アーカイブ: COVID-陰謀(ワクチン)

ロバート・マローン博士「(mRNAワクチンに)大量のDNA断片が存在することを発見しました。…通常ヒトに投与されるべきではない特定の配列が存在するということです。」、マーク・トロッツィ博士「DNAの混入レベルは、許容基準値の1000倍以上にも達しているのだ。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月10日の記事で、Medicinal Genomics社のケビン・マッカーナン博士とそのチームが、“ワクチンが大量のプラスミドDNAの断片で汚染されていた”のを発見した、ということでした。
 また、8月30日の記事で、東京理科大の村上康文教授は、“USCの研究者が同じ実験をして、同じ量のDNAを見つけた…ヨーロッパのグループも1つ見つけていますので、最低3グループです”と言っていました。
 こうしたことから、mRNAワクチンが大量のDNA断片で汚染されているのは、事実だと思われます。
 この問題についてロバート・マローン博士は、“米国とカナダの科学者たちが未開封のバイアル瓶の入手に成功し…大量のDNA断片が存在することを発見しました。…その文書によれば、通常ヒトに投与されるべきではない特定の配列が存在するということです。…つまり、カナマイシンネオマイシンの抗生物質耐性遺伝子も含めて、これらが私たちの体内に入ることになります。…シミアンウイルス40(SV40)の配列も含まれています。ウイルス全体ではありませんが、非常に活性の高いプロモーター配列です。これこそ、FDAが古い規制の中で「避けなければならない」としたものです。挿入突然変異誘発のリスクがさらに高まるからです”と証言しています。
 “続きはこちらから”の連新社のツイート動画でマーク・トロッツィ博士は、“DNAの混入レベルは、許容基準値の1000倍以上にも達しているのだ。…ここでパーマー博士とギルソープ博士のレポートの結論部分を引用し、このビデオを終えよう。…「ファイザーとモデルナ社のメッセンジャーRNAワクチンには、プラスミドDNA汚染が存在している。これは重大な健康リスクをもたらす可能性がある。…最も回避できないのはスパイクタンパクの長期生成である。むしろ、より長期に渡るより破壊的な影響、自己免疫疾患のような炎症疾患を引き起こす可能性がある。しかも、プラスミドDNAがヒト染色体に組み込まれ、悪性疾患を誘発することも考えられる。…ワクチンの即時撤回を求めるには十分すぎる理由になるはずだ」”と言っています。
 アーロン大塚氏のツイートには、“英国統計で、15歳から44歳の癌による超過死亡が増加している”とありますが、モデルナ社はこうした遺伝毒性のリスクを知っていたようです。
 ロバート・マローン博士の『DNA統合リスク:モデルナ社は知っているが、FDAは否定している』には、モデルナの特許出願の文章「遺伝子操作されたDNA(裸のプラスミドDNAなど) を生きている宿主に直接注入すると、少数の細胞が直接抗原を産生し、防御免疫反応が起こります。しかし、この技術には、腫瘍遺伝子の活性化や腫瘍抑制遺伝子の阻害につながる可能性のある挿入突然変異誘発の可能性など、潜在的な問題が伴います。」を引用しています。
 日本でも多くのミュージシャンが亡くなっていますが、ワクチンの毒性を考えれば、これは予想されたことです。
 恐らく、大北メディカルクリニックの松永敦院長だと思いますが、“今、数え切れないほどの患者さんたちが、いろんな病院に行ってらっしゃいます。…いろんなお薬が足りなくなっている。…あのお注射のための後遺症、そんな患者さんたちがどんどん増えてしまってる”と話し、今、日本に薬がないというのは本当かも知れないと言っています。
(竹下雅敏)
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ロバート・マローン博士の証言「DNA汚染されたコロナワクチンよってDNA損傷に関連することなら何でも起きる可能性がある 出生児欠損症や癌が代表的なもの」
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新型コロナワクチンの効果を論じた西浦教授の怪しげな推計結果 〜 ネット上では余裕の反論が多数、実態はワクチン接種のたびに超過死亡が発生している

 怪しげな疫学数理モデルで有名な西浦博教授が「新型コロナウイルスワクチンの接種によって、国内の令和3年2~11月の感染者と死者をいずれも90%以上減らせた」との推計結果を出されたそうです。ワクチンが無かったら感染者は約6,300万人、死者36万人に達したとの予想です。シロウトでも「何言ってんだ?」と呆れるような論文しか出せないことに、ワクチン推進もいよいよ追い詰められているのだなと感じました。と同時に、これまで以上にやみくもに接種の圧力をかけてくる意思も感じます。
 ネット上では、権威に惑わされずに実態を追ってこられた多くの方々の反論が溢れ、余裕すらあります。西浦氏の分析のごまかしが指摘され、ワクチン接種をするたびに超過死亡が発生しているデータは今や常識になっています。また世界一ワクチン接種している日本が空前の超過死亡を示していることも海外に知れ渡っています。知らないのは日本人だけではないのか。
 今年の5月に森田洋之医師が地上波で画期的な、意義ある解説をされました。日本人の死亡者が急増している原因は、高齢者の増加でも、新型コロナ死亡でも、医療逼迫でもないことをデータで示し、ワクチン接種との相関関係を指摘されています。その後、この有意義な番組のプロデューサーは更迭されたそうです。新型コロナワクチンの危険を命懸けで訴えた宮沢孝幸先生は京都大学を追われました。SNSは「イベルメクチン」や「ワクチン」などのワードを検閲し抹殺し、匿名でフェイクなコミュニティ・ノートが飛んで来きます。しかし、このような嘘や言論封殺はいつまでも続きません。誰しもが自身の発言の責任を問われる日が来ると思います。
(まのじ)
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新型コロナワクチンだけでなくインフルエンザ、各種がんなどのmRNAワクチンが続々と開発中 〜 ワクチンの効果も集団免疫も証明されていないのに接種を勧める政府は「犯罪を犯している」

