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画像の出典: 創価学会の池田大作氏 Author:Rukomii [CC BY-SA] & Author:Tanuki32 [CC BY-SA]

池田大作、創価学会についての2つの解説 〜 石濱哲信氏「池田大作会長になってから金集めを始めた」、奥野卓志氏「アメリカの対日工作に協力した者が塚本素山ビルで繋がる」

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　日本保守党（日防隊）の石濱哲信氏が創価学会と池田大作氏、そして統一教会について解説されていました（37:00〜）。昭和5年に牧口常三郎氏の著した「創価教育学体系」を昭和20年に戸田城聖氏が引き継いで創価学会を創設し「あっという間に数年で70万世帯にまでいった（47:35）。」「これを見逃しておかないのがCIAであり、北朝鮮であり、KCIAであり、統一教会なんですよ。」その後、昭和35年に戸田氏が亡くなった時に、当時30歳だった池田大作氏が「実は私が戸田先生から後を継げと言われました」と言って出てきて「乗っ取り」、理事たちに賄賂を配って黙らせた経緯が語られています。背後には統一教会の後ろ盾があり「わずか5年後には金集めを始めた。」「それまでは創価学会というのは会員から金を一円も取らなかった（49:10〜）。」「あの当時、昭和40年に集めた4000億円って今の金にしたら恐らく６兆円から８兆円になるんじゃないですか（1:00:48〜）。」「皆さんの成仏のために（と言って）統一教会と全く同じやり方。（全国の会員は）貯金、生命保険まで解約して出したと言う。」
　ごぼうの党の奥野卓志氏は、X（旧ツイッター）で、創価学会について解説されていました。こちらは2代目会長だった戸田城聖志が年利84%にもなる金融会社を営んでおり、その会社の役員に池田大作氏が就いていたとあります。「池田大作が会長に就任した翌年である1961年に 塚本素山(つかもとそざん)を創価学会顧問として迎え入れると 塚本素山なるエージェントの力を借りて莫大な資金源を背景に 創価学会は政界への影響力を強めていきます。」こうして選挙で創価学会の票を自民党に回した事実が自民党副総裁の回顧録に出てくるそうです。1960年、銀座４丁目にある塚本素山ビルの竣工式には、岸信介、池田勇人、大野伴睦(自民党副総裁) 、一万田尚登（いちまだひさと）日本銀行総裁など 政財界の実力者が1000人も集ったとも書かれていて、奥野氏は「アメリカの対日工作(日本弱体化政策)に協力し魂を売っただけでなく 麻薬密売とギャンブルで成り上がったマフィアよりもマフィアな連中が 塚本素山ビルで繋がるのです。」と言っています。
（まのじ）
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緊急対談！元祖"日本保守党"の石濱哲信氏に池田大作(創価学会)と統一教会の繋がりと羽田空港JAL機衝突事件について徹底的に聞いてみた
配信元）
YouTube 24/1/5


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Twitter
画像の出典: 炎上したクロッカス・シティ・ホール Author:mosreg.ru [CC BY]

モスクワ郊外のコンサート会場で銃乱射テロ事件が発生 ～元米中央情報局（CIA）のラリー・ジョンソン氏「最も奇妙なのは、米国務省がすぐに出てきて、これ（テロの仕業）は ウクライナではないと述べたことだ。」

