アーカイブ: COVID-陰謀(ワクチン)

ロバート・F・ケネディ・ジュニア「トニー・ファウチはレムデシビルがあなたを殺すことを知っていました。…彼はインチキで、作為的で、絶対に不正な研究を行い、それを操作して、その薬を標準治療としました。それは殺人です」

竹下雅敏氏からの情報です。
 レムデシビルは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の治療薬として承認されていますが、ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、「ファウチはレムデシビルがあなたを殺すことを知っていた」と言っています。
 冒頭の動画で、“トニー・ファウチはレムデシビルがあなたを殺すことを知っていました。彼は、2019年にエボラに使おうとしたから、それを知っていた。…治療後5日以内に54%の人に致命的な副作用が出たそうです。そして、安全監視委員会からその薬剤の使用中止を命じられた。そして、彼はインチキで、作為的で、絶対に不正な研究を行い、それを操作して、その薬を標準治療としました。それは殺人です”と言っています。
 二つ目の動画は、6月23日の記事で既に紹介しました。パンデミックはCIAや情報機関、軍隊が常に関与していたこと、アメリカの生物兵器プログラムは「731部隊」に関わっていた科学者をアメリカに移した「日本版ペーパークリップ作戦」から始まった、ということでした。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニアは、コロナウイルスやパンデミックのシミュレーションは2000年、2001年から何度も行われていることを説明し、“ワクチンはモデルナやファイザーによって開発されたのではなく、NIH自身が開発しており特許の50%を保有しています。…これは最初から軍事プロジェクトであり…CIAはすべてのものを後援していました(2分)…すべては、パンデミックを使っていかに検閲を強化するか、どうやってロックダウンを強制するかということでした。…つまり、彼らが行っていたのは、全体主義的な統制を強化するための訓練だったのです(4分40秒)”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画では、“トランプ大統領は、ファイザー社から100万ドルを受け取り、ファイザー社のパートナーであるスコット・ゴットリーブ氏FDAの責任者に任命し、それだけでなく、ファイザー社が指名したアレックス・アザー氏HHSの責任者に任命した。そして、スコット・ゴットリーブ氏はファイザー社の製品を世に広め、自分の会社で880億ドルを稼いだ後、FDAを去り、再びファイザー社の役員に就任した。それがトランプ大統領の策略の終わりではない。策略は、さらに深刻になっているのだ”と言っています。
(竹下雅敏)
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【必見動画】ロバート・F・ケネディ・ジュニア「パンデミックについて奇妙なことは、CIAや情報機関、軍隊が常に関与していたことです。…ワクチンはモデルナやファイザ-によって開発されたのではなく、NIH自身が開発しており、特許の50%を保有しています」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニアの話題の動画は必見です。“パンデミックについて奇妙なことは、CIAや情報機関、軍隊が常に関与していたことです。…ワープスピード作戦とパンデミックのトップ機関はNSAで、第二の機関は国防総省だったのです。詳しく調べ始めたら、ワクチンはモデルナやファイザ-によって開発されたのではなく、NIH自身が開発しており、特許の50%を保有しています(52秒)”と言っています。
 11分48秒で「ペーパークリップ作戦」に言及し、“ヒトラーとゲッペルス、あるいはゲーリングは巨大な生物兵器プログラムを持っていて…同時に、最大の生物兵器プログラムは日本にもありました。石井四郎という科学者が管理していましたが、彼は極悪非道なメンゲレのような科学者で、ナチスがやったのとおなじくらいひどい人体実験をしていました。しかし、彼らはアメリカの傘下に入り、彼らを処刑しようとするロシア人から保護されました。日本の生物兵器の科学者たちも連れてきたのです。日本版ペーパークリップ作戦と呼ばれています。この作戦で、日本の科学者をすべて連れてきたのです。そして、そういった科学者たちが、アメリカの生物兵器プログラムを開始し…生物兵器に莫大な資産を投入しました”と言っています。
 ランド・ポール上院議員は、“COVIDで最初に病気になったのは、武漢の研究室でコウモリの科学者であるシー博士と一緒に働いていた3人の科学者だった…自然界にはない新しいウイルスを作り出した1人だったのです。これは、機能獲得研究の成果です(1分15秒)”と言っています。
 苫米地英人氏は、“機能獲得研究がコロナウィルスを生み出したことは今となっては疑いの予知はない。…そしてそのワクチンが沢山の人を殺していることも今となっては疑いの余地はない”と言っています。
 キノシタ薬品さんのツイート動画で苫米地英人氏は、「認知戦」のターゲットは政府機関やスパイではなく、全世界の相手国民も含む一般市民であり、人間の認知は最初に聞いたものを正しいと思うので、“「認知戦」というのは実はフェイクニュースを多用する”といっています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。私達が政府機関のフェイクニュースで騙されていたことがハッキリとします。要するに、グローバリストにとっての敵は、一般市民であって国ではないわけです。人類に対して宣戦布告のない世界戦争が仕掛けられているのです。これを理解せず「陰謀論」だと言っていれば、生き残るのが難しいということになります。
(竹下雅敏)
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「底なし」のトラブル続きでも「マイナンバーカードと健康保険証を一体化」する方針を変えない岸田政権 〜 マイナ保険証で得られたワクチン接種データが狙われている可能性も

