[YouTube]注目される少女のブリッジ

竹下雅敏氏からの情報です。
人々の注目が集まる中、
ボーダーコリーは自分たちの役割が分かっている。
アヒルも自分たちがどうすべきかが分かっている。
(竹下雅敏)
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Border Collies Herd Ducks Under Girl's Back Bend || ViralHog
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池田大作、創価学会についての2つの解説 〜 石濱哲信氏「池田大作会長になってから金集めを始めた」、奥野卓志氏「アメリカの対日工作に協力した者が塚本素山ビルで繋がる」

 日本保守党(日防隊)の石濱哲信氏が創価学会と池田大作氏、そして統一教会について解説されていました(37:00〜)。昭和5年に牧口常三郎氏の著した「創価教育学体系」を昭和20年に戸田城聖氏が引き継いで創価学会を創設し「あっという間に数年で70万世帯にまでいった(47:35)。」「これを見逃しておかないのがCIAであり、北朝鮮であり、KCIAであり、統一教会なんですよ。」その後、昭和35年に戸田氏が亡くなった時に、当時30歳だった池田大作氏が「実は私が戸田先生から後を継げと言われました」と言って出てきて「乗っ取り」、理事たちに賄賂を配って黙らせた経緯が語られています。背後には統一教会の後ろ盾があり「わずか5年後には金集めを始めた。」「それまでは創価学会というのは会員から金を一円も取らなかった(49:10〜)。」「あの当時、昭和40年に集めた4000億円って今の金にしたら恐らく6兆円から8兆円になるんじゃないですか(1:00:48〜)。」「皆さんの成仏のために(と言って)統一教会と全く同じやり方。(全国の会員は)貯金、生命保険まで解約して出したと言う。」
 ごぼうの党の奥野卓志氏は、X(旧ツイッター)で、創価学会について解説されていました。こちらは2代目会長だった戸田城聖志が年利84%にもなる金融会社を営んでおり、その会社の役員に池田大作氏が就いていたとあります。「池田大作が会長に就任した翌年である1961年に 塚本素山(つかもとそざん)を創価学会顧問として迎え入れると 塚本素山なるエージェントの力を借りて莫大な資金源を背景に 創価学会は政界への影響力を強めていきます。」こうして選挙で創価学会の票を自民党に回した事実が自民党副総裁の回顧録に出てくるそうです。1960年、銀座4丁目にある塚本素山ビルの竣工式には、岸信介、池田勇人、大野伴睦(自民党副総裁) 、一万田尚登(いちまだひさと)日本銀行総裁など 政財界の実力者が1000人も集ったとも書かれていて、奥野氏は「アメリカの対日工作(日本弱体化政策)に協力し魂を売っただけでなく 麻薬密売とギャンブルで成り上がったマフィアよりもマフィアな連中が 塚本素山ビルで繋がるのです。」と言っています。
(まのじ)
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緊急対談!元祖"日本保守党"の石濱哲信氏に池田大作(創価学会)と統一教会の繋がりと羽田空港JAL機衝突事件について徹底的に聞いてみた
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モスクワ郊外のコンサート会場で銃乱射テロ事件が発生 ~元米中央情報局(CIA)のラリー・ジョンソン氏「最も奇妙なのは、米国務省がすぐに出てきて、これ(テロの仕業)は ウクライナではないと述べたことだ。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月22日午後8時ごろ、モスクワ郊外のコンサート会場に迷彩服を着た数人の武装グループが押し入り銃を乱射、少なくとも60人が死亡、100人以上が負傷したということです。
 ロシアのRTの記事によれば、“ロシア連邦保安庁(FSB)は、モスクワ郊外のコンサート会場で発生したテロ事件で11人を拘束したと発表。逮捕された容疑者には「テロ攻撃に直接関与した4人のテロリスト」が含まれている”とのことです。
 ShortShort Newsさんのツイート動画には、拘束されたテロの実行犯の一人が、テレグラムで殺人を依頼されたと自白しています。
 過激派組織「イスラム国(ISIS)」が犯行声明を出したようですが、RTやスプートニクがこれを報じていないことから、ロシアはイスラム国(ISIS)の犯行だと見ていないのかも知れません。
 在ロシア米国大使館・領事館は3月7日付の『セキュリティ・アラート:今後48時間、大規模な集会は避けること』で、「大使館は、過激派がコンサートを含むモスクワの大規模な集会を標的とする差し迫った計画を立てているとの報道を注視しており、米国市民は今後48時間、大規模な集会を避けるよう勧告する。」との声明を出していました。
 このようにロシア国内のアメリカ国民に対し注意を呼びかけたうえで、「アメリカ政府は長年の『警告義務』にしたがってロシア当局にもこの情報を共有した」としています。
 しかし、今回のテロに関してホワイトハウス国家安全保障広報顧問のジョン・カービーは22日の記者会見で、「今回の攻撃について事前に情報を把握していたとは私は認識していない。大使館の呼びかけは今回の特定の攻撃とは関連していない」と述べています。
 こうしたアメリカの態度に対して、最後のスプートニクのツイートは、元米中央情報局(CIA)のラリー・ジョンソン氏の「最も奇妙なのは、米国務省がすぐに出てきて、これ(テロの仕業)は ウクライナではないと述べたことだ。銃撃犯が何人いたのかまだわかっていないし、彼らがどのような武器を使用したのかわかっていない。何人が殺され、何人が負傷したのかもわかっていないが、米国務省は、それがウクライナではないことを知っているのだ」という発言を引用しています。
 ドナルド・トランプが「ISISはオバマ大統領を称えている。彼(オバマ)はISISの創設者だ。…そして、共同創設者はペテン師ヒラリー・クリントンだろう。」と発言していたように、仮にこのテロが犯行声明どおりISISであったとしても、背後に居るのはアメリカとウクライナだと多くの人は考えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モスクワ郊外で銃乱射 イベント中止など厳戒態勢 米大使館“テロの可能性”で警告も(2024年3月23日)
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[X]一瞬ミイラかと思ったら…