/ ＊事件, ロシア, 政治経済, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　3月22日午後8時ごろ、モスクワ郊外のコンサート会場に迷彩服を着た数人の武装グループが押し入り銃を乱射、少なくとも60人が死亡、100人以上が負傷したということです。
　ロシアのRTの記事によれば、“ロシア連邦保安庁（FSB）は、モスクワ郊外のコンサート会場で発生したテロ事件で11人を拘束したと発表。逮捕された容疑者には「テロ攻撃に直接関与した4人のテロリスト」が含まれている”とのことです。
　ShortShort Newsさんのツイート動画には、拘束されたテロの実行犯の一人が、テレグラムで殺人を依頼されたと自白しています。
　過激派組織「イスラム国（ISIS）」が犯行声明を出したようですが、RTやスプートニクがこれを報じていないことから、ロシアはイスラム国（ISIS）の犯行だと見ていないのかも知れません。
　在ロシア米国大使館・領事館は3月7日付の『セキュリティ・アラート：今後48時間、大規模な集会は避けること』で、「大使館は、過激派がコンサートを含むモスクワの大規模な集会を標的とする差し迫った計画を立てているとの報道を注視しており、米国市民は今後48時間、大規模な集会を避けるよう勧告する。」との声明を出していました。
　このようにロシア国内のアメリカ国民に対し注意を呼びかけたうえで、「アメリカ政府は長年の『警告義務』にしたがってロシア当局にもこの情報を共有した」としています。
　しかし、今回のテロに関してホワイトハウス国家安全保障広報顧問のジョン・カービーは22日の記者会見で、「今回の攻撃について事前に情報を把握していたとは私は認識していない。大使館の呼びかけは今回の特定の攻撃とは関連していない」と述べています。
　こうしたアメリカの態度に対して、最後のスプートニクのツイートは、元米中央情報局（CIA）のラリー・ジョンソン氏の「最も奇妙なのは、米国務省がすぐに出てきて、これ（テロの仕業）は ウクライナではないと述べたことだ。銃撃犯が何人いたのかまだわかっていないし、彼らがどのような武器を使用したのかわかっていない。何人が殺され、何人が負傷したのかもわかっていないが、米国務省は、それがウクライナではないことを知っているのだ」という発言を引用しています。
　ドナルド・トランプが「ISISはオバマ大統領を称えている。彼（オバマ）はISISの創設者だ。…そして、共同創設者はペテン師ヒラリー・クリントンだろう。」と発言していたように、仮にこのテロが犯行声明どおりISISであったとしても、背後に居るのはアメリカとウクライナだと多くの人は考えるでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モスクワ郊外で銃乱射　イベント中止など厳戒態勢　米大使館“テロの可能性”で警告も(2024年3月23日)
配信元）
YouTube 24/3/23
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配信元）
X（旧Twitter） 


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画像の出典: 事故機のJA8119(1984年4月16日撮影) Author:Kjell_Nilsson [CC BY-SA]

元CA凛子さんによる「JAL123便御巣鷹山墜落事故」にまつわる「陰謀論」諸説に関する見解と、それに対する考察

/ ＊事件, 日本国内, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　元CA凛子さんの『JAL123便御巣鷹山墜落事故の真実』に迫る動画の前編・中編・後編を2月26日の記事で紹介しました。
　一つ目の動画では、JAL123便の搭乗者の方々と搭載していたとされている貨物にまつわる「陰謀論」のいくつかを取り上げています。そうした陰謀論のひとつに、TRON OSの開発に関わっていた松下電気の17名の技術者の命を狙った（5分35秒）という説があります。
　この説について元CA凛子さんは、“TRON生みの親である坂村先生は今でも御健在ですし、TRON自体も今現在、国内メーカーなどで機械のオペレーションOSとして導入されています。そのことを考えると、TRONの開発自体を阻止する目的でこの事件を起こしたとは考えにくいのではないか”と言っています。
　深田萌絵さんの『日航機事故は米政府のTRON潰し？暗躍した孫正義』には、JAL123便に搭乗していた「松下系企業の社員一覧」を見る限り、“ほとんどの方はコンピューター開発とは少し違う部署にいるように見える。日航機事故でトロンが駄目になったという説は、もしかしたら違うのかもしれない”とあります。
　また、当時の日本が秘密裏に核兵器を開発しており、それを123便が輸送していたので米軍機が撃墜した（11分16秒）という説については、“そもそもアメリカの厳しい監視の目をくぐり抜けて、日本が独自にこれほどのことを秘密裏に実行できるとはとても思えない（12分20秒）”と言っています。
　私も同じように感じるのですが、直観ではこの米軍機による撃墜説が正しいようです。ここで詳細を説明するには紙面が足りません。
　続けて、“もしJAL123便が核兵器の輸送をしていたとしたら、墜落地点は核爆発によってあの程度の火災では済まされず、少なくとも北関東と甲信越一帯が火の海になっていたのではないでしょうか（12分33秒）”と言っています。
　しかし、これはコメント欄に「核爆弾は外側が破壊されると核爆発はしません。容器が無傷のまま等方的に内部で瞬時に高温高圧となることが核爆発の必須条件です。」とあるように、核兵器を123便が輸送していたとしても矛盾は起こらないのです。
　二つ目の動画の11分15秒では、事故直後の1985年8月12日深夜、地元の大学生2人が事故現場に到着した時に見た光景についての情報です。事故現場には暗視ゴーグルをつけた軍隊風の救助隊員たちが大勢現場にいた。しかしその隊員は救助することなく、何かを回収して上空のヘリに積み込んでいた、という話です。
　証言の詳細は、(新) 日本の黒い霧『JAL123便墜落事故－真相を追う－ 闇夜に蠢くもの(4)』をご覧ください。
　この話は「陰謀論」ではなく、事故現場を訪れた最初の民間人による貴重な証言だと思います。この記事では、証言からわかることを箇条書きにしています。
　・13日午前4時、公式発表ではまだ発見されていないはずの墜落現場に
　　自衛隊員が既に100名程度来ていた
　・自衛隊員は人命救助よりも何かの回収を優先していた
　・4～50名の生存者の声が聴こえた
　・1時間後には生存者の声が全く聴こえなくなった
　この証言から、生存者が火炎放射器で焼かれた（9分18秒）という説は考えにくいと思っています。
（竹下雅敏）
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【CA驚愕】日本航空御巣鷹山墜落事故。まさかあの有名人が？あの犯人が？制裁？戦後の闇？
配信元）
YouTube 24/3/8
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【戦慄】日本航空123便御巣鷹山墜落事故前後のある出来事。陰謀論で終わらせないために【凛子の願い】
配信元）
YouTube 24/3/20
画像の出典: 日新製鋼呉製鉄所(2014年当時) Author:r18_INO_(PACHIMO) [CC BY]

