アーカイブ: ハイパーインフレ

記録的な気象によって、アメリカの農家の破産が増加中 ~深刻な影響を受ける可能性がある、食料自給率が極めて低い日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のソルカ・ファール情報は、“世界の生態系全域に影響を及ぼす世界的な疾病”に関するもので、“世界の豚の25%が死の脅威に曝されている”とのことでした。中国では、すでに、“総数の半分以上となる3億頭の豚が殲滅”され、すでに、このウィルスは“50箇国以上に拡がっている”とのことでした。
 このソルカ・ファール情報の冒頭で、ロシアのラヴロフ外相は、“世界の如何なる国も、米国の制裁を免れられるという保障はない”と警告しているところを見ると、このウィルスを米国の生物兵器だと見ているのかも知れません。
 加えて、In Deepさんの記事によると、記録的な気象によって、アメリカの農家の破産が増加しているとのことです。記事にある通り、アメリカの場合は、「他の国の食糧事情への影響が極めて大きい」ので、食料自給率が極めて低い日本は、深刻な影響を受ける可能性があります。
 日本は災害大国で、いつ誰が被災してもおかしくないわけですが、そうした時の備えとして、少なくとも1週間から10日分の食料の備蓄は必要だと思います。しかし、意図的に世界的な食糧危機を引き起こそうとする連中がいることも、想像できます。彼らの思惑が成功するかどうかは別として、万一のために、少なくとも3ヶ月分の食料を備蓄しておくことは、大事だと思います。
 いずれ来るのが確実な金融システムの崩壊の際に、何が起こるのかわかりません。地球の人口を5億人以下に減らしたいと思っている者たちなら、そのタイミングで世界的な食糧危機を作り出そうとするでしょう。
 先のソルカ・ファール情報は、そうしたことへの警告かも知れません。うまく乗り切れれば良いのですが、万一のために、食料の備蓄、さらには東海アマさんも指摘しているように、ダーチャとして知られる家庭菜園を考慮しておくことも大切だと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカで農家の破産が増加中。しかも農業従事者たちは46兆円という過去最大の借金を積み上げており、「農家の破綻の連鎖」の一触即発状態に
転載元)
2019年9月までに連邦破産法を申請した農家の地域ごとの昨年比


AFB
 
記録的な気象に貫かれた1年の中で

米国最大の農業圧力団体「アメリカ・ファームビューロー連合 (AFB)」が、今年のアメリカの「農家の破産」が、前年比で夥しく増加していることを発表していました。
 
アメリカで破産した農家の数(アメリカ合衆国連邦破産法が申請された数)は、9月までに 580件にのぼり、前年比で 24%の増加だそうです。
 
遡れば、今年のアメリカは、春までの激しい寒波から中西部などの大洪水によって、作物の植え付けが大幅に遅れ、トウモロコシや大豆などにおいて収穫量の不足が予測されていました。これは、6月の以下の記事で取りあげています。



そして、今度は、10月になると、平年とはまるで違う規模の「大寒波」に見舞われる地域が多くなり、やはり作物の収穫が厳しくなっていると思われます。
 
これは、5日ほど前の以下の記事で取りあげさせていただいています。



(中略)
気象や自然災害による農作物の損害に対しては、基本的には保険が支払われますので、損害そのものはカバーできるとしても、今のような「破産の連鎖」に至った理由のひとつとして、アメリカファームビューロー連合の報告にあった、以下のグラフがあるように思います。
 
それが示すのは、農家の世帯の「債務」つまり借金の増加です。下のグラフは、アメリカの農家の借金の満期(返済期間)の推移で、どんどん長くなっていることがわかります。
 
アメリカの農家の債務返済の満期(月)の推移


Average Maturity on Non-Real Estate Loans by Loan Category

(中略)
アメリカ・ファームビューロー連合の報告では、低金利のために、農家の人たちは以前よりも借金がしやすくなっているため、農家の債務は段階的に増加しているのだそう。
 
2019年のアメリカ農家の債務の合計は、4160億ドル(約 46兆円)となる見込みだそうで、比較してみますと、ノルウェーあたりの GDP と変わらないような額となっています。
(中略)
アメリカの場合は、「他の国の食糧事情への影響が極めて大きい」ということが問題でして、アメリカの農業が苦境に陥るようなことがあれば、影響は世界に迅速に広がっていくと思われます。
(以下略)

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2月上旬の歴史的大暴落が見せたハイパーインフレの顔 ~ハイパーインフレに誘導して延命しようとする最初の政府は日本~

