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トランプ大統領のヒドロキシクロロキンを勧める書き込みは、ツイッター社によって削除 ~イタリアではヒドロキシクロロキンは「標準治療」になっている事実

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領はヒドロキシクロロキンの効果を再度力説し、「感染初期段階になら効果があると思う。多くの最前線の医師たちもそう考えている」と発言。しかし、ANNニュースでは、“新型コロナへの治療効果が立証されていないほか、FDA(米食品医薬品局)も「心臓へのリスクがある」として医療機関以外で使用しないよう警告を出しています”とわざわざ付け加え、トランプ大統領をコケにしています。
 “新型コロナへの治療効果が立証されていない”どころか、イタリアではヒドロキシクロロキン、アジスロマイシンは「標準治療」になっているということを、何故報道しないのでしょう。
 また、トランプ大統領のヒドロキシクロロキンを勧める書き込みは「ツイッター社によって削除」されました。大手製薬会社にとって都合の良い措置が、ツイッター社によって取られているのが分かると思います。
 ところが、こうしたニュースに対する日本での反応は、“ツイッター社スゲー”なのです。こういう反応をする人に「Q」の支持者はいません。「周回遅れ」というよりも、世界観が異なりすぎるという感じです。彼らにとっては、表に上がるニュースが真実なのです。
 “続きはこちらから”は「メイカさんからの続報」です。やはり、新型コロナウイルスは、武漢の研究所で造られた「生物兵器」のようです。予想した通り、日本もこの件に絡んでいると見て良いでしょう。WHOは犯罪機関です。トランプ大統領がWHO脱退を正式通告したのは当然なのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ氏改めて治療効果力説 FDAは使用を警告(20/07/29)
配信元)
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ツイッター社、トランプ氏転載の動画削除=新型コロナ「誤情報」、長男は投稿規制
引用元)
(前略)
米ツイッター社は28日、トランプ大統領がリツイート(転載)した新型コロナウイルス関連の動画などが「誤解を生じさせる」と警告し、転載した動画の一部を削除した。また、トランプ氏の長男ドナルド・トランプ・ジュニア氏に対しても、投稿削除を命じるとともに投稿を12時間規制すると通告した。

トランプ氏は27日夜、14回にわたり新型コロナ関連の動画などを転載。この中には新型コロナへの効果が疑問視されている抗マラリア薬ヒドロキシクロロキンの投与を呼び掛けるものや、感染防止のためにマスクを着用する必要はないと訴えるものが含まれていた。経済活動再開に慎重なファウチ国立アレルギー感染症研究所長を非難する投稿も転載した。 

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「神対応」の台湾のコロナ対策 ~徹底した水際対策により、ロックダウン措置は実施されず、レストランや小売店は通常の営業が認められていた / 人口あたりの日本のPCR検査数は世界最貧国レベル

竹下雅敏氏からの情報です。
 台湾のコロナ対策の「神対応」に関してはこちらの記事が詳しい。記事によれば、12月31日に「原因不明の肺炎治療状況に関する武漢市衛生健康委員会の緊急通知」という文書がネットに上がった時点で、“即日、武漢からの入国者を全員検査する措置をとった”と言うのだからスゴイ。
 台湾の水際対策は徹底していて、“感染したかどうかグレーの人も含めて、徹底して隔離”したのですが、それが功を奏し「現地ではロックダウン措置は実施されず、レストランや小売店は適切な配慮を行った上で、通常の営業が認められていた」のです。
 日本は水際対策に失敗し、初期のクラスター対策にも失敗しました。違いは「初動の速さ」にとどまらず、「能力の差」であることは、今や誰の目にも明らかです。「天才IT大臣」と呼ばれているオードリー・タン氏による「マスクの在庫の見える化」「予約販売などのシステム構築」と、「アベノマスク」をくらべてはいけないのです。現代と旧石器時代くらいの差があります。
 台湾と他の国との違いは、“続きはこちらから”をご覧になると良く分かります。イギリスのコロナ対策は、ジョンソン首相が「私は太りすぎていた」として、“国民の肥満を減らすため、ジャンクフードの広告や販売方法に新しい規制を導入する方針を発表した”とのこと。食品業界への規制を強めて景気の足を引っ張るより、健康に良い食品の税制を優遇する等した方が、より賢明なように見えるのですが…。
 日本はさらに凄くて、「今、日本は(検査数が)世界で、人口あたり158位から159位、バングラデシュとかカメルーンに抜かれて、世界の最貧国のグループに入ってます」という話。
 世界の最貧国はお金がなくて、「PCR検査」を充分に出来ないのかも知れません。日本はというと、どうも「アベノマスク」第2波などの無駄な処に使うお金を確保するために、肝心の「PCR検査」に回すお金はないのかも知れないなどと思ったりします。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「コロナ封じ込め成功」の台湾、2020年は1.77%の経済成長予測
引用元)
(前略)
台湾のシンクタンクの中華経済研究院(CIER)は7月22日、2300万人が暮らす台湾はパンデミックの恐怖を遠ざけ、経済を復興させていると発表した。
(中略)
台湾は世界の多くの国がパンデミックへの対応に苦慮する中で、いち早く復興を遂げる見通しという。台湾での新型コロナウイルスの感染者は累計458人に留まっており、ロックダウンも実施していない。
(中略)
台湾のGDP成長率は今年の第2四半期に落ち込んだが、今四半期は1.64%増を記録し、第4四半期には3.09%増が見込めるという。さらに、来年は2.33%増の成長率が見込めるという。
(中略)
台湾政府は感染拡大の初期の段階から、モニタリングを徹底し、感染者や接触者らの厳格な追跡を行ってきた。海外からの渡航者には14日間の自宅検疫を義務づけ、ウイルスの侵入を防止した。現地ではロックダウン措置は実施されず、レストランや小売店は適切な配慮を行った上で、通常の営業が認められていた。
(以下略)

