アーカイブ: COVID-陰謀(ワクチン)

ニューヨーク州最高裁判所は、COVID-19ワクチンは感染を止めないため、医療従事者に対するCOVID-19ワクチンの義務付けを「無効であり、効果がない」と判断!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・F・ケネディJrが「ニューヨーク州医療従事者のCOVID義務化に勝利!」とツイートしました。ニューヨーク州最高裁判所は、COVID-19ワクチンは感染を止めないため、医療従事者に対するCOVID-19ワクチンの義務付けを「無効であり、効果がない」と判断したのです。
 裁判所が「COVID-19ワクチンは感染を止めない」と認めたものを、日本はいつまで打ち続けるつもりなんでしょうか。現実は「感染を止めない」というレベルではなく、ワクチンによって「感染爆発」が起きているのです。
 “続きはこちらから”のShortShort Newsさんの動画では、“CDCは現在、ワクチンを接種した人が脳卒中を発症したケースが十分な数になっていると発表しました。CDCは今後、このワクチンと脳卒中との関連性を調査する予定とのことです”と言っています。
 YouさんのBBCニュースの動画は、今日の編集長の記事で取り上げていたものですが、こちらの動画には字幕が入っていました。
 英国で著名な心臓病専門医のアセム・マルホトラ博士は、“最近、超過死亡について大きな懸念があることが明らかになった…ほぼ間違いなく言えることがあります。…私自身の研究によって明らかになったことです。コロナのmRNAワクチンには心血管の確かなリスクがあり、おそらくは、ワクチンが超過死亡の要因となっているのです。現時点では、超過死亡の原因について不明な点が多いため、実際、私は、調査を行っている間は、ワクチン接種を中止するように要求しています。…「Vaccine」誌で最近公開された、ファイザー社とモデルナ社のmRNAワクチンの当初の治験を再解析した研究では、次のような結果が得られました。…実際の重篤な有害事象のリスクは、少なくとも800分の1でした。その重篤な有害事象のリスクのうちの多くは心血管系のものです”と言っています。 
 主要メディアがワクチン被害を報じ始めた理由は、アメリカで共和党が下院多数派になり、先週ケビン・マッカーシー氏が下院議長になり、政府の権力の乱用などをチェックする下院監視政府改革委員会の新委員長ジェームズ・コマー氏が「私は明確にしたい。これはジョー・バイデンの調査であり、委員会はそこに焦点を当てる!」と言っていることがあるのかもしれません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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速報:CHD、NY州医療従事者COVID義務化を撃破!
引用元)
ニューヨーク州(NYS)最高裁判所のジェラルド・ネリ判事は、本日提出した画期的な判決で、医療従事者に対するCOVID-19ワクチンの義務付けを「無効であり、効果がない」と判断しました。裁判所は、NY州保健省はこのような義務付けを行う権限を持たず、この権限は州議会に留保されていると判断した。さらに裁判所は、COVID-19ワクチンは感染を止めないため、義務化の合理的根拠がなく、義務化は「恣意的かつ気まぐれ」であると判断しています。
 
Children's Health Defense(CHD)は、Medical Professionals for Informed Consentと複数の医療従事者を代表して、この訴訟に資金を提供しました。主席弁護士のスジャータ・ギブソン氏は、「これは、1年以上にわたって生活の糧を奪われてきたニューヨークの医療従事者にとって大きな勝利である。これはまた、ニューヨーク州全体で危険かつ前例のない医療従事者不足に直面している、すべてのニューヨーカーにとっても大きな勝利です」と述べています。
 
CHD会長メアリー・ホランドは、「我々は、COVIDワクチン義務化に対するこの重要な勝利に感激している。現在の知識からすれば、現段階での義務化は恣意的であると正しく判断した。この判決によって、このような危険で不当なワクチン接種の義務付けが全米で解除される流れが続くことを期待しています」と述べています。
 
2023年、私たちは素晴らしいスタートを切りました。
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配信元)
速報: @ChildrensHD ニューヨーク州医療従事者のCOVID義務化に勝利!
新しい年の始まりにふさわしい。
素晴らしい弁護士、スジャータ・ギブソンにおめでとう。

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ワクチン接種が「世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」を示すサーシャ・ラティポワ氏の情報 ~「ワープ・スピード作戦」全体の最高執行責任者であることを明言した国防総省、単なる供給者だった製薬会社

