印刷
注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
「何故カンボジアのような貧しく充分な医療設備もないうえ中国人の多い国にCovidがなく、高度なテクノロジーとインターネット網、強力なリベラルマスコミを所有し、WHOと親しい富豪国ばかりで新型コロナ危機は猛威を奮うのだろうか？」（イスラエル＝アダム・シャミル、ウィキリーク創設協力者）
— p (@OdNezu) May 23, 2020
「我々が現在経験しているのは１９世紀末の産業革命に匹敵する規模の産業変化（…）デジタル革命であり、当時手工業者がこぞって廃棄されたように、今、サラリーマンがこぞって人工知能に置き換えられている。疫病を口実にこの改革を実践すれば抵抗は少ないわけだ。」（イスラエル＝アダム・シャミル）
— p (@OdNezu) May 23, 2020
「そもそも既に大多数の会社員が人間の顔をしたコンピューターに過ぎないことに誰もが気付いていただろう。自ら決断を下すことを避け、雇用主の意向に適うようプログラムされた文を暗記して必要な場に応じて唱えるだけの存在だ。ホームオフィス政策は彼らがもはや無用であることを明らかにした。」
— p (@OdNezu) May 23, 2020
「もしかしたらCovidが猛威を奮っている国には何か誰かにとってうまいものが隠れているのではないか？ベルギーには感染者が多い。ベルギーには絞る金が随分ある。それに比べてカンボジアを絞っても…。ここまで話に付いて来られた読者はおわかりだろう。新型コロナ危機は偶然起こったものではない。」
— p (@OdNezu) May 23, 2020
「新型コロナ危機をもっとも煽り、またその利益に最もあやかっているのはGAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフト）である。そしてビル・ゲイツはGAFAMとWHOを繋ぐ人物である。」（イスラエル＝アダム・シャミル、ウィキリーク創設協力者）
— p (@OdNezu) May 23, 2020
「WHOのお告げがなければいかなる国もロックダウンなどという案を受け入れたりはしなかっただろう。WHOは２００９年から充分に教訓を得て、現在Covidを最後の最後まで利用しきる意を決している。」（イスラエル＝アダム・シャミル、ウィキリーク創設協力者）
— p (@OdNezu) May 23, 2020
「現在の経済システムに不要となった膨大な労働者をクビにするのは難しい。だが新型コロナ防疫を口実にした封鎖政策とIT技術による社会監視体制によってIT産業企業経営者達は最小限のリスクでこの改革を推進することができるのだ。残念ながら我々を待っているのは１８世紀のイギリス織物工の運命だ。」
— p (@OdNezu) May 23, 2020
「WHOはベラルーシのルカシェンコ大統領にロックダウン政策を受け入れることと引き換えに６千万ドルの賄賂を申し出たが、ルカシェンコは拒否した。自国民に対する責任感を持つ大統領だからだ。結果的にベラルーシの感染・死者数は封鎖を実施した隣国ウクライナやポーランドと大差ない。」
— p (@OdNezu) May 23, 2020
» 続きはこちらから
比較的きびしい「ロックダウン政策」を取った国ほど、酷い状況になっていることは統計上ハッキリしており、先の論文の主張は基本的に正しいのではないかと思われます。
今後、「ロックダウン政策」を取らなかった国との比較が出てくると思いますが、経済的混乱から自殺者が増えるなどの「付随的な損害」を考慮すると、“「致死率を少なくとも10倍」にする悪手になる”と言うのは、“続きはこちらから”のIn Deepさんの記事のアメリカの例を見ても分かる気がします。
こうした観点から、一連のpさんのツイートをご覧ください。新型コロナウイルスのパンデミックを演出した連中が、何を考えているのかが良く分かると思います。