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マイク・ベンツ氏「1991年にインターネットが民営化された当初から、インターネット上の言論の自由は国家権力の道具だったのである。…中東欧を占領するために…必要なのはメディアとソーシャルメディアのエコシステムをコントロールすることだ。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 Foundation for Freedom Onlineのエグゼクティブ・ディレクターを務めるマイク・ベンツ氏は、“1991年にインターネットが民営化された当初から、インターネット上の言論の自由は国家権力の道具だったのである。…権威主義的な政府を転覆させるために世界中の反体制派を支援する方法として、誰よりも支持された。…VPN、IPアドレスを隠すためのバーチャル・プライベート・ネットワーク、Tor、匿名で商品を売買できるダークウェブ、エンドツーエンドの暗号化チャット。これらはすべて、当初はDARPA(国防高等研究計画局)のプロジェクトとして、あるいはCIAとNSAの共同プロジェクトとして作られたもので、クリントン政権とブッシュ政権、オバマ政権にとって問題を引き起こしている政府を転覆させるために、諜報機関が支援するグループを助けるためのものだった。…「アラブの春」は、インターネットの言論の自由を象徴する出来事だった。”と言っています。
 それが2014年のマイダン革命後にクリミアとドンバスがウクライナから離反した出来事をきっかけに、“中東欧を占領するために軍事的な小競り合いに勝つ必要はない。必要なのはメディアとソーシャルメディアのエコシステムをコントロールすることだ。それで選挙をコントロールできるからだ。そして、適切な政権が権力を取れば、彼らは軍を支配する。…軍事戦争を行うよりもはるかに安上がりなのだ”というNATOが「ドゥラシモフ・ドクトリン」と呼んだものを宣言した、ということです。
 2016年6月にイギリスの欧州連合離脱(ブレグジット)が起こったとき、“その翌月のワルシャワ会議で、NATOは憲章を正式に改正し…基本的に70年間戦車で戦ってきたNATOが、ロシアの代理人だと判断された場合にはツイートを検閲するという、明確な能力構築に踏み切ったのだ。…当時、NATOは白書を発表し、NATOが直面する最大の脅威はロシアからの軍事侵攻ではないと述べていた。最大の脅威は、欧州の国内選挙で、右派のポピュリスト・グループに敗れることだった。…ブレグジットの後、彼らが主張したのは、軍部がメディアを掌握しなければ、ルールに基づく国際秩序全体が崩壊するということだった。…国家安全保障という武器に依存している金融機関は、世界中の政府に対して基本的に無力になるのだ”と説明しています。
 そして検閲産業の創設は、トランプが選出されたことで本格化された。ロシアゲートによって自国民を検閲するという道徳的な問題に対処する必要がなくなった。トランプがロシアの情報提供者であるならば国家安全保障の問題になるからだ。そして偽情報はロシアから来た時だけが脅威なのではなく、偽情報は民主主義そのものに対する脅威だということにされた。
 最初の前提条件はロシアゲートだったが、民主主義促進を前提条件とした後、この数十億ドル規模の検閲産業が生まれた。誤情報は、民主的な選挙や民主的な制度に対する国民の信頼や信用を損なうものであり、民主主義に対するサイバー攻撃なのだ。そして驚いたことに、主流メディアは民主的な機関と見なされた、とのことです。
(竹下雅敏)
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配信元)





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ぴょんぴょんの「プーチンの伝えたいこと」 ~ウクライナ戦争が長引くのは、ボリス・ジョンソンのせい

 字幕付きの「タッカー・カールソンによるプーチン大統領インタビュー」を見ました。
 大事なポイントはほとんど、時事ブログで紹介された「タマホイさんのダイジェスト版」に網羅されています。プーチンは、ロシアとウクライナの歴史を長々と話した後、2018年の欧米が後押ししたマイダン革命は「開戦」だったと言います。つまり、2022年のウクライナ侵攻は「終戦」するのが目的なのです。
 またプーチンは、欧米のロシアに対する不誠実な態度についても述べています。ソ連崩壊後のロシアは、西側と仲良くなれると思っていましたが、ロシアを仲間外れにしたNATOの東方拡大、これまたロシアを入れないミサイル防衛システム計画で、西側に歓迎されていないことを思い知りました。それどころか、隣接するウクライナでNATOが軍事訓練を始め、ミサイル防衛システムを配備しようとしている。しかも、ロシア人をいじめ、ネオナチに汚染されたお隣さんを、放っておくわけにはいかないですよね。
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「プーチンの伝えたいこと」 ~ウクライナ戦争が長引くのは、ボリス・ジョンソンのせい

