2017年6月8日 の記事

裏取引の成立で回避されたトランプ大統領の弾劾 小児性愛スキャンダルの暴露を恐れるエリート

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事によると、コミー前FBI長官の議会証言原稿で、トランプ大統領がロシア疑惑の捜査対象ではなかったことが確認されたとあります。やはり思った通り、ブレジンスキーの死で、トランプ大統領の弾劾は回避されたようです。
 マケイン議員がトランプ大統領の弾劾に反対していたことから、おそらく裏で取引があり、ピザゲイト事件は下っ端だけが逮捕され、マケインらの大物は、逮捕を免れることになると予想していましたが、ジェフ・セッションズ司法長官が7日に辞表を出したとあることから、予想通りの結果になったようです。要するに、取引が成立したということです。
 関係者全員を一気に大量逮捕して、イルミナティを壊滅できれば良いのでしょうが、今のところ世界平和に貢献しているキッシンジャー氏も、当然逮捕者リストに入っています。それどころか、当のトランプ大統領に都合の悪いビデオがあるとすれば、この辺りで手を打つことになるのは、予想されたことではあります。
 支配層がネットを規制しようとしている理由も、ピザゲイトに代表される小児性愛スキャンダルが暴露されることを恐れているからです。全容が明らかになると、バチカンも壊滅してしまいます。世界中が大混乱になり制御不能になることを、エリートたちは恐れているのです。しかし、こうした悪事の真相は、もはや隠しようがありません。問題は、真相を知った地球人が、どれだけ冷静に事に対処出来るかにかかっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米大統領、コミー氏証言で疑いが「完全に晴れた」と認識=弁護士
引用元)
[ワシントン 7日 ロイター] - トランプ米大統領が選任した外部弁護士のマーク・カソウィッツ氏は7日、声明を発表し、コミー前連邦捜査局(FBI)長官の議会証言原稿で、大統領がロシアによる米大統領選介入疑惑に関する捜査対象ではなかったことが確認され、大統領は満足していると述べた。

同氏は「コミー氏が私的な書面でようやく、大統領がロシア疑惑を巡る捜査対象ではなかったと公に確認したことを大統領は喜んでいる」とした上で、「大統領は完全かつ完璧に疑いが晴れたと感じている」と述べた。

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コミー氏:トランプ大統領がフリン氏の捜査終了を要請-証言原稿
転載元)
米連邦捜査局(FBI)長官の職を解かれたジェームズ・コミー氏は、フリン前大統領補佐官(国家安全保障担当)に対する捜査を終了するよう、トランプ大統領から2月に求められたことを明らかにした。

(中略) 

  トランプ氏の言動が司法妨害の証拠となり得るかに注目が集まる中、コミー氏は(中略)…「大統領の要請は、フリン氏が昨年12月のロシア大使との会話について誤った説明を行った問題を巡る捜査をやめることだと私は理解した」と述べ、「ロシア疑惑や選挙戦中のトランプ陣営との関係を巡る幅広い捜査について大統領が話しているとは考えなかった」と説明した。

  コミー氏はトランプ氏が個人的に捜査対象となってはいないことを3回、同氏に伝えたことを認めた。

(以下略) 

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米国家情報長官「圧力ない」 ロシア疑惑で議会証言
引用元)
 【ワシントン=川合智之】コーツ米国家情報長官は7日、米上院情報特別委員会の公聴会で証言し、(中略)…「圧力を感じたことはない」と述べた。米紙ワシントン・ポストは同日、トランプ政権とロシアの関係を巡る疑惑「ロシアゲート」について、コーツ氏がトランプ氏から米連邦捜査局(FBI)の捜査をやめさせられないかと打診を受けていたと報じていた。

 ロジャーズ米国家安全保障局(NSA)局長も公聴会で「私は今まで違法なことや不適切なことを命じられたり、圧力を受けたりしたことはない」と述べた。

(以下略) 

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アメリカ司法省長官が辞任
転載元)
アメリカ司法省長官兼連邦検事総長が、トランプ大統領との軋轢を理由に辞任しました。

アメリカのウォールストリートジャーナルのインターネットサイトは、アメリカのジェフ・セッションズ司法長官が7日水曜、昨年の大統領選挙へのロシアの関与をめぐる調査について、トランプ大統領との軋轢を抱えていることを理由に、辞表を出したことを明らかにしました、

