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ニコラ・テスラの論文を基に日本の技術で作った「大気発電」、30坪の土地に置くだけの3階建の一戸建て位の大きさの「大気発電ユニット」により、30メガの電気を発電、27,000世帯に供給 〜 人工石油、オオマサガス、イベルメクチンなど世界を救う日本の技術

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月25日の記事で、水と二酸化炭素で作る「人工石油」を紹介しました。11月4日の編集長の記事では、「人工石油」を作った京都大学名誉教授の今中忠行博士による解説動画を紹介していました。
 詳しい内容は、こちらの『人工石油の「ドリーム燃料製造装置」、開発者「永久機関的」』をご覧ください。
 「人工石油」の生成コストは、軽油の場合、1リットル14円程度だということなので、これが本当であれば日本のエネルギー問題は解決されたことになります。今中忠行博士は、2010年に紫綬褒章を受章しているので、ドリーム燃料で一儲けを夢想している詐欺師だとは考えられないのです。
 冒頭の動画は、ウィズトレンディエージェンシー株式会社の原日本(はらやまと)代表が語る「大気発電」です。ニコラ・テスラが出していた論文を日本の技術で作ったもので、「特許も取れてます(6分23秒)」と言っています。
 6分48秒のところでは、“完成間近にテストしてる最中、311が始まりましたね。地震ですね。あの地震の津波で全部流されちゃったんです。…これはあまりにもドラマですよね。ちょっとおかしいなと思いますけど、ただそれでずっと封印してきたんですけど、いろんな国と共同でもう1回作ろうとなったんですが…スポンサーがお亡くなりになっちゃったんですね。これもちょっとおかしな話ですよね。それを日本に持ってきて、今の技術でどうかできないかって、今回やり始めたんですね。…もう1年ぐらい今やってますけど、誰も邪魔しないですね。逆に協力させてくれっていう国が多いです。…一応そんなことありえないだろうということで、資料を全部見せるんですね。…みんな納得するんですね。それはできないわけないと。だから今回実行できるねって話になったんですね”と話しています。
 30坪の土地に3階建の一戸建て位の大きさの「大気発電ユニット」を置くだけで、30メガの電気を発電し、27,000世帯に電気を供給できるということです。
 「この大気発電の1つ目のメカニズムがよくわかりません わかりやすく解説してるサイトや動画はありますか?」という質問に、原日本氏は11月17日のツイートで、「まだ機密事項ですが、完成後にある程度公開はする予定ですよ」と答えていますので、まだ完成しているわけではないようです。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。“かつてもてはやされたクリーンエネルギー関連株は、いまや暗黒の日々を迎えている…結局のところ、グリーン化は地球を救うだけでなく、高くつくということだ”とあります。
 時事ブログでは、水を振動攪拌しながら電気分解することで発生する「オオマサガス(酸水素ガス)」を、しんしん丸さんが紹介してくれました。イベルメクチンもそうでしたが、日本の技術が世界を救うということになりそうですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【YouTube界初登場】新時代の『〇〇発電』 人々の夢や想いが日本に明るい希望を|原日本×小名木善行
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[拡散希望] ついに日本人が水と空気から人工石油を生成することに成功 〜 安価で、カーボン・ニュートラルで、排ガスがきれいで、走行性能がアップする / 潰されないよう情報拡散を

読者の方からの情報です。
今年の1月に時事ブログでちょこっと記事になった、あのヤクザな大阪市が支援しているという「人工石油」を開発した、京都大学の今中名誉教授のインタビューです。
 前半はどうやって人工石油を作り出すのかという話ですが、この技術を盗みにきた大企業がたくさん来たそうです。"あまりエネルギー技術ではしゃぐと危ない"というアドバイスもあったとか。
(ヤバそうな後半の動画は今編集中とのこと)
(まゆ)
 2023/1/25時事ブログでチラリと出た「人工石油」について、開発者による初の解説なのだそうです。
 水と空気から石油が出来て、しかもお値段は1Lあたり10円程度。まさしく夢のようです。京都大学の今中忠行名誉教授と大阪市が共同で実証実験を進めてきました。まゆ様が「ヤクザな大阪市が支援している」とコメントされ、竹下氏が「暴力団を凌駕する大阪市がやってるから大丈夫」とのツイートを引用され、すでにラスボス感ありますが、そうは言っても石油会社を敵に回すと殺されかねません。今中先生はこの情報を拡散することで潰されないようにし、またご自身の身の安全も確保したいとの意向だそうです。
「日本人が日本国内で水と空気から石油を作れるようになれば、外国に依存せず自分の国の中で経済を回していけるようになる」、こんな悲願を可能にする「ドリーム燃料」についての前編です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【削除される前に】今すぐ、ご覧ください。日本が世界を変える夢の技術です!
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5:50〜
【この技術の背景】
第二次世界大戦中、ドイツは国家プロジェクトとして高温高圧の環境下で人造石油を製造した
その後100年間誰も成功しなかったことを、さらに改良した形で成功させた