プーチンの語るロシア・ウクライナ歴史講座



ふわ〜、「タッカー・カールソンのプーチン大統領インタビュー」を見終わった〜!長かった〜!!

2時間ちょっとあるね。もしかして、全部見たの?

ああ、時々止めたりしながら見たから、2時間以上かかったわ、疲れた〜。

で、なんか、発見があった?

ポイントは全て時事ブログに取り上げられていて、特に目新しいことはねえよ。それに、どうせこの対談は、トランプ応援団のタッカー・カールソン、プーチン、また、この対談をXから削除しないと約束したイーロン・マスクら、グレーハットがお膳立てしたもんだからな。時事ブログ

イーロン・マスク
Author:Steve Jurvetson[CC BY]

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24/2/12 フルフォード情報英語版:チャールズ国王の死、バイデン大統領の失脚、プーチン大統領のインタビュー、すべてが西側諸国の政権交代を示唆している

 冒頭は前回の児童拷問施設に関する続報です。さらに記事中盤には、エリート校アルデンハム・スクールを利用した英国王室による小児性愛犯罪の情報があります。そのアルデンハム校出身のクリス・スティーブンス氏が、「イギリスの『国王』チャールズ、小児性愛者のアンドリュー王子、そして世界中の『王室』ギャングの他のメンバー全員を直ちに裁判にかけるべきだ。」と告発しています。ちなみにそのチャールズ国王は、「国王就任の時点ですでに死亡していた」らしい。
 バイデン大統領の痴呆がかなりすすんでいるらしく、特別検察官が「『記憶力の乏しい老人』であることを理由に起訴を断念した」とのこと。そんな「精神的に裁判を受けるにふさわしくない」人物が国の舵取りをしているというアメリカの狂気。。。
 タッカー・カールソンによるプーチン大統領のインタビューについて、「西側諸国における数年にわたる激しい反露プロパガンダを弱体化させるため」であるとし、「米軍とロシアは同盟を結ぶことで合意した」と言っています。インタビュー後、「世界中の数十の通信社がプーチン大統領へのインタビューを希望している」とのことです。
 イギリスでは、「(今まで一部であった)すべての飲料水にフッ素を添加しようとしている」そうです。「松果体を石灰化してしまう」フッ素は、「子供たちのIQを低下させ、その他多くの有害な副作用がある」ことを米国政府も認めており、これは、「国民の知的レベルの低下は意図的なものであり、歯を守ろうとした偶発的な結果ではない」と警告しています。フッ素に関しては、こちらの記事もご参照ください。
 欧州および北米では、「不法移民を氾濫させるため」に税金を使っていることが判明したとのことです。また、「全米の保安官や警察署長の代表がこの件で『バイデン大統領』と対決するためにワシントンに赴いたとき、バイデン大統領は彼らに会って国境問題について話したり、国境問題のせいで起きている犯罪について話したりすることを拒否した。」と言っています。
 狂気に拍車がかかる世界経済フォーラムは、「現在、肉を食べることで発生する『炭素排出量』を減らすため、世界中で何百万匹もの犬猫の殺処分を呼びかけている」という。「ほとんどのペットの飼い主に安楽死を義務づけ、犬や猫の代わりにカメやヘビ、爬虫類を飼うことを推奨する国際的な政策を導入したい」らしい。女優のエマ・トンプソンは、「飼い主にペットを食べることを勧めている!」のだとか😱

