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[TBS他]大統領許可の下 水責めなど、CIA拷問の実態公表へ

竹下雅敏氏からの情報です。
 さすがにこの記事の報道を見ると、アメリカが“ならず者国家”だと思う人が多いようです。実際問題として、こうした拷問はテロを防ぐ手段としてはまったく役に立ちません。CIAがこの残酷な行為を行っている理由は、無実の彼らを拷問によって多重人格者にして、マインドコントロールを施し、本物のテロリストとしてISISなどの部隊に送り込むことなのです。
 本当のことを知れば知るほど、人々はその悪の残虐さに驚くと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大統領許可の下 水責めなど、CIA拷問の実態公表へ
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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全裸で監禁、水責め、直腸から栄養…CIAによる拷問の実態
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[板垣 英憲氏]小泉純一郎元首相が、安倍晋三政権を打倒、自民党を2分して、「原発ゼロ社会」を実現しようとしている

竹下雅敏氏からの情報です。
 この板垣英憲氏の情報によると、今回の安倍政権の攻撃に英国情報部と米CIAが関与しているとのこと。最終的に自民党が分裂、“「原発ゼロ社会」を実現しようとする勢力が、政権を取る”とのこと。そうであって欲しいものです。
 最近の板垣氏の情報は非常に情報の密度が濃く、価値が高いと感じます。皆さんも是非、板垣氏およびフルフォード氏のメルマガを購入して、情報を得て下さい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[マスコミに載らない海外記事]“大手マスコミの主立った連中は皆CIAの手の者”

竹下雅敏氏からの情報です。
 以前に翻訳動画で紹介した方のインタビュー記事だと思います。ジャーナリストがどのように買収されるかを説明してくれています。文中“餌をくれる飼い主の手は噛まないもの”とあります。日本の記者の場合、然るべき場所に接待され、店を出た後 店の女性とラブホテルまで用意されているとのことです。こうして弱みを握られた記者は、政権にとって都合の悪い記事を書けなくなるようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“大手マスコミの主立った連中は皆CIAの手の者”
転載元より抜粋)
2014年10月16日

ウド・ウルフコッテは、ベストセラー『買収されたジャーナリスト』の中で、彼がいかにして“ウソをつき、大衆を裏切り、真実を語らないよう教えられたか”を書いている。

最新のインタビューで、ウルフコッテは、一部のマスコミは、政党、諜報機関、国際シンク・タンクや、大手金融企業のプロパガンダ広報機関にすぎないと主張している。

“買収されたジャーナリスト”とは一体誰ですか?

“なんであれ、ご主人が、言ったり、書いたりしろということを、言ったり、書いたりしている、あやつり人形、ジャーナリストのことです。大手マスコミによるウクライナ紛争の報道ぶりを見れば、そして、実際、一体何がそこでおきているのかを知っていれば、全体像を把握できます。背後にいるご主人達は、ロシアとの戦争を執拗に追い求めており、欧米ジャーナリストは、そういう連中のヘルメットを被っているのです。

あなたはその一人でしたが、今や最初の内部告発者です。

私はその一員だったことを恥じています。残念ながら、やってしまったことは元に戻せません。フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥングでの私の上司が、私がしていることを承認していたにせよ、やはり私が悪いのです。しかし、そうですね。私の知る限り、自らの罪を告白し、他の多くの人にも罪があると言ったのは私が最初です。”

どのようにして、買収されたジャーナリストになったのでしょうか?

“フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥングで働き始めてすぐに始まりました。豪勢な招待を、非常に有り難いものだと考えるようになり、お返しに、好意的な記事を書くのです。後に、アメリカ合州国のドイツ・マーシャル基金から、アメリカ合州国を旅行するよう招待されました。連中は私の旅行経費を全て負担し、連中が私と会わせたがっていたアメリカ人と接触させたのです。実際、尊敬されている大手マスコミ組織のほとんどのジャーナリストは、ドイツ・マーシャル基金、アトランティック-ブリュッケや、他のいわゆる大西洋主義団体と密接に関係しています。彼等の多くは‘特別会員’の一員でさえあるのです。私はドイツ・マーシャル基金の特別会員です。一度コネができると、選び抜かれたアメリカ人達と知り合いになります。彼等を友人だと思い込んで、協力し始めるのです。連中は人の自尊心につけこんで、自分が重要人物であるかのように思いこませるのです。そして、ある日、連中の一人が尋ねます。‘これをやってくれませんか’そして、他の人物が尋ねます。‘これをやってくれませんか’。次第に、完全に洗脳されてしまうのです。結局、CIA工作員や他の諜報機関、特にドイツ連邦情報局の連中が書いた記事を、自分の名前で発表する羽目になりました。

招待旅行についてはどうお考えでしょう? ジャーナリスト達は常に、完全に、彼ら自身の判断で仕事ができ、他の何か、誰かに忠誠を尽くしてはいないと言い訳しますが。

千回も招待旅行に行きましたが、全費用を負担してくれた相手に不都合な記事は全く書いていません。人は餌をくれる飼い主の手はかまないものです。こうして腐敗が始まるのです。そしてそれが、デア・シュピーゲルの様な雑誌が、一体なぜ同社のジャーナリストに、自腹でない限り、招待旅行への誘いを受けることを許さないのかという理由です”

内部告発者になった報いは深刻なものになる可能性があります。人々があなたの本の出版を妨害しようとした様子は感じられましたか?

