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将来の展望に明るい光…金融システム崩壊後の混乱は、最悪のケースにはならず3ヶ月程度で済みそう

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の記事は、プーチン大統領がロシア国民にロスチャイルドのNWO(新世界秩序)に立ち向かう準備をさせているとあり、ゴールドで裏付けられた新金融システムを準備している様子が伺えます。
 記事では、ロシアはSWIFTシステムから抜け出すことで、“未曽有の大逆転が起きます”と書かれています。これが単に大逆転というレベルの話なのか、それとも大混乱になるのかが、なかなか見えなかったのですが、ようやくここにきて、将来の展望に明るい光が見えてきたように思います。
 現在、おそらく、地球上にある金塊の約85%の所有権を有しているドラゴン・ファミリーとゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)は、上層部で重要な交渉をしていると思っています。おそらく、和解の方向で進んでおり、最終的にドラゴン・ファミリーの金塊の所有権は50%に落ち着くのではないかと予想しています。もしこうした方向で決着がつくなら、大変喜ばしいことです。
 これなら、将来大きな戦争につながる未曽有の大混乱は避けることができると思います。現状の金融システムが崩壊することは避けられませんが、崩壊後、10年にも及ぶ大不況という最悪のケースはなくなりそうです。うまくいけば、せいぜい3ヶ月程度の混乱で済みそうです。
 最高にうまくいけば、コブラが常々言っていたように、10日から2週間程度の混乱の後に、新金融システムが立ち上がる可能性もあります。その時、地球に害悪となるモンサントのような企業は潰れると思いますが、実体経済に貢献しているまともな企業は全て保護されるだろうと思います。
 この経済の混乱が最後の懸念事項だったのですが、どうやらかなりうまくいきそうな予感があります。水、食料の備蓄は、3ヶ月分あれば良いのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン・ロシアの世界戦略
引用元)
(前略) 

http://www.neonnettle.com/videos/727-russian-tv-exposes-rothschilds-educates-citizens-on-new-world-order

ロシアのテレビ局はロシアの人々に対してロスチャイルドについての情報:ロスチャイルドがいかに世界的な権力を握っている危険な存在か、ロスチャイルドが支配するIMFの歴史について、グローバリズムがロシアにとって脅威である理由、西側諸国の主要メディアが反ロシアのプロパガンダを継続的に行っていることなど)を流しました。また、プーチン大統領は、ロシアを国際金融システムから分離させると共にロシア国民にロスチャイルドのニューワールドオーダーに立ち向かう準備をさせていると言われています。

(以下略) 

http://www.zerohedge.com/news/2017-03-25/russia-readies-back-system-potentially-explosive-split-international-banking-system

(概要)

3月25日付け

(中略) 

プーチンはロシア国民が現行の国際金融システムから完全離脱するための準備をさせています。その方法として、ロシアは数千トンものゴールドで裏付けられた国粋主義的金融基盤の再開とヨーロッパ諸国、中国、BRICS諸国、中東、新興国との連携の強化があります。

(中略) 

2014年に対ロ制裁が加えられた時、ロシア政府はSWIFT国際銀行間金融通信協会からロシアを離脱させるための新たなシステムの構築を行ったのです。

(中略) 

プーチン政権下のロシアは中央銀行のエリートが支配する世界秩序に挑んでいます。

(中略) 

ロシアが中央銀行を追放するか、ロシアがSWIFTシステムから締め出されることになれば、権力の集中において未曽有の大逆転が起きます。

(以下略) 

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謎の投資家が今年10月に株式市場が崩壊すると賭けました。
引用元)
(前略) 

http://investmentwatchblog.com/a-mystery-investor-has-made-a-262-million-dollar-bet-that-the-stock-market-will-crash-by-october/

(概要)

7月23日付け

謎の投資家が今年10月に株式市場が崩壊することに賭けました。もし彼の予測が当たれば、彼はこの賭けで2憶6千2百万ドルを儲けることになります。

(中略) 