ドイツでは、不安定な一酸化炭素と、不安定な水素を無理やり高温高圧で反応させ炭化水素を作った
私は安定な水と、安定な炭酸ガスから常温常圧で石油の生成に成功した 
世界初! 世界を変えるエネルギーの大革命だと確信している


これは大気中の二酸化炭素を無料で吸収固定できる技術を使うが、なぜそんなことが可能か、
それは特許を取った「特殊な光触媒」の技術がポイント
光触媒によって「ラジカル水」を作り、タネとなる油と混ぜると、自然に水H2Oから水素Hを供給し、大気中のCO2から炭素Cを供給し、タネの油が増えていく
水と油を常温常圧で混ぜるだけなので、ポンプがあればコストはほとんどかからない


【ネット上の批判その1】
大気中のCO2の量では足りないのではないか

「飛んで火に入る夏のCO2」状態で、水と油の混合物の中にどんどん吸い込まれ飛び込んで来るので不足しない
大阪市との実証実験では、タネ油(軽油)が10%程度増えた
混合物に蓋をしておくと反応が停止するので、大気からCO2が飛び込んできているのは間違いない

「ラジカル水」を一旦作ってしまえば、あとはタネとなる油を入れて静置するだけなので、かかるのはポンプの電気代だけ
時間あたりに増えた油の量から計算すると、1Lの石油を作るのに約3円程になった
その他のメンテナンス代も含めると、1L約10円〜14円の超激安だ(市販の軽油は160円)

「ドリーム燃料」のすごいポイント
①安くて
②カーボンニュートラルで
③排ガスがきれいで
④性能がアップする


自動車に使えば、排気ガスがものすごくきれいになる
ディーゼル車から排出される硫黄酸化物SOxは、一切出ない
窒素酸化物NOxと、一酸化炭素COは3割減少した
さらに燃料が向上している(内燃機関として性能がアップし走行距離が伸びる)
完全燃焼に近づいているのでエネルギー効率が高い

【ネット上の批判その2】
エネルギー保存の法則 E = mc² に合わないのでは?

質量mの元は原子核で、原子核を構成する物質(中性子、陽子、電子)が変化すれば
エネルギー保存の法則に当てはまらない世界になる

産業で一番大事なことは「再現性」

千回やっても一万回やっても必ず人工石油ができる
これに勝る証明はない

異常な電気料金の高騰が始まった 〜 原発再稼働も狙う意図的な値上げと、電力会社を利する支援策に抗議を

 ネット上で、目を疑うような高額な電気代が話題になっています。月13000円程度だった世帯が、いきなり53000円となるなど家計への影響は深刻です。「電気代のリボ払いとかしないとやっていけない人もいるのでは?」と宮沢孝幸先生も心配されていました。現状で3割程度の値上げのようですが、東北電力は今後さらに3割の値上げを通知しています。2016年から電力料金の規制緩和で小売自由化が導入され、低圧自由料金の「燃料費調整額」には上限設定がありません。電力会社の利益のためならば消費者保護は後回しとなりそうです。
 しかもネット上では「原発稼働させていないから電気料金が上がった」というナゾのコメントが多く出回り、原発稼働地域の電気代が安いと思わせる巧妙なツイートもありました。そそっかしい人は「じゃあ、原発再稼働して電気料金を下げて!」と思ってしまいそう。こんな幼稚な誘導に乗らないように気をつけましょう。国に国民を救う気があればいくらでも救済策はあります。「再エネ賦課金の廃止、ガソリン税廃止、消費税廃止」は大前提で、緊急支援の給付金を所得制限をつけずに一律給付すれば国民は安心できます。ところが、2023年1月から開始される「電気・ガス価格激変緩和対策事業」という支援策は、国民に支援金を給付するのではなく、電力会社・都市ガス会社に補助金を交付して、その効果で電気代、ガス代を値引きさせるというものです。国民のためではなく企業利権のための支援策です。
 国も企業も、国民の生命や健康は守りません。私たちが死ぬまで勝手にお金を搾り取ろうとしています。海外では電気代と食材費の高騰に人々が本気で怒っています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界を主導している日本の「常温核融合」 福島の大地が蘇る可能性も

