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アーカイブ: 対ロシア制裁とその反動

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バイデン大統領「食糧危機は本当にやってくる。ロシアへの経済制裁のコストは、ロシアだけでなく経済制裁をした米欧日等に課せられる」 ～既に欧州全域で、ガスやガソリンの価格上昇、食料価格の高騰、品薄による買い占めなどの事態に

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竹下雅敏氏からの情報です。
　バイデン大統領はブリュッセルでの記者会見で、「食糧危機は本当にやってくる。ロシアへの経済制裁のコストは、ロシアだけでなく経済制裁をした米欧日等に課せられる」と発言しました。
　ロシア制裁の反動により既に欧州全域で、“ガスやガソリンの価格が上昇…農家、運送業従事者、運搬業者も危機的状況に陥っている。ドイツでは品薄になった製品の買い占めが相次いでいる。石油はなくなり、小麦粉は手に入らず、トマトは高騰し、終わりが見えない”というとんでもない事態になっているようです。
　予想された事とはいえ、“こんなに早く？”というのが、素直な気持ちです。こうした余波が日本に波及するのも時間の問題でしょう。時事ブログでは、これまでに何度も食糧、燃料などの備蓄を呼びかけて来ましたが、ついに避けられない状況になりそうです。
　人為的に仕掛けられた「食糧危機」ですが、食料価格の高騰は経済を大混乱に陥れます。人々の心に不満と怒りが蓄積し、これがロシアという「悪」に向かうようにメディアが誘導すれば、「第３次世界大戦」の導火線になります。先の記事で見たように、国防総省は戦争を回避しようとしているのに、主流メディアはNATOを紛争に巻き込もうとするプロパガンダを垂れ流しています。
　ウクライナのゼレンスキー大統領の役割は、ウクライナ上空にNATOの飛行禁止区域を設定させることです。これにより「第３次世界大戦」が始まります。そのための「食糧危機」です。
　しかし物事には両面があり、コロナちゃんのおかげで、“若者の3人に1人がロックダウン期間に幸福度が改善した”という報告があるのです。ロックダウン前と比べて、“いじめの減少、友人や家族との関係の改善、孤独感の減少、学業管理の向上、睡眠時間の増加、運動の増加などを報告している”とのことです。
　私も、これまでなら意識が向かわなかった肉体レベルの健康、医学といった分野に注意を向けることができ、現実に「花粉症」の根治という形でコロナちゃんの恩恵を受けた一人です。
　食糧危機は、人々の「農業」の在り方や「食」の在り方に、根本的な意識の変化をもたらす可能性があります。例えば日本の場合、こんなことでも起こらなければ、食料の自給率を高める努力や、安全・安心な食べ物を生産する方向へと、国民の意識は向かわないでしょう。
　問題は、“この大混乱がどのくらいの期間続くのか？”ということ。「ロシアは遺伝子組換食品の根絶を表明している」のですが、グローバリストの「利益」ではなく、人々の「健康」と言った方向にできるだけスムーズに移行できれば、食糧危機を逆手に取ることになるのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 
 
 
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肥料価格の高騰は、世界の指導者がもはや否定できない悪夢を引き起こした。
引用元）
Investment Watch 22/3/24　マイケル
（前略）
ジョー・バイデンはブリュッセルでの記者会見で、世界的な食糧不足が「現実のものとなる」と語ったばかりだ…。
 
　ジョー・バイデン大統領は、ロシアのウクライナ侵攻の結果、世界は食糧不足に陥るだろうと述べ、木曜日に開かれた七カ国（G7）会合で増産が議論の対象となった。
 
バイデン氏はブリュッセルでの記者会見で、「現実になる」と述べた。「制裁の代償はロシアだけに課されたものではない。ヨーロッパ諸国や我が国を含む、非常に多くの国々にも課せられているのだ。」
 