多くの有名な投資家らはもうじき株式市場が崩壊すると警告しています。

(中略) 

株式市場が明日崩壊してもおかしくない状況です。しかし株価が暴落しそうになると、世界の中央銀行が大量に株を購入し株価を押し上げます。

(中略) 

株価を操作している最大のプレイヤーは世界の中央銀行なのです。彼等がこれまで通り数兆ドルの資金を金融市場に投入し続けるなら、バブルはしばらく膨らみ続けるでしょう。

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配信元)


米国経済危機はカウントダウンに突入 後編

 さて皆さま、しつこく米国経済です。出典を探らないと気が済まない性分なんです、だって2種体癖なんですもの、知識の整理整頓に憑りつかれているんですってば(※辞書編纂に向いていると思います)。
 前編中編で米国経済がすこぶるおかしいのは十分理解出来ました(お付き合い頂き有り難うございます)。
 今回の後編は、元CIAスティール氏の経済崩壊は「9月」って主張部分を見ていきましょう。今もう7月ですよ? 気になりません? 私は気になります。なので調べます。だって2種――以下同文。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国経済危機はカウントダウンに突入 後編

アームストロング:崩壊は公社債市場から

 



スティール氏が根拠としているマーティン・アーサー・アームストロング氏は、基本的に有料メルマガで情報を発信しているようです。こちらの動画などを見る限り、アームストロング氏は今回の経済崩壊は公社債市場から始まると考えているようです。

連邦準備制度は好きにお札を刷れますが、借金にあえぐ各州政府にはそんな自由はありません。そこで税金をどんどん上げているのです(※例えばニュージャージー州の固定資産税は洒落にならない高さ)。でも限界がありますよね。なのでいつかは借金漬けで破産すると。あるいは破産しなくても、公債の支払いが出来なくなるのではと。

動画の例だと、デトロイト市は1937年に債務不履行に陥り1963年にやっと公債の支払いを完了しましたし、イタリアは90日債を10年債に書き換えちゃったことがあります。政府はこういうことを平気でやらかしてきました。債権者は政府が債務不履行に陥ったからといって、どこかの公立美術館の名画を差し押さえたり出来ない訣で。要するに公債には裏付けがありません。

因みにスイスの資産運用会社の社長エゴン・フォン・グレイヤーズ氏も、5月末のインタビューでドルと公社債市場の危険性を指摘しています。

ただアームストロング氏は、アメリカから経済が崩壊するとは見ていないようです。アジアか欧洲、特にユーロが土台からして駄目だと批判しているので、その辺りでしょうか。

ということは、彼の9月説はもしかしたらドイツ連邦議会選挙(9月24日)の周辺を指しているのかもしれません。あるいはどこかの国の債務不履行宣言が近いと見ているのでしょうか。但し、私はメルマガでお金を払ってまで投資情報を得る気がしないので、はっきりとした根拠は不明のままです。


其の他の専門家:ディープ・ステートが引き起こす

 

 

近々経済崩壊が起こると見ている専門家は他にも複数います(※この記事の前編や中編に登場した方々もそうです)。

こちらの動画まとめによると、グレゴリー・マンナリーノ氏やマイケル・シュナイダー氏は国民から金を絞り取るために、連邦準備制度などが仕掛けてくると見ているようです。バブル自体をワザと作出したのもその為だと。

それから動画で引用されていた記事によると、各国の中央銀行は2008年の危機以降、企業の株や社債を大量に買い込み続けているようです。その額は2017年度だけでも3.6兆ドルに上る勢い。

世界トップ5の中央銀行は、総額で14.6兆ドルの資産が貸借対照表に存在するそうです(※一般の企業と違って、この人たちは資産を増やすのが良いと言われる職種じゃありません。要するにそれだけのお金をバラまいているのです。しかも現実に刷るのではなく、コンピューター上で数字を加えているだけなので、ATMから皆が現金を一斉に引き出そうとしたら終わりです)。

