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[創造デザイン学会]アメリカのクーデタが進行中 メーデーに備えよ:深層国家がトランプ政権に対し“紫革命”を仕掛ける 〜トランプ政権存続には政治的取引が必要に〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事の内容は大筋でこの通りだと思いますが、問題は記事に出てくる深層国家という言葉の意味です。アメリカおよび世界を支配する真の支配層を意味する言葉だと思いますが、単純に考えれば、これはいわゆる300人委員会のことになります。しかし、かつてイルミナティの中枢機関であった300人委員会は現在では改編され、イルミナティの組織ではないと思います。そのため板垣英憲氏は、そのほとんどのメンバーがかつての300人委員会に属していたこの新たな組織を「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」としているのだと思います。
 彼らが目指しているのは、かつてのNWO(新世界秩序)ではありません。その証拠に、「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ」の中心的存在であるキッシンジャーが、トランプ政権の背後に居ます。しかもトランプ大統領がまず初めにやった事は、TPPからの離脱です。この事は、深層国家の中枢のグループが、かつての方針を転換した事を意味しています。
 記事にあるように、トランプ政権を排除しようとしている連中は、深層国家の中で、米大統領選においてヒラリー・クリントンを支持した者たちだと言えます。トランプを支持した者たちはより穏健派で、ロシアが提唱する多極化世界を目指しています。ただ、自分たちが権力の座に残ることが至上命題です。
 フランシスコ法王はこうした権力者の1人ですが、ピザゲイト事件が暴露されるのを何よりも恐れています。トランプ政権が情報の全面開示を強硬に推し進めようとすれば、イエズス会は、トランプ大統領を脅し排除する側に回るはずです。しかし、情報の段階的開示によって自分の地位が保全されるなら、トランプ政権支持に回る可能性もあります。
 トランプ政権は軍部が支えており、その中核はSSP同盟のはずですが、彼らは情報の全面開示を目指しています。トランプ大統領が弾劾を免れ、 5月と予想されるカラ−革命を乗り切るには、政治的な取引が必要になってくると思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカのクーデタが進行中 メーデーに備えよ:深層国家がトランプ政権に対し“紫革命”を仕掛ける
転載元)
(前略) 

State of the Nation (SOTN)
February 19, 2017


(中略) 

現在、トランプ政権に対し、全面的な密かな革命が仕掛けられている。

(中略) 

キーポイント:

深層国家は、トランプ大統領が、アメリカ合衆国大統領として統治するのを、許すつ もりはない。
・深層国家は、CIA と主流メディアを用いて、事あるごとに、トランプ政権に干渉させ るだろう。 ・深層国家は、トランプが権力から追われるまで、革命を追及し続けるだろう。 ・深層国家は、究極的には、トランプ政府全体を追放しようとするだろう。

この 4 項目が、現在、NWO グローバリストのアジェンダとして、トランプ政権に真っ向か ら反対して、アメリカ全土で実行されつつある。

(中略) 

世界全体が今、主流メディアと 現職アメリカ大統領の間の全面戦争を目撃している。

(中略) 

アメリカ市民は、2016 選挙サイクル年を通じて、主流メディアの示した誠実さの完全な欠 如を、これまでにないほどに目撃した。トランプ候補は、ニュース会見と選挙演説のたびご とに、ウソつきメディアと、大量のフェイク・ニュースを暴露した。それによって世界全体 が、今、主流メディアは決して信頼できないという事実を、胸にしみて知るようになった。

(中略) 

深層 国家は、いま自分が死の苦しみの中にあることを、十分よく知っている。

(中略) 

いま一般大衆の広場は、主流メディアが何十年もの間犯してきた 大逆と扇動を証明する証拠が、あふれかえっている。ひとたびアメリカの人民が、国家的大 逆と人類に対する犯罪の、関連する証拠を調べてみるなら、それはもっぱら、メディア産業 全体を巻き込む犯罪の訴訟の問題になるだろう。

(中略) 

CIA と他の 16 の米情報局はすべ て、主流メディアがしっかり約束している、メディアによる取材を必要としている。軍—産 複合企業も同じであり、さらに大きな政府—大企業複合体も同じである。したがって、主流 メディアがついに崩壊し炎上したとき、深層国家を構成する他の大きな機関も、すべて崩壊 することになる。

“メーデーに備えよ!”

