アーカイブ: 日本の技術力

ニコラ・テスラの論文を基に日本の技術で作った「大気発電」、30坪の土地に置くだけの3階建の一戸建て位の大きさの「大気発電ユニット」により、30メガの電気を発電、27,000世帯に供給 〜 人工石油、オオマサガス、イベルメクチンなど世界を救う日本の技術

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月25日の記事で、水と二酸化炭素で作る「人工石油」を紹介しました。11月4日の編集長の記事では、「人工石油」を作った京都大学名誉教授の今中忠行博士による解説動画を紹介していました。
 詳しい内容は、こちらの『人工石油の「ドリーム燃料製造装置」、開発者「永久機関的」』をご覧ください。
 「人工石油」の生成コストは、軽油の場合、1リットル14円程度だということなので、これが本当であれば日本のエネルギー問題は解決されたことになります。今中忠行博士は、2010年に紫綬褒章を受章しているので、ドリーム燃料で一儲けを夢想している詐欺師だとは考えられないのです。
 冒頭の動画は、ウィズトレンディエージェンシー株式会社の原日本(はらやまと)代表が語る「大気発電」です。ニコラ・テスラが出していた論文を日本の技術で作ったもので、「特許も取れてます(6分23秒)」と言っています。
 6分48秒のところでは、“完成間近にテストしてる最中、311が始まりましたね。地震ですね。あの地震の津波で全部流されちゃったんです。…これはあまりにもドラマですよね。ちょっとおかしいなと思いますけど、ただそれでずっと封印してきたんですけど、いろんな国と共同でもう1回作ろうとなったんですが…スポンサーがお亡くなりになっちゃったんですね。これもちょっとおかしな話ですよね。それを日本に持ってきて、今の技術でどうかできないかって、今回やり始めたんですね。…もう1年ぐらい今やってますけど、誰も邪魔しないですね。逆に協力させてくれっていう国が多いです。…一応そんなことありえないだろうということで、資料を全部見せるんですね。…みんな納得するんですね。それはできないわけないと。だから今回実行できるねって話になったんですね”と話しています。
 30坪の土地に3階建の一戸建て位の大きさの「大気発電ユニット」を置くだけで、30メガの電気を発電し、27,000世帯に電気を供給できるということです。
 「この大気発電の1つ目のメカニズムがよくわかりません わかりやすく解説してるサイトや動画はありますか?」という質問に、原日本氏は11月17日のツイートで、「まだ機密事項ですが、完成後にある程度公開はする予定ですよ」と答えていますので、まだ完成しているわけではないようです。
 “続きはこちらから”の記事をご覧ください。“かつてもてはやされたクリーンエネルギー関連株は、いまや暗黒の日々を迎えている…結局のところ、グリーン化は地球を救うだけでなく、高くつくということだ”とあります。
 時事ブログでは、水を振動攪拌しながら電気分解することで発生する「オオマサガス(酸水素ガス)」を、しんしん丸さんが紹介してくれました。イベルメクチンもそうでしたが、日本の技術が世界を救うということになりそうですね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【YouTube界初登場】新時代の『〇〇発電』 人々の夢や想いが日本に明るい希望を|原日本×小名木善行
配信元)
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知床の観光船事故の違和感「なぜ、どこのメディアも海保の初動の遅さを追求しないのか」「人手や予算が無く保守に手が回らない日本のインフラ」

読者の方からの情報です。
 知床の観光船事故は、観光船の会社社長が凄まじいメディアのバッシングにあっていることがネット上でも伝わっており、同時に会社の経営効率、利益優先の体質の問題、またスピン報道が疑われるメディアの問題などが指摘されていました。ゆるねとにゅーすさんもマスコミや行政への疑問と政治的な背景に触れておられました。
 さらに読者の方からの情報で、気になる視点がありました。「おおきな木ホームクリニック」さんが「社会の構造とメディア」と題するブログ記事で今回の事故を取り上げておられました。多くの人が感じたメディアの異常さを分析され、その一つとして「なぜ、どこのメディアも海上保安庁の初動の遅さをツッコまないのか」と問うておられました。「通報から2時間後の出発はさすがに遅すぎはしないか」「比較にならないが」とした上で「ドクターヘリだって、いつ要請があってもいいように毎日装備を確認し」「要請があって3分以内に離陸できるよう」態勢を取っているそうです。人命救助の海保がこれほどの遅れをとることの問題がどこにあったのか、メディアの異常な熱意がなぜ、ここに向かわないのか確かに不思議です。作家の麻生幾氏も「社長、漁業組合、港湾当局、海上保安庁釧路保安部、航空自衛隊救難団、海上自衛隊掃海隊」の、時系列に基づく詳細データを公開すべきだとツイートされています。国の安全の根幹がぐらつくような不安を感じていたところ、日本のインフラの劣化をツイートされた方がありました。「技術者の質も数も10年前くらいがピークで」「この20年の間に高齢化と離職」「人手や予算がなければ保守にも手が回らないし見落としも出る」。
 今回の悲惨な事故は、日本の様々な劣化が隠しおおせなくなった結果のような気がしました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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社会の構造とメディア22/5/3
(前略)
で、疑問に思うのですが、なぜ「海上保安庁の初動の遅さ」をどこのメディアもツッコまないのだろうと思うのです。

