アーカイブ: ’14〜金融危機

[sputnik ほか]仏首相「EUの命運はあと数か月」 〜対テロ戦争の拡大と食糧危機とルシファー崇拝の強要〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 フランスの首相が、“数か月のうちにEUの崩壊につながる可能性”を強調したということです。現在明らかに金融崩壊が始まっており、欧州中央銀行が金融緩和によって崩壊の時期を少し先延ばしにするでしょうが、崩壊は避けられないと思います。この時に、記事の中で危惧されている難民によるテロ行為が、対テロ戦争へと拡大していく可能性が大です。なぜなら食糧危機が予想されるからです。
 現在、物資を運ぶ大型タンカーが停止していることを考えてください。欧州は食糧自給率が100%を越えているのですが、食品関連会社が中国の支配下にあるため、食べ物は中国へと運ばれ、欧州の人の口には入らないのです。
 このままだと欧州は大変な状態になり、特に難民を受け入れた国は崩壊の危機にあります。混乱がどのレベルで収まるかがポイントだと思いますが、背後に、こうした混乱によって宗教を統一し、最終的にルシファー崇拝を人々に強要しようとしている連中、もちろんその頂点に居るのがフランシスコ法王ですが、彼らが居ることが問題なのです。
 スーパー人工知能で未来の可能性を予見して、こうした陰謀の結果、彼ら自身の破滅に直結することがわかれば、彼らは計画を諦めるか変更するでしょう。しかしそうした場合でも、かなりのレベルの混乱は避けられないように思えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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仏首相「EUの命運はあと数か月」
転載元)
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フランスのバルス首相は「統一ヨーロッパは、崩壊の危機にさらされている。EUは、数か月も持たない」と述べた。 

元日銀職員、ウクライナの金融部門に秩序をもたらすことができるか?
バルス首相は、ダボスでの世界経済フォーラムで「統一ヨーロッパは、大量移民流入危機や、ますます増大するテロリズムの脅威、そしてポピュリスト政党への支持の高まりから、崩壊の淵へと追い込まれている」と強調した・

なお昨年11月、ルクセンブルグのアスエルボーン外相も、同様の危惧の念を表明している。

アスエルボーン外相は、欧州における移民危機をコメントして「我々に残された時間は、恐らく全部で数か月だ。EUにとっても同じ程度の脅威が存在している」と述べた。

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EU崩壊に関するフランス首相の警告
転載元)
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ミールターヘル解説員
フランスのヴァルス首相が、EUの崩壊について警告しました。21日木曜、記者会見を行ったヴァルス首相は、「数ヶ月のうちにEUの崩壊につながる可能性のある危険について話し合うため、ダボスを訪問した」と強調しました。ヴァルス首相は、難民危機、テロの脅威の拡大、ポピュリズムの高まりとイギリスのEU脱退の可能性を、EUの今後数ヶ月の重要な危機として挙げました。また、来月、EUとイギリスが合意する可能性について、「合意の可能性はなく、この問題にはさらなる時間が必要だ」と述べました。

EU崩壊に関するヴァルス首相の警告は、実際、一部のヨーロッパの首脳やEUの高官が、EUの弱体化と最終的な崩壊に関して行っている警告のひとつです。これらの警告に共通しているのは、EUが、その存続を脅かす前例のない脅威に直面しているということです。現在、EUは、ヨーロッパ28カ国で構成される世界最大の地域的な組織として、いくつかの大きな問題を抱え、存続の危機に直面しています。現状において、恐らく、EU創設以来、最大の危機とされる難民問題【の解決が】、この組織にとっての急務になっていると言えるでしょう。現在、EUは、この組織の本質と加盟国間の主権の境界、EUとしての決定や法に関する根本的な疑問に直面しています。

