2016年9月22日 の記事

イスラエルの世界支配の野望にとどめを刺した事件:シリアでロシア軍が30人の西側諜報員を殺害

竹下雅敏氏からの情報です。
 大手メディアでは報道されない記事です。まず間違いなく、正しい記事だと思います。
 ほとんどの人は気付かないでしょうが、この事件はイスラエルの世界支配の野望にとどめを刺した事件です。ベンジャミン・フルフォード氏は、よく“これらの犯罪者は集団で世界の人口の90%を殺し、生き残った者を奴隷にしようとして来た”と言っています。これはこの通りなのですが、このことをよく理解するために、少し別の角度から見てみましょう。
 現在の世界人口は約73億5,296万人です。もうすぐ74億人です。この74億人の9割の人口はいくらになると思いますか?
 74億×0.9=66.6億人です。獣の数字666に等しい人間の数を、彼らは悪魔の生贄にするつもりだったのです。生き残った1割の7.4億人を144.000人の官僚で支配する計画だったと思います。割合としては約0.02%の官僚が、生き残った人類を奴隷として支配するということになります。
 ところで人口の0.02%というのは、どのような数字かわかりますか?実は、“全世界の人口に対するユダヤ人の割合”なのです。このような悪魔的な計画が何者によって実行されようとして来たのかは、このことから明らかでは無いでしょうか。“世界のユダヤ支配”とは、陰謀論でよく使われる言葉ですが、根拠がないわけでは無いのです。
 もっとも、ユダヤ人というのは正確ではなく、ユダヤ人に成りすました“偽ユダヤの悪魔崇拝者”というのが正確だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シリアでロシア軍が30人の西側諜報員を殺害!
引用元)
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2016/09/30-israeli-foreign-intelligence-officers-killed-in-russias-caliber-missile-attack-in-aleppo-2462919.html
(概要)
9月21日付け

(中略) 

FARSニュース: ロシア軍が、アメリカやイスラエルなどのトップレベルの諜報員(30人)をミサイル攻撃で殺害し、アメリカ、トルコ、サウジ、カタール、イギリスの諜報員が制圧されました。

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テレラン発(9月21日水曜日のニュース):

シリア沿岸に停泊していたロシアの軍艦から、アレッポの西部(Dar Ezza地区)にある外国部隊の指令室に向けてミサイルが発射され、アメリカ、イスラエル、トルコ、サウジ、カタール、イギリスの諜報員(30人)が殺害されました。 彼等はアレッポの指令室からアレッポとイドリブにおけるテロ攻撃を指示していました。

(以下略)

[Sputnik]高速道路に落ちた子猫を救った男性、SNSで一躍ヒーローに(動画)

竹下雅敏氏からの情報です。
 子猫を救ったデニスさんの記事を読むと、ほっとしますね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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高速道路に落ちた子猫を救った男性、SNSで一躍ヒーローに(動画)
転載元)
ビデオクラブの映像「信号なし道路に子猫が!」をご覧になった方はこの奇跡の救出劇をよくご存知だろう。ロシアの北の飛び地、カリニングラードでの映像。高速の車道に何らかの理由で落下してしまった子猫。その脇を何台もの車が走りぬけ、トラックまでもが子猫の上を通過していく。ところが最後に1台の車から降り立った男性に猫は救われた。



監視カメラが偶然捉えた映像がロシアのSNS「ヴ・コンタクチェ」に掲載されるや、子猫を救ったプジョーの運転手は瞬く間にロシア全土で有名になった。

男性の名前はデニス・ジョクチャレフさん。デニスさんは元空手の先生。ちょうどこの日も空手の稽古に行くためにこどもを2人を乗せ、子猫のいた反対側の車線を走っていた。

最初に子猫に気づいたのは子どもたちだった。
「パパ、早く助けて!」とわめかれるなか、デニスさんはユーターンをし、わざとスピードを落とし、ハザードランプをつけながら対向車線に入ったという。こうして「200%助からないと思っていた」と語るデニスさんは子猫を拾い上げた。