“フランクフルター・アルゲマイネに、この本を出版するつもりだと言った際、顧問弁護士連中は、もし私が何らかの名前や秘密を公表すれば、裁判沙汰になると脅す手紙を送ってきました - 私は気にしませんでした。私は後のことを心配する必要がある子供はいません。三度、心臓麻痺になりました。寿命は、もう数年しかありません。”

本の中で、買収されたジャーナリスト達の名前を多数あげておられます。連中はいまどうしているのでしょう? 彼等は首にされていますか? 汚名をすすごうとしていますか?

ドイツ大手メディアのジャーナリストは、私の本について報じることを許されていません。さもないと彼なり彼女なりは首にされます。そこで、ドイツ人ジャーナリストの誰一人、それについて書いたり、語ったりすることが許されないベストセラー本が出現したというわけです。より衝撃的なことがあります。長いこと深海ダイビングをしてきたように思われる評判の高いジャーナリスト達がいます。これは興味深い状況です。彼等が私を訴えて、裁判所に引きずりだしてくれることを期待していました。しかし彼等はいったいどうすべきかわかっていません。尊敬されているフランクフルター・アルゲマイネは、読者を極めて急速に大量に失っている為、社員を200人馘首すると発表したばかりです。それでも彼等は私を訴えはしません。私がすべて証拠を持っていることを連中は知っているのです。

[ウド・ウルフコット氏]大手新聞社のドイツ人編集者がマスメディアがコントロールされていることを証言

 情報提供は竹下氏からです。これは多くの方に見ていただきたい凄い証言です!
 タイトルの通り“大手新聞社のドイツ人編集者がマスメディアがコントロールされていることを証言”しています。
 とても正直で勇気のある方だと思いました。想像していたよりずっとはっきりと証言されていたので、驚きとともに翻訳をすすめることができました。今回のウド・ウルフコット氏の勇気が、これから後に続こうとする人達の励みになるのではないでしょうか。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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大手新聞社のドイツ人編集者がマスメディアがコントロールされていることを証言
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[イランラジオほか]アメリカの弱体化、BRICSを中心とした新経済体制の進行、エジプト政変の背後にいるロシア

竹下雅敏氏からの情報です。
 上の2つは、アメリカが明らかに弱体化しており、フルフォード氏の言うように、革命の寸前であるかも知れないことを示すものです。
“続きはこちらから”以降では、着々とBRICSを中心とした新経済体制が進んでいることを示すものです。
 エジプトの政変が起こった時、私は政変の背後に居るのは、プーチン大統領であると指摘しました。この見解に当初はうちの息子も懐疑的でしたが、エジプトがロシア製の武器を導入する事を決定した時に、息子は私の見解を支持しました。その後オバマ大統領の家族がムスリム同胞団の強力な支援者であることがわかり、エジプトがムスリム同胞団を非合法として排除したことから、エジプトの政変はオバマ政権によるものではないということが確定したと思います。
今回のこの4つ目の記事を見ると、エジプトはロシアとの商業的絆を強く望んでおり、当初の私の見解を補強するものになっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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CIAがヨーロッパ同盟国への諜報活動を一時的に停止
転載元より抜粋)
10cia アメリカのCIA・中央情報機関が、一部のヨーロッパの同盟国に対する諜報活動を一時的に停止しています。

プレスTVによりますと、アメリカの匿名の政府関係者は19日金曜、「この諜報活動の停止はこの数十年で異例のものだ」と語りました。
この関係者はまた、「これにより、CIAはここ数ヶ月の諜報員の行動を評価し、彼らの能力を査定する機会を得た」と主張しました。

アメリカのクラッパー国家情報長官もCIAの一部のヨーロッパ諸国での活動停止を認め、「アメリカはこれにより損害をこうむることになる」と述べました。

ドイツのメルケル首相など、世界各国の数十人の首脳の会話の盗聴などのアメリカの諜報活動に関するスノーデン氏の公表は、世界の人々の怒りと抗議を引き起こしました

このスキャンダルを受け、アメリカのオバマ大統領は今年1月、アメリカの親しい同盟国の首脳陣に対する盗聴などを禁止する政府の決定を明らかにしました。
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米国人の4人に1人が自分の州の合衆国からの離脱を許容
転載元より抜粋)
20obama
米国人の4人に1人が自分の住まう州が合衆国から離脱する可能性を許容している。8月23日から9月16日にかけてロイターの注文で社会団体イプソスが行った世論調査で示された。

対象は9000人。スコットランド独立を問う住民投票に合わせての調査。

23.9%が自分の州の合衆国からの離脱を支持し、53.3%が「反対」。州別では北東部のニューイングランドが最も分離派が弱く(17.4%)、南西部のテキサスが最も強かった(34.1%)。

ただし、回答者の多くが、離脱は飽くまで最終手段であり、通常は現行制度の欠陥を修正する方がよい、としている。ただし、欠陥は少なくない。その筆頭はワシントンの連邦権力の行為能力の低さである。執行部と立法部の対立が慢性化し、政治的「半身不随」が常態化している。
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