アーカイブ: ドナルド・トランプ

19/6/4 ソルカ・ファール情報:中国による戦争の脅しがロシア軍の警戒態勢を引き起こし、一方のトランプは英国に絞め技を決めてみせる

 トランプさん、諸悪の根源であるにっくき英国に対して、一本決めたそうです。英国が庇い立てしていた元スパイのクリストファー・スティールは、米国の手に渡ると非常に、非っ常~にマズイ人物です。なんせヒラリー・クリントンが、ロシア疑惑のでっち上げを依頼した張本人ですもん(※間に英米の色んな大物スパイや高官を挟んでいますケド)。
 それでもお金に困れば、他はどーでも良くなってしまうのが人間の悲しいサガ。あっさりコロリと手放しました。裏で脅したり、コトと次第によっては口封じの予定もあるかもしれませんが、取り敢えずは物々交換です。「食わねど高楊枝」なんて世迷言、ナニソレおいしいの? な“紳士の国”イギリスなのでした。

 中国は、まだ米国のトップがトランプさんだとは信用していない様子。本物の代表者相手に、より旨味のある条件で取引を結んでやる! とソロバン弾いてはります。だからって慾出して、“ディープ・ステート”と交渉したらあかんと思うのですが……。

 そんな諸大国を見渡し、「もーヤダ、コイツら」と頭を抱えているのがロシアなようです。御心労、お察し致します。なーむー(合掌)。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:中国による戦争の脅しがロシア軍の警戒態勢を引き起こし、一方のトランプは英国に絞め技を決めてみせる
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投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

背に腹は代えられず。英国が、とうとうギブアップ


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の憂慮すべき新報告書によると、【ロシア】極東地域でロシア軍の戦闘警戒態勢の抜き打ち【チェック】を夜間に行なうことが許可され【、そして決行されました】。このような防衛体勢に入ることが必要だと【判断された】のは、【現在】米国中国への【原】油供給を打ち切ろうとしているからで、これは「開戦宣言に等しい」【行為】であると【ロシアの】安全【保障】分析官らが断定したのを踏まえた上でのことでした。

――【ロシア】対外情報庁(SVR)が48時間前に警告を発したように、この【米中】戦争の原因は中国側ドナルド・トランプ大統領は自国を完全に支配していないのではないかとの懸念から、貿易交渉をぶち壊してしまい、貿易摩擦が急激に手に負えない状況になったからです。

――ですが、つい数時間前にトランプ英国を吊るし上げ、【自国の】“支配”とやらを示したばかりです。【というのも、】トランプロシアの共謀」というでっち上げ話を捜査している米国の法執行機関が取り調べを出来るよう、【英国側に】元MI6工作員のクリストファー・スティールを引き渡す【ことを同意】させたのです

――スティールアメリカの捜査官らに協力するのを、あからさまに拒否していたのは、つい先週のことですから、まさに驚愕の展開です。

――英国の指導陣としては、スティールを引き渡せというトランプの要求を突っぱねたくとも、“ブレキシット【という】小作人【ごとき】の乱”【と金持ちが馬鹿にする騒動】のせいで、英国の小売売上高が過去最悪にまで落ち込んでしまった事態と重なれば、そんな余裕はありません。

――今や【英国】経済を救ってくれる唯一の頼みの綱はトランプが彼らに提示してきた、【トランプ】曰く「かなり相当な」【規模となるであろう】米英の貿易取引なのです。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
エリザベス女王への公式訪問で防弾チョッキを着用しているドナルド・トランプ大統領は、両国の“特別な関係”で主導権を握っているのは誰か、英国側に再認識するよう促しています

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加速する変化!〜ゴールドマン・ファミリーズ・グループの新機軸派に“寝返っている”あべぴょん、新機軸派の意向に従うことを約束したエリザベス女王とフランシスコ法王

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。やはり、あべぴょんは“寝返っている”ようで、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)の新機軸派の意向に逆らわないことを約束したようです。
 板垣英憲氏の情報によれば、あべぴょんと阿呆大魔神は巨額のMSA資金を盗んだらしく、以前の300人委員会なら、とうの昔に処刑されていたのではないかと思います。しかし、新機軸派の意向に従うならば、そこそこメンツを保てる形で引退できるという取引でも行われたのではないかと想像します。なんせ、あべぴょんは逮捕者リストに名前が挙がっていましたからね。
 さて、冒頭の動画とトランプ大統領のツイートを見る限り、エリザベス女王とも話がついているのではないでしょうか。2月10日の記事の最後に示した簡単な図で、ゴールドマン・ファミリーズ・グループは、新機軸派と旧体制派に分裂していることをお伝えしています。
 ベネズエラ問題の決着がついたことなど大勢が決したことで、エリザベス女王、フランシスコ法王は、彼らの波動を見る限り、新機軸派の意向に従うことを約束したように見えます。変化が加速しているのを実感します。
 トランプ大統領らは、“ドイツの占領者らからフランスを再び解放せん”と言っていたような気がします。フランスがどうなるかは、要注目です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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英女王が晩餐会で歓迎・・・の一方で“反トランプ”デモ(19/06/04)
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19/5/25 ソルカ・ファール情報:選挙を焼き尽くそうとした“ラットフ○○カー・スパイ”は、トランプ大統領が背後から支える“ハニー・ポット”の復讐者と対面する