次の 120 日間が、深層国家にとってきわめて重要であ ることが、明らかなはずである。トランプ政権が権力を確保し強化していく、その日ごとに、 深層国家は、米政府と世界全体に対する影響力を失っていく。

(中略) 

深層国家のために働く要員たちは、ソフトなクーデタが、大統領への弾劾決議か他 の形で成功するだろうと、明らかに考えている。

(中略) 

ソフトなクーデタが成功しなければ、深層国家の要員たちは、彼ら の“紫革命”の熱い局面に入っていくだろう。すべてが、大規模な“メーデー”の密かな出 来事の方を指している。

(中略) 

メーデー抗議を利用すれば、あのマイダン広場の出来事が起ったような コンテクストを、作りだすことができるかもしれない。

(中略) 

彼らの事実上のリーダー、バラク・オバマが背後から静かに“紫革命”をリードしながら、(中略)…超リベラル派、極左、ニセ進歩主義者、それに DINO(名だけの民主党員)な どが、必要なら――言葉・行動ともに――たやすく暴力に訴えることは証明済みである。

(中略) 

メーデー国家転覆計画に対抗する、おそらく唯一の効果的な方法は、 先制攻撃である。トランプ運動が、かつて例のなかったほどに動員され、ワシントン DC に 集結して、アメリカ歴史上なかった、支持と団結と数の多さを示す必要があるかもしれない。

(中略) 

内戦とも、第 2 アメリカ革命とも

(中略) 

現在の敵対関係が、本質的に深層国家の扇動者の顔を代表する、ソロス—オバマ—クリントン 一味によって始まったことに疑いはない。

(中略) 

キーポイント:深層国家は、決して国家主権というものを尊重しない。また彼らは、この惑 星の人間すべてのグローバル化と等質化を除いては、どんな原理にも民族にも忠誠を払わ ない。その中心的目標は、“一世界政府”(One World Government)によって監視され、深 層国家の要員が世界国家共同体に押し付ける、“新世界秩序”(New World Order)である。

彼らの致命的に欠陥のあるアジェンダを考えてみれば、
アメリカという国が彼らの機械に 不可欠の歯車であるのは当然である。New World Order の軍事的な腕として、アメリカ軍 が、深層国家の黒い作戦や操作に絶対必要である。それがなければ、深層国家は張子の虎に すぎない。したがって、“一世界政府”というような不備な構想は、米軍の全面的な協力が なければ実現できない。これが現在、革命と内乱が、リアルタイムで同時並行して進展して いる理由である。 http://stateofthenation2012.com/?p=6115

(中略) 

結論

“我々人民”は十分に、あらかじめ警告されている。 “紫革命”は、その実体が国家反逆計画であることを、完全に暴かれている。

メーデーが、オバマ、クリントン、ソロスに導かれた“紫革命”国家転覆計画の、決行時期 として予言されている。

深層国家は、世界全体を支配する、恒久的な戦争経済によってのみ存在できる、裏切りの、 危険なグローバルな実体として、正体を暴露されている。

これらを理解した上で、“我々人民”は、これら不気味な脅威と、その恐ろしい結果に、速 やかに、適切なやり方で、立ち上がることが絶対に必要である。

(以下略) 

この数カ月で6〜8人のロシア外交官が死亡…ロシアの中東への介入と大統領選の結果に対する報復 〜暗殺事件がトランプ政権下で行われている理由〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアのチュルキン国連大使がニューヨークで死亡した事件で、時事ブログでは暗殺であるとしましたが、やはり誰もがこの死に疑問を持っているようです。冒頭の記事によると、驚いたことに、この数カ月で6人から8人のロシア外交官が死亡しているとのこと。
 櫻井ジャーナルによれば、2016年8月、マイク・モレル元CIA副長官がインタビューに答え、“ロシア人やイラン人に代償を払わせるべきだ”と語ったとあります。それは、ロシア人とイラン人を殺すという意味かと問われると、その通りだと答え、わからないようにと付け加えたとあります。
 記事では、モレルは大統領選でヒラリー・クリントンを支援していたとありますが、冒頭の記事によると、まさに米大統領選当日にニューヨークのロシア領事館内で職員が死亡しています。状況から暗殺だと思われます。その後、次々にロシア外交官が死亡しています。どう考えても、これまでのロシアの中東への介入と大統領選の結果に対する報復だとしか思えません。
 驚くのは、こうした暗殺事件がトランプ政権の下で行われていることです。トランプ大統領がCIAをはじめとする諜報機関をコントロール出来ていない証拠です。悪人の大量逮捕も実行出来ていないことから、政権内部にかなりの混乱があると思われます。どうやら、トランプ大統領自身が脅されているようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
(前略) 

