅どころ、いじめられてませんか?」
 大企業、中小企業ともに広く実質的に賃上げするためには、社会保険料を下げる、消費税を廃止するしかないと訴えています。
(まのじ)
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【衝撃】実は大企業の名目賃金は下がっている!
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