広島県呉市の日本製鉄跡地を防衛省が「多機能な複合防衛拠点」にする案が急浮上 / 日本国内の反感をよそにオスプレイの飛行停止解除 〜 日本政府の露骨な売国政策

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読者の方からの情報です。
日本政府はウクライナと変わらない破滅の道を選び、戦争で全てをなかったことにしようとしているように感じます。木原大臣の発表と米軍幹部の訪日と、ワクチン接種法整備は全てセットですよね。（中略）
それにしても『活性化に繋がるし、いい話ではないかと感じました。』という商店街店主の方のコメントは情けない。有事になれば真っ先に狙われるのに活性化ですか？？？
（サトヤマダトモコ）
　広島県呉市にある日本製鉄は昨年秋に全面閉鎖しました。その「マツダスタジアム36個分にもあたる巨大な跡地」に、防衛省が「多機能な複合的防衛拠点」を整備したい考えを明らかにしました。木原防衛大臣によると「民間の誘致を含む装備品の維持整備・製造」「物資の集積場などを含む防災拠点」「岸壁を活用した港湾」の「３つの機能を、同一の地域に一体的に整備し、部隊運用の持続性を高めたい」としています。
　防衛省の跡地一括購入の要望が出てきた背景として、サトヤマダトモコ様はオスプレイ飛行解禁の記事に注目されました。2023年11月29日、横田基地所属のアメリカ空軍CV-22Bオスプレイが、鹿児島県の屋久島沖で墜落した事故を受けて、12月6日以降米軍は全世界でオスプレイの運用を停止していました。米軍は日本側との協議を経て飛行を再開する方針を伝えていましたが、その後、米軍は8日に飛行停止措置を解除しました。日本国内の反感をよそに強力な「協議」があったと思われます。
　世界中で日本だけが爆買いしているポンコツ・オスプレイをしれっと飛行再開し、日鉄の跡地は「多機能な複合防衛拠点」案が急浮上するのは偶然とは思えません。
　最初の記事では、商店街や商工会議所の歓迎のコメントを紹介していましたが、その後の報道では市民団体から「防衛省の計画は呉が軍事拠点になる」「雇用創出が軍需産業に頼ることになる」「呉がまた攻撃対象にもなる可能性も高まる」として抗議の声を伝えていました。日本政府の売国政策をやめさせる以外に日本の活性化はありません。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日鉄呉跡地に防衛拠点　防衛省打診で地元の反応は…「呉がもう１回元気になってほしい」
引用元）
TBS NEWS DIG 24/3/5 RCC中国放送
（前略）
防衛省は４日、県などに対して去年秋に全面閉鎖された日鉄呉跡地に、「多機能な複合的防衛拠点」を整備したい考えを伝えました。県は、跡地活用策の選択肢の一つとして「今後丁寧に話を聞いていきたい」としています。

木原防衛大臣は新たな防衛拠点の機能について、▽民間の誘致を含む装備品の維持整備・製造、▽物資の集積場などを含む防災拠点、そして、▽岸壁を活用した港湾を想定していることを明らかにしました。