http://beforeitsnews.com/power-elite/2017/02/conspiracy-coincidence-5-dead-russian-diplomats-in-the-past-3-months-who-why-and-what-theyre-after-2452677.html
(概要)
2月21日付け

ロシアの外交官が次々に暗殺されているようです。(中略)… 

2016年11月8日(米大統領選当日)にニューヨークのロシア領事館内で職員の Sergei Krivov 氏が床の上に倒れ意識不明の状態で発見されました。頭部が負傷し緊急要員が到着する前に死亡しました。監察医の意に反して死因は心臓発作と言う形で片づけられました。

(中略) 

そして2月20日にロシアのビタリー・チュルキン国連大使(64歳)がニューヨークで死体となって発見されました。(死因は心臓発作のため急死として報道された。)彼も暗殺されたのでしょうか。

(中略) 

ここ数か月間で、6人~8人のロシアの外交官が死亡しています。
2016年12月に、トルコのロシア大使(Andre Karlov氏 62歳)がトルコ国内で開催されていた美術展会場で殺害され、その直後には、ロシアの外交官(Petr Polshikov氏 56歳)がモスクワの自宅で頭部を負傷し死亡していました。さらに、2017年1月9日には、ギリシャのアテネの自宅でロシアの外交官(Andrey Malanin 氏)が死体となって発見されました。また、1月にインドのロシア大使( Alexander Kadakin  67歳)が心臓発作により死亡したと報道されました。彼はインドとロシアの二国間の関係を強化したことが評価されOrder of Friendship Russian 賞を受賞していました。


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モレル元CIA副長官が「予言」した通り、ロシアの主要外交官や大統領の顧問が連続して死亡の謎
引用元)
ロシアの国連大使、ビタリー・チュルキンが2月20日に急死した。心臓発作だという。翌日が65歳の誕生日だった。チュルキンはシリアへ自らが軍事侵攻しようとするアメリカの前に立ちはだかり、国連で奮闘してきた外交官。

(中略) 

 2016年8月、マイク・モレル元CIA副長官(11年7月1日から9月6日、12年11月9日から13年3月8日の期間は長官代理)はチャーリー・ローズのインタビューでロシア人やイラン人に代償を払わせるべきだと語った。司会者からロシア人とイラン人を殺すという意味かと問われると、その通りだと答え、わからないように、と付け加えている。このモレルは昨年の大統領選でヒラリー・クリントンを支援していた。

[パブリック・ドメイン]

マイク・モレル元CIA副長官 [パブリック・ドメイン


 これで話題にならない方がおかしい。ロシアとアメリカが逆だったら、大変な騒動になっていることだろう。ネオコン/CIAはロシアに対する直接的な戦争を始めた可能性がある。目を塞いでも事態は進む。

