アーカイブ: 長哥

日本政府腐敗の根源にあり、絶大な効力を発揮する「国家公務員法」のトリック!

 ここにお越しの読者の方なら、すでにご承知かもしれないが、この悪臭漂う日本の政治の実態を生み出している背景は何なのか?!この点を今一度確認してみたい。
 
 ディープ・ステートに操られた横暴な「安倍一味」、傲慢な官僚と無気力な政治家(全員ではないが)によって、国民の生活はボロボロにされてしまった日本。無能とは言わないが権力に迎合するしかできない殆どの政治家たちがなぜ誕生したのか?
 それは、「国民の代表である政治家の権限を、奪いとるための国家公務員法を制定し、偽者公務員が国を乗っ取ってしまった。これが国家公務員法によって作られた国家の正体である」と、鹿児島県阿久根市の元市長、竹原信一氏は見事に看破された。
 
 竹原信一氏が解明された「国家公務員法」のトリックとはどの様なことなのか?
 
 国家公務員法のトリックについては、末尾の動画の1分30秒~5分10秒当たりをご覧ください。短い動画です。全編ご覧になることをお勧めします。
(長哥)
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官吏(役人)は、公務員ではない


憲法で「公務員」とは選挙で選ばれた政治家の事。公務員法で役人を公務員と呼ぶようにすり替えた。このトリックが日本政府腐敗の根源にある”と竹原氏はのべる。
 
では実際に、関連する日本国憲法、国家公務員法のそれぞれの条文はどのようになっているのか、「ウィキペディア」及び「電子政府の総合窓口」を参照して確認してみよう。

Author:[CC BY-SA]

読者の皆さんの理解の助けに、記事に登場するいくつかの用語の意味を記しておきたい。皆さんの今までの公務員のイメージが邪魔するかもしれないが、その皆さんの混乱こそが狙いだったと言える。
それと、日本国憲法と国家公務員法の公布日も理解を助けるかもしれない。

日本国憲法公布日  :1946年11月 3日
国家公務員法公布日 :1947年10月21日

また諸外国の実態を確認してみると、役人は競争試験による選別と公募および選考によって任用されている。政治家を紛れ込ませた国などない
それでは記事に登場する用語について注釈を加えたい。

「官吏」とは
  ・・・官公庁などの国家機関に勤務する人(役人の一部)

「役人」とは
  ・・・国や地方自治体に勤務する人(官吏、公吏又は公僕とも)

「公務員」とは
  ・・・選挙で選ばれた人(政治家をさす)

 注)公務員とは日本国憲法で規定している政治家のことであるのに、選挙で選ばれていない「国や地方自治体に勤務する人」をそれぞれ、「国家公務員」「地方公務員」と表現することで、策謀を発見されにくくしている。「官吏」「公吏」の表現にしておけばなんら問題はなかった筈だが、トリックを仕込むためにあえてその表現にしたのだと解釈できよう。国家公務員法は、日本国憲法の公務員にかかる条文を承知の上で、約1年遅れで公布されている。トリックで成り立つマジックショーの別バージョンと言えよう(トリックのないマジックもあるが)

各条文にある赤枠部は、条文の主意を筆者が記したものである。

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蚊の季節がやってきた ~蚊との共生は可能なのか?!

 蚊の季節がやってきた。われわれが日常目にする蚊は大まかには、「やぶ蚊」と「いえ蚊」に分類できるだろう。やぶ蚊は日中活発に活動するのに対し、いえ蚊は夜中に活動するのはご存知と思う。
 * 野外作業でイラつかせてくれるやぶ蚊!
 * 就寝を邪魔してくれるいえ蚊!
彼等はなぜ地球上に存在し、人々の周りで生存し続けているのか?
 
 確かに蚊は人間にとってありがたくない生物というイメージがあるようだ。マラリア、黄熱病、デング熱など、蚊が媒介する病気は多く存在する。地球には2,500~3,500種の蚊がいるといわれ、人間の血を吸う蚊はその中の数百種のメス、産卵のために吸うに過ぎないといわれる。
 一方で、蚊は自然界で重要な役割を担っていることが確認されている。幼虫のボウフラは水中の有機物の分解に貢献している。通常は、水中の有機物はバクテリアによって分解されることが多いようだが、その場合バクテリアの排泄物によって水は汚れてしまう。同時にバクテリアが増えすぎると水中の酸素の濃度が下がってしまい、生き物が住めなくなってしまう可能性もでてくる。ボウフラは有機物だけでなくバクテリアも食べ、呼吸は空気中から行うのであまり水を汚さない。蚊は病気の媒介もしてしまうが、汚い排水溝の水の浄化もしてくれる。蚊の成虫は植物の花粉の媒介も行う。 (ムシテックワールド「蚊の存在理由ってなに?」と、Gigazine「もしもこの世から「蚊」がいなくなったら?」を参照した)
 