木原防衛大臣
「３つの機能を、同一の地域に一体的に整備し、部隊運用の持続性を高めたいと考える」
（中略）
呉中通商店街の店主
「呉に元気がなくなっていたのでよかったです。何かができないと、今のままではさみしいですよね。これからの呉の先行きが不安だったので」
呉中通商店街の店主
「呉がもう１回元気になってほしい。昔の日新製鋼（製鉄所）の仕事終わりに、中通がワイワイしていたころに戻ってほしいね」

呉商工会議所　若本裕昭 会頭
「何もないよりは、何かが来るという意味では、活性化につながるし、いい話ではないかとは感じました」
（以下略）
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オスプレイ飛行停止解除へ　米軍幹部、来週にも来日―報道
引用元）
JIJI.COM 24/3/2
　【ワシントン時事】米メディアは１日、米国防総省が輸送機オスプレイの飛行停止を来週にも解除すると報じた。米軍は鹿児島県の屋久島沖で昨年１１月に発生した墜落事故を受け、世界全域でオスプレイの飛行を一時停止していた。
（中略）
　報道によると、オスプレイに対する世論が悪化している日本に関し、米軍は日本側と協議するまで飛行を再開しない方針。米軍幹部が来週にも訪日し、防衛省などに飛行再開計画を直接説明するという。

　屋久島沖の事故では空軍のＣＶ２２オスプレイが墜落し、搭乗していた米兵８人が死亡した。米軍は操縦ミスではなく機体の不具合が原因だったとして、昨年１２月から世界中で保有する４００機以上の飛行を停止した。
（以下略）
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市民団体NO！「攻撃対象になる可能性」日鉄呉跡地の防衛拠点構想　広島
引用元）
YAHOO!JAPANニュース 24/3/15 広島ホームテレビ
防衛省が日本製鉄瀬戸内製鉄所呉地区の跡地を多機能な複合防衛拠点にする構想に市民団体が抗議しています。

広島県労連　神部泰議長「呉がまた攻撃対象にもなる可能性も高まるということで非常に私たち心配しています」

広島県に防衛省からの協議を拒否するよう求めているのは広島県原水協など7つの市民団体です。

市民団体からは「防衛省の計画は呉が軍事拠点になる」「雇用創出が軍需産業に頼ることになる」といった声が上がりました。

防衛省は3月、日鉄呉地区跡地に「多機能な複合防衛拠点」を新たに整備したいという考えを示し、広島県、呉市、日鉄との4者での協議を要望していることを明らかにしました。

11日には呉市議会で計画を示し、部隊の訓練場などの活動基盤では「火薬庫も検討対象に含まれる」などとしていました。

広島県は防衛省を除く3者での協議も予定しています。
画像の出典: Pixabay 1 2 3 4 5 & photo-ac & Wikimedia_Commons [Public Domain]

24/3/11 フルフォード情報英語版：西側内戦がクライマックスに近づき、巨大ブラックスワンが予想される

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　悪魔崇拝者との戦いにおいて、今後、巨大人工地震や、太陽フレアに見せかけた何らかの電磁波攻撃が計画されていると言っています。AIがごく簡単に偽の人物を作れることから、戦いをさらに複雑化させているようです。
　2024年2月に発表された米国政府の財務報告書では、「社会保障とメディケアの資金が175兆ドル不足していること」が明らかになっており、それは「財務省がアメリカ合衆国の事実上の破綻を公式に認めた」ということらしい。「億万長者たちがこぞって株を売り、地下シェルターを購入している」ことを併せて考えると、何らかの重大な金融発表（もしくは金融ブラックスワン）があるのではと見ています。
　「シリコンバレーを標的とした大規模な攻撃」も計画されており、シリコンバレーの中枢を大地震で破壊して海に沈めようとするもののようです。実際、「最近、群発地震が発生しており、カリフォルニア沿岸には異常な大波が押し寄せている」とも。さらに、アメリカ西海岸全域に影響を及ぼす「大規模なインターネット障害」も発生しているようで、こちらは太陽フレアに見せかけた電磁波攻撃なのでしょうか。
　アメリカではここ3ヶ月ほどで、「約240万人のアメリカ（が出生地）の労働者が職を失った」らしい。と同時に、「2月だけで120万人の移民労働者（ほとんどが不法）が増えた」とのこと。「そのほとんどは政府の仕事で、アメリカ国民と戦うために雇われた傭兵であることは確かだ。」と言っています。また、政府は、「納税者のお金で米国中を無料で飛び回ることができる」売春婦も雇ってるとのことです。
　指向性エネルギー兵器（DEW）攻撃によって、テキサス州は壊滅的な被害を受けており、それについて、電力会社のエクセル・エナジー（Xcel Energy）は、「同社の施設が関与していた可能性がある」と発表したとのこと。ちなみに、そのエクセルのオーナーは、おなじみの「ブラックロック」「ステート・ストリート」「バンガード」だったとのことです。
　倒されているハザール・マフィアの工作者として、ラッパーのP・ディディ、ニューヨークのアンドリュー・クオモ前知事、オーストラリアのアンソニー・アルバニージー首相、カナダのトルドー首相の名を挙げていました。
　最後に、「ドイツ政府は、ドイツのエネルギー生産に関して抜本的な決定を下した」として、ドイツの水素エネルギーへのシフトを示唆していました。情報によると、「水素発電所は今や歴史を塗り替え、電気料金の高騰と供給の不安定さの問題を解決することになる。…今度の新たな水素発電技術は、世界的にも類を見ないものである。…この新技術はベースロード（基本負荷）に耐え、環境に優しく、柔軟に制御可能で、無尽蔵で、低コストである。」ということです。