 国立医薬品食品衛生研究所 遺伝子医薬部ホームページの「感染症予防用mRNAワクチンの臨床開発状況 」資料がネット上で明らかにされています。それによると、新型コロナだけでなく、インフルエンザ、ジカ熱、HIV、帯状疱疹、ノロ、結核、各種がんなど様々なmRNAワクチンが続々と開発されていることが分かります。今後、ワクチンと名のつくものはmRNA製剤と思ったほうが良さそうです。しかも新型コロナワクチン同様、安全性など無視した承認審査になると予想されます。
 11月8日の衆議院厚生労働委員会で、福島伸享議員がXBB対応ワクチン推進の質疑をおこないました。もっぱら重症化予防を目的に、無料接種の今のうちに希望する国民が接種できるよう要望していました。製薬会社に頼まれたのであれば論外ですが、まさに「信じられますか?今の国会ですよ。」という藤江成光氏のコメント通り、国会議員としてあまりの不勉強です。今や重症化予防とされるものが免疫抑制で抑えているだけだと解っています。新型コロナワクチンでさえ1291もの有害事象があることを長尾和宏参考人が国会で証言しています。XBBワクチンに至っては「マウスを用いた非臨床試験のみ」の欠陥品だと指摘されているものです。それを「タダのうちに打たせろ」と国会議員が言う。
 2022年5月の時点で、いけのりさんが製薬会社の関係者から入手した「本音」とも言えるワクチン効果の論文を紹介されていました。英文を翻訳し、さらに重要な部分を強調して下さった労作ですが、それによると、WHOも各国政府もワクチンが「安全で効果的」と証明または反証できる経験的因果関係調査を行ったことがない、つまり科学的根拠がないと言っています。またワクチンが集団免疫を作り出すと言う主張は、製薬会社などからなるGAVIアライアンスによる仮定に過ぎないと述べています。そして因果関係を調査しないまま、予防接種プログラムは安全であると主張する政府は「インフォームドコンセントなしに全住民を対象に実験を行い、住民に対する犯罪を犯しているのである。」と指摘しています。ワクチン推進論者は、この論文を否定する根拠を示せるのでしょうか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナワクチン後遺症が疑われる「副腎機能低下症」の解説 〜 社会の無理解で苦しむ学生とその家族の手記を取り上げた小島勢二先生

 名古屋大学名誉教授の小島勢二先生が、「中・高校生におけるコロナワクチン後遺症」として、副腎機能低下症を解説されていました。これは国の難病に指定され、全国の推定患者数は約1,000人という稀な病気だそうです。それが「新型コロナワクチン後遺症患者の会のアンケート調査によると、ワクチン接種後に副腎機能低下症と診断された患者が、診断名が記載されている246人のうち7人みられた。」とあり、また「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会の資料によると、これまでに医療機関あるいは製造販売業者から39例の副腎機能低下症が報告されている。」と、少なくない数が認められています。
 小島先生は、インフルエンザワクチン接種後副反応の発症数と比較し、「副腎機能低下症、自己免疫性肝炎は、新型コロナワクチン接種後には、39人、6人あるのに、インフルエンザワクチン接種後には1人もいなかった。これらの疾患は、異なる発症機序によるのかもしれない。」と推察され、「抗体依存性事故攻撃、T細胞依存性事故攻撃によって自己免疫疾患が発症する可能性」を指摘されています。
 小島先生に優れて学者の良心を感じるのは、取り上げておられた手記でした。新型コロナワクチン接種後に副腎機能低下症を発症してしまった17歳女性のお母様の体験談が、苦しくなるほど辛いものでした。活発だった娘さんは、周りの人に感染させないために3回目の接種をした後から、起き上がれないほどの倦怠感に見舞われました。例によって病院では異常なし、精神的なものと診断されたものの、お母様のがんばりで大学病院の検査の結果、やっと副腎機能低下症との診断名がつきました。
 ところが学校から、ワクチン後遺症の診断書がないと通常の欠席扱いになり留年になると伝えられます。しかし病院はワクチン後遺症と認める診断書を書こうとしません。教育委員会も見放します。どこも娘さんの苦境を支援しませんでした。娘さんを卒業させるために選んだ手段は、母娘にとって大変過酷なものでした。
 小島先生は、こうした体験談を我が事のように受け止め「厚労省は、現時点ではワクチン後遺症の存在を認めないという立場なので、C美さん、C美さんのご家族も周囲の無理解に2重の苦しみを味わっている。とりわけ、ワクチン後遺症として国外の文献にも少数の報告しかない病名では尚更であろう。」と憂慮されていました。
 国や自治体が後遺症で苦しむ患者さんやご家族を、さらに追い詰めているのが現状です。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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中・高校生におけるコロナワクチン後遺症:副腎機能低下症
引用元)
(前略)