 この様に蚊の存在を肯定する言論がある一方で、米国のある大学の研究チームが、中国で「放射線と細菌で蚊を根絶した」との実験結果が報告された。
 それによると、「放射線を使って蚊を不妊化する」「特殊な細菌株により蚊の卵を生存能力のない状態にする」というものである。
 デング熱の感染率が中国国内で最も高くなっている場所で、2年間に及ぶ実験を行ったとのこと。実験結果は目を見張るもので、ふ化した蚊の卵の数が94%減少、また、捕獲される雌の数が83~94%減少した。地元住民の蚊に刺される割合が97%近く減少したそうである。
 
 この実験報告はいかにも人々のために有益と映るかもかもしれないが、地球上に存在するすべて(物質だけに留まらない)が、必然必要と言うのが宇宙の仕組みであることを考えれば、この実験が「人間のエゴ追及にすぎなかった」と見なければならないだろう。時事ブログ2019/07/19でも、人間の安易な判断が生態系を壊したことが紹介されている。
 「蚊」と共生できる手段や方法を見つける努力が必要である!
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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放射線と細菌で蚊を根絶、中国の実験で成果
引用元)
(前略)
 感染症を媒介する蚊を標的とした二つの技術を組み合わせる実験が中国で行われ、実験区域2か所で蚊を実質的に全滅させることに成功した。研究結果が18日、発表された。
(中略)
 実験の対象となった蚊は、ヒトスジシマカ(中略)...と呼ばれる、制御が特に難しい種類だ。一般にヤブカと呼ばれるこの蚊はジカ熱やデング熱などの感染症の主要な媒介生物となる。

 米ミシガン州立大学(中略)...などの研究チームは、次の二つの個体群制御技術を利用した。蚊を実質的に不妊化する放射線と、蚊の卵を生存能力のない状態にする「ボルバキア(Wolbachia)」と呼ばれる細菌株だ

 研究チームは中国・広州(中略)...を流れる川の中州にある2か所の実験区域で2年間に及ぶ実験を行った。広州はヒトスジシマカが原因でデング熱の感染率が中国国内で最も高くなっている場所だ。

 実験結果は目を見張るものだった。ふ化した蚊の卵の数が94%減少し、生存可能な卵が一つも記録されなかった期間も最長13週間に上った。また、捕虫器で捕獲される雌の数が83~94%減少し、6週間にわたって一匹も雌が検出されないこともあった。

 地元住民の蚊に刺される割合が97%近く減少したことも今回の実験結果を裏付けている。
(中略)

■放射線と細菌
 ボルバキア細菌株を用いる個体数制御は、ボルバキアに感染した雄と感染していない雌との間にできる卵を成長させないことで機能するため、感染させた雄だけを野外に放出する必要がある。同じボルバキア菌株に感染した雄と雌同士が交尾すると、この手法に対して耐性のある雌が生まれる可能性があり、手法の有効性は低下してしまう。

 だが、感染した雌を放出させないのは難しく、通常は0.3%ほどの雌が混入してしまう。研究チームはこの問題を克服するため、実験室内で飼育するボルバキア感染蚊に低レベルの放射線照射を施した。放射線は雌を不妊化するが雄は生殖可能な状態を保つ程度に調節した。
(以下略)


Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。



銀行員にも押し寄せてきた【副業、兼業時代】~「信用創造」というふざけた仕組みで稼いできたつけなのか?!

 最近の報道や、ウェブで気になる銀行関連のものが目立つようになってきた。銀行がおかれている現状を反映しているのは確かだ。例えば、

【副業・兼業時代】銀行の今後を予想 | 本当の狙いや思わぬ弊害とは?
金融庁の標的は?全国111銀行危険度ランキング
もう銀行はいらない
銀行が将来なくなる?銀行業界の今後の動向やこれからの課題とは  など。
 
 イベントが間近に迫ってきていることの証なのか?今となっては、ソフトランディングを待つ余裕がない事を痛感する。ハードランディングで良い。早く多くの人々に気付きを与えるためには!!
 