アメリカ議会は、セッションズ長官に対し、駐米ロシア大使との接触に関して捜査するよう求めていました。

アメリカ議会の捜査に加え、FBIアメリカ連邦警察も駐米ロシア大使とアメリカ司法長官の接触について捜査しようとしています。

セッションズ氏は、ロシア政府関係者との密会を否定しています。

[ゆるねとにゅーす]【NHKスクープ】加計疑獄の「総理の圧力」文書、調査直後の時点で文科省内で複数の職員から幹部に存在が報告されていたことが判明! 〜安倍政権の倒閣近し!?〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 菅官房長官の日本海落下ニュース以降、NHKに変化が出てきたようです。文科省の“前川喜平の乱”も、どうやら本気のようです。
 「総理のご意向」文書が、“今も省内のパソコンに保管されている”と、複数の職員が幹部に報告していたようです。こうなると、国会などの場で、“文書の存在は確認できない”としてきた説明が嘘であったことになります。さらには、現役の官僚が、そのうち実名で証言する可能性もないとは言えません。こうなると、もはや収拾がつかないでしょう。
 トランプ政権の外交を指南しているヘンリー・キッシンジャー氏は、あべぴょんが大嫌いなようです。6月解散の約束を反故にすれば、おそらくトランプ政権は安倍政権を倒すことになるでしょう。どう考えても、安倍政権はそんなに長くは持たないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【NHKスクープ】加計疑獄の「総理の圧力」文書、調査直後の時点で文科省内で複数の職員から幹部に存在が報告されていたことが判明!
転載元)
どんなにゅーす?

・加計学園疑獄で「総理からの圧力があった」とされる文書について、安倍政権が文書を調査し「存在が確認できなかった」と発表した直後に、複数の文科省職員が複数の審議官以上の幹部に「文書が省内に存在している」ことを報告していたことが判明した。

・報告を受けた際に、幹部は「分かった」と返答していたものの、その後も文科省は国会で「文書の存在は確認できない」と答弁しており、文科省の幹部以上の関係者の間で文書が意図的に隠蔽された疑いが出てきている。

獣医学部新設「文書は省内に保管」複数の職員が幹部に報告 

加計学園が計画する獣医学部をめぐり、内閣府の幹部が文部科学省に対し、「官邸の最高レベルが言っている」と述べたなどと記された一連の文書について、文部科学省は職員への聞き取りや、共有フォルダーを調べた結果、先月19日に「存在は確認できない」と発表しました。

しかし、この直後に複数の職員が「文書は今も省内のパソコンに保管されている」と、複数の審議官以上の幹部に報告していたことがNHKの取材でわかりました。

職員の証言によりますと、報告を受けた幹部は「わかった」と応じたということですが、文部科学省はその後も、国会などの場で「文書の存在は確認できない」という説明をしています。

【NHK NEWS WEB 2017.6.7.】

(中略) 


(中略) 


(中略) 


(中略) 


(中略) 

潮目が大きく変わったことを思わせるNHKのスクープ!安倍政権の閣議決定をも根底から覆す重大なニュース



(中略) 

こ、これは、かなりすごいニュースが出てきたわね!!
まさか、文科省内で安倍政権による「おざなり調査」が行なわれた当時から、すでに職員の間で文書の存在が明らかになっていて、これが幹部クラスの複数の人間に報告されていたって…!!

ついこの前までは「加計学園は鳩山民主党政権時に初めて検討のテーブルに載せられていたことが判明」なんて、安倍総理が大喜びするようなニュースを垂れ流していたのに…ここ2・3日でNHKは180度の急転換をしている。
そして、そんな中で破壊力抜群のスクープを繰り出してきたわけで、これは明らかに「かなり強い勢力」が本格的に安倍下ろしに動き始めたと見ていいだろう。

(中略) 

この報道がすべて本当であれば、いよいよ、安倍政権が大々的な隠蔽やウソの答弁をしていたことが確定的となり、安倍総理も菅官房長官も、逆ギレしつつもとんでもない大嘘をついていたことが決定的となりそうだ。

(中略) 

現在の文科省(文部科学省)では、前川氏を筆頭とした「文部省組」と、科学技術庁出身の「原子力ムラ組」が同居しており、(中略)…前川氏の後任で就任した、現在の事務次官も原子力ムラの出身者だし、見たところ、主に文部省出身の”教育畑”の官僚たちが、安倍政権に強く怒っていると見るのがいいかもしれないね。

(中略) 

あんなに安倍政権に忠誠を誓っていたNHKが、急に反旗を翻し始めたのもかなり印象的だし、今後ますます加計学園疑獄は見逃せない様相になってきたわね!