 カバールとの全面戦争というと荒っぽいドンパチやら密かな暗殺を思い描いてしまいますが、トランプさんとしては、ある程度は法廷で誰の目にも明らかにしたいようです。だからこそ自分に賛同してくれる判事を次々に任命したり、極秘起訴を積み重ねているのでしょう。
 今回は無理矢理ロシアのスパイに仕立て上げられた二名のお話。ミフスッドはどの角度から見てもバリバリ欧米側のスパイですし、ラコーヴァさんは名前がロシア的なだけで、他国に移住した一般人。でもシープルだって牙を剥くんですよ、という記事です。

 それから私としては、ロシア疑惑でファイブ・アイズ(英語圏5箇国の諜報機関)全体が大騒ぎしている中、イスラエルの動きがはっきりしなくてモヤモヤしておりました。これで少し見通しが良くなった気がします。
 本文が引用している記事によると、今回の記事に登場するトランプ選挙陣営幹部のパパドプロスは、今でも熱心なトランプ支持者だそう。「エルサレムへ大使館を移転し、ゴラン高原でイスラエルの権利を認めるという彼の決断は、戦略的な観点からだけでなく、道徳的な観点からも大変重要なもの」だからというのが、その理由。イスラエル国防軍のラジオ番組で語っていました……どうやって出演するんですか、そんなとこ。
 ムニューシン財務長官を始めとするスカル・アンド・ボーンズも、イスラエル&ハルマゲドン支持派です。
 別の記事曰く、トランプの娘婿クシュナーは子供の頃からネタニヤフと親しかったとか。父親がイスラエルへ多額の献金をしており、ネタニヤフが自宅に泊まった際にはクシュナー本人の寝室を提供したのだそうです。
 聖書の時代から続く偽ユダヤの得意技、お家乗っ取りが随所で披露されていたんですねー。他国の選挙陣営、秘密結社、富豪一家と止まるところを知りません。

 ちなみに、ロシア疑惑の時系列に沿った説明はこちらの記事で、英国の関与についてはこちらの記事でお確かめください。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:選挙を焼き尽くそうとした“ラットフ○○カー・スパイ”は、トランプ大統領が背後から支える“ハニー・ポット”の復讐者と対面する
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投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

対イギリス戦が、いよいよ表面化


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)による切実な新報告書は、ブレキシットで釜が煮えたぎったような状態の英国に関する内容に重点を置いたものなのですが、その中でドナルド・トランプ大統領による2週間後のエリザベス二世女王公式訪問は、米国英国の関係を木端微塵にしかねない【危険性を孕んでいる】、と述べていました。

――共和党幹部のデヴィン・ヌーナス米国下院議員トランプ【大統領】には、テリーザ・メイ首相に対してアメリカのリーダー【であるトランプ】を引き摺り下ろすクーデター【計画】に同国のスパイ諸機関が加担していたかどうか問い質して頂きたい、と求めたのを受けての【判断】でした。

【※ヌーナス議員は、トランプの“ロシア疑惑”関連の調査をしてきた下院情報委員会に所属しています。ここでの「情報」は「諜報」という意味合い。22日水曜日にホワイトハウスへ要望を記した書簡を送ったようです。】

――【ヌーナスは】とりわけケンブリッジ大学教授の【アメリカ人】ステファン・ハルパーが当該クーデターで果たした役割について問い質すよう求めたようです。というのも】実はこの人物、何十年もの間MI6FBICIAが使っていた凄腕スパイとして知られているのです。

――トランプ木曜日夕方にはウィリアム・バー司法長官に当該クーデター計画を捜査するにあたって特別の権限を付与するという異例の大統領令を発し、既に【ハルパーを】標的として捉えています。

――そして数時間後の金曜日朝には、ケンブリッジ大学の学者スヴェトラーナ・ラコーヴァステファン・ハルパーに対して巨額の訴訟を起こしました

――【訴状の中で】ラコーヴァ【の弁護士】はハルパーのことを「ラットファッカー・スパイ」だと呼び、2016年大統領選を覆すべく“ハニー・ポット”の陰謀に無辜の女性を巻き込み、「トランプ陣営を焼き尽くそうとした」と【糺弾】しています。