例えばスイス銀行はマーク・ザッカーバーグよりもフェイスブック上場株を所有し、日本銀行は81もの日本の主要企業において上位5位以内に入る大口株主です。


半面、企業は弱体化しています。アメリカでは破産申し立てが増えています。例年でしたら税申告の関係で3月頃にピークを迎え、5月には減るのですが、動画の元記事によると、今年は5月になっても増えているのです。

つまりマンナリーノ氏曰く現在の「epic(壮大な)」株式市場の好景気は、中央銀行の異常かつ意図的な買い付けがあるからです。……この状態でバブルが崩壊したら、「中央銀行を破綻させる訣にはいかない」なぞと御託を並べて、国民から預金やら税金やら私有財産やらを根こそぎ搾り取るのは目に見えています。

現代のシープルって、「政府がそんなことするのは違法だし、許されない」って思い込んで疑わないから怖いですよね。歴史的には何度もやっているのに。国民が見張っていないと、土地だろうが貴金属アクセサリーだろうが、なんだってぶんどるジャイアンが国ってものです(※本来はそういう勝手なことを阻止するために、自分たちの代表である議員を中央に送っていたんですがね。現代はミイラ取りがミイラになっています)。


前編でちょこっと触れた政府発表のインフレ率ですが、ロン・ポール氏も操作されていると言っています。実際のインフレ率はずっと高いという意見です。こちらの動画で会話しているアレックス・ジョーンズ氏も同意しています。

この現状を踏まえ、7月2日にCNBCの番組で、ポール氏は「少なくとも今年10月の時点で株価が今より25%下がっていても驚かない」とコメントしていました。

其の他名前を挙げるとキリがありませんが、ジェラルド・セレンテ氏もあちこちの動画でもうすぐだと警告しています。

人によってそれを「連邦準備制度」と形容したり、「ディープ・ステート(真の政府)」と呼んだりはしていますが、皆さん、トランプ大統領と対立しているエリート層が引き起こすと考えている点も共通しています。

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米国経済危機はカウントダウンに突入 中編

 元CIAのスティール氏の発言を受け、「なんで今年9月に米国経済崩壊なん?」と疑問に感じたところから深みにダダ嵌り中の中編です。前編では連邦準備制度のイエレンの一般大衆をおちょくっているとしか思えないような無責任な発言に始まり、シフ氏の詳しい解説によって公的な経済指数が色々と操作されているということを見ました。
 中編は、アメリカ国民の側から見た現状と、来たる経済崩壊がどの程度になるかという点です。アダムズ氏やロジャーズ氏、グリーン氏が次々に怖いことを話しています。蒸し暑くなって参りましたから、怪談話の代わりにどうぞお楽しみくださいませ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国経済危機はカウントダウンに突入 中編

pixabay[CC0]


各調査結果:アメリカ国民の懐具合は最悪


アメリカの状況が洒落にならんことはよく分かりました。因みに主要参考動画が更にトドメを刺してくれてます。そこで紹介された3つの記事を見ていきましょう。

①入ってくるお金よりも出ていくお金の方が多い! 
記事その①によると、アメリカ国民のほぼ二人に一人は収入と消費が同じか、消費額の方が上回っています。買い物のし過ぎ? いえいえ、収入は変わらないのに住宅と職場への交通費が上がっているんです。消費額が同じか上回ると答えた内の40%は、定期的な収入がありません。これは構造的な問題なのです。

②貯金なんて無理! 
また記事その②によると、GOBankingRatesが2016年9月に調査した69%が1,000ドル以下の貯金しかありませんでした(2015年9月は62%)。調査した34%は貯金ゼロです(2015年は28%)。ここでもクレジットカードで安易に借金できる危険性を指摘されています。

③最後はホームレス! 
記事その③によると、ロスアンゼルスのホームレスの数は昨年から23%増えて58,000人。この内、5,000人は退役兵です。編集長が貧困に関する興味深いTED動画を紹介していました。退役兵はPTSDや軍の人体実験など様々な困難も抱えています(※タイトルの1994年の箇所など)。

……確かに、なんでこないに悲惨な状況で株式市場が活況を呈しているんでしょう。訣ワカメじゃございませんか。



マイク・アダムズ:もうすぐ州も破綻する!