デニスさんはSNSなど一切関係のない生活を送っており、猫の一件がこんなに広まるとは思っていなかった。SNSの映像を見た市民は身も知らぬ男性に感謝の辞を書き込み、デニスさんの奥さんのもとには「だんなさんが載っている!」という電話がひきもやらなくなり、とうとうTV局がデニスさんの身元をつきとめた。

TV局からのインタビューにデニスさんは自分に優しさ、善を教えてくれたのは母親だったと語った。家は母親が拾ってくる動物に溢れていた。母から贈られた善をデニスさんは自分の子どもにも伝えようとしている。

さて子猫のその後だが、空手スクールに連れて行かれ、結局スクールに勤める優しい守衛のおばさんに引き取られたという。

iPhone7、ワイヤレスイヤホンにツッコミ殺到 〜子供たちの発達障害と電磁波の影響〜

竹下雅敏氏からの情報です。
無線ワイヤレスイヤホンには電磁波の問題があるとのことです。“マイクロ波を伝送する設備を大脳に接近させるのは非常に危険な行為だ…ワイヤレスイヤホンをなるべく利用しない方がいい”というのが専門家からの警告です。
これは非常に納得できます。例えて言うと、ケータイやスマホというのは電子レンジほどのエネルギーでは無いにしても、脳をチンしているのと同じだと考えられます。マイクロ波を伝送するワイヤレスイヤホンを耳に付けて音楽を何時間も聞くという行為がどれだけ恐ろしいことかは、容易に想像できます。
どうやら、今の子供たちには発達障害の割合が多いようです。これは、その原因の1つとしてWi-Fiなどの電磁波による影響が大きいのではないかと想像しています。私はパソコンを使っていますが、マウスは有線です。もちろんWi-Fi機能は使っていません。
電磁波と発達障害の因果関係は今も世界中で研究”されているようです。“神経伝達物質のセロトニンやドーパミンなどは電気信号であり、外部からの強い電場と磁場により働きが狂う”ということらしい。専門的な説明は、こちらの記事をご覧ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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iPhone7が公開、ワイヤレスイヤホン「AirPods」にツッコミ殺到―中国紙
引用元)
20160912-00059849

(中略) 

8日朝、世間が注目する米アップル社の2016年秋新作発表会が開かれた。

(中略) 

新機種でイヤホンジャックが廃止されたため、アップルはかなり値の張る無線ワイヤレスイヤホンを発売した。販売価格は1288元(1元は約15.3円)で、スマホ本体とは別途に購入する必要がある。

(以下略)

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iPhone7新型イヤホンに電磁波問題、米専門家「利用控えて」
引用元)
(前略) 

米国の公共健康医学の専門家から、「このワイヤレスイヤホンには電磁波の問題があり、人体の血液脳関門を破壊することがある」との指摘が上がった。

(中略) 

米カリフォルニア大学バークリー校公共健康医学キャンパスのジョエル・モスコビッツ教授は、「マイクロ波を伝送する設備を大脳に接近させるのは非常に危険な行為だ。大脳のそばにマイクロ波伝送装置を設置するのと変わりない」と警告する。

(中略) 

「有線のイヤホンを使うか、ハンズフリー機能を使い、ワイヤレスイヤホンをなるべく利用しない方がいい」と呼びかける。

アメリカ連邦準備制度理事会 利上げ見送り 円高に / 日銀のマイナス金利の影響で、3大都市圏の市場が上昇 〜富裕層はこれまで以上のバブル→崩壊→サバイバルの時代に〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 FRBが利上げを見送ったことで、円高になっているようです。日銀のマイナス金利の影響で、3大都市圏の市場が上昇しており、バブルになっているようです。どうやら、庶民には関係のないところで、富裕層はこれまで以上のバブルを経験することになりそうです。
 当然バブルは崩壊しますから、その時日本がどうなるかは、考えるだけでも恐ろしい。リーマンショックと比較できるレベルではありません。サバイバルの時代に入っているはずです。今からきちんと準備しておいてください。
(竹下雅敏)
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アメリカ連邦準備制度理事会 利上げ見送りを決定(16/09/22)
配信元)

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引用元)

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引用元)

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配信元)