このまま一気に、ゴロツキ&大嘘つき集団の安倍政権を一気に土俵際まで追い詰めちゃいましょっ!

(以下略) 


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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
安倍晋三首相の側近が、「二階俊博幹事長降し」を密かに画策、「志帥会」二階派分裂→「自民党大分裂の引金」になる可能性がある

◆〔特別情報1〕

 安倍晋三首相の側近「萩生田光一内閣官房副長官兼内閣人事局長(清和会=細田派)、古屋圭司党選挙対策委員長(「志帥会」二階派→無派閥、成蹊大経済学部卒)、下村博文元文科相(清和会=細田派)、菅義偉官房長官(小渕派→古賀派→無派閥)」の4人が、「二階俊博幹事長降し」を密かに画策しているという。菅義偉官房長官は、「ポスト安倍」を狙っており、その前に「幹事長」に就任して、自民党内をまとめる「実力」を蓄えようとしている。二階俊博幹事長は、安倍晋三首相から「副総理はどうか」と打診されて、これを断り、「安倍晋三首相の総裁3選を支持する会」の会長も降りて、高村正彦総裁に譲った後、「いますぐにでも幹事長を辞めたい」と周辺に漏らすようになっている。「二階降し」を甘受すれば、「志帥会」二階派が分裂し、これが「自民党大分裂の引金」になる可能性がある。

[Facebook]観ずにはいられにゃい 

たぬきちゃんかしら、
突っ込み上等!!
食器の音がなんとも知れず良い感じ。
(メリはち)
編注)ハリネズミのようです。 
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配信元)

[ちきゅう座]ロンドンでのテロを受け、テリーザ・メイ英首相がインターネット監視の国際協力を提唱 その驚くべき内容とは・・・・

 6/6の時事ブログで取り上げられた、メイ首相のネット規制発言の内容を、村上氏が具体的に解説しています。英国では、すでにメイ首相によって制定された「詮索する特権」というあだ名の法律があり、これによって、政府や警察は、裁判所の許可なく、個人のインターネットでのやり取りを勝手に覗くことができるそうです。先日のメイ首相の発言は、各国にも同様の法律を求め、得た個人情報は当然、政府間で共有することになるらしい。
 目的は、もちろん、政府批判をするブロガーやソーシャルメディアなど、政府が管理しにくい独立した人々を「本気で潰す」ことです。
 先日、沖縄で反対運動をする大袈裟氏のゆうちょ銀行口座が、突然、一方的に凍結される事態が起きました。取り上げられたツイッターから分かるように、個人の通報が発端のようです。監視は政府が行うのみならず、国民同士の間でも広がります。人々の繋がりまで奪う独裁政権、ホント、「早く倒れてほしい!」
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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ロンドンでのテロを受け、テリーザ・メイ英首相がインターネット監視の国際協力を提唱 その驚くべき内容とは・・・・
転載元)
<村上良太(むらかみりょうた):ジャーナリスト>

 オーウェルが「1984」で描いた恐るべき全体主義社会へとまた一歩近づいたと思われるのが、ロンドンでのテロ事件の後にテリーザ・メイ英首相が提唱したネット監視の国際協力である。

 メイ首相はその記者会見の場でインターネットの世界が過激思想の揺籃となっていることをあげ、監視を強化し国境を越えてテロ対策で協力することが大切だと述べた。こう言われると、一見もっともらしく、否定しがたい。しかし、英国の新聞インデペンデント紙が報じている内容によれば、英国には去年メイ首相が提唱して制定された”the Investigatory Powers Act 2016”という法律があるそうだ。これによって国家の情報機関や政府がインターネット世界にアクセスが容易になるため、「詮索する特権」というあだ名がつけられているのだという。

 いったいどう覗くのか、と言えば、英政府はすべてのインターネットのサービスプロバイダーにすべての利用者が1年間分インターネットでどこにアクセスしたかすべての情報を保管することを義務付け、さらに国家情報機関にそれらのコミュニケーションを盗聴する資格を与えるものだと言う。警察は捜査令状も裁判所の許可もなしで、個人のブラウザをのぞくことができるようになったそうだ。