竹下雅敏氏からの情報です。
 いよいよ、何かが起こりそうな気配です。状況は刻々と変化するので、はっきりとしたことは言えませんが、食料の備蓄だけは怠らないようにしてください。現状では、3カ月分の食料を準備しておけばよいと思うのですが、日本の場合は食料自給率が低すぎて、政府が無能ときているので、約半年分の食料備蓄をしていた方が良いかも知れません。
 冒頭の記事によると、以前から報じられていたように、グローバリストは、“数年前からニュージーランドなどで地下避難施設を購入したり海外に移住”したりしているようです。
 トランプ政権によるディープステート壊滅作戦が進行していますが、逮捕を免れようとすれば世界的な大混乱が必要です。第三次大戦は何度やっても無理なので、次に彼らが考えるのは金融システムの崩壊と、それによって引き起こされる世界的食料危機です。この影響を最も受ける国の一つが日本だと思われます。
 カレイドスコープさんの記事はとても分かりやすく、的を射ていると思います。昨日紹介した藤原直哉氏の意見でも、米国は、“ドルの信認が崩壊しているか、明らかなドル安政策を実行している”と言っていました。現状は極めて危険な状態であるにもかかわらず、日本は何らかの対策をしているようには見えないと言っていました。
 記事では、“財政ファイナンスに踏み切る政府は、ハイパーインフレに誘導して…延命しようとします。おそらく、その最初の政府は…日本国政府になるはず ”と言っていますが、私も同じような感覚を持っています。それは時事ブログで、むしろ日本の支配層は意図的にこの方向に持ってきているのではないかと、何度もこのことに言及してきました。
 国民がこの大混乱を切り抜けるには、金(ゴールド)を持っておく必要があることも言及してきました。加えて、ロシアの国民がソ連崩壊の大混乱を切り抜けた切り札であったダーチャ方式を、日本人も考えておく必要があると何度も書いてきました。今でも、これらの考えに変わりはありません。
 コブラが言うように、現行の金融システムが完全シャットダウンし、その後、10日から2週間で新金融システムが動き出し、世界中の国民は10日ほどの食料備蓄をしておけば良いというのは、現状としてはかなり楽観的な見通しだと思います。もっとも、コブラの情報を盲目的に信じている様な人達は、自分たちはアセンションするので、このような地球的規模の大艱難は自分とは関係がないと思い込んでいるのかも知れません。
 アセンションどうのこうのと言っている人たちは、現実をありのままに認識する能力に著しく欠けているように思います。世界の人々に“目覚め”を促しているのに、最も盲目的で幻想の中に浸っているのが、彼らのようなチャネリング信奉者だと考えています。時事ブログでは一貫して、チャネリング情報には近づかないようにアドバイスしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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支配層は何らかの災害に怯えている?
引用元)
(前略)

http://beforeitsnews.com/power-elite/2018/02/powerful-people-are-scared-billionaires-run-to-new-zealand-in-mass-what-do-they-know-that-we-dont-2452962.html
(概要)
2月22日付け

(中略)

ロシア、ドイツ、アメリカなど世界中の国々が世界の支配層から災害に備えるよう警告を受けました。
数年前から各国政府やグローバリストは食料、水、武器、その他を大量に備蓄しており、ニュージーランドなどで地下避難施設を購入したり海外に移住したりしています。

(中略)

昨年5月31日にオバマは、ワシントンのFEMA施設にて、国民も自らの責任で災害に備える必要があると言いました。

(中略)

CNNも2020年から2030年にかけて世界的食料危機が起こることを想定したシミュレーション・ゲームのサイトを作成しました。

(中略)

NSSM 200 (国家安全研究覚書)では世界人口の増加と人類の問題に対する取り組み方を提示しています。また、覚書には、戦争、飢餓、避妊により人口増加を制限することを推進すると記されています。

(以下略)
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2月上旬の歴史的大暴落が見せたハイパーインフレの顔
転載元)
(前略)

欧米の長期投資家が肝に銘じている言葉があります。

「紙幣は、最終的には本質的価値に戻る・・・つまりゼロだ」・・・

これは、フランスの哲学者であり文学者であったヴォルテール(Voltaire)の有名な言葉です。

そうした投資家たちは、2月上旬に株式市場で起こった「異変」こそが、紙幣の価値が限りなく“ゼロに戻っていく”紛れもない兆候であると深刻に捉え始めています。

(中略)

2月5日のロイターは、2月2日、5日両日の史上最大の暴落の要因は、トランプラリー後、上昇トレンドを継続してきた米国株の影に隠れて売られ続けてきた米国債に、インフレを先取りした筋が一斉に買いを入れた結果だと分析しています。


(中略)

米国債の利回り上昇の兆候は、暴落初日の2月2日の前日に現れていました。
米30年債の利回りが、米10年債に先行して3%を突破した
のです。
これを、10年債の買いシグナルと受け取った機関投資家が買いに入ったのです。

その後の、米債券の利回りは上昇を続け、今日22日には2.913%まで上げています。

焦点だった2月14日の消費者物価指数(CPI)の発表では、季節調整済みで前月比0.5%上昇と、市場予想をさらに上回ってきました。
これは、明らかに、米国経済におけるインフレ基調を明確に示すものです。

(中略)

「今度は、債券市場に騒乱を来たすことになるだろう。それは、大規模なクラッシュだ」

(中略)

ダブルライン・キャピタルCIOのジェフリー・ガンドラック(Jeffrey Gundlach)と、グッゲンハイム・パートナーズCIOのスコット・マイナードの両氏は、口を揃えて、「(米10年債利回りが)3%を超えてくると、これまでの強気相場は本当にゲームオーバーだ」と1月9日のウェブキャストで語っています。

米10年債利回りが3%を超えると、いよいよ世界経済に赤信号が点滅することになります。

(中略)

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[日刊ゲンダイ]伝説ディーラー藤巻健史氏「物価上昇は20%まで加速する」

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前から、ハイパーインフレにして経済を意図的に破壊し、国の借金をチャラにして、"ゼロからスタート"するつもりではないかと言っていたのですが、この記事のようにそれを公言する人が出て来ました。確かに食糧とエネルギーの自給が出来ているのならこの方法もアリかも知れませんが、現状では本当に地獄になってしまうでしょう。この人は自分は海外に逃げるつもりでいるから、こんな事が言えるのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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伝説ディーラー藤巻健史氏「物価上昇は20%まで加速する」
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。