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最近増加している企業メディアによる「気候非常事態」の恐怖を煽る報道は、「真っ赤な天気図」を用いた詐欺の手法である ~演出された「地球沸騰時代」の到来

竹下雅敏氏からの情報です。
 アントニオ・グテーレス国連事務総長は、こちらのツイート動画の中で、「地球温暖化時代は終わりを告げ、地球沸騰時代が到来した」と人々を脅しています。
 企業メディアによる「気候非常事態」の恐怖を煽る報道が最近増加しています。これはプロジェクト・ベリタスが2021年4月13日に公開した潜入取材の動画の中で、CNNディレクターのチャーリー・チェスター氏が、“新型コロナウイルス感染症に関するメディア報道は近い将来終息するはずだ…CNNは気候変動への恐怖を煽り、促進するための報道の転換をすでに準備している”と言っていたことから予想されたことです。
 企業メディアによる恐怖を煽る報道は、「真っ赤な天気図」を用いた詐欺の手法です。“気候変動の測定を行うアメリカ海洋大気庁(NOAA)の温度観測所の約96%が、温度計を…駐車場、建物の上、レンガの壁など人為的に熱を保持する場所に設置”することで、「地球沸騰時代」の到来を演出しているのです。
 都会のエアコンが効いた部屋の中にある温度計を用いて測定すれば、間違いなく気温は下がっていることになります。しかし、このような場所に設置された温度計の測定が、気候変動を調べるのに意味がないことは誰でもわかります。同様に都会の「駐車場、建物の上、レンガの壁など人為的に熱を保持する場所に設置」された温度計の測定は意味がないのです。
 ヒートアイランド現象が起きていることは示せますが、「地球全体が暖かくなっている」ことを示しているわけではありません。温度計は野原、森林、丘の頂上などの自然の「手付かずの」場所に設置される必要があります。
 冒頭の動画は、マサチューセッツ工科大学(MIT)で生物工学の博士号を含む4つの学位を取得しているシヴァ・アヤドゥライ博士が、「温暖化詐欺のスキーム」を暴露しています。
 シヴァ博士は、「我々全員、つまり大企業、多くの中小企業、そしてすべての消費者に炭素税を課す仕組み(3分33秒)」を説明し、“企業はあいかわらず「汚染(CO2排出)」を続けています。…「汚染」している企業は、ある組織にお金を払わなければならないのです。「IPCC(気候変動に関する政府間パネル)」と呼ばれる組織です。この組織は、アル・ゴア、ブッシュ家の人々、商品先物市場関係者、グローバルエリート、自称「科学者」たちによって構成されています。お金は彼らの手元に入ります。そしてこの組織は、「炭素クレジット」なるものを発行します。これを買えば、企業は「汚染」を続けることが許されるのです。「汚染」を続けるためには、この組織に炭素クレジットを発行してもらい、手数料を支払わなければならないという仕組みです。さらに奇妙なことがあります。この炭素クレジットは、世界の商品先物市場で売買されます。これによって、この組織は何千億円どころか、何百兆円もの富を生み出すことができるのです。(6分~7分25秒)…そして、IPCCの広報役となっているのが、私が「PRマシン」と呼ぶ「パリ協定」なのです。(8分8秒)…リベラル支配階層の連中が、パリ協定参加によって大喜びする仕組みなのです。(12分15秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。メルボルン大学のイアン・プライマー名誉教授は、「気候について報道している本物のジャーナリストの数は、数えるほどしかいない。彼らは1930年代のアメリカが、今よりずっと暑かったことを言わない。1930年代が今より暑くないことになったのは、数値が調整されたことによる。中世やローマ時代にも温暖な時期があったことも言わない。」と言っています。
(竹下雅敏)