[長周新聞 ほか]対米従属の原子力政策破綻 もんじゅ廃炉が示すもの

 板垣英憲氏の記事に世界支配層は、「原発の廃炉」を決意、全世界の原発の廃炉を断行するとありましたが、安倍政権のもんじゅ廃炉に向けた動きもそうした流れにあるものだと思います。安倍政権は核燃料サイクルを堅持を表明していますが、これは長周新聞の記事にあるように建前で"アメリカへの忠誠を示している"のかもしれません。
 しかし、これまで原発を推進してきた安倍政権や官僚がそう簡単に諦めるとも思えない…。何か裏があるのではないかと思ってしまいます。
 原子力エネルギー政策からもんじゅ(文科省主導)の切り離しを進めてきたのは、経産省のようです。経産省は、もんじゅを廃炉にしても"基礎研究を担う実験炉は原子力機構の「常陽」(茨城県)で、経済性を検証する実証炉は仏と共同開発する「ASTRID(アストリッド)」で対応できる"と見ているようです。これについて、文科省幹部は「絵に描いたもちだ」と批判しています。
 もんじゅが廃炉になれば、今後は経産省が主導して高速炉の研究と実用化に向けて動いていくことになりそうですが、経産省のトップは世耕経産相です。世耕経産相と言えば、ロシア経済分野協力担当大臣でもあり、安倍首相と同行してソチでプーチン大統領とも会っています。"続きはここから"以降のスプートニクの記事にあるように、そこで、安倍首相はロシアに「8項目の提案」をしています。第7番目の項目には、「先進技術分野の協力。たとえば我々からは原子力エネルギーと宇宙。つまり、日本がやや苦手とする分野だ」とあります。一番下の記事にあるようにロシアには、去年末から世界で初めて商用利用している高速中性子炉「BN-800」があります。もんじゅを廃炉にして、ロシアの高速中性子炉の技術を取り入れ、核燃料サイクルを維持しようとしているのではないかと妄想が膨らみます。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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廃炉を含め・・・「もんじゅ」抜本的な見直しへ 政府(16/09/21)
配信元)

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対米従属の原子力政策破綻 もんじゅ廃炉が示すもの
転載元)
 安倍政府は14日、高速増殖炉「もんじゅ」(福井県敦賀市)の廃炉も視野に検討をおこなっていることを明らかにし、26日召集の臨時国会前にも結論を出すとしている。高速増殖炉「もんじゅ」は歴代の自民党政府が推進してきた原子力政策の根幹である核燃料サイクルの中核施設であり、もんじゅの廃炉は原子力政策の破たんを象徴的にあらわしている。実態としてはすでに20年前のナトリウム事故から破たんしていたが、日米原子力協定に縛られて引くに引けず、何兆円もの国家予算を注ぎ込んできた。福島原発の重大事故も経験し、高速増殖炉の破たん表明まできて、アメリカ追随の日本の原子力政策を抜本的に見直し、すべての原発を停止させることが迫られている。
 
 核燃料サイクル成り立たず 

 高速増殖炉もんじゅは「夢の原子炉」と持ち上げられ、建設費など総事業費には1兆円が投じられた。1950年代に中曽根がアメリカから持ち込んできた日本の原子力政策は、単に軽水炉で発電するだけではなく、原発の使用済み核燃料を再処理してプルトニウムを抽出し、プルトニウムを燃料とする高速増殖炉で燃やす。高速増殖炉は燃やした以上のプルトニウムを生産するので、資源の少ない日本にとっては「準国産エネルギー」を産み「エネルギーの自給率を向上させる」というものであった。歴代政府はこの核燃料サイクル確立を中軸に原子力政策を推進してきた。

 地震列島である日本に54基もの原発を建設し、福井県に高速増殖炉、青森県六ヶ所村に使用済み核燃料の再処理施設やウラン濃縮施設を建設してきた。ただ核燃料サイクル施設のなかで使用済み核燃料の最終処分場の建設についてはいまだに候補地も決まっておらず、「トイレなきマンション」のままである。

 核燃料サイクル施設のなかでも燃やしたプルトニウム以上のプルトニウムを生産する高速増殖炉が中核をなしており、もんじゅの廃炉は核燃料サイクル政策の中核施設の破たんであり、政府が推進してきた原子力政策の論理は根底から崩れ去る。