ある国がEUに加盟する際には、EUの法を国内の法よりも優先することを受け入れますが、現在、難民問題とそれによる影響により特にハンガリー、スロヴァキア、スロベニア、クロアチアといった中央・東ヨーロッパの小国は、EUとしての資格よりも主権を優先させており、それによって、難民受け入れに関する責務を逃れようとしています。興味深いのは、EUの古くからの重要な加盟国であるイギリスが、難民・移民問題においてこれらの小国に同調していることです。これにより、これらの小国は、EU内に強い味方を持つことになりました。このようなアプローチに対し、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、そしてギリシャなどの重要な加盟国は抗議しており、これらの小国が、特に難民問題に関してヨーロッパの首脳や閣僚レベルの決定に従うよう求めています。

明らかに、このようなアプローチの継続により、EUの結束は弱まり、その展望は暗く曖昧なものになっています。とはいえ、ここ数ヶ月、難民問題に加え、テロの脅威もEUの問題に加わっており、一部のヨーロッパの首脳は、難民のヨーロッパへの流入とその問題の関係を強調しています。

EU内の亀裂は、難民問題を巡る対立に限られません。経済・財政政策に対する異なる見解、一部の国のポピュリズムの高まり、そして何よりも、イギリスのEU脱退による問題、これらが、EU加盟国間に対立を生じさせています。EUの首脳は、イギリスのEU加盟を継続させるために一部の利権を与えようとしていますが、ドイツのメルケル首相など、一部の人々は、EUの根本的な原則に関しては、イギリスに譲歩するつもりはないと語っています。

[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(1/19) 〜今、米企業政府を含むいくつかの主要な金融機関と国が破産しようとしている〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 闇との戦いが重要な局面に入って来ました。“今、米企業政府を含むいくつかの主要な金融機関と国が破産しようとしている”とあります。現在起こっているあらゆる出来事を総合的に見ると、まさにこの通りだと思います。
 リーマンショックでは単に証券会社が倒産しただけです。それで世界は大混乱に陥りました。今起ころうとしているのは巨大な銀行そして国の破産です。これから起こる出来事の規模は、まさにリーマンショックどころではないということがわかるはずです。
 記事後半では、中国主導のAIIBはすでに準備が出来ているようです。しかし、混乱とその余波がどれだけ続くのか不明です。全体の流れは明らかに良い方向に向かっており、悪と悪の文明が滅び行く様をこれから見ることになるのですが、非常に多くの人々がこの混乱に巻き込まれて、命を落とす可能性を否定出来ません。そうした人々を、混乱の犠牲者と見るか、悪の一部と見るかは、ケースバイケースという事になるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(1/19)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日本や世界や宇宙の動向]ロイヤルバンク・オブ・スコットランドが今年は壊滅的な年になると警告! 〜現在の地球が置かれている状況を見れば、必然の出来事〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 これまで何度も警告していますが、この記事においても、“金融市場は…これまでにないほど壊滅的に崩壊することになる”だろうと予測されています。時代の流れが読めない人はこうしたことに気付かないものですが、現在の地球が置かれている状況を見れば、必然の出来事なのです。
 今日の一連の記事は、こうした金融崩壊を始めとする出来事が将来的に何をもたらすのかを、見て行きたいと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロイヤルバンク・オブ・スコットランドが今年は壊滅的な年になると警告!
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2016/01/2016-will-be-a-cataclysmic-year-investors-should-be-afraid-20th-largest-bank-in-the-world-2788692.html
(概要)
1月13日付け

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By Michael Synder

ロイヤルバンク・オブ・スコットランド(RBS)は顧客に対し、「2016年は激変の年となる。金融商品の全てを売却した方が良い。」と伝えました。
彼らはThe Economic Collapseブログの記事と同じようなことを言っています。つい最近まで、大手銀行がこのようなことを伝えるなど誰が想像できたでしょうか。しかしこれは世界的な金融危機が始まっており、世界中が下げ相場に突入していることを示しています。
2016年が始まってからS&P500社の集合的な市場価格が暴落しており、世界中で山火事のようにパニックが広がっています。
そしてRBSは「投資家は心配すべきである。」と公然と言っているのですから益々不安が広がります。
私が数ヶ月前から警告してきたことをRBSも言い出したことに驚いています。