竹下雅敏氏からの情報です。
 1月7日の記事で、サーシャ・ラティポワ氏の調査によって「米国防総省(DOD)、保健福祉省(HHS)、その他の政府機関、世界中の政府が製薬会社と結託し、バイオテロや情報戦の作戦を通じて、世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」が明らかになったことをお伝えしました。
 ShortShort Newsさんが、サーシャ・ラティポワ氏の動画に字幕を入れてくれました。冒頭の動画で彼女は、“これは「ワープ・スピード作戦」で、国防総省が担当した作戦です。国防総省は…この作戦全体の最高執行責任者であることを明言しています。…製薬会社は単なる供給者です。製薬会社は注文を実行するだけです。しかし、設計、開発、製造の監督官庁は国防総省です。…法的には、製造したものをHHS(保健福祉省)長官のAlex Azar(アレックス・アザール)が、効果があるかもしれないと判断すれば市場に出すことができます。…国防総省は食品医薬品局FDAの規制の対象外です。…国防総省は、臨床試験を行う必要もありません。国防総省は、安全性と有効性を実証する必要もありません。…ここで重要なのは、食品医薬品局FDAは、何の役割も果たさないということです。すなわち、FDAがこれまでずっとやってきたのは、規制当局を演じ、芝居を演じてきたということです。つまり、この製品を規制する役割はないのに、規制当局になりすましているわけです。これは、私たち全員に対して行われた詐欺行為です”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画は非常に重要です。ツイート動画はリンク先の動画の「全編」を6つに分割したものです。
 「全編」の動画でサーシャ・ラティポワ氏は、“重要なのは、臨床試験の実施施設や治験責任医師のほとんども騙されていたことです。FDA職員のほとんども騙されていたのです。というのも、この特殊な詐欺は、トップが主導しているのです。私の知る限り、国防総省、保健福祉省HHS、食品医薬品局FDA、生物医学先端研究開発局BARDAのトップと法律顧問、ほんのわずかな人たちしか知らないのです。しかし、それ以外の一般議員や役職者は知りません(4分40秒)…つまり、彼らは皆、組織的に行ってきたのです。実際、2013年に準備を開始しています。…例えば、パンデミックエンタープライズがあります。2013年に設立された半民間・半政府系の企業で、連邦政府機関の10人のトップが参加しています。略してPEMCと呼ばれる組織です。連邦政府機関の10人のトップには、国防総省、保健福祉省、食品医薬品局FDA、国立衛生研究所NIH、農務省、エネルギー省、退役軍人会などが含まれます。…つまり、パンデミックへの対応について秘密を守るために、多くの秘密主義と手順を持った陰謀団が2013年に結成されたのです(9分30秒)”と言っています。
 こうしたサーシャ・ラティポワ氏の情報は、ワクチン接種が「世界中で大量殺人を行おうとする陰謀の証拠」を示す決定的なものです。「陰謀論」ではなく、まさに陰謀であることが、ハッキリとしたのです。
(竹下雅敏)
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配信元)


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故・母里啓子先生の2020年の動画 〜 感染症対策はいかにパニックを起こさせないか、いかに正しいことを伝えるか。今はわざとパニックを起こさせている

読者の方からの情報です。
 読者の方から母里啓子先生の情報が届きました。かつて時事ブログでも取り上げた方で、ぴょんぴょん先生が著作を紹介されたこともありました。医師であり、元国立公衆衛生院感染症室長であり、予防接種の啓蒙と副反応被害者の救済活動に邁進されていた母里先生は、2021年10月に急逝されました。届いた動画はおそらく2009年の講演会の一部だと思われます。「インフルエンザは政策なんです。」インフルエンザワクチンを売るためにワクチン需要検討会で宣伝方法を検討するという、現在の新型コロナワクチン政策にも通じる発言をされています。
 さらに2020年7月のインタビューでは、すでに新型コロナとそのワクチンの真相に迫るお話をされています。「感染症対策が厚労省の手を離れ、内閣官房がやっている(7:45)」「昔からパニックに仕立てられるのが感染症(9:25)」「(本来の)感染症対策はどうやってパニックを抑えるか、いかに正しいことをきちんと知らせるか」「陰謀論?違います。陰謀はもっと大きな陰謀です」「兵器産業と製薬産業は人の命を脅かして、無駄なものを使わせなければ成り立っていかない」「学級閉鎖、ロックダウン、脅してマスクをさせたり、パニックを起こさせている」「ワクチンが効いて病気が無くなったのは過去に一つ天然痘だけ。この成功体験が強烈だった。しかし天然痘ウイルスはものすごく特殊なウイルスだったことを皆忘れている(19:40)」「分からないことを分からないと言えるのが本当の科学」「ほっとけ!の意味。ウイルスがどこにいるかとか、不顕性の人まで探し出して隔離とか、そんなことできない。ウイルスや菌はどこにでもいる。人間は自然界の中にいる。ほっとくより他ないじゃないですか(笑)(30:45)」
にこやかで明晰な話ぶりがステキな方でした。
(まのじ)
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配信元)
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ナマケモノ流「コロナ時代の生き方」
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Twitterファイルが暴露「新型コロナに感染した人はワクチンを打った人より優れた免疫を持つ」とツイートした医師をシャドーバンさせたファイザー上級取締役・元FDA長官