①メディケイド判決 
アメリカの夕張市、シカゴ近辺の話も入れときましょう。イリノイ州は只今、年間予算を確保出来ずに3年目の会計年度に突入することが確定(※米国の各州の会計年度は4州を除いて皆6月末で終わります)。

こちらの動画は、ワクチン分野でも有名な通称“ヘルス・レンジャー”(訳すと「健康面での警備隊員」でしょうか)ことマイク・アダムズ氏の発言を紹介しています。彼によると、今年6月末の時点でイリノイ州は実質的に破綻状態。州全体で学校教員・警察官・消防官、そして其の他の公務員の年金基金が崩壊すると警告しています。

アダムズ氏の予想では、年金支給額は7割削減(毎月1,000ドル受け取っていた人なら300ドルになる)。これ、恐ろしいことに法的には許されているんですね。州議会が決断に踏み切るのは時間の問題。既に年金を解約して、割安でも現ナマを受け取った人間はラッキーなんだとか。またアダムズ氏は、ニュージャージー州やカリフォルニア州も危ないと指摘しているそうです。

そして同じ動画ではその数日後、イリノイ州が更に悲惨な問題に直面したことを報告しています。既に150億ドルもの未払い債務を抱え、格付け会社には一時格付けを控えるように要請していた最中、シカゴの法廷でメディケイド(医療費扶助制度)として、現在の月々1億6千万ドルではなく5億9,300万ドルを州は支払って行け、という無茶ぶりの判決が出されたそうな。

末端の受給権者たちからの訴えなので、裁判官も無碍にも出来ませんよね。メディケイドって基本は民間の保険に入れない低所得者向けなので、州政府が助けてくれないと自分たちが路頭に迷いかねません。原告側の弁護士によると、メディケイド扶助はイリノイでは人口の25%もがお世話になっている重要な制度です。

おまけにメディケイドが滞り、患者から治療費を払ってもらえない危険が増しているので、もう医療機関が門戸を閉じ始めているのですよ。お医者さんもアメリカでは学生ローンの支払いで借金漬けだそうですから(※例えばこの記事この記事)、こちらも一方的に責める訣にはいかず。どこもかしこも八方ふさがりなのです。

イリノイ州の会計監督官(※この役職は一人だけで、要するに州会計のトップ)は、この判決によって「州の財政は過酷な状況から壊滅的な状況に陥る」とメールで発表。「州の年金基金や議員を含む公務員の給与、学校への補助金や地方自治体への支払いなどの一部は削減される可能性が高い」そうで、アダムズ氏の言う年金大幅カットはいよいよ現実化しています。


②宝くじ 
でねでね、これだけじゃないんですよイリノイ州。もう1つ別の記事も動画では紹介してくれていたんですが、なんと既に宝くじ(「パワーボール」も「メガ・ミリオンズ」も)販売がストップ。また当選者への支払いも滞っています。

これでは庶民は夢すら見れません。まぁ夢なんぞ見るなという御意見もございますが、気分的なもんですってば。こんな悲惨な現実やってらんねぇぜー、となった時の人畜無害(?)な憂さ晴らしが確実に一つ消えたのです。溜まった鬱屈はどこに行くのでしょう。


