アーカイブ: 国家工作・諜報

[ベンジャミン・フルフォード氏]ユーラシア大陸の地図が変わろうとしている

竹下雅敏氏からの情報です。
 密度の濃い情報なので、元記事で全文をご覧になることを勧めます。私も何度か言及しているように、アメリカは完全に孤立しています。また記事の中で“エジプトの新政府はアメリカからではなく、ロシアから武器を輸入し始めている”とあります。エジプトの政変は、その背後にプーチンが居るとこれまでずっと指摘してきましたが、このことから、それが事実であったことが、間接的に証明されました。今回のように、私が説明していることが実際にその通りであることが示されるのは、何か月もたってからのことが多いのです。
 今回のフルフォード氏の記事を読めば、エジプト政変にアメリカ正規軍が深く関与しており、しかも彼らはロシアと協調して動いていたことがわかると思います。アメリカ正規軍はオバマ政権とは対立した関係にあるわけです。これらのことは、これまで幾度も説明してきました。
 オバマは自分の身内を使って、イスラム同胞団を支援してきたことがよく知られています。したがって、エジプト政変をオバマ政権が引き起こしたはずがなく、ましてやオバマとプーチンが協力関係にあるなどという説は、あり得ない妄言だということがはっきりとわかります。これまで私が自説を展開する際、いずれ誰が正しいことを言っているかがわかるだろう、と言ってきましたが、現在私の主張が正しかったということが、ほぼ明らかになったと言えると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[虚構新聞]鳩山氏の「迷言」、米の盗聴攪乱狙った可能性(※これは嘘ニュースです)

竹下雅敏氏からの情報です。
 虚構新聞のリークで、鳩山元首相の高度な情報戦の姿が明らかになりました。この記事を読めば、鳩山元首相はルーピーどころか、只者ではないとわかります。鳩山氏の真価を知らしめた素晴らしい記事ですが、鳩山氏が政界から引退し、千両役者を失ったことで禁断症状が出ていたため、無理やり再登場してもらったのではないかという気もしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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鳩山氏の「迷言」、米の盗聴攪乱狙った可能性(これは嘘ニュースです)
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[陽光堂主人の読書日記]秘密保護法案「適性評価」が実施されたら閣僚らは皆失格

竹下雅敏氏からの情報です。
 とてもうまくまとめられた記事です。秘密保護法案の危うさが簡潔にまとめられています。ただ、続きを読む以降の部分で、適正評価について触れられています。“適正評価をまともにやったら失格者続出…、安倍はもちろん、閣僚たちも失格です”とあり、ここをうまく運用すると、悪人を一斉に排除できるのです。 
 安倍はアメリカに言われているから、この法案の成立を目指しており、官僚は3.11以降顕著になったさまざまな悪事を隠蔽するために、この法案の成立を目論んでいるのでしょうが、うまく運用すると、先に述べたようなことが起こるのです。ですからある意味で、政治家、官僚、良識派の三つ巴の壮絶な戦いが、これから始まるのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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秘密保護法案「適性評価」が実施されたら閣僚らは皆失格
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[You Tube]自由シリア軍の上級司令官  シリア政府軍の離脱者はCIAのスパイ?

はっちです。
自由シリア軍のメンバーがCIAやモサドのスパイであることを暴露した自由シリア軍上級司令官リヤド・アル・アサド大佐は、かつては国際社会に後方支援や武器提供を要請していた人物です。

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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自由シリア軍の上級司令官  シリア政府軍の離脱者はCIAのスパイ?
転載元)
 

文字おこし 
いわゆる自由シリア軍の上級司令官は、ヨルダン(の大学)を卒業した士官がCIAのスパイであることを明かしました。

リヤド・アル・アサド大佐は、ツイッターのページで、最初の(自由シリア軍の)士官のグループは、イスラエルの諜報機関(モサド)に支援されてヨルダンの大学を卒業したシリア政府軍の離脱者であることを明かしました。

彼は、アメリカの計画に基づいて、60人の大佐を含むこのグループは、シリア政権が転覆した場合に、シリア政府軍の士官と交代することを想定していたと付け加えました。リヤド・アル・アサドは、同様にもうすぐ卒業する予定である180人の士官の第2グループがあると言います。

彼はまた、イギリスの安全保障機関が国家安全保障組織の名の下に、自由シリア軍によってコントロールされた地域の警察主任を任命して、集会を確立したいことを明らかにしました。