「Twitterファイル」と呼ばれる暴露文書が次々と公開されています。新型コロナワクチンに関する情報にも圧力がかかっていたことが判明しました。元ニューヨークタイムズ記者によるTwitterファイルの解説によると、今回の主役はファイザー社の上級取締役スコット・ゴッドリープ氏で、この人物は「元FDA(アメリカ食品医薬品局)長官、CNBCの寄稿者、コビッドの公共政策に関する著名な発言者で(中略)ファイザーはその年、ゴットリーブに36万5000ドルの報酬を支払っていた。」とあります。
 FDA(アメリカ食品医薬品局)でゴッドリープ氏の後任でもあった医師が、正しいツイートをしました。新型コロナ感染後の自然免疫がワクチンによる防御より優れていること、ホワイトハウスに対して「科学に従う」こと、そして自然免疫を持つ人々を今後のワクチン接種の義務から除外することを求めるものでした。このツイートに気づいたゴッドリープ氏は、ツイッター社のホワイトハウスとの窓口でもあるトッド・オボイル氏を利用して、この医師のツイートを誰も見ることができないようにさせました。このツイートの内容が真実であることが確認された今でもこの状態が続いているそうです。
 さらに記事では、トッド・オボイル氏というホワイトハウス担当のツイッター社ロビイストを、ファイザー社も利用したことに注目しています。mRNAワクチンを国民に強制するアメリカ政府とファイザー社との間の癒着を証明するものと述べています。1/7の時事ブログ記事で「DOD(米国防総省)がワープスピード作戦のCEO」であり、FDAはワクチンと言う製品に関わる企業群の最高科学責任者だということでした。ゴッドリープ氏は絵に描いたような利害関係者ですが、ツイッター社はその点には触れません。
 Laughing Manさんがこの記事を、ものすごくわかりやすいイラストにされていました。端的に言ってツイッターは権力の道具でした。
(まのじ)
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配信元)


政府に対して立ち上がらなければいけないワクチン被害者たち 〜 すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与え、「ワープスピード作戦」に署名し、世界中の国々に「COVIDワクチン」を提供した犯罪者のひとりであるドナルド・トランプ

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画の6分22秒で「現実に対して目を閉じる人を愚民という」と言っています。この観点から3分52秒~6分で、“ワクチン被害者遺族の会で立ち上がった人の数を考えると、ごくわずかなわけですから、大半のワクチン被害者の遺族が立ち上がってないわけです。…ワクチンを打ってから体調がすぐれない方ね…これ全部ワクチン被害者ですからね。こういったワクチン被害者の皆さんをデマ情報で騙した閣僚や政治家、専門家に対してですね、法的措置を取らなければいけないんですよ。何故ならばですね、ワクチンを購入した政府とワクチンメーカーの契約上ですね、ワクチンメーカーは一切そういうことに対して責任を負いません、負わなくていい契約になってます。従ってワクチンメーカーを訴えたところでですね、100%勝ち目はありません。思い出してほしいんですけれども、ワクチンを打った方々はですね、ワクチンを打つ前に同意書にサインをしてるはずです。同意書にサインをしてしまった以上はですね、自己責任なわけです。だけれども、ここで勘違いしちゃいけないのは、自己責任だからって泣き寝入りしなきゃいけないってわけではないわけです。…日本政府と言うのは、日本国民に対してですよ、日本国民の生命と財産を守る義務があるわけです。…政府に対して…立ち上がらなきゃいけないということです。立ち上がるということが自己責任だということね”と言っています。
 記事に書かれているように、すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与えるPREPA法に署名したのはドナルド・トランプです。彼は「ワープスピード作戦」に署名し、アメリカ人の税金を大量殺戮注射プログラムの資金として使用し、世界中の国々に「COVIDワクチン」を提供したのです。
 トランプ支持者の人達は、こうした現実に対して目を閉じる「愚民」だということになるでしょう。
 “続きはこちらから”の映像は衝撃的です。「1分45秒辺りからの歌と映像」から目をそらさなければ、こうした異常事態が何故起きたのかを問うはずです。そうすれば、「安全で効果的なワクチンです」と言うペテン師は犯罪者であり、トランプがその犯罪者のひとりであることは、疑いの余地がないのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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SATORISM TV.258「あゝ無情‼癌だらけとなる日本の2023年!現実を受け止める勇気は有るか?」
配信元)
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ホワイトハットもホワイトハットアライアンスも存在しません
引用元)
(前略)
・ファイザーはトランプに100万ドルの選挙寄付をしました。
(中略)
・トランプはビル・ゲイツの組織GAVIに11億6000万ドルを寄付し、WHOの民間寄付者として世界一になった。

トランプは、すべての大手製薬会社に無期限の責任免除を与えるPREPS法に署名した。

・トランプはCARES法に署名し、州知事に個々の州経済を無期限で自由に停止できる前代未聞の能力を与えた。

トランプの国家非常事態宣言は、CARES法と連動して、FEMAとCDCに連邦政府の行政権を与えるものである。
(中略)
・トランプはNDAAを更新し、アメリカ国民を告訴も裁判もなしに逮捕し、捕虜として無期限に拘留できるようにしたが、これが現在も自身の支持者が1月6日の件で拘留されている唯一の理由です。
(中略)
トランプは米国内だけでなく、世界中の国々に120億ドル以上の「Covidワクチン救済」を提供した。

トランプは「ワープスピード作戦」に署名し、アメリカ人の税金を国際的にも国内的にも大量殺戮注射プログラムの資金として使用した。
(以下略)

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