③殺人率の上昇 ……アメリカの州って、夕張市のような市区町村というよりも一国レベルです(※アメリカ合衆国は「国家」の集まり)。自己破産したら洒落にならんでしょうね。これまた動画の指摘ですが、シカゴと言えば殺人事件の多さでも有名。でも2016年度統計だとアメリカの主要都市中、住民10万人当たりの殺人発生率はまだまだ8位、2011年から五年間の平均だと12位なんですよね。

あと元記事によると、2016年は250,000人以上の都市(※イリノイだけでなく各州)の大半で殺人事件の発生が急増しているそうです。シカゴは前年度より59.4%アップしました。経済崩壊前に既にこれだとしたら、崩壊後はどんな無政府状態が待っているのでしょうか。そして、シカゴよりも殺人率の高い都市を抱える他州も財政危機が迫っています。

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米国経済危機はカウントダウンに突入 前編

 最近、この時事ブログで数回登場しているロバート・ディヴィッド・スティール氏ですが、彼の6月23日アップの動画を見ていたところ、何回か「今年9月にはアメリカ経済は確実に崩壊する」との趣旨の発言をしているのです(※正確な文言は記憶が曖昧ですが)。じゃあその根拠は? というと、「マーティン・アームストロングが言う事にゃ外れは無い!」の一点張り。……え、それだけですか。
 ということで、根拠を探ってみました。前編と中編はその具体的な要因を、後編は9月という時期的なことについて見ていきたいと思います。(いやまあ、アームストロング氏って各国の政府でブリーフィングしてくれとか、経済担当にならんかってお声が掛かる位の物凄い経済専門家らしいんですけどね。そしてスティール氏本人も元海兵隊の少佐でCIAの隠密作戦要員。CIA時代には先進情報通信技術の開発担当グループに所属し、退官後は再び海兵隊で諜報局設置に関わった方ですから情報入手と分析のプロみたいなんですけど。それで納得出来ないのが捩れな8種の悲しいサガでして。)
 前編と中編の冒頭はこちらの動画を掘り下げる形でまとめました。但し、私は経済ど素人でございますので、今回の依拠するところは一般大衆に優しく語り掛けてくれている動画の要約や翻訳です。経済の専門記事なんて読んでも理解出来ませんもの。専門用語を最小限に留める分、長くなるかもしれませんが、出来るだけ平易な言葉遣いで書いていきます。株取引に無縁な人間ゆえ、勘違いしている箇所もあるでしょう。その場合は優しく(←ココ大事。)ご指摘くださいませ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国経済危機はカウントダウンに突入 前編

pixabay[CC0]



イエレン:経済危機は来ない!

 

まずは超胡散臭いこの発言からどうぞ。

 

6月27日、ロンドンのブリティッシュ・アカデミーで連邦準備制度理事会のイエレン議長は、その前の週まで主要銀行に対して実施していたストレス・テストの結果を受け、アメリカの金融システムが「より安全でより確かなものになった」と自信たっぷりに述べました。

根拠は、規制対象外も含めて前よりもっと細かいリスクまで精査するようになったから。おまけに、「経済危機が絶対に起こらない」というのは言い過ぎかもしれないが、「我々が生きている間には起こらないでしょう」って言っちゃいました。そもそも西洋の銀行システムは土台からおかしいんだから、「この7年、改善のために多くの規制を設定してあげた」からもう安全って理屈が理解不能です。

立場上、不安を煽るようなことは発言出来ないのでしょうけど、だからって嘘はいかんですよ、嘘は。まぁでも、「我々」がカバールのお仲間のみを指していて、あと一年程度以内に全員丸っと肉体から脱皮する予定なら嘘じゃないのかな? うーん。

一番参考にさせて頂いた動画は、国民が史上最悪の12兆ドルもの借金に苦しみ、上位25の米国の銀行がデリバティブ取引で合計222兆ドルのリスクに曝されているのに本気かいなこの発言、と批判しています。