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国連開発計画(UNDP)の報告書「発展途上国のうち132か国で貧困ラインの前後に位置する27億8000万人を対象に…ベーシックインカムを一定期間、導入することを提案」 ~良い方に行けば奴隷労働からの解放になり、悪い方に行けば完全管理社会になる

竹下雅敏氏からの情報です。
 国連開発計画(UNDP)の報告書で、“発展途上国のうち132か国で貧困ラインの前後に位置する27億8000万人を対象に…ベーシックインカムを一定期間、導入することを提案”したとのこと。債権国が債務の返済停止や減額に応じれば実現は可能だということです。
 国連の提案なので、手放しで喜べません。彼らにすれば、ベーシックインカムを実現する前に十分な数の人間を、新型コロナウイルスとワクチンで減らしておきたいところでしょう。しかし、彼らの思惑が実現するとは思えません。
 ベーシックインカム自体は良くも悪くもないので、どの様な人たちがどういう目的で導入しようとしているのかで結果は異なります。良い方に行けば奴隷労働からの解放になり、悪い方に行けば完全管理社会になります。
 「新型コロナウイルス騒ぎ」で、日本は先進国ではなく「衰退途上国」だと誰もが分かったからには、日本もベーシックインカムを早急に導入すべきだと思います。MSA資金を末端まで届くように適切に分配し、各国の予算に組み込めれば、ベーシックインカムは「一定期間」ではなく継続可能です。この方向で国を動かせるのは、小沢一郎氏だけでしょうね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナでベーシックインカム制度が浮上!国連「貧困層の生活を維持するために各国は導入を」
転載元)
(前略)
国連(国際連合)がベーシックインカム制度の導入に前向きな報告書を発表したことが分かりました。
 
NHKによると、国連開発計画(UNDP)が7月23日に発表した報告書の中に、「発展途上国のうち132か国で貧困ラインの前後に位置する27億8000万人を対象に、生活を維持するために最低限必要な現金を給付するベーシックインカムを一時的に導入するべき」というような記述があったとのことです。

国連が明確にベーシックインカム制度の導入に言及したのは初で、費用の総額は1ヶ月あたり2000億ドル(約21兆4000億円)程度と見積もられ、発展途上国と新興国が先進国などに返済する債務3兆1000億ドルの変更をすることで実現可能だとまとめています。
 
ベーシックインカムは前々から世界各国で検討されていた政策の一つで、国が全国民に一律して毎月10万円~20万円程度の生活費を支給するとしている制度のことです。

それ以上の収入が欲しい人は各自で労働を行うという形になり、新型コロナウイルスの影響を考えると時代にあっているとして、実現の可能性が各国で検討されています。
 
日本においては政治家が非常に後ろ向きで、ベーシックインカムの導入に否定的なコメントばかりが目立っていますが、世界規模の流れでベーシックインカムの機運が高まれば、方向性が変わることもあるかもしれません。

国連“発展途上国でベーシックインカムを”新型コロナ感染拡大
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200724/k10012530581000.html?utm_int=all_side_ranking-social_001

国連は、新型コロナウイルスの感染拡大が続く発展途上国のうち132か国で、貧困層などの生活を維持するため、最低限必要な現金を給付するベーシックインカムを一定期間、導入することを提案しました。
これはUNDP=国連開発計画が23日発表した報告書で明らかにしました。

(中略)
 
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マスクの効果を理解しているトランプ大統領、そして「ウイルスは消えるでしょう」と発言 〜 新しい世界を迎えるために必要な役割を終えた後、いずれ消える新型コロナウイルス