  • ウクライナに逃亡した悪魔崇拝者のビクトリア・ヌーランドを含む多くのハザール系マフィアの幹部がミサイル攻撃で死亡した
  • トランプは、バラク・フセイン・オバマがバイデン偽造の背後にいる真の権力者だと考えており、それを終わらせると約束している。
  • これは11月までにほぼ確実に起こるだろう。米政府系『エポック・タイムズ』は次のような見出しを出した。:「2020年の郵便投票不正調査で、トランプが『ほぼ確実に』勝利する」
  • 我々はまた、英国諜報機関から、英国公務員を管理する悪魔崇拝の上級エージェント、サイモン・ケースとの戦いに突入しているとの情報も得ている。…ケースはまた、ボリス・ジョンソン首相に1,000万ユーロの賄賂を渡し、EUとの貿易協力協定を売り渡すよう交渉した。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:チャールズ国王の死、バイデン大統領の失脚、プーチン大統領のインタビュー、すべてが西側諸国の政権交代を示唆している
転載元)

前回の続報


Death of King Charles, Biden implosion, Putin interview all point to regime change in the West
By
Benjamin Fulford
February 12, 2024
2 Comments
Before we start our report we have an update from last week. A former US Marines Special Forces officer and Apache warrior by the name of William Twofeather was given the information on the child torture facilities reported on. Now we hear:
レポートを始める前に、先週の情報を更新する。ウィリアム・ツーフェザーという名の元米海兵隊特殊部隊将校でアパッチ族の戦士から、児童拷問施設に関する情報を得られた。今、我々は次のようなものを聞いている。:

These criminals were taken out by a joint forces initiative organized by Tribal Police and deputized Village Police Officers in concert with local Law Enforcement Officers (LEOs) in California. They took no prisoners.
これらの犯罪者は、カリフォルニア州の部族警察と代理の村警察官によって組織された共同作戦によって排除された。地元の法執行官(LEO)と協力し、彼らは容赦しなかった。

When a facility like this goes down, everyone in the facility is killed, except, of course, any children that can be saved. You could be a girlfriend of one of the men hired to do this crime, or a custodian mopping up the bathroom. It doesn’t matter. You will be shot dead as a willing accomplice to a capital crime. このような施設が閉鎖される際には、施設内の全員が殺される。もちろん、救出できる子供がいる場合を除く。あなたがこの犯罪のために雇われた男のガールフレンドであろうと、トイレを掃除している清掃員であろうとそれは関係がない。あなたは死刑犯罪の共犯者として射殺されるだろう。

So that’s what happened in California. The Native Tribal Police got wind of this and forced action. それがカリフォルニアで起きたことだ。先住民部族の警察がこれを嗅ぎつけ、強引に行動を起こした。
https://archive.org/stream/cym-corp-1/CYM%20Corp%203_djvu.txt http://www.paulstramer.net/2024/02/international-public-notice-murder-and.html

We are also being told the people behind these crimes are not military but rather “Defense Contractors operating out of New York, but being administered out of Annapolis, Maryland, and using military rank designations for personnel employed.” また、これらの犯罪の背後にいるのは軍ではなく、「ニューヨークを拠点に活動する国防請負業者ということだが、メリーランド州アナポリスで管理されており、雇用される人員には軍の階級呼称が使われている」とも言われている。

The hunt for these murderers will continue until every last one of them is removed from this earth. Ok so now here is this week’s report: この殺人者たちを一人残らずこの世から消し去るまで、犯人探しは続く。さて、それでは今週のレポートである。:

Death of King Charles, Biden implosion and Putin interview all point to regime change in the West チャールズ国王の死、バイデン大統領の失脚、プーチン大統領のインタビューはすべて西側の政権交代を示唆している

There can be no doubt now that regime change is happening in the Western world. The signs of this include the death of “King Charles,” the implosion of Joe Biden, the removal (again) of the US Defense Secretary and the big Putin interview. The peasant revolt by farmers all across Europe and -now spreading to places like Canada and India- are other signs of this. We are also getting preliminary reports from Polish intelligence that many Khazarian mafia leaders, including Ach-Satanist Victoria Nuland, were killed in a missile attack after they fled to Ukraine last week. 西側諸国で政権交代が起きていることに疑いの余地はない。その兆候には、『チャールズ王』の死、ジョー・バイデンの失脚、米国防長官の(再度の)解任、プーチンのインタビューなどがある。ヨーロッパ全土での農民による農民一揆、そしてカナダやインドなどにも広がっていることもその兆候である。先週、ウクライナに逃亡した悪魔崇拝者のビクトリア・ヌーランドを含む多くのハザール系マフィアの幹部がミサイル攻撃で死亡したという、ポーランドの諜報機関からの速報も入ってきている。

