記事冒頭で、「イギリス連邦、アジアの秘密結社、ロシア、国防総省、その他の権力中枢は、新たな惑星配置のためのホワイトハットの提案を支持している」と言っています。そのホワイトハットの提案は次の通りです。

• 国連安全保障理事会を7つの地区（アフリカ、南北アメリカ、中国、中国を除く東アジア、ロシアを含むヨーロッパ、インド、イスラム世界）を代表するグループに置き換えることを求めている
• 世界銀行、IMF【国際通貨基金】、BIS【国際決済銀行】などの機能的な部分を取り込み、数兆ドルの年間予算を持つ将来の計画組織に組み込む
• 新時代をジュビリー（借金免除）でスタートさせる

現在、そのためのハイレベルな交渉が行われているということです。
　アメリカ国税庁のウェブサイトには、違法行為などによる収入にも課税されることが記載されているそうです。これは、「国民が米国政府を所有する銀行に対して行動を起こしているため、彼らは泥棒に課税しようとしている」と言っています。また、アメリカ政府は、「自国民を恐れるあまり、退役軍人に充てられるはずだったお金を略奪し、不法な軍用年齢の男性移民に支払って、彼らを米国民に対する強制力として利用しようとしている」とも。すでに殺到しているアメリカ南部国境に、さらに『最大で15,000人の新たな移民』が押し寄せようとしているそうです。
　盗まれたとされる2020年アメリカ大統領選挙について、「最新の暴露では、マリコパの選挙担当職員が封印された選挙マシンに不法に侵入し、メモリーカードを取り出している映像が公開された。これで2020年の選挙が盗まれたことが証明された」と言っています。
　ロシア連邦安全保障理事会のドミトリー・メドベージェフ副議長が、「オデッサ、ドニプロ、ハリコフ、ミコライフ、およびキエフをロシアが取り戻す」と述べ、「これはドイツとの間で合意された欧州における権力分担に関する合意の一部だ」と言っています。
　イランに宣戦布告してハルマゲドンを起こすという妄想に、シオニストが今もなお固執する理由として、

• イランとロシアが米ドルを廃止することで合意し、銀行関係に『新たな章』を開いたこと
• ハザール・マフィアが世界第2位のリチウム鉱床とイラン中央銀行、金、ペルシャ王家の宝石を盗む口実を欲しがっているから

を挙げています。
　ハザール・マフィアは『アルゼンチンに逃げるというプランB』に進んでいるらしく、「パタゴニアの海岸線1,000kmを買い取り、それを守るために傀儡大統領を据えた」と言っています。そのアルゼンチンの新大統領ハビエル・ミレイは、「世界経済フォーラムに選ばれた政治家だ。彼はもう一人のゼレンスキー型独裁者になる運命」であると言い、その期待通り、「ミレイはすでに、緊縮財政に抗議する人々への生活保護を打ち切ると脅し、専制的なスタートを切っている」そうです。ミレイについては、ぴょんぴょん先生の記事もご参照ください。
　以下はその他のトピックです。

• 戦争を起こして軍産複合体を養うことを仕事とする邪悪なランド研究所（中略）...彼らは中国との戦争を推進しており、（中略）...『2024年に中国を攻撃する』ということだ。
• 中国不動産情報公司が日曜日に発表した速報データによると、不動産大手100社の新築住宅販売額は前年比34.6％減の4,513億元（約640億ドル）で、11月は29.6%減少した。
• 昨年、アメリカの国内銀行は2023年に1兆1,700億ドルという驚くべき預金流出（大口定期預金を除く）を記録した。これは、過去最大の年間減少額
• 赤十字は金曜日、失脚した国連のパレスチナ担当機関の元責任者、ピエール・クラヘンビュールが事務局長に就任すると発表した。クラヘンビュールは、性的不正行為、縁故主義、その他の職権乱用の疑惑により、中東の職務から追放された。
• エジプト警察は、ジャーナリストのムハンマド・アルアラウィの殺害にウクライナの諜報機関が関与していると考えている。ゼレンスキーの義理の母がエル・グーナの高級別荘を購入したことを調査した後、アルアラウィは遺体で発見された。