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【日本語字幕】「無から莫大な富を生み出す方法」 |  2018年
配信元)
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捏造が疑われるあやしい研究を根拠に、「メタン排出量」を削減するという名目で、13 カ国が農業生産を削減し、農場を閉鎖する…という誓約書に署名した ~何としても、2025年あたりで食糧危機を演出して、人工肉やコオロギを食わせたい彼らの計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 南雲香織さんのこちらのツイートには、“最新の研究により、地球規模で広く食べられている主食である「米」が、二酸化炭素の排出を引き起こし、地球温暖化の原因となっていることが判明した。米の生産には相当量のメタンが放出され、その熱効果は二酸化炭素の約80倍。どのような手段を使ってでも私たちから食糧を奪いたいようです”とあります。
 こうした捏造が疑われるあやしい研究を根拠に、“「メタン排出量」を削減するという名目で、13 カ国が農業生産を削減し、農場を閉鎖する…という誓約書に署名した”ということです。
 何としても、2025年あたりで食糧危機を演出して、人工肉やコオロギを食わせたいようです。彼らの計画はうまくいかないと思いますが、米国の多くの食品製造工場が破壊されたり、日本でも「ただの偶然だとは思えないほど家畜火災が多すぎる」などの不可解な事件が起こっています。
 “国連、世界経済フォーラム、その他の NGO は何年も前から肉を食べない食事と昆虫タンパク質の消費を推進しており、億万長者たちはイリノイ州、カナダ、オランダに建設される大規模な昆虫工場に投資している”と書かれているように、不可解な火災は偶然だとは思えません。米軍がレーザーを使って焼いている可能性も考慮に入れて、仕組まれた食糧危機に対処する必要があります。
 米副大統領のカマラ・ハリスは、「私たちがクリーン・エネルギーと電気自動車に投資し、人口を削減すれば、より多くの子供たちがきれいな空気を吸い、きれいな水を飲むことができます」と言っているのですが、どのようにして人口を削減するのかは言っていないようです。
 「戦争、飢餓、疫病ほど効率的な過疎化の方法はない。この3つの伝統的な殺人方法が今まさに実行に移されようとしている」とありますが、これにワクチンが加わります。
 こうしたことを「陰謀論」と見做す人たちは、“続きはこちらから”のツイートの内容をよく考えてください。米ウェザーチャンネルの創設者で気象学者の故ジョン・コールマン博士は、“事実は明らかです。気候変動は起こっておらず、人為的な地球温暖化も存在しません”と言い、ノーベル賞を受賞した科学者ジョン・クラウザー博士は、“人為的な気候変動の物語は「地球の人口を減らすために」エリートによって行われた「でっち上げ」であると証言”、気候緊急事態など存在しないと宣言している「世界気候宣言」には、1107名の科学者が署名しているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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13カ国が、食料生産は地球にとって悪いことだとして、農業を破壊することで地球規模の飢饉を引き起こすことに合意
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(中略)
「メタン排出量」を削減するという名目で、13カ国が農業生産を削減し、農場を閉鎖することによって世界的飢饉を引き起こすという誓約書に署名した。
(中略)
アルゼンチン、オーストラリア、ブラジル、ブルキナファソ、チリ、チェコ共和国、エクアドル、ドイツ、パナマ、ペルー、スペイン、アメリカ、ウルグアイである。