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本経済新聞で、常温核融合成功という記事が出ました。常温核融合は1989年に米ユタ大学で、2人の研究者が発表、世界にセンセーションを巻き起こしました。しかし、その後の追試実験で、常温核融合の発見はなかったことにされました。多くの陰謀論者は、エネルギー革命につながるこの技術が闇に葬られたと考えました。
 その感覚は正しかったようで、“可能性を信じる一部の研究者たちが地道に研究を続け、徐々にこの現象の再現性が高まってきた”とあります。記事では、仙台の「東北大学電子光理学研究センター」に「凝縮系核反応共同研究部門」が2015年4月に新設されたとあります。ここの岩村特任教授と伊藤客員準教授は、共に三菱重工業から移籍したとのことで、三菱重工は“放射性廃棄物を無害化する技術として…地道に研究に取り組み、選択的な元素変換に成功するなど、世界的な成果をあげてきた”とあります。
 日本はこの分野で世界を主導しているようで、なんと米国特許庁は2015年11月にこの反応に関する特許申請を初めて受理したとあります。もはや常温核融合は確実に存在するわけで、陰謀論の範疇ではありません。この技術は“革命的なエネルギー生産と蓄エネルギーの技術になる”ということです。
 ひょっとすると、こうした技術のおかげで、福島の大地は蘇るかもしれません。そのうち、フリーエネルギーの技術も新聞・ テレビで取り上げられるようになるはずです。未来はもうここまで来ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米で特許 再現成功で「常温核融合」、再評価が加速
引用元)
(中略) 

 今の物理学の常識では、元素を持続的に変換させるには、1億℃以上のプラズマ状態の反応場が必要とされる。

(中略) 

 凝縮集系核反応であれば、常温から数百℃という低温で元素が融合し、核種が変換する。

(中略) 

 かつて、凝縮集系核反応は「常温核融合(コールドフュージョン)」と呼ばれた。

(中略) 

 三菱重工は、放射性廃棄物を無害化する技術として、「新元素変換」という名称で地道に研究に取り組み、選択的な元素変換に成功するなど、世界的な成果を挙げてきた。

(中略) 

 凝縮集系核反応の応用分野には、発生した熱をエネルギー源に活用する方向性と、核変換によって放射性廃棄物の無害化や希少元素の生成を目指す方向性がある。

(中略) 

 1989年に米ユタ大学で、常温核融合が耳目を集めた際、その手法は、パラジウムの電極を重水素の溶液中で電解するというものだった。その後の研究で、電解方式のほかに、重水素ガスを圧入する方法が見いだされ、再現性が高まっている。

(中略) 

 2016年10月2~7日、「第20回凝縮集系核科学国際会議(ICCF20)」が仙台市で開かれる。

(中略)

 クリーンプラネットの吉野社長は、「凝縮集系核反応に取り組む企業は、表に出ているだけでも75社に達し、その中には、電機や自動車の大手が含まれる。こうした企業の動きに押される形で、米国の政策当局は、凝縮集系核反応を産業政策上の重要な技術として、明確に位置づけ始めた」と見ている。

 米国特許庁は2015年11月、凝縮集系核反応に関する米研究者からの特許申請を初めて受理し、特許として成立させた。

(中略) 

 米議会の委員会は、「仮に凝縮集系核反応が実用に移行した場合、革命的なエネルギー生産と蓄エネルギーの技術になる」とし、「現在、日本とイタリアが主導しており、ロシア、中国、イスラエル、インドが開発資源を投入しつつある」との認識を示している。

(以下略)

[YouTube 他]小泉元総理 原発ゼロに向けた連携呼び掛ける / 4年目の3・11、「エネルギー政策を地域に委ねよ」

 小泉元総理が“原発ゼロに向けた連携呼び掛ける”とのことで、小沢一郎氏、山本太郎氏、古賀茂明氏、亀井静香氏らと連携して頑張っていただきたいです。
 脱原発を実現し、フリーエネルギーへ移行するための繋として、またエネルギーの自給という意味でも再生可能エネルギーを広めることは重要だと思うのですが、下の記事によると先日、経済産業省が示した自然エネルギー電力の目標比率(2030年)は、約1割だそうです。今年1月のFIT(自然エネルギーの固定価格買取制度)の見直しで、再生可能エネルギーへの“金融機関の融資も期待できない”状態にあり、このままでは衰退していく流れです。“原発ゼロに向けた連携呼び掛け”に国民も呼応し、上記の方々を中心とする勢力を応援することで、より良い未来を築いていきたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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小泉元総理 原発ゼロに向けた連携呼び掛ける
転載元より抜粋)

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4年目の3・11、「エネルギー政策を地域に委ねよ」
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。
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