 先述の通り、メイ首相がこの法律を主導して作った人であるだけに、同様の法律の制定を日本を始めとする国々に求める可能性が高いし、同時に諸政府がこの法律で得た個人情報を国境を越えてシェアすることを求めるだろう。

 それが実際のテロリストに限定されればともかく、国際協定に名を借りてまた共謀罪のように、国民を縛る法律が制定される可能性がある。日本の国会でも同様の法律が制定されれば、政府はすべての国民のインターネット通信を捜査令状なしに監視できることになる。チャットで何を話しているかもリアルタイムで見ることができるだろう。そして政敵や政府に対して批判的な個人の情報収集に使用されることは間違いあるまい。さらに報道会社や個々のジャーナリストがどんな情報にアクセスして何を調べようとしているかも簡単につかむことができる。それが嫌なら、もうネットの使用をやめるしかない。これはジャーナリズムに対する最大の脅威になることは間違いないだろう。

 大資本傘下にある大新聞や放送局などのメディアは政府にとっては管理しやすいが、インターネットのブロガーやソーシャルメディアはより独立した人々によるもので、彼らは自由な言論を頻繁に行っている。様々な人が政治をウォッチするために、政府批判を行うために、政府に抵抗するために、情報を共有し、連絡を取り合っている。だから英国であれ、フランスであれ、米国であれ、日本であれ、政府は統制が取りにくいインターネットの世界を管理したいと今そこにメスを入れ、本気でつぶしに取りかかり始めたのだと思う。そして今、「テロとの戦い」がその格好の口実にあげられている。共謀罪と「詮索する特権」を政府に与えれば「ビッグブラザー」は冗談抜きに本物になるだろう。

■インデペンデント紙の報道
”Theresa May says the internet must now be regulated following London Bridge terror attack”
(ロンドンブリッジでのテロを受け、今やインターネットは規制されなくてはならないメイ首相が語る)

http://www.independent.co.uk/news/uk/politics/theresa-may-internet-regulated-london-bridge-terror-attack-google-facebook-whatsapp-borough-security-a7771896.html

[Dinar Chronicles]2017年4月16日(日)「GCR/RV概説 - “グループ分け”」

 前回、少しご説明したGCR/RV(世界的金融リセットと各国通貨の再評価)の続きです。
 今回の記事は、知識を持つ者さんが頻繁に投稿しているディナール・クロニクルズに投稿者不明、内部の機密情報として出されたものです。4月16日の記事で5月5日にも再掲載されています。知識を持つ者さんは最初の掲載時点で反応しており、この記事を元にGCR/RVイベントを更に詳しく解説しているので、まずは全体像としてこちらをご紹介します。
 ライトワーカーの一部は現在安価な特定の外国通貨を購入し、RVで高額のドルに換金することを期待しています。世界中に大勢いるらしいので、その実際の処理対応はどうするのかという話です。どうやらグループ分けして、一般大衆が経済的に混乱する前にこっそりやるみたいです。
 前々回にも書きましたが、高額取引なので安全確保のために軍隊が出動するんですね。そのトップとして、ダンフォード将軍も今回登場します。前回紹介した共和国の現在の副大統領らしいんですよね(来週、もう少し詳しい記事を出します)。でもこの人物はシャンティ・フーラの時事ブログでは度々批判されてきました。ウォークインでも起こっているのでしょうか。

[フルフォード氏]信用が出来ないジョセフ・ダンフォード米統合参謀本部議長 〜陰謀の中心あるいはその司令塔は日本である〜 
カバールが計画する新共和国宣言と通貨改革 ダンフォード将軍の寝返りで頓挫
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2017年4月16日(日)「GCR/RV概説 - “グループ分け"」
転載元)
【換金予定の】ネット上の一般のグループは、主な連絡役やリーダーや支払担当者を通じて、より小さな1,500のグループに分類されることになった。一個のオレンジがスライスされて、分けられるのと同様だ【中略】。

NPTB【=新権力層】は現在、規模・拠点・所有している通貨の種類によって事前に適任であると判断された順番で、この小グループの各リーダーに連絡を取っているところである。

幾つもの軍事諜報機関は、誰がこの機密情報の通達に耳を傾けているのかを既に把握しており、ディナールランド【※この掲載サイトの界隈のこと】の大衆に影響力のある主要な人間に対して、複数のグループを統合したり小分けして、そのグループの内部間の連絡役を任せることにした。