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領は「最終的には私が正しいということがわかるでしょう。…もう一度言います。ウイルスは消えるでしょう」と発言。2月10日の「ウイルスは4月までに、奇跡的に消えるだろう」という見通しは完全に誤りだったわけですが、今のアメリカの状況で、なおこのように主張するとなると阿呆大魔神なみにイカレテいるか、それとも何らかの情報を持っているかのどちらかでしょう。
 一般には前者と思われているトランプ大統領ですが、実際は驚異的な天才なので、Qグループが繋がる宇宙人たちから情報を得ているのではないかという気がします。
 実は私も「いずれウイルスは消える」と感じています。ただ、消えるにしてもコロナちゃんが役割を終えた後になりそうです。新型コロナウイルスが出現しなければ、例えば日本の満員電車、男性の育児休暇の取得、テレワークなどの問題解決に向かうことはないでしょう。新しい世界がすぐそこまで来ているのに、私たちの生活が以前のままということはあり得ません。
 ソーシャルディスタンスでいえば、私は以前から特殊な例外を除いて、他の人を2メートル以内に近づけることは有りませんでした。「個」が確立している人は、群れることはないので自然にこうなるのです。
 カバールがソーシャルディスタンスを要求するのは、衛星などから各人を識別しやすいためでしょうが、宇宙としては「地球人が自立をする時期が来た」ということなのです。子供が群れるのは自然です。しかし、大人がいつまでも群れたがるようでは、精神的にはまだ幼いということになります。実のところウチでは、テレビに出て来る人物の全員が、良くて小学生の低学年に見えています。
 話を記事に戻すと、トランプ大統領はマスクの効果を理解しているようです。問題は共和党支持層で、「自分の健康は自分で決める権利がある」という人たちです。もちろん彼らの主張は正しいのですが、マスクを着けずに自分や家族が感染した場合に、“人工呼吸器の数が足りないときは他の人に譲る”ということを、最低同意してもらわなければならないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領、新型コロナウイルスは消えるだろうと改めて主張。「私は他の誰よりも正しい」
アメリカの感染者が370万人を超えても、大統領は主張を変えていません
引用元)
「新型コロナウイルスは消えてなくなる」と主張し続けていたトランプ大統領は、アメリカの感染者が急増している中でも、その考えを変えていない。

(中略)

インタビューで、FOXニュース・サンデー司会者のクリス・ウォレス氏はトランプ大統領に「ウイルスが制御されているという主張は間違っていた」と指摘したが、トランプ大統領は、自分は正しいと主張し続けた。

「最終的には私が正しいということがわかるでしょう。私はウイルスが消えると言いました。もう一度言います。ウイルスは消えるでしょう。」 

(中略)


(中略)

通商担当補佐官のピーター・ナバロ氏などホワイトハウスのスタッフが、米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ所長を批判している。

ウォレス氏はこの批判についても触れ、「なぜ政権スタッフが、国の感染症対策のトップであるファウチ氏を批判するのか」と尋ねた。

それに対してトランプ大統領はファウチ氏は「警戒しすぎている」と述べた。

「ファウチ博士は、マスクをつけるなと言った。中国を規制するなと言った。ファウチ氏は間違いを犯した。彼はちょっと警戒しすぎているんだ」
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マスク論争、米社会分断 「個人の自由」譲らない保守層―緊急事態3カ月
引用元)
(前略)

米国で、マスクをめぐる論争がやまない。マスク着用が感染拡大を和らげる効果は理解されるようになったが、着用義務化には保守層を中心に「個人の自由だ」として強い抵抗があるのが現状。

(中略)

「ここは米国だ。中国とは違う」。新たな感染震源地となった南部フロリダ州のオーランド近郊のレストランで今月中旬、郡のマスク着用令を守るよう行政指導に入った職員に対し、「反マスク」活動家の男性が詰め寄った。男性は地元メディアに「自分の健康は自分で決める権利がある」と反論した。

(中略)

ギャラップ社が今月13日発表した世論調査によると、72%が日常的にマスクを着用すると答える一方、共和党支持層に限れば46%にとどまる。

(中略)

米疾病対策センター(CDC)の最新の報告によると、ミズーリ州の美容院で2人の美容師がコロナに感染したが、マスクを着用していたために139人の客から一人も感染者が出なかったという。
CDCのレッドフィールド所長は14日の声明で、マスクをウイルスに対抗する「最も強力な武器」だと主張した。仮に米国民全員が着用すれば、1~2カ月で「制御可能」という認識も示す。