————————————関連情報————————————
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[竹下雅敏氏]オバマの計画は、米憲法を廃止し、国内のキリスト教徒を殲滅し、完全な独裁者になることです。〜ロン・ポール氏:オバマ政権が戒厳令を敷く予定であることを暴露〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロン・ポール氏の考えは、私とは基本的な部分で異なっており、特に経済に対するものの見方が異なります。私はロン・ポール氏よりもデニス・クシニッチ氏の方が、考え方に共通性を見出しています。ただロン・ポール氏が、現在のオバマ政権を非常に危険視しているということは同意見です。わかりやすく言うと、オバマが目指しているのはキム・ジョンウン体制だと考えると良いと思います。オバマ自身を王とする完全な独裁体制です。アメリカは民主主義の国という建前なので、いかにすれば北朝鮮のような体制を正当化できるのかわかりませんが、北朝鮮の正式名称は“朝鮮民主主義人民共和国”なのです。このレトリックを使えば、名称はあってないようなものなのでしょう。要するに王であるオバマが絶対権力を持ち、生殺与奪の権限を持つ絶対権力者です。身近なところでは、このような国家は北朝鮮以外に見当たりません。アメリカが北朝鮮を敵視するのは、単に中央銀行がロスチャイルドのものではないからであって、それを受け入れれば直ちに友好国へと変化する、そのような類のものなのです。
 ブッシュ・ジュニアの場合は、非常にわかりやすく、誰が考えても頭が悪く救世主には見えません。しかしオバマの場合は様々な方法(特にチャネリング)によって、多くの人が彼を救世主とまで見なしていることは、大変憂慮すべきことです。明らかにヒトラーのように危険な人物に、自分たちのすべての権利を放棄して、身を任せてしまいかねないからです。こうした気持ちにさせるのに、宗教ほど効果的なものはありません。そういう意味でニューエイジと言われる新興宗教は、非常にうまく人々を操っていると言えるでしょう。今のアメリカの状態は、かつてのユダヤ人がヒトラーを崇拝しているようなものです。オバマの計画は、米憲法を廃止し、国内のキリスト教徒を殲滅し、完全な独裁者になることです。出来るだけ早く、多くの人がオバマのこうした野望に気づき、目覚めることを願います。それは、混乱と流される血の数をできるだけ少なくするためなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/politics/2013/11/this-is-it-fall-of-america-ron-paul-exposes-obama-martial-law-plans-video-2566448.html 

(概要)
11月3日付け:
ロン・ポール氏は、オバマ政権が戒厳令を敷く予定であることを暴露しました。 アメリカにおける現在の政治状況とこれからどこに進むかを政治家のロン・ポール氏が明らかにしています。ロン・ポール支持者であろうとなかろうと、彼は独裁体制や戒厳令を敷こうとしている現政権の危険性を米国民に周知しようとしている数少ない政治家の一人なのです。



(ビデオ 概要)

米ドルが崩壊すると、米ドルを外貨準備として保有している他国の通貨の価値も低下します。米ドルや他の通貨で貴金属品や実物資産を買うことになりますので、物価や金利が高騰するでしょう。中央銀行は制御不能となり、インフレが悪化すればするほど中央銀行の信用が益々失われます。

その結果、金利が高騰します。米ドルの取り付け騒ぎを食い止めようとしても金利は上昇し続けます。そうなると米国民が大変な苦しみを味わうことになり、第三の出来事として政治も社会もカオス状態に陥ります。

これが最も危険な状態なのです。
米政府は国内のカオスを統制できなくなりますので、国内的にも国際的にもアメリカの制度に大きな変化が起きることになります。

アメリカに社会不安が起きると、政府は非常事態体制を敷き強制的な措置(法と秩序の崩壊を食い止めるため)が講じられます。自由な社会を守るための措置だとする政府の主張で国民は騙されることになります。

しかし政府が強権的な警察国家体制を敷かなければ無政府状態になってしまうと主張するでしょうが、もし政府がこれ以上強権的な警察体制を敷いた場合には国民の自由が奪われることになります。

既にアメリカの法律では、たった1人の権力者(大統領或いは法務長官)が政府が戦う敵を決めることができるのです。そして国内でどのような争いを起こそうとも権力者は刑事罰を免れることになっています。

9.11以降、アメリカでは恐怖心から対テロ政策が強化され、国民の自由が徐々に失われてしまいました。そして政府はアメリカの敵はイスラム過激派だと断定しました。このことは非常に危険なことです。米国民を含むどんな容疑者でも、全てテロリストと同一視してはいけません。しかしこれには前例があります。

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