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欧米諸国は天然資源を容易に手に入れるために、アフリカの人口をコントロールし、減少させ、完全に排除することを意図した政策を意識的に追求してきた

竹下雅敏氏からの情報です。
 Alzhacker氏の興味深いツイートです。“続きはこちらから”を先にご覧ください。
 ウィキペディアによれば「キッシンジャーレポート(NSSM-200)」は 、“ヘンリー・キッシンジャーの指示の下、1974年12月10日に米国国家安全保障会議が完成させた国家安全保障指令であり、1975年11月26日にジェラルド・フォード大統領によって米国の公式政策として再編集され採用された。当初は10年以上機密扱いだったが、1990年代初頭に研究者によって入手された”ということです。
 覚書の基本的なテーゼは、「後発開発途上国における人口増加は米国の国家安全保障にとって懸念事項である」というもので、世界の人口増加の47%を生み出すと予測される特に問題のある国として、インド、バングラデシュ、パキスタン、インドネシア、タイ、フィリピン、トルコ、ナイジェリア、エジプト、エチオピア、メキシコ、コロンビア、ブラジルの13カ国が挙げられている。
 人口削減の方法トップ10は、「1 トランスヒューマニズム、2 食料供給、3 同性間の恋愛、4 遺伝子組み換え生物、5 中絶、6 環境操作、7 性感染症、8 病気を治さない、9 戦争、10 標的殺菌(不妊にする予防接種ワクチンなど)」があります。
 Alzhacker氏のツイートによれば、欧米諸国は天然資源を容易に手に入れるために、アフリカの人口をコントロールし、減少させ、完全に排除することを意図した政策を意識的に追求してきたのです。
 「アフリカにおける人口抑制政策」では、“政治戦略的・経済的な全面的かつ排他的な支配と統制を維持するための一貫した政策が、西側(主に英米)の少数の秘密主義的エリートによって立案され、実施されてきた。1970年代半ば、アメリカ政府はCIAやUSAIDを通じて直接的に、あるいはAFRICARECARE、平和部隊、PUSH、ロックフェラー財団、フォード財団、世界銀行といった機関を通じて間接的に、アフリカ諸国に入り込み、政情不安と戦争を煽った”ということです。
 ロバート・マローン博士は、“このキッシンジャーレポート(NSSM-200)は、世界人口が80億人を超えてはならないことを示している。2020年に世界の総人口が78億4000万人に達したのは偶然なのだろうか?”と言っています。
 西側(主に英米)の少数の秘密主義的エリートによって立案され、グレーハットの承認の下、新型コロナウイルスがばら撒かれ、mRNAワクチンによる人口削減が実行に移されたと見るのが自然だと思います。
(竹下雅敏)
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[キンバリー・ゴーグエンさん]ディープステートは、“ラングレー5による典型的な手法で私を罠にはめようとしている”と考えており、そのためにデイビッド・ウィルコック氏やデイビッド・アイク氏を利用している