【※「ラットフ○○カー」:直訳すると「(マザーどころか下水道の)ドブネズミを犯す野郎」。まぁ汚れ仕事とか破壊工作を引き受ける「恥知らずの薄汚いスパイ」ということですかね。「フ○○カー」は完全に放送禁止用語なので、日本語だと雰囲気出ませんが。
 ※「ハニー・ポット」:直訳すると「蜜の壺」、ハニートラップと似たような意味です。性的な罠に限定せず、様々な囮で嵌めようとした陰謀かもしれないので、広義の「ポット」のまま置いておきます。】

――この余波の一つなのでしょうが、オバマ政権【時代】の諜報【諸機関】のボス、元FBI長官ジェイムズ・コーミーと元CIA長官ジョン・ブレナンと元国家情報長官ジェイムズ・クラッパー今や【死刑を執行する】銃殺部隊を【一列ではなく】円形に組みトランプに自分たちのクーデター叛逆罪を暴露されてしまう前に、互いを破滅させようとしています。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

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あべぴょんのゴマすり外交、貿易交渉としては完全敗北!〜 トランプ大統領が求める大幅関税引き下げに日本側が同意か!

竹下雅敏氏からの情報です。
 “思い切りもてなせば、悪いようにはしないだろう”というサギゾーのゴマすり外交。トランプ大統領夫妻は、日本のおもてなしを十分に堪能したようです。
 しかし、あべぴょんのゴマすり外交は、全く通じなかったようで、トランプ大統領は日米の貿易交渉について譲歩するつもりはないようです。そのことは、冒頭の記事、あるいはツイート動画をご覧になるとよくわかります。
 ゴマすり外交の成果はと言うと、交渉の中身の公表を参院選後にしてもらっただけというとんでもないものです。貿易交渉としては、完全敗北ということではないでしょうか。
 通常ならトランプ大統領の26日のツイートが話題になるはず。交渉の中心である農産物と牛肉で、“貿易交渉は大きく前進した”と言っているのです。意味は、トランプ大統領が求める大幅関税引き下げに日本側が同意したとしか考えようがありません。本来なら、今回の密約をめぐって、野党側から厳しい追及があるはずです。
 ところが、安倍政権というのは非常に不思議な政権で、絶妙のタイミングでミサイルは飛ぶし、台風は来るし…、今回は、外務省職員の死亡を含む児童など19人が刺される事件が起こりました。この事件に対するトランプ大統領とサギゾーの違いは、ツイートをご覧になるとよくわかります。
 この事件の真相が解明されることはないと思っています。この事件も、飯塚幸三の池袋暴走事故の件と同様に、普通の事件、すなわち、単なる通り魔殺人事件だとは思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米メディア「貿易で日本に厳しい姿勢 安倍首相の要求は無視」
引用元)

日米首脳会談についてアメリカのメディアは、トランプ大統領は日米の貿易問題をめぐっては厳しい姿勢を貫いたと伝えました。

CNNテレビは「北朝鮮と貿易の問題に関しては安倍総理大臣の努力への見返りを感じ取ることは難しかった。トランプ大統領は貿易赤字を削減するべきだと主張して厳しい姿勢を貫いた。そして安倍総理大臣が求める、日本から輸出している鉄鋼などに上乗せされている関税の撤廃は無視した」としています。

有力紙ウォール・ストリート・ジャーナルは日米の貿易交渉について「トランプ大統領が『おそらく8月にはよい発表ができるだろう』と述べた。しかし妥結の時期を尋ねられた安倍総理大臣は日程は示さなかった」として、妥結の時期をめぐる見解の違いを伝えました。
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日米首脳会談 トランプ大統領の記者会見での発言は
引用元)
(前略)

トランプ大統領は、日米貿易交渉について「日本とアメリカは公正と互恵を原則として、経済関係の改善に向けて努力している。現在、われわれは双方にとって利益のある貿易協定の合意に向け、交渉を進めている。アメリカの目標は日本との間の貿易赤字を削減することと、アメリカからの輸出を促進するために貿易障壁を取り除くことだ。貿易交渉についてはまもなく何らかの発表ができるだろう」と述べました。

その上で、「(6月の)G20ではさまざま課題について日本と議論することになるだろう。日本とは長年にわたって日本との間には信じられないくらいの大きな貿易不均衡があり、日本は優位に立ってきた。日本人はすばらしいビジネスマンで、すばらしい交渉者でもあり、われわれはとても厳しい立場に立たされてきたが、日本との交渉はうまく進められると思っている」と述べ、日米の貿易協定の早期妥結を目指す考えをあらためて示しました。

その上で、交渉の焦点の1つである農産物の市場開放は、TPP=環太平洋パートナーシップ協定で合意した水準が上限かという質問をめぐり、「TPPは、私とは全く関係がない。アメリカはTPPに拘束されない」と述べ、TPPの水準にこだわりたくないという考えを示しました。

(以下略)
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配信元)


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アメリカの国益を第一に考える愛国者・トランプ大統領が軍産複合体の存在を暴露!〜偽旗攻撃でトランプ政権にイランとの戦争を行わせたい軍産複合体!