　明けましておめでとうございます。本年もよろしくお願い致します🎍
　私たちは今、旧体制の終わりと新体制の始まりの間にいて、激しく争う2つの勢力、『人類の90％を殺戮することを望んでいた強硬派』と『炭素が原因とする地球温暖化詐欺の穏健派』、そのどちらもが資金を使い果たして敗北に直面していると言っています。また、穏健派が推進する『電気自動車』も『風力発電』もコストに見合わなくて、「スコティッシュ・パワー社の71基の風力発電機が化石燃料の供給源に接続していた」というのは狂気のような話だと思いました。
　中国の不動産問題について、人口14億人に対し『30億戸のマンションを建設した』らしいのですが、価格は手の届かないものらしい。また、「人々を狭いアパートに住まわせると、子供を産む気がなくなり、中国は人口崩壊に直面している」ことが判明しているとのこと。
　いずれにせよ、「西側経済と中国経済の将来の方向性について代替案を出すためのハイレベル会議が3月に準備されている」と言っています。
　ハザール・マフィアとの戦いの勝者たちの計画によれば、

• 遺伝子を操作できるようになれば、我々は不老不死となり、ほぼ無限の新しい植物や動物の種類を生み出すことが可能になる
• 水素技術が公開されれば、多くのエネルギーが利用できるようになり、我々は億万長者のような暮らしが出来るようになる
• 人々は地球上のどこへでも、そしておそらくはそれを超えて、ほぼ瞬時に移動できるようになる

とのこと。これに伴う、『潜在的に恐ろしい』ことについても触れており、どちらにせよ、「前例のない科学の進歩をどうするかを決めるためには、国民が主導権を握る必要」があるようです。
　『イスラエルに対する国際貿易と海運の禁輸措置』が行われ、『イスラエルへの海運は85％減少した』そうです。また、イランの革命防衛隊司令官は、「アメリカとその同盟国がガザで『犯罪』を犯し続ければ、地中海はイスラエルに対して閉鎖される可能性がある」と語り、スエズ運河の封鎖に続き、ジブラルタル海峡も封鎖されようとしているようです。
　ジェフリー・エプスタインの島に出向いた者たち、166名の実名リストを載せています。その「彼らは間違いなく捨て駒とされるだろう」とのこと。また、モサド【イスラエル政府の情報機関】の情報筋は、「エプスタインは殺人エリートの全リストを入手するために潜入した善人だった」と主張しています。
　最後は、株式市場中心の米国経済モデルの崩壊についてです。アメリカの成人の62％が給料日前のような生活をしており、「5人に1人の子供が十分な食事を得られていない。」「フードバンクは記録的な需要に対処し、ホームレスは過去最速のペースで増加している」と言っています。ある元ギャングは、「シカゴのスラム街で政府が軍用銃を無料で配布している」、「政府は銃犯罪を奨励して、銃犯罪を通じて医療業界に利益をもたらしている」と言っており、政府が煽る犯罪を口実に 『警察残虐債券』が発行されているらしい。そして、「シカゴ政府は4億8,400万ドル相当の債券を発行し、3億6,000万ドルの和解金と判決金を支払った。この資金の大半は、病院や弁護士を通じて、あるいは納税者が苦労して稼いだ1億2,000万ドルのお金をハザール・マフィアの債券発行者に送る形でハザール・マフィアに流れた」と言っています。これについては、「民政への軍事介入を正当化するために無秩序を引き起こすP2フリーメーソンのオルド・アブ・チャオ派の仕業」だと主張しています。