  • ウクライナの事実上の大統領だったヴィクトリア・ヌーランド…公式発表では辞任とされているが、…イラク戦争の立役者である夫のロバート・ケイガンとともに処刑された
  • エマニュエル・マクロン・ロスチャイルド仏大統領に対する軍事クーデターが進行中である
  • 2024年から2025年にかけてヨーロッパで食糧が不足することが想定されている
  • 現在、モルドバを利用して、長期計画された第三次世界大戦を始めようとしている
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：西側内戦がクライマックスに近づき、巨大ブラックスワン*が予想される
　【*訳注:事前にほとんど予想できず、起こったときの衝撃が大きい事象のこと】
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 24/3/11
投稿者：ベンジャミン フルフォード

両者の激化する戦い


Mega Black Swan Expected As Western Civil War Nears Climax
By
Benjamin Fulford
March 11, 2024
2 Comments
The undeclared civil war raging in the West is headed for some sort of mega black swan event climax. The white hats are trying to bankrupt the Satanists and their entire fake US government show. The Satanists are planning some sort of mass murder event to try to stay in power. Both sides might use earthquake weapons and other electromagnetic forms of warfare. The only thing for sure is major fireworks. 西側で激化している未宣言の内戦は、何らかの巨大なブラックスワンイベントのクライマックスに向かっている。ホワイトハットは、悪魔崇拝者たちと彼らの偽の米国政府のショー全体を破産させようとしている。悪魔崇拝者たちは権力を維持するために、ある種の大量殺人を計画している。両者とも地震兵器やその他の電磁波を使った戦争をしかける可能性がある。確実なことは、大規模な花火があるということだ。

The previous attempts to bankrupt the US Corporation were delayed by events like 911 and the March 11, 2011 Fukushima nuclear and tsunami mass murder event. This time signs are either a massive earthquake or some kind of electro-magnetic attack to be blamed on a solar flare are being planned. That is why decisive action against the Khazarian Mafia leadership must be taken before they can stage another mass murder sacrifice to Satan. 米国株式会社を破産させようとする以前の試みは、9.11や2011年3月11日の福島原発事故と津波による大量殺人のような出来事によって遅延した。今回は、巨大地震または太陽フレアによるとされる何らかの電磁波攻撃が計画されているようである。だからこそ、ハザール・マフィアの指導者たちが再びサタンへの生贄として大量殺人を行う前に、断固とした行動を起こさなければならないのだ。

Speaking about which today is the 13th anniversary of the Fukushima attack. Most of the perpetrators like top Jesuit Hanz Kolvenbach were hunted down and killed shortly afterwards. However, two of the masterminds, self-described top Satanist Leo Zagami and Israeli Crime Minister Benyamin Satanyahu are still at large. They are being hunted down and will be brought to justice. そういえば、今日は福島原発事故から13年目である。イエズス会のトップであるハンツ・コルヴェンバッハなどのほとんどの犯人は、その後すぐに追いつめられ殺害された。しかし、首謀者の2人、自称悪魔崇拝者のレオ・ザガミとイスラエルのベニヤミン・サタニヤフ【ネタニヤフ】犯罪首相はいまだに逃れている。彼らは追い詰められ、裁判にかけられるだろう。

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