ポンペオCIA長官がサウジアラビア皇太子にテロ対策賞を授与 〜情報全面開示を目指すSSP同盟〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ポンペオCIA長官が、サウジアラビアの皇太子にテロ対策賞を授与したという、“悪い冗談”だとしか思えないニュースです。これをどう理解すれば良いのかということで、RTは元CIA諜報専門家に意見を求めています。専門家の意見では、“見返りに、サウジアラビアが、アルカイダへの資金提供を止めるのを期待している ”とあり、さらにイランへの圧力であろうと言っていますが、多分これはその通りだと思います。
 先の記事とも関連しますが、実はマティス米国防長官、辞任したマイケル・フリン氏は、共にSSP同盟のメンバーです。彼らは地球人に対して全面的な情報開示を目指しています。マイケル・フリン氏は情報の専門家ですが、彼の中東における情報源はサウジアラビアの元総合情報庁長官であったバンダル王子なのです。Wikipediaをご覧になると、“一部のジャーナリスト、学者は、バンダルこそがアルカーイダとISILの真の指導者であるとしている”とありますが、これはその通りです。もう1人の重要な情報源は、イスラエルのネタニヤフ首相です。側近を通じてマイケル・フリン氏に情報を渡しているようです。
 このように、バンダル王子とネタニヤフ首相は、核戦争を止めるための非常に難しいミッションをこなしています。この意味で、彼らは過去の罪に対する恩赦が相当だと思います。
 トランプ政権は、これまでアメリカが作り出した混乱を収拾しなければなりません。イエズス会のアジェンダを回避しつつ、バーバリアン・イルミナティ(表のイルミナティ)を利用してロスチャイルド家を滅ぼし、その後イエズス会を滅ぼすことになるでしょう。
 一見難しい事のように見えますが、SSP同盟がもたらそうとしている情報の全面開示、具体的にはスノーデン情報が世に出れば、彼らは一巻の終わりです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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引用元)
http://www.thedailysheeple.com/cia-publicly-honors-massive-terrorist-state-proving-whose-side-theyre-on_022017
(概要)
2月13日付け

(中略) 

CIAが、世界最大のテロリスト支援国のサウジアラビアの王位の継承者(皇太子)にテロ対策賞を授与したのです。

ポンぺオCIA長官はサウジアラビアを訪問しサウジアラビアの皇太子(Mohammed bin Nayef )に、テロ対策における優れた諜報活動と安全と平和に貢献したとしてでジョージ・テネット賞を授与しました。

皮肉にも、昨年ウィキリークスがリークしたメール(ヒラリーからポデスタに2014年に送られたメール)には、サウジアラビアがISISに資金を供給し彼等を支援していたことを米政界の権力層は認識していたことが記されていました。


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テロとの戦いの功績で、サウジアラビア皇太子にCIAが褒賞を与えたのは悪い冗談
公開日時: 2017年2月12日 16:18

サウジアラビアのムハンマド・ビン・ナーイフ皇太子に、テロとの戦いに対して、CIAがメダルを授与したのは、サウジアラビアに対するアメリカの外交上の動きか、イランに対するメッセージか、悪い冗談だと、元CIA諜報専門家ロン・アレドは述べた。

(中略) 

RT: (中略)…このCIAの動きには何か理由があるのでしょうか?

ロン・アレド: サウジアラビアが、少なくとも王国内でテロを支配しているのは事実です。

(中略) 

トランプがこれを知っており、マイク・ポンペオ[CIA長官]がこれを知っており、マイケル・フリン中将がこれを知っていることを我々ははっきり知っています。

(中略) 

おそらく、これは外交上の申し出、友好的しぐさです。たぶん彼らは、見返りに、サウジアラビアが、アルカイダへの資金提供を止めるのを期待しているのです。

(中略) 

おそらく彼らはシリア国内の聖戦士に対する資金供給を止めようとしているのです。おそらく彼らは、イランにメッセージを送ろうとしているのです。‘我々はイランと核協定を再交渉するつもりだ。我々に協力しなければ、スンナ派を支援するかも知れないぞ。’中東では、イスラム戦争、ワッハブ派サウジアラビアが率いるスンナ派と、イランが率いるシーア派との間で内戦が起きていることを想起しましょう。

(中略) 

記事原文のurl: https://www.rt.com/op-edge/377124-bad-joke-cia-awarded-saudi/

日本の公的年金で米インフラに投資 数十万人の雇用創出へ 〜驚愕の売国ぶり〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領は、CIAがバックにいる大手メディアに対立しています。日本のメディアもCIAの支配下にあるので、トランプ叩きに熱心なようです。ですが、安倍政権がメディアに同調してトランプ大統領と対立するわけにはいきません。ご覧のように、早速忠犬ぶりを発揮しています。ナント、日本の年金を米国のインフラ事業に投資することで、米国において数十万人の雇用創出につなげるというのです。日本での雇用創出に対する努力はどうなっているのか。
 驚愕の売国ぶりで、ツイートを見ても、“正気ですか? ”とか、“明らかな売国的行為”という言葉が並んでいます。だれもがそう思うのではないでしょうか。結論は一番下のツイートになると思います。
(竹下雅敏)
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米での雇用創出の提案も 安倍・トランプ会談で(17/02/02)
配信元)