竹下雅敏氏からの情報です。
 キンバリー・ゴーグエンさんは3種体癖の権化のような人で、相変わらず今回もグチャグチャです。
 動画の途中でデイビッド・アイク氏やデイビッド・ウィルコック氏への言及があったので、その部分を取り上げました。
 ディナールクロニクルはホームページの免責事項に、“私たちは、ディナールクロニクルのウェブサイトで表明されたいかなる意見も支持しません。当社は、ディナールクロニクルに投稿されたコンテンツまたは通信の完全性、真実性、正確性、または信頼性をサポート、表明、または保証しません。…ここに含まれるあらゆる情報は「噂」として解釈されるものとします。ウェブサイトの所有者および運営者は、他者から提供された情報を含め、ここに含まれる情報に対して責任を負わないものとします”と書いてある無責任サイトです。私は全く相手にしていません。
 キンバリーさんの2月4日のテレグラムにデイビッド・ウィルコック氏の投稿画像が貼り付けられており、その内容はキンバリーさんの言っていることを反映したものになっています。
 『05 FEB 24 NEWS』の1時間54分18秒のところでキンバリーさんは、“もしあなたがこれらのウェブサイトやディナール(クロニクル)とデイビッド・イッキー(David Icky)に私を紹介し始めているなら、そして私たちは彼がブラックサンであることを知っています。イッキー、アイキー、イッキー、何であれ、ウィルコックや他の人たちは皆同じことを言っています、それはCAREであり、引き継ぐのはGIAです、それを覚えておいてください”と話しています。
 キンバリーさんはイギリスのチャールズ国王をチャッキーと呼ぶ人なので、デイビッド・アイク(David Icke)をイッキーと呼び、そのあとイッキー、アイキー、イッキーとおどけて見せたのだと思います。
 このように自分の言っていることが取り上げられることについてキンバリーさんは、“とても素晴らしいことだ”としながらも「彼らは崩壊の原因を私のせいにしようとするのでしょうか?」と言っています。
 そしてディープステートは、“ラングレー5による典型的な手法で私を罠にはめようとしている”と考えており、そのためにデイビッド・ウィルコック氏やデイビッド・アイク氏を利用していると見ているようです。
 “続きはこちらから”はデイビッド・アイク氏が「イーロン・マスクに注意せよ」と発言している動画です。かなりまともな事を言っています。
(竹下雅敏)
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2月15日に金融市場崩壊は起きるか⁈|どこの誰でも工作員になり得る理由|02/05/2024 UNN 世界情勢レポート 【要約】
配信元)

※画像をクリックすると動画に飛びます
19分56秒~20分43秒
オペレーティブ間で情報が流れており、GIAとCAREが注目されています。彼らは、私たちの情報を公開し始めており、ディナール・クロニクルズやデイビッド・アイク、デイビッド・ウィルコックがそれについて言及しています。それ自体は素晴らしいと思いますが、果たして彼らの真の目的は何でしょうか? 私が没落の原因とされ、攻撃の対象になることも考えられます。ラングレー5による典型的な手法を踏襲し、彼らがどのように私を罠にはめようとしているのかを明らかにすることが重要です。私はこれまで彼らのゲームに参加し、デュランゴでの最初の2年半を含め、長い間彼らと対峙してきました。今回も彼らの挑戦に応えます。次の10日間でどう展開するか、勝敗を見極めましょう。
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【キム・メッセージ・テレグラム版】2024/02/04更新
引用元)
(前略)
(張り付けられていた上記画像内容を翻訳)
デビッド・ウィルコック
こんにちは、みんな、私が正しく理解しているならば、クイックアップデート、... 地上司令部によると、全世界は現在、国際的または世界的な戒厳令の下にあります(国の戒厳令ではありません) - 個々の政府は全く制御できず、主権をめぐって再交渉している最中です。言い換えれば、政府および/または政府株式会社は、現在主権者として認められておらず、地上司令部および/または改訂された世界情報機関(GIA)の構造を通して、アーキビストと記録の殿堂に登録する必要があります。また、すべての国は現在破産を宣言されており、IME、国連、世界銀行、WEFなども主権を持たない消滅した企業となっています。 これらは、改訂されたGIAとCAREとして知られる団体によって置き換えられます。 IRS (国税庁)は再編され、完全に置き換えられるかも 知れません。 ジャネット・イエレンは解雇され(まだ公表されていません)、アメリカ連邦準備制度+財務省は、6月30日まで通告を受けています。つまり、もしグローバル・リポジトリーに4兆ドルの借金を返すことができなければ、不動産、商業用不動産、土地、事業用資産などを含む、すべての資産を引き渡すことになります。私たちの目の前で、本当の真実と本当のニュースが展開されようとしています。短期的な変動、中期的な変化、そして長期的な繁栄に備えましょう。

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(以下略)

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