海難事故はスピードが重要です

釧路からは30分~1時間程度で向かえるはずです。
ですから最初の通報からすぐに向かえば、まだ沈没する前には到着できた可能性が高い。
午後2時ごろ「KAZU Ⅰ」から会社に「選手が30度傾いている」と無線、「kazuⅠ」はこれを最後に連絡絶つ、とのことでしたから。

13:22 出動指示
14:38 哨戒中ヘリ帰投、給油
15:20 基地発
16:30 現地着

哨戒中で、基地に戻って、給油して向かったから遅れたといわれているけど、釧路には2機のヘリコプターが配備されています。
基地にいた1機がメンテナンス中だったとしても、哨戒中になにか海難事故が起きたらすぐに向かえるような態勢を取っていなかったのもおかしい。

強風だったからすぐにいけなかったという話もあるけれど、結果的に給油して夕方ちゃんと向かっている。

救助活動がすぐには難しかったとしても、上空に早く駆けつけることで救えた命があったかもしれない。

気象状況の確認や、装備の確認で出動が遅くなると言う人もいるけれど、装備の確認なんか事前にやっているっしょ。
すぐに出動できるように。
(中略)
何かおかしい。

「海保の初動については触れるな」というお達しがあるようにしか思えないのですが…

少なくとも自分は、海保が当日の初動について納得のいく説明をしたということは知りません。

そんな海保が観光船会社を家宅捜索したとのこと
なんだかなぁ。

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配信元)

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日本の科学技術「力が急激に弱まった」ことを認めた白書 〜 原因は教育行政の失敗か

 2018年版の科学技術白書で、日本の科学技術力が急激に弱まったとする報告がなされました。
影響力のある論文数が2004年をピークに減少しており、5倍に増えた中国など主要国の中で減少しているのは日本だけという有様です。この科学技術白書とは、文科省が日本の科学技術を発展させ役立てる目的で発行されます。つまり、大学を始めとするこれまでの教育行政を行ってきた当の本人が、この結果を認めたわけです。ネット上では、大学職員を非正規化し、予算を削減し、研究内容にも締め付けを入れておいて何を今更、という呆れと怒りが飛び交っています。論文数が減り始めたという2004年以降は、大学が独立行政法人化したことを指摘する鋭いコメントもありました。内田樹氏の言葉を借りれば「戦略的な経営力の強化、国際頭脳循環への参画などというどこかのコンサルが鼻歌交じりで書いたようなことが大学や研究機関の責務」とされています。教育と市場原理は本来馴染まないものなのに、これでもまだ足りないという政治家も居て、安倍政権の教育破壊力は凄まじいものです。
海外では、日本の大学の状況が「当然の悪い例」として教訓にされているという現実を認め、さあ、文科省は日本を立て直す方針を打ち出せるのでしょうか。
 
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本の科学技術「力が急激に弱まった」 白書を閣議決定
引用元)
 政府は12日、科学技術について日本の基盤的な力が急激に弱まってきているとする、2018年版の科学技術白書を閣議決定した。引用数が多く影響力の大きい学術論文数の減少などを指摘している。

 白書によると、日本の研究者による論文数は、04年の6万8千本をピークに減り、15年は6万2千本になった。主要国で減少しているのは日本だけだという。同期間に中国は約5倍に増えて24万7千本に、米国も23%増の27万2千本になった。

(中略)

 海外の研究者と共同で書いた論文ほど注目を集めやすいが、日本の研究者は海外との交流が減っている(中略)

 白書は大学に対し、会議を減らして教員らが研究に割ける時間を確保することなどを提言。政府には研究への十分な投資や、若手研究者が腰をすえて研究に取り組める「環境の整備」などを求めた。(小宮山亮磨)

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[朝日新聞] 廃業予備軍「127万社」の衝撃 〜 日本の「ものづくり文化」の危機

