アーカイブ: ウクライナ情勢

[新ベンチャー革命 ]ポスト・シリア紛争の次のターゲットは極東戦争ではなく、ウクライナ戦争となるのか:安倍総理のトルコ通いとサウジ皇太子とのツーショットと集団自衛権行使拘泥のウラ事情を読む

竹下雅敏氏からの情報です。
 この記事の洞察は非常に優れていると思います。プーチンは早くオリンピックが終わって欲しいと思っているに違いありません。最悪の場合、ウクライナの関係で戦争に突入する可能性があるわけです。
 しかし、サルーサのメッセージ にもあるように、宇宙の兄弟たちが完全に監視コントロールしているので、まず戦争は起こらないと考えてよいでしょう。悪人たちの死に物狂いの抵抗だと言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ポスト・シリア紛争の次のターゲットは極東戦争ではなく、ウクライナ戦争となるのか:安倍総理のトルコ通いとサウジ皇太子とのツーショットと集団自衛権行使拘泥のウラ事情を読む
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[日本や世界や宇宙の動向]激しいインフレで物価が高騰し、食べていけなくなると、必ず革命が起こります。 〜都会で生きるリスク〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本も膨大な円を刷ったので、激しいインフレになる可能性は十分にあります。以前から“農業経営者は高級車に乗るような時代が来る”と言われています。ジョージ・ソロスが以前農場を購入したことを思い出してください。特に日本は食料自給率が低いので、この可能性が高くなります。
 また世の中が不安定になると、暴動やテロが起こりやすくなります。アベノミクスのような愚かな政策を続けていれば、日本でも遠からず暴動やテロが起こるようになります。テロは田舎ではまず起こらないので、都会にはそれだけのリスクがあると考えてください。
 プーチンは強力な指導力でアルカイダのテロを封じ込めていますが、将来の東京オリンピックではプーチン程の指導力を持った指導者がいるとは思えないので、テロを抑え込めるかどうかわかりません。それ以前に首都直下の地震が来て、すべてのインフラが止まって地獄のような光景になるかも知れません。
 私は首都直下の地震が避けられるとは私は思っていません。放射能の事もあり、はっきりと子供の血液に異常が出ていることがわかっているのに、それでも東京にしがみついて生きるというのであれば、そのリスクは覚悟しなければなりません。自分で選んだのですから、いざ事が起こった時に天を呪うということだけはしてはいけません。警告は何度もあったのですから。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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激しいインフレで物価が高騰し、食べていけなくなると、必ず革命が起こります。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economics-and-politics/2014/02/revolutions-sweep-world-america-next-fabian4liberty-2461814.html
(概要)
2月19日付け:

ファビアン4リバティーさんはビデオの中で、FRBは世界中で暴動を起こさせていると言っています。そしてアメリカでも暴動が起きるだろうと言っています。



(概要)
昨年から、特に2ヶ月前から、FRBが行ってきた金融緩和の縮小というインチキ政策は、特定の国々を攻撃するためのものです。FRBが狙ったのは新興国です。現在、これらの国々で暴動や内紛が起きています。

ウクライナで何が起きているのかご存じですね。。。ウクライナの問題は、2、3年前にエジプトや他のアラブ諸国で起きた「アラブの春」と繋がっているのです。さらに、アルゼンチンもタイも内紛が起きています。

ベネズエラもそうです。FRBが新興国に大量の資金を注入している間は、これらの国々の経済はうまくいっていたのです。

では今、何が起きているかというと。。。。FRBは、ウォール街の代理人を使って、お金を与える国と与えない国を分けているのです。ここ2ヶ月間でFRBは1兆ドル以上の資金を新興国から引き戻したのです。

アメリカ最大の輸出品はインフレです。中国ではここ10年間でインフレ率が200%を超えています。内紛や暴動が起きている国々のインフレ率は深刻です。

FRBによる米ドルの切り下げ政策と社会主義政府の失策により、ベネズエラ、ウクライナ、アルゼンチン、タイで激しいインフレが起きているのです。FRBは、新興国から資金を引き戻し、新興国にインフレを発生させ、失業者を増やすことで、市民革命を起こさせることができると新興国を脅しているのです。それが今ウクライナで起きている内紛です。