(以下略)
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トランプ氏 一転、「マスク着用は愛国的」
引用元)
 アメリカのトランプ大統領はツイッターに、マスクを着用した自身の画像とともに、「マスクを着けることは愛国的だ」と投稿、「私以上に愛国的な人物はいない!」と強調しました。
 トランプ氏はマスク着用を義務化する考えについては否定していますが、国民に対しマスクの着用を呼びかけ、軌道修正を図った形です。
 アメリカでの感染者数は380万人を突破し、感染拡大が続いています。
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配信元)


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新型コロナウイルス研究に着手した香港大学の閻麗夢(えん れいむ)博士「WHOは感染発生の早期、すでにヒトからヒトへの感染を把握していた」 ~中国とWHOが情報を隠蔽

竹下雅敏氏からの情報です。
 WHOの顧問である上司の指示で、新型コロナウイルス研究に着手した香港大学の閻麗夢(えん れいむ)博士が米国に亡命。「WHOは感染発生の早期、すでにヒトからヒトへの感染を把握していた」と主張しました。彼女の発言で中国とWHOが情報を隠蔽していたことが確実になりました。
 私は当初から、新型コロナウイルスのパンデミックは、WHOの上層部が意図して作り出したものと見ていたので、この程度の情報ですら、これまではっきりしなかったことの方が驚きです。
 結果を見ると、新型コロナウイルスの対処に成功した国は、例外なく極めて早期に水際作戦を実行しています。なので、パンデミックを誘発したい者たちにすれば、人々が危機を楽観視してくれた方が良いのです。WHOの対応は、まさにそのようなものでした。
 「メイカさんからの続報」によると、“武漢肺炎ウイルスはサーズウイルスが混入しているため危険”だということです。新型コロナウイルスは、SARSウイルスにエイズの遺伝子が組み込まれた「生物兵器」である可能性が高いのです。
 ところが、一部の陰謀論者の間では「SARSCoV2 は、病原体として証明されていない」という根拠の無い妄想のような説を信じて、“マスク不要”を主張する人が後を絶ちません。
 トランプ大統領の支持者の中に、このような人たちが相当数いると思っています。「Covidパーティに参加した」という30歳の方は、死の間際に「間違っていました。COVID19 はデマだと思ったんです」と言ったらしい。この方は、“新型コロナウイルスは存在しない”と思っていたのかも知れません。
 “新型コロナウイルスのパンデミックはフェイクだ”と信じている人たちが、政府の指示に従ってマスクを着けるとは思えません。彼らが「危機を楽観視」することで、新型コロナウイルスの感染爆発に歯止めがかからなくなるのです。この目的で、CNNがマネキンに人工呼吸器をつけるというようなフェイクニュースをわざと流し、“COVID19 はデマだ”と思い込ませることで、マスクやソーシャルディスタンスなどの必要な措置を多くの人に取らせないようにしたのだとしたら、彼らの方が1枚も2枚も上手だと感じます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国亡命の武漢ウイルス研究者 フォックスニュースで証言
配信元)
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香港大の女性ウイルス研究者が米に亡命 「中共ウイルスの真実を明らかに」
引用元)
香港大学の女性ウイルス研究者は4月、香港を脱出し、米国に亡命した(中略)… 亡命したのは中国青島出身の閻麗夢(えん れいむ)博士で、世界保健機関(WHO)のリファレンス研究施設として指定されている香港大学公共衛生学院の研究室に所属していた。(中略)… 昨年12月31日、上司でWHOの顧問であるレオ・プーン教授の指示を受け、中国本土で発生したSARSに類似するウイルスの研究に着手した。同日、中国疾病予防管理センターの科学者でもある友人から「家族全員が感染した事例を確認した。すでにヒトからヒトへの感染が起きている」との情報を入手した。
 
この情報を複数回、プーン教授に伝えたが、「中国共産党のレッドラインを踏むな」「我々が消される可能性がある」との警告を受けた。同じ情報を同大の著名なウイルス学者、マリク・ピーリス教授にも報告した。同教授も行動を起こさなかった。WHOのウェブサイトでは、ピーリス氏について「新型コロナウイルスによる肺炎の国際保健規則緊急委員会」の「アドバイザー」と記載している。「WHOは感染発生の早期、すでにヒトからヒトへの感染を把握していた」と同博士が主張している。
(以下略)
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
香港の女性の医学博士が6月28日に米国に亡命。FBIが許可した。彼女は入管で「中国にはもう戻れない。中国の武漢肺炎の真相を話す。」と言って亡命を懇願した。夫は米国に亡命するのを拒否したため、彼女は夫に言わずにこっそりと米国に逃げた。彼女の中国の家族は中国政府に脅されている。今後、彼女はWHOと中国が隠蔽してきた真相を世界に伝えることを約束した。米国にその他3人の中国人研究者が亡命した。武漢肺炎ウイルスはサーズウイルスが混入しているため危険。
(以下略)

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