読者からの情報です。
大変に深刻な問題です。中小企業の廃業予備軍が「127万社」という驚きの事態が起きています。
日本が本当にダメになってしまう。
日本の中小企業は素晴らしい技術を持っている会社が多々あることを知っています。
政府と上の支配層は日本を内部から崩壊させようとしています。
人を育てる土台となる、家庭、教育、をおかしくさせているから、子供たちがまともに育つのが難しい。
政府も中小企業を援助しないですし、今の日本は何もかもが滅茶苦茶です。
焦ることは禁物かも知れませんが、現政権に一刻も早く退陣してもらい、新政権を樹立して、一歩一歩地道に前に進んでいくしかないと思います。
が、日本をダメにしている大元を排除してキレイにしていかないと、と考えると目眩がしそうなくらい大変そうで、ため息が出ますが。
 あっそうか。もう魂が滅ぼされていますもんね。
(芋子)
 様々な分野で日本の危機が伝えられますが、中小企業の状況も象徴的です。
中小企業庁が(株)東京商工リサーチの調査を元に確認したところ、倒産件数は減少傾向にある一方で、廃業、解散件数が増加傾向にあり、2016年には2000年の2倍で過去最高の件数となりました。
2つ目の元記事では、2025年には6割以上の経営者が70歳を超え「大廃業時代」になるとも予想されています。
原因は、経営者の高齢化に加えて、後継者問題とグローバル化に伴う競争激化が挙げられています。
特に、今後廃業を考える企業の半数以上が黒字で、経営の悪化とは関係なく、従業員、後継者の確保が困難という理由が目立つようです。
 言うまでもなく、中小企業の存在は、品質の安定や部品の供給網の充実、何より何十年もかけて培った技術やノウハウを持ち、日本経済の根底を支えています。大企業の法人税を優遇せず適正に徴収し、健全な中小企業を若い世代に継承し、経営を手厚く補助する政策こそ日本の急務と思われます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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廃業予備軍「127万社」の衝撃 後継ぎ不足、企業3割
引用元)
(前略)
  経済産業省によると、この20年で中小企業の経営者の年齢分布は47歳から66歳へ高齢化。2020年ごろには数十万人の「団塊の世代」の経営者が引退時期となる。(中略) 少子化や「家業」意識の薄れもあり、後継ぎのめどが立たない企業は多い

 経営者が60歳以上で後継者が決まっていない中小企業は、日本企業の3分の1にあたる127万社に達する。事業が続けられず廃業する企業の半分は黒字とされ、25年ごろまでに650万人分の雇用と22兆円分の国内総生産(GDP)が失われる可能性がある。

 首都圏近郊の板金会社の社長だった女性(60)は昨春、板金工の兄が約40年前に創業した会社を畳んだ。(中略)
 機械設備を売り払って廃業してしまう方が、手続きは簡単で、多くの金額が残る可能性はあった。でも、事業譲渡で技術を引き継ぐことを優先した。女性は言う。「会社をつくり、経営したのは私たちだけど、培った事業は社会のものですから」

(以下略)

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中小企業「黒字廃業」相次ぐ 東南アジアで買い叩かれ、ものづくり現場は焼け野原
引用元)

(前略)
 2000年代に入って日本全体がグローバル化の波に飲み込まれると、業界の環境が一変。製品価格が下がり、取引先は人件費の安い海外の工場に発注を次々に移していった。
(中略)
 そこには、「弱肉強食」のグローバル社会で、大手資本に技術やノウハウが簡単に吸収され、海外に持っていかれてしまうという、日本のものづくり企業の苦悩もあった。
(中略)
“知る人ぞ知る”と呼ばれてきた日本の有名企業の廃業も、すでにおきている。2015年には、折れにくく、書きやすい高品質のチョークとして「チョーク界のロールスロイス」と呼ばれていた羽衣文具(愛知県春日井市)が廃業した。
(中略)
国内では事業の引き受け手が見つからず、製造機械の多くと商標は韓国の企業に譲渡された。
(中略)
「企業の持っている技術や資産を引き継ぐ事業承継は『技術承継』でもあるのですが、工業高校は減少し、若手の人材も不足している。中小企業が廃業すると、地方経済への打撃も大きい。政府は18年度から中小企業が事業承継をしやすくするよう税制が改正する予定ですが、さらなる対策が必要です」

[temita] 「日本の技術はまだ世界でTOPだと思ってるの?」技術をコピーしてるのは今は日本側

 「下町ボブスレー」の情けない話題を見ながらも、いやいや、これはあべぴょんの周りだけの現象に違いない、と我が心を慰めていたところ、「temita」さんが興味深い一連のツイートを紹介されました。
なかなかシビアな内容で、日本はここまで来ていたのか、と。
 イタリアはミラノ在住のデザイナーの方が、日本製品が海外で売れなくなった理由、日本製品よりも「断然高い」韓国製品の方が「断然売れている」理由を淡々とツイートされています。
この方は、他のツイートで「日本語の情報は全てバイアスの掛かり方が非常に強いので、日本語だけの情報で国際情勢を分析するとかなり歪な結果が出る」とも語っておられました。
今や韓国製品も中国製品も、安かろう悪かろうではなく、「ハイエンド製品(ラインナップ中、最上級のもの)」を目指しているのだそうです。自動車にしても、かつてはドイツ車、日本車が選ばれていたのが、15年以上も前から「信頼度」において韓国車がトップなのだと。知らなかった。
そう言えば、同じ国産メーカーのトースターを買い換えた時、以前の物よりもガタピシ不安定で、安っぽくなっていたのを思い出しました。
 日本のもの作り、本気で心配になって参りました。
(まのじ)
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配信元)





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