現在、世界的な代理戦争が起きています。中国やロシアを中心とした新しい東側ブロックと欧米の西側ブロックの争いがウクライナを起点として進行中です。

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[竹下雅敏氏]中立陣営に立場を変えたジョン・ケリー国務長官 と 新しい金融システムをめぐる激しい駆け引き 〜フルフォードレポート2/17英語版〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 国際情勢は刻々と変化し、ついこの間までナサニエル陣営に寝返っていたジョン・ケリー国務長官は、現在北朝鮮の金正恩と同様に中立に立場を変えました。現在アメリカを主導しているのは、ケリーです。オバマがすでに居ないので、今のアメリカはケリーの支配下にあると考えてよいと思います。権力が自分に集中しているので、今の権力を手放したくないということから立場を変えたのだと思います。現在の世界情勢の中で、影響力のある大きな陣営は5つです。最大のものがナサニエル陣営で、約55%を占めます。他にロックフェラー・オバマ陣営、ブッシュ・ナチ陣営、英王室を中核とする陣営、そして中立陣営です。ブッシュ・ナチ陣営が約5%で残りの3つは10%というところです。これら5つの陣営に入らない非常に多くの集団があります。
 現在新しい金融システムをどうするのかということで、激しい駆け引きがあり、今後もそれぞれの思惑に従って、少しでも自らに有利なように立場を変えて行く者たちが多く出て来るでしょう。新金融システムは、人類の金に対する信頼というか幻想が非常に大きいので、金を裏付けにした通貨が安定すると思いますが、現在の銀行システムは裏付けのない信用創造で成り立っています。これは元手もコストもほとんどかからないので、大変便利なものなのです。ただその支配権を握っている者に絶大な権力をもたらすということと、その者が不正を成すと経済が混乱するという弱点を持っています。金本位制は非常に安定しているのですが、不便です。本来は各国のGDPを裏付けとして通貨バスケット方式による統一通貨を貿易に利用し、各国はGDPに見合った自国通貨を保有すべきだと考えます。為替レートはスーパーコンピューターが瞬時に計算するので、安定すると思います。ここに権力や支配力を持ち込むべきではなく、例えて言うと、気象庁のようにきちんと科学的に経済状況を把握・予測して、各国通貨の信用創造量を割り当てるべきなのだと考えます。
 この分野に関してはリチャード・ヴェルナー氏の協力が無くては先に進まないと思います。権力争いをしている時では無いので、地球の未来のために、建設的な態度を取ってもらいたいものです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート2/17英語版
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[AFP]米国務次官補が「EUくそくらえ」、電話盗聴され暴露  〜東京都知事選の司令塔〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 この記事の内容はすでにお伝えしているのですが、なぜもう一度持ってきたかというと、この写真のヌーランド国務次官補は、この記事の内容からも明らかなようにブッシュ・ナチ陣営のネオコンです。
 ウクライナへの介入だけではなく、今回の東京都知事選にも指令を出していたようで、彼女を通じて元財務次官の勝栄二郎が指揮を執っていたようです。道理で見事な戦略と采配で、安倍ちゃんの頭ではとても出来ないレベルのものでした。
 すでに北朝鮮工作員が暗躍しているのか、不審な事件がいくつも起こっていますが、今後そうしたことも含め、日本での悪人のパージはさらに進んで行くでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国務次官補が「EUくそくらえ」、電話盗聴され暴露
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[櫻井ジャーナル]米国の国務次官補と駐ウクライナ大使によるウクライナ乗っ取りの謀が盗聴され、明らかになった