 厚生労働省が平成29年にまとめた、会社員の副業や兼業を推進するためのガイドラインがある。このガイドラインは、企業に対して、業務に支障がない限り労働者が希望すれば副業や兼業を認める方向で検討するよう求めている。
 更に平成30年には、厚生労働省はモデル就業規則から「許可なく他の会社等の業務に従事しないこと」という項目を削除してしまった。これが引き金となり、大企業などで「兼業あるいは副業解禁」の動きが盛んになった。
 銀行では、新生銀行が最初に解禁している。
 それまでは、約80%の企業が兼業あるいは副業を禁止していたと言うのに。
 
 これが何を意味するのか?
政府側の論理でいえば、「キャリアの複線化」「能力・スキルを有する企業人材の活躍の場の拡大」など。
企業側の論理でいえば、「人件費の抑制」「定年後の離職促進」だろう。
政府側論理は建前で、企業側が本音。

つまり、
1)企業は従業員に正当な労働分配をしたくなくなった。
2)従業員の忠誠心を生み出していた終身雇用制度をなくし、企業側の都合でいつでも解雇できる環境がほしかった。
 
 他人のお金で、自分たちの報酬をつくり出してきた銀行にも、この論理を取り入れないと生き残れなくなってきたということなのだろうか?
 銀行が預ったお金の何倍ものお金を作り出すという「信用創造」。このふざけた仕組みで稼いできたつけが回ってきたとでも言うのだろうか?!
 日本に商業銀行が誕生したのは、1873年(明治6年)に渋沢栄一により創設された、第一国立銀行(第一勧業銀行を経て、現在のみずほ銀行) である。
 それ以来、なんら疑問を持たれることなく、人々の生活の中で必要なものとして存在し続けてきた。それが最近巷では、「銀行が将来なくなる?」のではとの話も耳にする。
 お金の必要な人に融資するのは、銀行ではなくとも、日本に昔からあった(今でもいくつかが残っているようだ)、頼母子講」を復活させれば良いのではないかと思うのだが!  
 最初の記事にある、京都北都信用金庫の場合は、地域振興が狙いと言われており、真に求められての対応なのかもしれない。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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信金で全国初「副業解禁」金融で容認拡大、みずほも10月から
引用元)
 労働人口の減少に伴う人手不足が全国的に深刻化する中、京都府北部を地盤とする京都北都信用金庫(京都府宮津市)が正職員やパート職員を含む約740人を対象に、本業と並行して異業種に就くことを認める副業制度を解禁した。信用金庫の副業解禁は全国で初めて。職員の多様性を育むとともに、人口減少が課題となっている地域の活性化や観光振興の一助となることを目指す
 京都北都信金は就業規則は変更せず、運用基準を設けて試験的に4月1日から導入した。
(中略)
▽就業日は土、日曜、祝日の午前8時~午後6時の時間帯
(中略)
競業する企業以外であれば業種に制限は設けない―と定めた。
(中略)
 すでに営業係の男性職員が、5月の大型連休を活用して地元の飲食店に勤務した。業務係の女性職員からも美容関係の資格を生かした副業の申請があったという。
(中略)
 京都北都信金の森屋松吉理事長は「多様な経験が金融の仕事にも生かされる。人口減が著しい府北部で、地域の産業振興につながればしている。
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みずほ銀、10月に兼業解禁
引用元)
 みずほ銀行藤原弘治頭取は4日、東京都内で開かれたイベントに出席し、行員の副業・兼業について10月に解禁する考えを明らかにした。銀行改革の一環として兼業・副業を認め、「自分でスタートアップ企業を起こすなど目を外に広げていく取り組みだ」と述べ、行員の新たな挑戦に期待を示した


Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

がんの特効薬はまだ存在しない?~本当はすでに発見されていたという衝撃!!