そして、バイデンは間違いなく一人ではありません。
 
信じられないかもしれませんが、フランスではすでに深刻な事態になっており、政府は実際に食料引換券制度の導入を検討しているのです…。
（中略）
多くのアメリカ人は、ロシアなどの他国を制裁することは、我々自身を制裁する
ことでもあることを理解していない。
（以下略）

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画像の出典: photo-ac

対ロシア制裁のブーメラン効果で「電気、ガソリン、その他の燃料の価格急騰」、「ロシアからの魚、海産物、穀物供給の制限は、さらなる食料価格の上昇につながる。日本の農林水産省は、穀物の販売価格を今年4月に17.3％引き上げることをすでに発表している」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　先の記事で、「ロシアが非友好的と指定した日本やアメリカ、それにヨーロッパなどがロシアから天然ガスを購入する際には通貨ルーブルでの支払いしか認めない方針…今後もあらゆる分野で、ルーブルで支払うことを求める動きは広がる可能性がある」とのことでした。
　日本政府のアホさ加減は止まる所を知らないのですが、対ロシア制裁のブーメラン効果で「電気、ガソリン、その他の燃料の価格急騰」、「ロシアからの魚、海産物、穀物供給の制限は、さらなる食料価格の上昇につながる。日本の農林水産省は、穀物の販売価格を今年4月に17.3％引き上げることをすでに発表している。」とあり、日本国民が対ロシア制裁に賛成している限り、自分で自分の首を絞め続けることになるのですが、その事すら気づかず、メディアに乗せられるままに「ロシアが悪い」と言うアホばっかりなのかもしれないと思うと、宮沢孝幸氏の「これから先　人類が光り輝くことが　あるのだろうか　わたしは　人間中心の考えを捨てない限り　人類の未来はないと思う」とのツイートに共感せざるを得ないのです。（一文が長すぎるだろ）
　東日本大震災復興予算は10年で約32兆円、コロナ予算は単年度で約77兆円だということですから、この予算をコロナに使わないで国民に配ればよかったのですが、残念ながら、“絶対に国民のためになることをしないように選ばれているのが政治家”なので、どうしようもないです。
　このように、“量的緩和策によって市場は大量のマネーで溢れかえっている。ただでさえ物価が上がりやすかったところに、原油価格をはじめとする原材料価格の高騰というショックが加わった”としたらどうなるか。日本経済が不景気下の物価上昇、つまり「給料は上がらず、物価だけ上がるスタグフレーション」に陥る可能性が高いのです。
　まあ、彼らのやることですから、救済名目でデジタル認証と引き換えにベーシックインカムは考えているでしょう。ワクチン被害が認知されると自民党は持たないので、維新から首相を出すことも考えているかも知れません。メディアの動きを見ていると、そうとしか思えません。
　昨日の編集長の記事で、大阪・関西万博の異常さが分かったと思いますが、こうした連中に「緊急事態条項」を与えたら、日本がウクライナになるというのは分かりますか？
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Telegram 22/3/18
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給料は上がらず、物価だけ上がる…ついに日本を「スタグフレーション」の悪夢が直撃する
引用元）
現代ビジネス 22/3/23　加谷 珪一
日本経済が不景気下の物価上昇、つまりスタグフレーションに陥る可能性が日増しに高まっている。
（中略）
最大の原因は、言うまでもなく原油価格の高騰と、それに伴う全世界的なインフレの進行である。
（中略）
ここで注意する必要があるのは、今回の物価上昇は、原油価格などモノの値段が上がったことだけが原因ではないという点である。
（中略）
量的緩和策によって市場は大量のマネーで溢れかえっている。ただでさえ物価が上がりやすかったところに、原油価格をはじめとする原材料価格の高騰というショックが加わった。
（中略）
では、日本も今後、米国のような激しい物価上昇に見舞われるのかというと、そうはならないと筆者は見ている。物価は上がっていくが、そのペースは諸外国ほどではなく、一方で、賃金の抑制が進み消費者の購買力がさらに低下していく可能性が高い。その理由は、日本経済がすでに相当なレベルで疲弊しており、もはや仕入れ価格の上昇を製品価格に転嫁する余力がなくなっているからである。
（中略）
インフレが発生しているにもかかわらず、価格に転嫁できないということは、国民全員が貧しくなることとほぼイコールになってしまう。
（以下略）