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公的年金、米インフラに投資 首脳会談で提案へ
政府、雇用創出へ包括策
引用元)
 政府が10日に米ワシントンで開く日米首脳会談で提案する経済協力の原案が1日、明らかになった。年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が米国のインフラ事業に投資することなどを通じ、米で数十万人の雇用創出につなげる。対米投資などで米成長に貢献できる考えを伝え、トランプ政権との関係強化につなげる。

(以下略) 


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配信元)


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配信元)


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配信元)

オリバー・ストーン監督:日本が米国との軍事同盟を離脱すれば、スパイプログラムが発動し、インフラが機能停止状態に… 〜日本の敵は悪の帝国アメリカ〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 映画「スノーデン」のオリバー・ストーン監督が、衝撃的な発言をしています。映画の中で衝撃の告白場面があり、それが記事の太字にした部分です。日本が米国との軍事同盟を離脱すれば、ダム、駅、発電所、銀行などに組み込んだスパイプログラムが発動し、日本が機能停止に追い込まれるというのです。オリバー・ストーン監督は、米国はイスラエルと共にイランの核施設に対してサイバー攻撃を実施した実例があると発言し、日本の核施設にこうしたスパイプログラムが仕掛けられていることを示唆しました。
 実際、ジム・ストーン氏は、3.11事件では、このスパイプログラムであるスタックネットが仕掛けられていたと証言しています。オリバー・ストーン監督は、ニュース23にも出演していたようで、NEWS23 オリバー・ストーン監督が明かした“衝撃情報”とする動画が出ています。阿修羅には、その文字起こしも出ており、そちらも参考にしてください。
 アメリカが日本の同盟国であり友人であると思っている多くの日本人は、オリバー・ストーン監督のこうした発言をどのように受け止めるのでしょうか。オリバー・ストーン監督は、“日本が昔、持っていた主権がない。アメリカの衛星国であり、人質なのです ”と言っています。どのくらいの日本人がこのことを自覚しているでしょう。
 日本の敵は北朝鮮や韓国や中国ではありません。アメリカ、イスラエルなのです。その悪の帝国アメリカを、古き良き時代のアメリカに戻そうと命をかけて立ち上がったのがトランプ大統領と米軍部の良識派の人たちなのです。このことが理解出来ているでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の同盟国をやめた瞬間に、CIAのマルウェアが日本中のインフラを崩壊させる!?スノーデン証言の真偽は⁉︎ーー映画『スノーデン』のオリバー・ストーン監督に岩上安身が直撃質問! 2017.1.18
配信元)


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命を賭して国家の犯罪を暴いたスノーデン
転載元)
(前略) 

『映画「スノーデン」オリバー・ストーン監督に聞く』2017年01月29日号(赤旗日曜版)

(中略) 

紙面にはあるがWeb上には無い、2017年01月29日号(赤旗日曜版)記事の当該部分を文字起こしすると、
(中略)…映画では、当時を振り返り、こんな衝撃の告白をする場面があります。
NSAは、日本の高圧線、ダム、病院のコンピューターに不正プログラムを仕掛けた。もし日本が米国の同盟国ではなる日が来れば、電源を切ってしまう
米国は日本全体を監視するだけではなく、日本が米国との軍事同盟を離脱すれば、日本社会を停止する仕掛けをしたというのです。』

(中略) 

実はそのあとに続いているオリバー・ストーン監督の発言の方がもっと恐ろしいし、もっと衝撃的である。

(中略) 

『これの場面はこれまで、ほとんど注目さてていませんでしたが、日本だけの問題ではありませんブラジル、メキシコ、ベルギー、オーストラリアなどで状況は同じだと思います。

(中略) 

『コンピューターに不正プログラムを仕掛けるなどのサイバー攻撃(スタックネット STUXNET)を、米国はイスラエルと共にイランの核施設に対して実施した実例があります。

(以下略) 


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映画『スノーデン』 予告編
配信元)