竹下雅敏氏からの情報です。
 やのっちさんのツイートにある通り、イランもトランプ大統領も戦争を望んでいません。“続きはこちらから”以降のトランプ大統領のツイートをご覧になると、大統領自身が「軍産複合体」の存在を指摘し、“本当に軍産複合体は存在するのだ!彼らは戦争が大好きなのだ”と言っています。
 要するに、何とかしてトランプ政権にイランとの戦争を行わせたいという連中が居るわけです。
 トランプ大統領は愛国者で、アメリカの国益を第一に考えており、国益を損なう最大のものがアメリカの拡張主義であり、戦争であると考えているはずです。なので、トランプ大統領の選挙公約は、米軍基地の撤収だったわけです。
 ただ、軍産複合体がこのままおとなしく黙っているはずがありません。最も考えられるシナリオが、2つ目の記事にあるものです。“一旦はイランとの対立が収束したかのように見せ…30発の核爆弾(汚染爆弾)を使った偽旗攻撃で…米国民を怒らせイラン攻撃を支持させる”というものです。
 引用元の記事では、こうした悪魔的な陰謀を推進しているのが、ジョン・ボルトン国家安全保障担当補佐官、マイク・ポンペオ国務長官で、トランプ大統領もこのシナリオを支持しているという立場です。トランプ大統領は、娘婿のジャレッド・クシュナー氏を救世主だと信じており、こうしたハルマゲドン計画に米国民を引きずり込もうとしているという見解です。
 しかし、私が何度調べても、トランプ大統領はイランとの戦争をする気はなさそうです。それどころか、ジョン・ボルトン、マイク・ポンペオ両氏も、戦争の意思はありません。彼らはトランプ大統領に忠実に仕えており、ネオコンを代表するフリをしつつ、軍産複合体を混乱させる役割を行っているようです。
 こうした微妙な部分は、過去の経歴や現在の言動から理解することはできません。なんせ、トランプ大統領は簡単に前言を翻す人なのです。何が本心なのかは、波動で調べるよりないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米大統領の最近の対イラン表明に、批判が拡大
転載元)
(前略)

イランへの舌戦を展開するトランプ大統領は、19日日曜ツイッターに、「イランが戦争を望めば、これはイランの正式な終焉となる。二度とアメリカを脅迫するな!」と書き込みました。また、フォックスニュースのインタビューでは、「オバマ前政権がイランとの間に結んだ核合意は醜悪な合意だった」と繰り返しました。さらに、「イランとの戦争を望むなら、それは経済戦争となるだろう」と述べました。

(中略)

下院情報特別委員会の民主党トップ、アダム・シフ議員は、トランプ大統領に対し、故意にイランとの緊張を煽る行為をやめるよう求め、「トランプ大統領は、対イラン戦争開戦を決意している(ボルトン)補佐官らを制御すべきだ」と述べました。

(以下略)
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イラン戦争は完全にやらせです。
引用元)
(前略)

https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2019/3683284.html
(概要)
5月19日付け

(中略)

トランプ政権は、戦争を煽るプロパガンダがうまくいかず、今のところ、流動的な状況であると考えています。しかもトランプ大統領自身もイラン戦争に反対しました。(中略)... 彼等は戦争に反対しながら米国民をうまく操ろうとしています。米国民はイラン戦争がいかに「ブルシット」であるかを知っています。そのためトランプも米メディアも、米国民をひとまず安心させるためにイラン戦争に反対しイランに対する敵対的な態度は一時的に止めることにしました。

トランプや米メディアは、一旦、米国民からの信頼を勝ち取ると、これまでにないほど破壊的な偽旗攻撃を始めます。それは、30発の核爆弾(汚染爆弾)を使った偽旗攻撃ですが、これをイランがやったことにします。(中略)... イランが核爆弾で攻撃したとなるとイランに怒りを感じます。そして米国民もついにイランを攻撃するべきと考えるのです。これこそがイラン戦争を何としても始めたい彼らの(米国民を操作する)心理作戦なのです。ですから、一旦はイランとの対立が収束したかのように見えることになりますが、後に、非常に激しい偽旗攻撃を実行することで米国民を怒らせイラン攻撃を支持させることになります。

(以下略)
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配信元)

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