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になってわかる通り、アメリカ政府というのは、文字通り民主主義の敵なのです。欧米の政治家が民主主義という言葉を使うのは、舛添が脱原発と言っているのと同じくらい、不愉快なものなのです。それが不愉快でないとしたら、単に真相を何も知らないということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の国務次官補と駐ウクライナ大使によるウクライナ乗っ取りの謀が盗聴され、明らかになった
転載元)
アメリカのビクトリア・ヌランド国務次官補は、マイケル・マクフォール駐露米国大使ジョン・マケイン上院議員と同じように公然と反ロシア勢力を支援してきた。

アメリカをはじめとする「西側」は、中東や北アフリカでの体制乗っ取りプロジェクトでイスラム教スンニ派の武装勢力(アル・カイダ)を使ってきたが、東ヨーロッパではネオ・ナチを「突撃隊」として利用している。

このヌランドとジェオフリー・パイアット駐ウクライナ大使との会話内容がYouTubeにアップロードされ、話題になっている。何しろ、ウクライナの政権をどうするのかが話し合われているのだ。「EUなんかくそくらえ(F*ck the EU)」という下品な表現が問題なのではない。下品な人間が下品な表現を使うのは自然なことだ。問題は露骨な内政干渉。

ヌランドとパイアットが同意した内容は、「全ウクライナ連合『祖国』」の議会におけるリーダー、アーセニー・ヤツェニュクを次期副首相に据え、「UDAR(改革を目指すウクライナ民主連合)」のビタリ・クリチコは入閣させず、デモを内戦化させたネオ・ナチの「スボボダ(全ウクライナ連合『自由』)」のオレーフ・チャフニボークは信用しないというようなこと。ちなみに、ビクトル・ヤヌコビッチ大統領は先月、ヤツェニュクを新首相に、またクリチコを副首相にするという提案をしたが、拒否されている。

スボボダはネオ・ナチであり、反政府行動で棍棒、ナイフ、火焔瓶を手にするだけでなく、ブルドーザーを持ち出して警官隊と衝突した。こうした光景がインターネットを通じて全世界に広がっているため、とりあえず距離を置こうということかもしれない。

また、オランダのロバート・セリー元駐ウクライナ大使が国連特使としてキエフへ派遣されるとジェフリー・フェルトマン国連事務次長はヌランドに話したという。その決定をヌランドは歓迎、そして「EUなんかくそくらえ」という表現が出てくる。ウクライナの体制転覆に国連を利用するということ。ヌランドはEUのウクライナに対する対応が気に入らなかったようだ。

明らかにヌランド次官補やパイアット大使はウクライナを独立国として扱っていない。自分たちにとって都合の良い、つまり傀儡政権を樹立させようとしている。マイケル・マクフォール駐露米国大使も、このふたりの仲間だったが、先日、ソチ・オリンピック後に大使を辞めると発表している。

ウクライナへの内政介入の「謀議」を盗聴されたうえ、インターネット上で公開されたことでヌランドや仲間は怒り心頭だろうが、大声で文句は言えない。何しろ、各国政府の要人をアメリカが盗聴していたことが露見したばかりだ。ドイツは強く批判している。

ロシア側からすると「西側」の内政干渉はソ連時代からのもの。現在、「西側」が使っている戦術を最初に実行したのは投機家で大富豪のジョージ・ソロス。1979年にニューヨークで「オープン・ソサエティ基金」を設立している。その後、ハンガリー、ソ連、中国などでも同じような基金を作った。

ソ連消滅後、ボリス・エリツィン政権と手を組んで巨万の富を手にした人たちがいる。そのひとり、ボリス・ベレゾフスキーとソロスは共同でビジネスを展開したこともある。後にふたりは仲違いするが、2004年から05年にかけてウクライナで展開された「オレンジ革命」のパトロンは、このベレゾフスキーだった。

現在、ウクライナで体制転覆プロジェクトを実行しているヌランドやマケインはアメリカの親イスラエル派(ネオコン)。ベレゾフスキーも一時期はイスラエルの市民権を持っていた人物で、エリツィン体制が倒れた後、イスラエルへ逃れた彼の仲間も少なくない。