(中略)
「留年はしたくない、でもお医者さんは診断書を書いてくれない。学校の先生は無理してでも学校に来いと言う、出来ないなら他の学校を探せばいいと言う。子供は今の高校を皆と一緒に卒業したいと言う。もう無理して学校に行くしかない」。そして、子供は起き上がるのがやっとの状態なのに、無理やり学校に行かざるを得ませんでした

家は決して裕福ではないのですが、留年を避けるにはもうどうしようもなかったので、タクシーを使いました。朝、子供をタクシーで学校まで送り、お金を節約するために私は片道50分くらいの道を歩いて家に帰り、子供が帰る時間になったらまた学校へ歩いて行き、タクシーを呼んで一緒に家へ帰る、という生活を1ヶ月ほど続けました。私の足腰はボロボロになり、お金もなくなり、私は限界でした

そんな私を見ていた子供は、副作用の強い薬を飲んでようやく歩けるようになった身体なのに、「お母ちゃん、一人で行ってみるから休んでいて」と、おぼつかない足で重いリュックを背負い、玄関を出て行きました。私はその後ろ姿を見ながら、動けなくなった自分を責めて泣きました。この手記を書いている今も、その当時のことを思い出すと手が震えるくらい悔しいです。
(中略)
どうして周りの皆のためにワクチンを打った優しい子が、保健室の先生に「病気なら転校したら?」と言われたり、すがる思いで受診した病院の先生から「心療内科へどうぞ」と冷たく突き放されたり、信頼していた学校の先生にすら「保健室にサボリに行くのか?」と、心ない言葉を言われないといけなかったのか。当時の学校の先生も、お医者さんも、教育委員会も、ワクチン後遺症をよく知らないという、それだけのことで、子供がその全てのしわ寄せを受けて苦しんだのは、本当に、言葉で言い表せないくらい今でも辛いです。悲しいです。悔しいです。このようなひどい状況にいる子供が他にもいるかもしれない、誰にも理解されないまま1人で苦しんでいるかもしれない、ということで、私はさらに苦しいのです

ワクチン後遺症の子供たちが学業に不安なく安心して治療に専念できるように、ワクチン後遺症と気づかれないまま苦しんでいる子供が1人でも減るように、子供の症状を理解されずに悩んでいる保護者が1人でも減ることを願っています


藤江成光氏が武見厚労相に直接質問 〜 2年前から国の「副反応疑い報告」が機能していないことを指摘、ワクチンの安全性評価への疑問に対して武見大臣は「鋭意調査中」

 ワクチン禍を客観的なデータで追求されている藤江成光氏が、10月24日、武見敬三厚労大臣に直接質問をされていました。「新型コロナワクチンの副反応疑い報告制度」についてです。ワクチンの是非を問うものではなく「報告制度がシステムとして機能していない、つまり行政・政治の問題として」質問をされていましたが、結果的に新型コロナワクチン被害の傍証になっていました。
 札幌市では「予防接種健康被害救済制度」に11件の心筋炎・心膜炎の申請があり、そのうち厚労省の救済認定を受けたものは9件報告されていますが、「副反応疑い報告」には1件も上がっていません。これについて藤江氏は「接種後28日以内に発生した心筋炎・心膜炎は、ワクチン接種との関連に関わらず、報告しなければなりません。つまり今回のケースは、医師や医療機関の開設者が、本来報告すべき事案を報告していなかったことになり、予防接種法第12条に違反した状態、これが現在も続いていると考えられます」と述べ、大臣に見解を問いました。武見大臣は「現在、事実関係を確認中」「鋭意調査をしているところ」と回答しました。
 実はこの報告隠しは2021年6月の医薬品等行政評価・監視委員会でも「実際に生じた事例の一部しか報告されないというのが常」と懸念されていたものでした。厚労省は、こうした実態を知っていながら2年以上も無視していたことになります。
 藤江氏は続いて、「(このような)副反応疑いの報告では、接種後に起こった症状のごく一部しか上がっていないことから、今までのワクチンの安全性の評価、そして国民に対する情報提供が正しくできていなかったのではないか」と問いました。札幌市と同様の傾向が見られる自治体は他にもあると確認されていました。おそらく厚労省が本気で調査をすることはないでしょう。むしろ藤江氏が指摘した実態を国民が知り、製薬会社の出先機関と成り下がった厚労省を信頼してはならないことに気づくべきです。
 たった一人で街頭に立ち、ワクチンの危険性と厚労省の非を訴える市民がおられました。日本に住む仲間を大切に思う心に勇気づけられます。
(まのじ)
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