オーストラリア、ブラジル、アメリカからの食肉生産がなくなることを想像してみてほしい。これがグローバリストの目標なのだ。そして彼らは、それがすべてヤラセ科学として徹底的に暴かれた気候変動詐欺の一部であることを認めている。
(中略)
農場がなければ食料もない。そして食料がなければ、週末にカマラ・ハリスが要求していたことが実現する:「人口削減」だ。
(中略)
牛と鶏はコオロギと昆虫の幼虫に取って代わられる

カリカリの偽肉パテやコオロギのマックナゲットを楽しもう。政府が農場や牧場を閉鎖するため、肉が手に入らなくなるからだ。
(中略)
国連、世界経済フォーラム、その他のNGOは何年も前から肉を食べない食事と昆虫タンパク質の消費を推進しており、億万長者たちはイリノイ州、カナダ、オランダに建設される大規模な昆虫工場に投資している。
(中略)
戦争、飢餓、疫病ほど効率的な過疎化の方法はない。この3つの伝統的な殺人方法が今まさに実行に移されようとしているのは、興味深いことではないだろうか?
(以下略)

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神宮外苑の再開発計画という蛮行を市民の力で止めさせたい 〜「特定の不動産会社にのみ恩恵がもたらされる制度を悪用した錬金術」

 東京都の神宮外苑再開発は、多くの市民をはじめ、亡くなった坂本龍一氏や作家の村上春樹氏など著名人も反対の声を上げておられます。海外も注目する樹木伐採の計画を東京都は止める気配も見せず、6月末からついに伐採を始めると報じられました。この再開発について「事業者による環境への影響評価が適切かどうか」を検討する審議会が2022年4月に設置されましたが、未だに結論が出ていません。700本以上の樹木を伐採する根拠や、移植された樹木が本当に元通り生育できるのかなどの客観的なデータをこれから出すのだそうです。環境への影響も対策も決まっていないというのに、工事はすでに始まっています。
 森山高至氏は、この再開発を止めなければならない理由を3つにまとめておられました。
 一番大きな問題は「都市における公園の前提は、公衆の憩いのため景勝の維持のためであるということ」です。特定の組織や個人の利益誘導のためではなく、より多くの人々のために公園が存在するという、世界では当たり前の価値観が踏みつけにされていることです。
 二つ目は、再開発計画の進め方の問題です。長く愛されてきた公園は公的な資産で「多くの市民の意見や要望が反映されるべき」「プロセスは公開されるべき」なのに、「安易な商業主義」に偏った「非公開で拙速で乱暴な」決め方をしました。
 三つ目は、「この外苑地域の歴史と文化、および東京の都市構造における重要性」と、それを逆手にとって悪用した再開発計画の犯罪性です。この都市公園が持つ多角的な叡智や先人達の熱意、理想までも知り得る価値を、あろうことか「特定の不動産会社にのみ恩恵がもたらされる制度を悪用した錬金術」で破壊しようとしています。それを東京都が率先して加担している。非公開にしたいはずです。
 この明らかな蛮行を市民の力で止めさせたい、この計画の首謀者にきっちり責任を取らせたいではないですか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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明治神宮外苑の再開発 樹木の保全の議論続く中 伐採開始へ
引用元)
(前略)
再開発の計画は、2015年に公表され、神宮球場とラグビー場を位置を入れ替えてそれぞれ建て替え、商業施設などが入る2棟の複合ビルが新たに建設されます。

都による環境アセスメントの手続きはことし1月終了し、再開発事業として都が認可したことで3月下旬から施設の解体工事が始まっていて、全体の整備は13年後の2036年に完了する計画です。
(中略)
明治神宮外苑の再開発をめぐっては、条例に基づいて事業者による環境への影響評価が適切かどうかを検討する都の審議会が去年4月に設置されました
(中略)
環境影響評価に詳しい東京工業大学環境・社会理工学院の村山武彦教授は「工事が始まった時点でどういった影響があってどういう対策を取るかは決まっているべきで、まだ審議会が続いているのは本来あるべき姿ではない。計画については、環境への影響を確認しながら徐々に進めていくことが望ましい」と話していました。

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グローバルエリートは「コロナ後の世界」のために、環境破壊や食糧危機を演出し株式市場を崩壊させようとしている ~どう見ても「アメリカの食品産業は攻撃を受けている」としか思えない状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。エリザベスさんは、“SDGsは2015年の国連サミットの中で提言されたAgenda2030の中の目標で、それをもとにWEF(世界経済フォーラム)が具体的な方針を発表してるんだけど、そのWEFの前進になったのがマルサス主義のワン・ワールドを実現させるためにできたシンクタンク、ローマクラブ。人口を減らさなければ環境破壊や食糧危機で人類は後100年で滅亡するだろうと記した「成長の限界」はベストセラーになったよね。…アジェンダ21の立案者モーリス・ストロングデビット・ロックフェラーの弟子で、WEFのシュワ爺のメンターだったことでも有名。…日本の官邸のSDGsの資料にも、しっかりおなじみの財団(ゲイツ財団、オープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団)が名を連ねている…”と言っています。
 フランスの元上級官僚エリック・ヴェラーグ氏は、“次のプログラムはすでに分かっていて流布しています。重大な株式市場恐慌があるでしょう。…インターネットの区分けがあるだろうことも分かっています。…ツイッター社は欧州の法律に従わなければならないと言っているのがそれです。ここから見て取れるのは、このような人々への締め付け、管理はその次に来る世界への準備で、そこでは、これから起こるだろう食糧不足が人々の消費を抑えるために利用されるでしょう。…当然ながら、これらは全て「コロナ後の世界」における社会構築計画のための手段なのです”と言っています。
 グローバルエリートは「コロナ後の世界」のために、環境破壊や食糧危機を演出し株式市場を崩壊させようとしていることが分かります。
 アメリカでは謎の大規模火災・爆発が連続して起こり、テキサス州では1万8000頭以上の牛が焼死するなど、どう見ても「アメリカの食品産業は攻撃を受けている」としか思えない状況にあります。
 冒頭の「畜舎の火災マップ」を見ると日本も同じように見えます。あいひん氏のツイート動画では、“北海道の迫田教授によると、これまでは数年に1度の(鳥インフルエンザの)流行でしたが、今後は毎年流行するのを覚悟しておいた方がいい、という話もある”と言っており、卵の値段は以前のような価格に戻ることはなく、卵を“物価の優等生”から“高級品”のイメージへ定着させようとしています。
 「貧乏人は虫を食え」は、冗談ではなく本気なのです。
(竹下雅敏)
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食糧危機の捏造!?、畜舎の火災マップ
配信元)
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「RNA農薬」の量産化が可能になった 〜 ターゲットにされた昆虫の体内でRNAを破壊する邪悪な発想、自然界のバランスに介入するな