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画像の出典: Pixabay

ロシアの資産を凍結する不法な決定に対抗して、プーチン大統領が宣言「非友好国に供給するロシア産天然ガスの支払い手段をロシアルーブルに変える…すなわち、ロシアは、信頼をなくしたすべての通貨をこの決済に使用することを拒否する」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　“ロシアのウクライナ侵攻をきっかけに、米国と欧州の政府はロシアの米ドルとユーロの準備金、つまり国の累積貯蓄を凍結。それは約 3,000 億ドル（36兆円）の価値がある。ロシアの銀行は、国際電信送金システムである SWIFT から追い出された”のですが、この事に対してプーチン大統領は、「西側各国ではロシアの資産を凍結する不法な決定が行われた。これにより、西側集団は、事実上自国通貨の信頼性を失わせたことになる」と言っています。
　ロシアの資産を凍結する不法な決定に対抗して、プーチン大統領は、「非友好国に供給するロシア産天然ガスの支払い手段をロシアルーブルに変える…すなわち、ロシアは、信頼をなくしたすべての通貨をこの決済に使用することを拒否する」と宣言しました。
　ラブロフ外相は、“米国は各国にロシアとの協力停止を要求、さもなければ制裁を課すと伝えた。…中国、インド、エジプト、トルコを相手にこのような最後通牒や要求を以て行動するとは…”と言っています。この発言から、これらの国は、ロシアがウクライナに介入することを事前に知らされており、承諾していたと思われます。また、制裁後にロシアと協力することも約束していたでしょう。恐らく、八咫烏、白龍会、ドラゴンファミリー、米宇宙軍も同様でしょう。
　ラブロフ外相は、“すでに多くの国々は、何とかしてドル建ての国際決済からこっそり抜け出す方法がないか、「頭を掻きながら」考え始めています。”と言っていますが、「基軸通貨としてのドルの崩壊」を見据えての動きです。
　“続きはこちらから”でIn Deepさんは、“最近の対ロシア制裁の流れを見ていますと、「ロシアは、わざとやっているのでは？」 と思うこともある”と言っていますが、その通りです。私の感覚では、地球同盟（アース・アライアンス）とフルフォード氏の言及する「ホワイトハット同盟」の共同作戦です。
　カバール殲滅の動きなのですが、問題がひとつあります。殲滅対象の頭とも言えるのがロスチャイルド家のはずですが、そのロスチャイルド家は「ホワイトハット同盟」の中核でもあるのです。
　2021年12月20日の記事でキンバリー・ゴーグエンさんが、“ドラゴンファミリーはブラックサン（裏のイルミナティ）とロスチャイルドによって支配されている。中国の長老たちのほとんどは、中国人ですらないのです。32人のメンバーがいて、約半分が白人のロスチャイルド、ブルードラゴン、それにイラン人やグプタもいる”と言っていた通りです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン大統領 ロシアの天然ガス購入“ルーブル支払いのみ”
引用元）
NHK 22/3/24
（前略）
ロシアのプーチン大統領は23日、関係閣僚とのオンラインの会議で西側の各国がロシアの外貨準備を凍結したことを批判し「このような状況でドルやユーロなどの外貨でわれわれの商品の支払いを受ける意味はない」と述べました。

そのうえで「まず非友好国と地域に供給する天然ガスの支払いをルーブルに変更する。一連の措置を速やかに講じることを決定した」と述べて、ロシアが非友好的と指定した日本やアメリカ、それにヨーロッパなどがロシアから天然ガスを購入する際には通貨ルーブルでの支払いしか認めない方針を示しました。
（中略）
ロシア宇宙開発公社も海外取り引きをルーブル建てへ
 