(※デリバティブのリスク云々は、よく分かりません。日本の経済用語でも「エクスポージャー」と呪文の如く表記して誤魔化しているみたいっす。222兆ドル分は元本保証されていないので、ぽしゃったら最低でもそれだけの損害が出るってことですかね。因みにこの金額はこちらの記事によるとアメリカのGDPの12倍だそうです)。

いい加減な連邦準備制度に対して、各国中央銀行の中央銀行、世界決済銀行が6月に出した年次報告書では過熱した中国経済における国・企業・家計の全てにおける借金増加を例に挙げ、世界的な大不況の到来を警告しています(※概説記事)。多分、年次報告の方は主に主要な銀行などの専門家に発表するもので、イエレンの発言は一般大衆に向けたものだったから180度異なるのかもしれません。この前のビルダーバーグ、仲間内で何と話していたのか分れば、それが一番確実なんでしょうけど(笑)

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“やがて大衆の怒りの矛先が中央銀行に向けられる” 〜 創造による貸し付けで人々から富を奪ってきた者達

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、今後、“大衆の怒りの矛先が中央銀行に向けられる”とありますが、もしこれが本当であれば、ロスチャイルド家は終わりだと思います。記事では、“中央銀行こそが労働者の貧困化の責任を負うべきであり、次の金融・経済危機を引き起こす要因となっている”と書かれていますが、これはこの通りです。これまで時事ブログでは、何度も中央銀行の問題を取り上げてきました。中央銀行が無からお金を作り出し、利子を取って貸し付ける事に正当性が無いということも、論じてきました。
 もう一度押さえておくと、“銀行は私たちから預かったお金を誰かに貸しているのではない”ということです。誰かが銀行からお金を借ります。もしも、私たちが預けたお金を銀行が貸しているのであれば、私たちは預けたお金を引き出せないはずです。ところが借りた者も貸している私たちも、自由にお金が引き出せます。これは銀行が新たに貸し付けた分だけお金を創造したということになるのです。要するに、銀行は無からお金を作り出しているのです。通帳に数字を記入するだけで、お金は無から作り出せるのです。
 ところが、あなたが借金を返せないとなると、担保を丸ごと銀行に持って行かれてしまいます。銀行業というのは、実に要領の良い職業ですね。ただ通帳に数字を打ち込んで、返せない人が出てくると、家、土地、財産を根こそぎ持っていくのです。ロスチャイルド家などの国際銀行家が世界中の富の半分を所有しているというのも、わかる気がします。
 コピー機で1万円札を好きなだけ印刷して、それが自由に使えたらどんなに楽だろうと思いませんか。中央銀行を所有する銀行家は、それをやっているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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やがて大衆の怒りの矛先が中央銀行に向けられるでしょう!
引用元)
http://beforeitsnews.com/economy/2017/06/albert-edwards-citizens-will-soon-turn-their-rage-towards-central-bankers-2899034.html
(概要)
6月23日付け

やがて大衆の怒りの矛先が中央銀行に向けられるでしょう!
2016年には大衆主義者の反乱が起き、イギリスのEU離脱やトランプ大統領が誕生しました。

(中略)...

世界中で格差が拡大し大衆の怒りが強まる中で、大衆の目は中央銀行に向うことになるでしょう。

(中略)...

大衆は、貧困や災難の原因が何も機能しない政治システムにあるとする考えを止め、本当の原因は選挙で選ばれておらず一切の責任を問われない中央銀行であると考え始めまるでしょう。政治が混乱する中で、今後、中央銀行の独立性が問題視されることになります。

(中略)...

投資家らはどんちゃん騒ぎをしながらお金を湯水のように使って大酒を飲んでいる状態です。誰も迫りくる危機に気が付きません。最近行われた選挙でもわかる通り、街頭では大衆の怒りが蔓延しています。

(中略)...

彼らの怒りの矛先は、中央銀行に向けられるべきなのです。中央銀行こそが労働者の貧困化の責任を負うべきであり、次の金融・経済危機を引き起こす要因となっているのです。

(以下略)
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