 衝撃的な事実にせまる前に日本の医療費の側面から少し検証したい。
 
 さて、日本の医療費は如何ほどだろう?厚生労働省の資料では、H28年度 国民医療費は42兆円を越えている。これは一般会計の税収分にせまる額である。そのなかで、がん治療に使われている額はどれくらいなのか?がん治療の場合、医療保険が適用されない分野があり、民間の保険や自費での治療費支払いがあり推定は難しい。しかし、評論家でジャーナリストの船瀬俊介氏の言葉を借りれば、H25~26年ごろの額で、年間推定20兆円に上る。別の情報では、医療費の半分ががん治療に使われているとも。これ程の医療費を使ってさえも、完治させる事が困難な病、人々の恐怖を煽り続けているのが実情である。
 
 このような中、製薬メーカーの研究所や、その他の研究機関などでがん治療法や治療薬の開発に膨大なお金と人的資源がつぎ込まれ、研究が続けられている。しかしながら、これと言った画期的かつ効果的な治療法や薬が発見されたと言う報道は耳にしない。とは言え、以前には「丸山ワクチン」が、最近では本庶佑(ほんじょたすく)博士の「オプジーボ」がある。丸山ワクチンは医薬品として未だに認可されていないのと、完治は難しいようだ。オプジーボは、今のところ特定のがんにしか保険適用が認められていない。薬価も暫時(ざんじ)引き下げられてきたが、それでも、年間1000万円程度の薬剤費がかかるようだ。これでは庶民の誰もが使用できる状況とは言えない。
 
 これまで長年研究が続けられてきているのに、本当にがんを治せる治療薬は見つかっていないのだろうか?ところが、実際にはそれがすでに存在しているという驚愕の事実が明かされた。多くの人々が切望している治療薬、なぜ、一般の人々がそれを知らないのか?
 それらのことを以下の記事の中に見つけることができる。
 なお、この記事は、医学博士岡崎公彦氏の著書「がんの特効薬は発見済みだ!」を参照したものであることが引用元で確認できる。
 
 治療薬(特効薬)の発見は今から30数年も前の、1985年。
 東風(こち)博士によって発見され、アメリカのがん研究所の機関紙に論文が掲載された。副作用が無く、高い有効率を得た画期的な治療薬、これ程の大発見が報告されれば、通常多くの追治験が実施され報告されるらしいが、この論文に関してはそれが一切無かったそうだ。この奇異な出来事に対して、岡崎公彦氏は、「この実態の裏には、複雑な医学界の「事情」が潜んでいたのです」と、述べられている。
 
 その裏事情とは・・・
 世界中のがんセンターなどの研究者らは、寝る間も惜しんで「がん治療法」を研究している。もし、画期的な発見がなされると研究目標と仕事を失ってしまう。しかも安価な特効薬などが発見されては一大事なのだ。画期的な治療法が発見されないように願いながら、治療法を研究している、なんともバカバカしい世界で生かされている、人達がいると言うことだ。生かしているのは、がん治療で膨大な金を手にしている者達である。
 
 岡崎公彦氏の良心の導きが、出版を決意させ事実の公開となったようだ!!

 封印されてしまった特効薬、現在、日本の2社の製薬メーカーから錠剤の形では販売されているようだ。それらは、東和薬品:ビオトーワ 三共製薬:ビオタミン である。
 保険診療で生計を立てている医師が、この薬価の低い治療薬を処方しようと決心しない限り、患者は現物を手にすることはない。

(筆者注:記事の中に出てくる「私」とは、岡崎公彦氏のこと。同様に、「それ」とは、がんの特効薬のことを指す)
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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東風博士発見のガンの特効薬その1
引用元)
リンク< 東風博士が発見したガンの特効薬 >より引用

(前略)
東風博士は、一九八五年五月、米国国立スローンケタリングがん研究所の機関誌に、制がん剤に関する論文を発表されました。その論文の骨子は、次のとおりです。

東風博士は、イチジク抽出液から腹水がんの移植阻害に有効な成分を分離し、
これをベンズアルデヒドと同定
しました。(リンクはシャンティ・フーラが挿入)

この物質は、揮発性の有機溶媒なので、ブドウ糖と化合させて水溶性としたのち、末期がん患者六十五名を対象として、がん治療効果を調べました。

その結果、五五パーセントという高い有効率を得たのです。
副作用も皆無でした。
これは明らかに、画期的な世紀の「大発見」です。
(中略)
このように、がん治療学上の大発見が、米国国立スローンケタリングがん研究所の機関誌という、国際的に権威ある学術誌に掲載されたのですから、
数多くの追治験が実施され、報告されるのが当然です。
ところが、なぜか皆無なのです。

実は、この事実の裏には、複雑な医学界の「事情」が潜んでいたのです。
私自身も、肺がん完治の一例を、「がん特効薬候補者・パラヒドロキシベンズアルデヒド」と題した英論文にまとめ、フィラデルフィアのペンシルベニア大学医学部教授が編集長を務める学術誌に投稿したのですが、そのとき、明確な理由も示されずに「受理できない」という決定が送られてきました。
(以下略)
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東風博士発見のガンの特効薬その2
引用元)
リンク< 東風博士が発見したガンの特効薬 >より引用
 