　ガザでの停戦を求める12月13日の国連投票において、「停戦に反対するアメリカとイスラエルを支持したのはわずか8カ国」に過ぎず、「特筆すべきは、他のG7諸国のいずれもがアメリカとイスラエルを支持していない」と言っています。そのG7の一つ、日本では旧統一教会系の政治家の排除が進行中で、さらに次の段階として、「2世、3世の政治家たちをすべて排除すること」だと言っています。また、この旧統一教会系政治家の排除によって、「ナチスが台湾、日本、北朝鮮の支配権を失ったことを意味する」とも述べています。
　カトリック教会のカルロ・ビガノ大司教が、「小児性愛と児童ポルノでスレイド・ソーマーが逮捕されたことで、『国際的なディープ・ステートを中心に展開する、未成年者に対する恐ろしい犯罪』のネットワークが暴露された」と述べ、「世界経済フォーラムのメンバーや国連の各国首脳が『偽のパンデミック』に協力し、ガザでの虐殺や『ウクライナでの茶番劇』に抗議しない理由は、脅迫映像がその理由である」と指摘しています。
　映画監督のスタンリー・キューブリックは、1999年の映画『アイズ・ワイド・シャット』の公開後に殺されたらしい。この映画は実際の事件に基づいたもので、一部削除されたシーンには、「エリートの観客たちの前で少女が刺殺され、顔が裂かれる」というものがあったとのこと。フルフォード氏は、「ヒラリー・クリントンが同じことをしている映像や多くの内部告発者から、アドレノクロムを採取するためのこの儀式的な殺人が、支配階級のエリートたちの間で一般的に行われている」と言っています。また、あるラビの主張によると、「ファーストフード店に人肉や子供の肉が売られており、その中でマクドナルドが最大の買い手」だったそうな。実際、「2015年には日本各地でマクドナルドのハンバーガー、ソーセージ、ハッシュポテトから子供の歯が見つかっている」と言い、当時の日本マクドナルドは「肉はアメリカの本社から供給されたもの」と釈明していたそうです。
　永久に接種させ続ける計画だった「ワクチン・キャンペーン」は今や、「成人の16％、小児の7％しか最新のワクチンを接種していない」らしく、「2024年にはCovid製品の売上が約90％減少する見込み」なのだとか。さらに、訴訟と起訴はすでに雪だるま式に増えていて、ワクチン接種キャンペーンの責任者だった「ロベルト・スペランツァ（COVID対策時のイタリア政府保健相）は現在、ローマ検察庁の調査を受けている」そうです。
　彼らの次なるイベントは「サイバー攻撃」を使ったもののようです。シュワブいわく、「Covid-19危機は、この点では、大規模なサイバー攻撃に比べれば小さな騒動に過ぎない。」とのこと。「国家安全保障戦略合同委員会の報告書は、英国が大規模なサイバー攻撃によって『いつでも』停止させられる可能性があると警告している」らしい。また、「中国による重要システムのハッキングに米国は警鐘を鳴らしている。中国は1年以上も発見されることもなく、アメリカの重要なサイバーインフラに侵入している」ということです。
　以下はその他のトピックです。

• ドナルド・トランプを追っていた特別検察官ジャック・スミスが、［ロックフェラーが支配する］国際司法裁判所で勤務中に恐喝計画を実行していたことが暴露され、大きな政治的動きも見られた。これにより、トランプに対する法的魔女狩りがまもなく終わることを意味する。
• ロシア連邦保安庁から、「2024年にアメリカの選挙はなく、（ジョー・）バイデンが最後の大統領になるだろう。」との連絡を受けた。また、「アメリカとイスラエルは国として存在しなくなる。」とも。
• イランのメディアはその後、イラン海軍がアメリカの空母ドワイト・アイゼンハワーをペルシャ湾から追い出したと報じた。
• フーシ派民兵組織が紅海で欧米の商業船にミサイルを発射した。このため、4つの大手海運会社はアジアとの貿易のためにスエズ運河を避け、代わりにアフリカ南端を回って航行せざるを得なくなった。