 マイナンバーカードのトラブルが「底なし」とまで言われ始めました。トラブル一覧表が必要になる事態です。中でも「マイナ保険証」に至っては、別人の情報が誤登録された7,300件以上に加えて、システムの不具合が原因で「無保険者扱い」にされ医療費を10割負担させられたケースが776件も発生したそうです。これは怖い。
 それでも岸田首相は、マイナンバーカードと健康保険証を一体化する方針を変えないと念押ししています。「マイナンバー情報総点検本部」を立ち上げ、データやシステムの総点検するそうですが、トップはやはり河野デジタル大臣のままだそうです。ここから総点検してほしい。また新たに立ち上げた組織が「中抜き」利権の餌食にならないよう誰がチェックするのでしょうか。岸田政権ではムリ。
 なぜここまで保険証との一体化にこだわるのか、人々は気づき始めています。「権力が国民を統治するための最終兵器を手に入れるための第一歩」「やがては徴兵のデータにも使い、憲法改正の緊急事態条項あたりと抱き合わせ『マイナンバーカード不携帯罪』などを成立させ、クビからたえず下げておけと。提示しない人間は不審者として逮捕できる」など、為政者の頭の中を透視されたかのようなツイートがありました。
 また櫻井ジャーナルでは、「マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない『ワクチン』接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう。」と鋭い読みをされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバーカードは日本人の「ワクチン」による副作用のデータを集める道具に
引用元)
(前略)
 岸田文雄内閣は昨年10月13日、「マイナンバーカード」と健康保険証を一体化させる計画の概要を発表した。それにともない、現在使われている健康保険証を2024年の秋に廃止するという。

 マイナンバーカードで遺伝子操作薬の接種歴、そしてその後の治療歴もわかるはずだ。遺伝子操作薬のロット番号も調べられるだろう。日本は世界に類がない「ワクチン」接種国であり、今回の騒動を仕掛けたとされるアメリカの国防総省は日本人のデータが欲しいことだろう
(以下略)

ワクチンを接種した子供と非接種の子供の病状を比較したグラフが一目瞭然 / このデータを出した医師は免許を剥奪された

 小児科の開業医であるポール・トーマス医師は、受診する子供の母親の要望に従って「①ワクチンを全く打たない ②CDCの推奨するスケジュールより少ない数のワクチンを打つ ③CDCの推奨スケジュール通りに打つ の3つのコース」を選択させ、その後、その子供たちの病歴を10年にわたって追跡したそうです。と言っても、シンプルに「子供の各病状の件数を、ワクチン未接種(①を親が選択)とワクチン接種済み(②、③を親が選択)ごとに分けてグラフにしたってだけです。」すると病状別のグラフが、あまりにも明白な結果を示してしまいました。圧倒的にワクチンを打った子供たちの方が件数が多いのです。特に目立っていたのはADHDです。
 ところが2020年に出たこの論文は、2021年に「いくつかの方法論上の問題が指摘され、結論が強力な科学的データによって裏付けられていないことが確認された。」という理由で撤回されました。「著者らはこの撤回に同意していない。」論文著者のトーマス医師は、このデータを出したことで「標準医療に従っていない、勝手に反ワクチンの親に医療を提供しているということで、医師免許を取り上げられてしまいました。」ツイートされたusotsukibakariさんは「第2のWakefieldですね。」と書かれていました。
 正しい人が排除される世界はもう終わりにしよう。
(まのじ)
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WHOの「生後6か月から17歳の健康な小児へのワクチン接種は優先順位が低い」という見解に逆らって「すべての小児に接種を推奨する」日本小児科学会

 WHOが今年3月に「生後6か月から17歳の健康な小児へのワクチン接種は優先順位が低く、国ごとの状況を踏まえて検討すべきだ」と提言しているのにもかかわらず、日本小児科学会は捻じ曲げるように「すべての小児に接種を推奨する」と表明しました。小児科学会も、内容の検証をせずに報じたNHKも「スクラム組んでキャンペーン中です。」こんな異常なことをやっているのは日本だけ。コロナ禍で見損なった職業ランキング1位は「医師・看護師」「政治家」が同率首位、2位が「マスコミ」というツイートを思い出しました。多くの方が、小児科学会もNHKも小児の副作用被害について触れていないことに厳しい指摘をされています。
 小児科学会はまた「国内では未感染の子どもが多いとみられ感染すると、まれに急性脳症や心筋炎を発症」としてワクチンを推奨していますが、「小学生の父」さんが、この根拠が不適正だと気づかれました。根拠となったデータは住民調査でしたが、20歳未満は含まれていないものでした。未感染の子どもが多いとは言えないばかりか、逆に年齢が下がるほど抗体保有率は上がっています。
 国内工場を建てる製薬会社の意向に沿って、問答無用でmRNA製剤を浴びせる予定の日本。新型コロナワクチンだけでなく、今後は全てのワクチンに警戒しなければならないようです。
(まのじ)
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