一言で言うならば、そこには人間の卑しい”欲”が絡んでいるのです。
もしそれを認めたらどうなるでしょうか。
世界中のがんセンター、かん研究所の研究目標が消滅してしまいます。
だからこそ、画期的な発見がなされてはいけないのです。

彼らは、寝る間も惜しんで「がん治療法」を日夜、研究しているはずですが、
そんな彼らにとって、そんなに簡単に「がん特効薬」などが発見され、普及しては困るのです。画期的な治療法が発見されないように願いながら、治療法を研究しているというのですから、常人には到底理解できません。
自己矛盾もいいところです。
 
しかし、現代の社会を支配している「見えざるマインド」は、正義に基づいた純粋で崇高なものではありません。
(中略)
人命を助けるべき「医学」の名のもとに、それを施す医師の多くは、悪意からではなく、与えられた知識と経験に基づき、真面目に処置、処方しています。
酷い真相を知らないからです。
そして、患者の多く、「がんに罹ったら、切除手術か抗がん剤しか方法がない。」と信じ切っています

製薬会社は、抗がん剤で潤っています。
最近になって、ようやく、抗がん剤投与に疑問を示す患者も増えつつありますが、一時は、製薬会社にとって抗がん剤はドル箱でした。
自分が救われたいばかりに、医者の治療を信じ込み、命を捨てる
(以下略)


Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

消費税の「輸出還付制度」というトンデモシステム~日米貿易交渉で”ご主人様”を怒らせてしまい「消費税廃止」を命じられる

 メインストリームメディア(主流メディア)で報じられることはまずない。”あべぴょん”が平成最後の4月に「ゴルフ外交」を楽しんだときに、”ご主人様”からあることを命じられていたらしい。発端は「日米通商会議」、立ち上がりからいきなり難癖を付けられたそうな。日本人には非常に興味津々(きょうみしんしん)なことだ。アメリカが日本の消費増税に関して異を唱えていると言うがその真意はどこにあるのだろうか!
 
 消費税の還付制度があるのはご存知だろう。決して一般消費者では無いからご安心を。事業主を対象にした制度である。これは、事業主が仕入れなどで「支払った消費税」よりも、物やサービスを売ったときに「預かった消費税」が少なかった場合に、申告すれば戻されると言う仕組みである。消費税の支払い義務がある課税売上高1000万円を超える個人事業主や法人だけに適用される。では1000万円以下の場合はなぜ納税義務は無いのか?種明かししよう。この対象があまりにも判りにくく、税務署が実態を正確に把握できないのと、チェック業務が煩わしいことから、面倒なことを嫌う官僚が対象から外したまで。自分たちのことしか頭に無い官僚がいかにもやりそうなことだ。
(長哥)
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 日本の消費税のような制度はヨーロッパなど、約140の国や地域で採用されている。消費税と呼ぶのは日本だけで、他では付加価値税と呼ばれているのだが。アメリカにはこの消費税はないが、小売売上税が州税として存在する。


 アメリカでも過去何度も消費税導入が議論されたことがあるようだが、採用されずに今日まで来ている。理由は、消費税(付加価値税/以降消費税で統一)は『不合理で不公正な税制』との認識から、この税制に関してアメリカは一貫して否定的なスタンスを取り続けてきた。
 この度の「消費税廃止命令が出されることになったのは、日本を含めた消費税導入国が自国の輸出企業に対して適用している、トンデモ?制度=「輸出還付制度」に起因している。消費税は最終消費者が支払うもので、途中の製造や販売者は消費税一時預かり者としての存在。そこでこの「輸出還付制度」が必要になるという訳である。アメリカはこれを「自由競争の原則を歪(ゆが)める制度」だとして問題視しているという。
 
 消費税の仕組み
 製造業者:8円納付 卸売業者:4円納付 小売業者:4円納付
 合計16円納付

 売上税の仕組み
 小売業者:16円納付で完結
 
 ”あべぴょん”はゴルフ外交のとき”ご主人様”から消費税を廃止するよう命令を受けていた。しかし、5月にトランプ大統領が訪日した折、約束が果たされていないことで叱責(しっせき)されたようだ。「消費税をゼロにしろと言ったのに、してねーじゃねーか」 トランプ氏はなぜ日本の消費税廃止を”あべぴょん”に命令したのであろうか?


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