(中略) 

 余剰ウランのはけ口に 原子力協定の縛り 

 高速増殖炉が破たんし、プルサーマルも進展しないなか、再処理で抽出されるプルトニウムの使い道はない。日本はすでに原爆6000発分に相当する48㌧のプルトニウムを保有しており潜在的な核大国として国際的な批判も高まっている。

 プルトニウムの半減期は10万年といわれ、安倍政府は10万年間処理施設を監視し続けると公言している。10万年という時間を考えて見ると、人類史上では約20万年前ごろ旧人類からホモサピエンスに進化した現人類が、10万年前頃にはアフリカからユーラシア大陸にも拡大したころで、このころマンモスも広く北アメリカ大陸まで生息拡大していたということがわかっている。10万年という時間は途方もなく想像もできない長さであり、したがって安倍首相が責任を持てるような時間ではない。

 「核燃料サイクル確立」のための「夢の原子炉・もんじゅ」を柱とする原子力政策の結果、それほどの毒性の強い放射性物質を溜め込み、子子孫孫にわたってつけを回すことになっただけであった。政府は、もんじゅ再稼働のためには約6000億円かかり、もんじゅを廃炉にする場合は、原子炉の解体など30年間で約3000億円の費用がかかるとの試算をまとめており、廃炉にするにしても国民の負担は膨大である。

 核燃料サイクルを柱とする原子力政策は、戦後アメリカの重要な対日政策として位置づけられてきた。アメリカは広島と長崎に2発の原爆を投下することで、日本を単独占領し、戦後も対米従属の支配下に置いてきた。広島では1950年8月6日に非合法下で原水爆禁止の大衆的な行動がとりくまれ、原爆反対の運動は瞬く間に広がり55年には世界大会開催にまで発展した。原水爆禁止の運動が唯一の被爆国である日本から世界に向けて発信され、世界中に支持を広げていった。

 アメリカの原子力政策は、「原子力の平和利用」と称して原発を日本に持ち込み、原水爆反対の運動を押さえ込むことを狙ったものであった。また、余剰ウランのはけ口として日本市場を狙い、アメリカのウランを日本に買わせ、高い技術料をとって原発を推進させた。

 なかでも高速増殖炉はアメリカですでに失敗しており、危険性がわかっていたものを日本に押しつけ、膨大な国費を投入させて研究させたものだった。高速増殖炉は技術的にはまったく未完成の原子炉であり、原発の先進国であるアメリカでまず失敗し、イギリスでもフランスでも失敗しているものである。それを日本だけが、しかも破たんが明白ななかで継続してきた。そこには日米原子力協定の縛りがあった。

 アメリカは原発が軍事利用と一体のものであり、とくに使用済み核燃料の再処理によるプルトニウムの抽出は原爆製造と結びついていることを知り抜いているため、再処理は日本以外には認めていない。米韓原子力協定でも再処理は禁止している。

 それを核保有国以外では日本だけに認めてきた。日米原子力協定では、アメリカから輸入したウランを燃やしてできた使用済み核燃料を再処理して抽出したプルトニウムの処分権限はアメリカが持つことを明記している。そのうえで日本に原発を建設させ、使い物にならない高速増殖炉や再処理工場を建設させ、アメリカに貢がせてきた。アメリカのGEが製造した原子炉である福島原発が爆発事故を引き起こしても、日本が原発建設を中止することを許さず、原発再稼働や原発輸出を強行させ、第2、第3の福島の惨事を引き起こすことも平然とおこなっている。

 安倍政府はもんじゅの破綻が明らかになっても「これは核燃料サイクルをやめるということではない」といい、アメリカへの忠誠を示している。

 もんじゅ廃炉は対米従属の戦後日本の原子力政策の破たんを示すものにほかならない。福島事故で各原発が何千本という使用済み核燃料をプールに保有していることが暴露されたが、原発の排泄物は溜まり続け、どうすることもできないのが現実である。このうえにさらに再稼働でゴミだけ増やし続けることは無謀である。原子力政策の抜本的な転換が迫られている。

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