ライターからの情報です。
エジプトの八頭身美女かと思った😂
(ぴょんぴょん)
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高齢者の保険料負担を増やしても現役世代の負担は軽くならない、なぜなら税や社会保険料は財源ではないから / 国民の負担増を狙う政府・財務省の世代間分断工作がとてもうまく行っている

 最近、高齢者バッシングの動きが加速しています。維新が医療制度改革案で高齢者の保険料負担を増やすことが正しい政策のようにあおったり、成田悠輔氏の「高齢者は集団自決しろ」に追従するコメントが広がるなど現役世代との分断を起こす動きが目立っています。維新の改革案については、こちらで安藤ひろし氏が「税金と社会保険料が財源であるという間違った考え方で作った政策、維新らしい日本を破滅に向かわせる政策だ」と分かりやすく説明されていました。結論から言えば、高齢者の保険料負担を増やしても現役世代の保険料負担は減らないばかりか、いずれ増えます。なぜなら税も社会保険料も財源ではないからです。「政府は財源を生み出すことができます。政府がその力を使えば、現役世代の社会保険料は明日からでも激減させることができるし、高齢者の医療費の自己負担を増やす必要もない。むしろ減らすことができるし、高齢者の年金の支給額を上げることもできる。誰もいがみ合うことなく幸せになれる。」と正しい方向を示しておられます。
 なぜ、高齢者バッシングの動きが目立つのか、それは政府、財務省の狙いがありました。
現役世代の社会保険料を減額する方法がいくつかある中で、政府が絶対にやらないのは「国がお金を出す」ことです。プライマリーバランス黒字化目標のためには公費負担を増やすことは検討されません。政府が最も望むのは「国民の負担率を上げること」で、安藤氏の説明によれば、維新の改革案を待つまでもなく政府はすでに、高齢者の資産や所得に応じた自己負担増を検討しているようです。それがうまく行ったら、次は現役世代を含めた国民の負担増の段階です。保険料率や消費税率アップを行います。
 これらを行うための工作として、まずは高齢者と現役世代の世代間格差と分断をあおります。次に、財務省が政治家にレクチャーをして高齢者の負担増の必要性を発信させます。維新や国民民主など野党にも言わせます。さらに影響力のある人物に、現役世代が高齢者のせいで被害を被っていることや高齢者の存在が負担であることを公言させます。まさに成田悠輔氏の発言のように、国民を分断させ政府方針の自己負担増に賛成させるように仕向けます。
 そして最も重要なことは「公費負担ができることを考えさせない」つまり「国債発行を考えさせてはいけない、最初から排除する」ことで、この工作はとてもうまく行っていると述べています。「国債発行?ないない」「MMTなんてありえないわ」「インフレになってるのにまだ国債出すの?ありえへん」こうしたコメントはネット上にも溢れています。
 政府のウソ、財務省のウソにだまされないで、私たちは高齢者に怒りを向けるのではなく、政府に対して怒りの矛先を向けるべきだと訴えておられました。
(まのじ)
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【全国民必見】財務省の手口に はめられている
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