読者の方からの情報です。
 「RNA農薬」というものがあるそうです。DNAが生物をつくる設計図だとすると、この設計図の遺伝子情報を読み取ってタンパク質などを構成するのがRNAで、RNA農薬とは、ターゲットにした生物の特定のRNAを分解して働かないようにするものだそうです。うむ農園さんが、このRNA農薬が量産化されたという情報を解説されていました。
 農水省の「緑の食料システム戦略」という邪悪なプランがあります。RNA農薬もこのプランの「農薬を低減させる」「環境負荷が低減されるもの」という一見良さそうな文脈の中での新技術です。例えば中国大陸から風で運ばれてきてお米につくトビイロウンカという虫があり、筑波の研究所ではトビイロウンカのRNAに効く農薬の研究をしていることや、名古屋大学ではテントウムシダマシに効くRNA農薬を研究していることを挙げておられました。
 RNA農薬の量産化に成功させたのはなんと「味の素」研究所で、「うま味成分のグルタミン酸を作って人間に食べてもらうのと全く同じ発想で、RNA農薬を昆虫に食べてもらう」のだそうです。人間用のグルタミン酸は、コリネバクテリウムグルタミカムという工業株(工業用に使われる微生物)を介して生成される発酵調味料で、RNA農薬もこれと同じ微生物を使って開発したらしい。ターゲットとする昆虫の中のRNAを分解するタイプのRNAを届ける。よく効く状態で昆虫に届けるためにはRNAだけでは難しく、それを微生物に仕込んで(転写して)、その微生物を昆虫が食べるなどして取り込ませることで昆虫のRNAが破壊される、という仕組みだそうです。ここまで聞き取りながら、なんとおぞましいことをするのだろうと気が滅入ります。うむ農園さんは「今回一番驚いたのは、ターゲットになっているのがテントウムシなんですね」と語り、ここで可愛らしいテントウムシの画像が表示されます。「別にめちゃくちゃ害がある昆虫ではない。」「テントウムシの幼虫が(RNA農薬を)食べることで、成長しなくなる、食欲がなくなって死んでしまう。」食害を起こす虫は他にたくさんいるのに、なぜテントウムシなのか?単にこれまでテントウムシを研究していた流れがあっただけのようです。うむ農園さんは"これを人間に置き換えてみると非常に怖い"と感じておられます。人間がRNA農薬を吸ってしまったために、自分の体内でタンパク質を生成するRNAが破壊され、取り込んだ栄養をタンパク質に変えることができずに栄養失調で死んでいくことになる。今は、味の素が量産化に成功した段階で、次は農薬会社にセールスをすることになります。どこかの農薬会社が採用したら、いよいよ畑に撒かれてしまいます。
「自然界に農薬は不要」
「自然栽培では虫はほとんど害にならない」
これは自然栽培に従事しておられる方ならではの実感であり、真実だと思いました。テントウムシを殺してしまったら、テントウムシが担っていた役割を他では担えない。さらにテントウムシ以外の近縁種にも作用するのではないか、さらに人間にも影響はないのか。
もうすでに安全と言われていたmRNAワクチンが大問題になっています。精緻な自然界のバランスを好き放題に破壊するような悪魔的な農薬、農業政策は絶対にやめさせねば。
(まのじ)
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何か問題を起こすであろう農薬を実用化すな
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