綿密な慎重さがRVを展開するにあたっての鍵となる。彼らが仕事をきちんとこなせば、RVを実行に移しつつ、それが全く起こっていないかのような外観を保てるだろう。

RVは生え抜きの軍隊レベルの計画と遂行による、全くもって特別な任務なのだ。

ダンフォード将軍は、【RVの全】手続きを通して最初の連絡がきちんと厳選され、管理下におかれるべく、高度に統制され、不可視で効率の良い連絡網と両替のシステムを作り上げた。右手は左手が何をしているのか分からないし、逆もまた然りという状況にするためだ。

世界中にいる5億人の【換金】通貨所有者全員に迅速に対応するにあたって、数的あるいは作戦上の困難は一切ないだろう。だが、RVをじっと待っていた最初の換金者の一団が自分たちの友人や家族やバッファー達やグループに話してしまい、不要な注目を集めてしまうことは大いに懸念されている。

公表に対抗する戦略は匿名性だ。そこでダンフォードは、大量の問い合わせ人に独自のリンクやコードやメールを結び付ける高速テクノロジーを使用し、予約を受け付ける割合を分割することにした。RVの展開を何千何万もの個々の小グループに分け、似たような別のグループとは何の関係性も無いように見せかけるようにするためだ。それでいながら、全員が一緒でほぼ同時進行に換金するのだ。

よってRVは主要なリーダーを通じて、小グループによるT4【=第四列。※T1~T4の大グループ分けが既になされているようです】の実際の換金から開始される。これにはZIM【=ジンバブエ旧紙幣】の大勢の所有者が含まれる。

RVの機密情報を共有する人々への対応は、【米国】西海岸のイースター関連の儀式が終わって間もなく、主要なグループのリーダー達に直接連絡を取ることで遂行されるだろう。【※この一文でお気づきでしょうが、イースター・サンデーはこの記事の出された4月16日。なので現在、もうRVは秘密裏に始まっているというのがディナールランド界隈の認識なんです。】

長老たち【※共和国を資金的に支えている中国の金塊所有者】は、長らく待ち望まれた通貨再評価の機会到来による興奮で、如何なる宗教的な儀式をも邪魔されることは望まなかったのだ。

ZIMを含めた全ての通貨【の両替】レートは交渉可能である。その紙幣発行国がどこであろうと、全ての紙幣は国際法に基づき、額面価格でも可能だ。

訳者解説
ハイパーインフレ下で刷られた旧ZIM紙幣は一枚が「百兆ドル」なぞと印刷されていますので、額面価格でも米国ドルと同等扱いに格上げされて、1ZIM=1米国ドルだと物凄い額になります。当時の両替レートは、1百兆ZIM一枚でたったの1米国ドル以下らしいのですが、現在でもこの一枚を求めて何千円もの価格でイーベイではやり取りされています。

一体誰が求めているのでしょう……最近購入した複数のライトワーカーが、注文したのに届かないだの、受け取った識別番号が偽物っぽいだの、ディナールランドで知識を持つ者さんに先月も色々と質問しておりましたが……うーん。

RVが実現すると、ZIM一枚で最低でも額面通りの1百兆米国ドル、個々の交渉によっては更なる高額レートでの両替が可能だと言われています(イラクやベトナムの紙幣も然り)。但し、RVをディスってカバールの協力者と判断されると紙幣を所有していても換金を受け付けてもらえないし、逆にカバールに騙されてZIM紙幣を購入しそこねたり、手放してしまった可哀相な人間は紙幣が一枚も無くても換金出来ちゃうそーな。勿論、偽物の紙幣でも善良なライトワーカーなら換金するんですって。ダンフォード将軍、どうやってそんな判断をしていくんだ、AI(人工知能)で神対応っすか!?

いやまあ、実現したら宝くじに当選したみたいなもんだし、良かったね! って思いますよ、ええ。しかし、大量の1百兆ZIMを交換だなんて、資金提供元のドラゴン・ファミリーさんてば実現可能なんすか、レプリケーターっすか? 電子マネーらしいんでコンピューター操作でOK牧場っすか?

ここにね、所得税も贈与税も丸っとナッシングだの色々ウハウハなオプションが付く訣ですよ。失業したり、金策に真剣に困っているライトワーカーたちが最後の頼みの綱として縋っています。前回、「眩暈がする」と書いた理由、ご理解頂けましたでしょうか。


翻訳:Yutika
註:【 】内は訳者の解説部分です。

※参考記事
Zimbabwe Dollar History