ロシアの宇宙開発公社「ロスコスモス」は23日、海外との取り引きは通貨ルーブル建てにすると明かしました。これは「ロスコスモス」のロゴージン社長の話としてロシア国営のタス通信が伝えたものです。

ロゴージン社長は、ルーブルでの支払いを求める動きは全国で始まっていると指摘したうえで、「われわれも海外との取り引きはすべてルーブル建てにする」と述べました。

今後もあらゆる分野でルーブルで支払うことを求める動きは広がる可能性があるとみられます。
（以下略）
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配信元）
Telegram 



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画像の出典: Government_of_India [GODL]

ロシアから石油をルーブル・ルピーのメカニズムで購入するメガ契約を結ぼうとしているインド 〜 世界の通貨市場も揺るがす可能性がある「ルピー・ルーブル」交換方式で行われる二国間貿易

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ワシントンの反ロシア国際十字軍は、米国とその属国で構成されており、BRICSや南半球の大半の国々は、「嘘の帝国」から離れようとしています。
　“ユーラシア経済連合（EAEU）と中国は…米ドルをバイパスする新しい通貨・金融システムの設計に着手している。…インドは、ロシアから石油をルーブル・ルピーのメカニズムで大幅値引きして購入するメガ契約を結ぼうとしている”とあります。
　「ルピー・ルーブル」交換方式で行われる二国間貿易は、“西側の対ロ制裁に対抗するために考案されたもの…この仕組みは、間違いなく米国とその同盟国から激しい反発を受けるだろう。世界の通貨市場も揺るがす可能性がある”ということです。
　クレディ・スイスのZoltan Pozsar氏は、ロシア制裁はドルの地位を脅かすとして、“最も必要な時期に奪い去られる危険を考えると、運用担当者にとって安全のためドルを保有する合理性がますます薄れる。こうした認識が各国中銀にドル以外の通貨への外貨準備の分散を促す”と警告、ゴールドや他のコモディティが裏付けとなる「ブレトンウッズ３」になると言っているようです。
　岸田文雄首相はインドのナレンドラ・モディ首相との3月19日の共同記者会見で、「ロシアのウクライナ侵攻は、国際秩序の本質そのものを揺るがす重大な事件です。毅然とした態度で対応していかなければなりません。」と述べたのですが、会談後に発表された共同声明は、“ロシアを非難することなく「暴力の即時停止」を促した”ということです。
　「ルピー・ルーブル」交換方式で行われる二国間貿易を思い止まるようにインドに派遣されたものの、岸田首相は見事に失敗したということでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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光り輝くものは、必ずしもロシアの黄金ではない
引用元）
The Vineyard of the Saker 22/03/18
www.DeepL.com/Translator（無料版）で翻訳
（前略）
ユーラシア経済連合（EAEU）と中国は、セルゲイ・グラジエフが監修し、ブレトンウッズ体制に対抗する目的で、米ドルをバイパスする新しい通貨・金融システムの設計に着手している。
（中略）
世界第3位の石油輸入国であるインドは、ロシアから石油をルーブル・ルピーのメカニズムで大幅値引きして購入するメガ契約を結ぼうとしている。
（中略）...
米国とその属国である日本、韓国、EUはペトロダラーの圏内にとどまるだろう。インドは、中国と同様、そうではないかもしれない。
（中略）
確実な証拠はまだない。しかし、クレムリンは、制裁によって凍結される可能性の高いロシアの外貨準備を餌に、最終的にはペトロダラーが崩壊するような賭けに出たことは確かかもしれない。結局のところ、「南半球」の圧倒的大多数は、ポズナール氏によれば、「貨幣」としての裏づけのない米ドルは絶対に信用できないと、今までに完全に理解しているのだ。
（中略）
ロシア、中国、そしてユーラシア大陸の広大な地域がカジノ資本主義から徐々に離れ、ルーブルは金の裏付けがある通貨に再変換され、ロシアは自給自足、生産的な国内投資、南半球の大部分との貿易接続に焦点を当てることができるのは確かである。
（中略）
結局のところ、多極化した世界は東側で立ち上がりつつあるのだ。
（以下略）
画像の出典: Pixabay 1 & 2

経済制裁のロシア・ルーブルよりも安い日本円、自滅してゆく日本で自衛するには

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読者の方からの情報です。
現在のロシア・ウクライナ関連のさまざまな情報を総合的にみると
圧倒的なロシアの優勢、米欧の凋落
米国のネオコン・軍産、国際金融資本というグローバル勢力、DSの衰退がはっきり読み取れます。

どう転んでも、ロシアが、すべての分野で一人勝ちして、急上昇するとしか思えません。

おそらく、コロナ・ワクチンでも、
気がついた時は、ロシアの「スプートニクv」が、多くの有害事象がありながらも静かに、一人勝ちする可能性が高い。
一方、米欧のワクチンメーカーや関係者が叩かれながら転落してゆくという
世界の先手を読むロシアのしたたかな戦略が読み取れます。

ロシアと手を繋ぐ国々は、今後、あらゆる面で同様に上昇すると思われます。

そのロシアに、日本は真っ向から反旗を翻し、敵対国となっている。
狂気の沙汰。
バイデン、ネオナチ、ディープステート勢力と心中しながら
このままでは、日本はあらゆる面で転落し続け、大変な状況となってゆくでしょう。

今や「農業消滅：農政の失敗がまねく国家存亡の危機 」
食料自給率も低く、エネルギー資源もない。
一方、ロシアでは、国民の85％が国から無料で与えられるダーチャを持ち食糧自給している。
食糧の輸入が全く途絶えても、国民は何の影響も受けない。

この意図的に作られ続けてきた落差は、あまりにも大きすぎる。

この日刊ゲンダイの記事のように、今や日本は
「強まる経済制裁で暴落したルーブルよりも、今の日本円の価値の方が低い...
今やニクソン・ショック直後と同水準...
『先進国』と称しながら、その通貨価値は“取り付け騒ぎ”が発生中の国の通貨よりも安いと　は、どういうわけだ。
いつまで日本経済と国民生活への“自主制裁”を科し続けるのか。」

自滅の道を辿っているのが我が国の情けない現状です。

直近に迫るのが
食品の価格高騰とある日突然起こる「スーパーの棚がカラになる」
お金があってもモノが無い状況
加えて、意図的に起こる金融危機、サイバーテロ、自然災害...
ワクチン禍による、中長期的に健康を害しつつ加速度的に大量死が起きてゆく可能性も。

今や、わたしたち個人でできるのは
ワクチン禍への対策、最低限の食糧備蓄、自然災害への備え
ロシアのダーチュニクに学び、自主自立・自給自足・自衛力も身につけて
根底には、ガヤトリーマントラ、愛のマントラ、感謝のマントラを忘れずに。。。
ということでしょうか。
（Sho-Momo）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本円がウクライナ侵攻で大暴落するルーブルよりも「安い」衝撃の事実！ 専門家が解説
引用元）
日刊ゲンダイ 22/3/2
（前略）
強まる経済制裁で暴落したルーブルよりも、今の日本円の価値の方が低いということだ。
（中略）
「先進国」と称しながら、その通貨価値は“取り付け騒ぎ”が発生中の国の通貨よりも安いとは、どういうわけだ。
（中略）
（中略）今年1月の貿易収支は2兆円超もの赤字です。いくら海外向けに大安売りしても、原油高などで原料の輸入コストがかさみ、モノは作れど貧しくなるばかり。もはや意図的に円安にし、日本の価値をおとしめる政策は許されません」（経済評論家・斎藤満氏）

いつまで日本経済と国民生活への“自主制裁”を科し続けるのか。
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