RBSは2008年のリーマンショック前と同じようなストレス警報を世界市場が発していることに気が付いたのです。

RBSは、顧客に対し、「今年は世界的なデフレ危機が起き、主な株式市場は暴落し、石油価格は1バレル16ドルまで下落するなど激変の年となる。そのための準備をしておくように。」と助言しました。

RBSのクレジットチームは世界市場が2008年のリーマンショック前と同じストレス警告を発しており、その対策として高品質の公債を除く全ての金融商品を売却するように促しています。
2016年の取引が始まると同時に、原油価格の下落、中国危機、世界貿易の縮小、債務の増加、法人融資の低迷、デフレなど。。。銀行にいくつもの危険信号が送られています。

警告を発しているのはRBSだけではありません。アメリカ最大の銀行、JPモルガンチェースもまた株価が反発した時に株を売却するよう促しています。
JPモルガンチェースは株式市場を見放しました。7年ぶりに、投資銀行が投資家らに株を売却するように警告しています。

大手銀行がこのような事を促すのは2008年~2009年以来です。
これは。。。現在、とんでもないことが起きていることを暗示しています。2015年後期(6ヶ月間)に世界中で数兆ドルもの金融財産が消えました。そして2016年の取引開始から12日間でさらに数兆ドルの金融財産が消えました。
S&P500社の集合的な市場価格が1兆ドルも安くなってしまったのです。。。
また、世界的なパニックを引き起こしている大きな要因の1つが石油価格の暴落です。今週火曜日にアメリカの石油は1バレル29.93ドルで取引されました。1バレル30ドルを切ったのは2003年12月以来です。
石油価格の暴落はエネルギー関連企業を破綻させることに繋がります。
S&PキャピタルIQを基にしたUSAトゥデーによる分析によると、S&P500のエネルギー・セクター関連企業は今年1年で288億ドルの損失が発生すると見込まれます。

世界的なデフレを阻止するためには、石油価格を1バレル50ドルまで戻さなければなりません。
しかし現実には、しばらくの間、石油価格が上がる見込みはありません。 石油価格はこの先何年も低迷するだろうと予測されています。

また、アメリカ国内における鉄道貨物量もリーマンショック時と同じレベルまで急減しています。これはより広範囲に経済が悪化していることを物語っています。
バンク・オブ・アメリカによれば過去11週間の貨物量が前年同期比で5%も減少したと伝えています。
このような事からも景気後退が加速していることが分かります。そして金融市場も経済の悪化と連鎖し始めています。しかし歴史的な基準で言えば、アメリカの株価はさらに30%下落しないと正常とは言えない状態です。

金融市場は非常に敏感に反応するため、何かのきっかけで突然総崩れする危険性があります。その時はこれまでにないほど壊滅的に崩壊することになるでしょう。


http://theeconomiccollapseblog.com/archives/20th-largest-bank-in-the-world-2016-will-be-a-cataclysmic-year-and-investors-should-be-afraid

[嗚呼、悲しいではないか!]フルフォードレポート英語版(1/12) 〜株式市場の暴落は、金融システム解体を目的としたもので、ほとんどの株価は50〜60%低下する〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 株式市場の暴落は、金融システム解体を目的としたもので、ほとんどの株価は50〜60%低下するとのこと。やはり予想した通り、年金は吹き飛ぶと考えた方が良さそうです。
 将来的に“株式市場は廃止されることで合意”とあり、これもまた望ましい方向性だと思います。
 日本は背後で確実に変化しているようで、いずれそうした動きがはっきりして来ると思います。ただ、地球の支配層が神々の意思に従うというのであれば、地球から戦争を無くすこと、核兵器はもちろん原子力発電所を無くすこと、地球の自然環境を保全することをはっきりと示さなければなりません。
 権力を手放すまいとして抵抗すれば、これまでにうず高く積み上がった罪により処刑されるだけです。彼らの信仰とは異なり、再生はありません。永遠に無の中に消滅してしまいます。権力を手放さない人間には、ふさわしい結末だと言えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(1/12)
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[Sputnik 他]米国の最大手投資銀行5行、原油価格下落と中国の生産低下で損失 / 内部告発者は警告している。”通商は停止している。” 〜最低、玄米、塩、油の備蓄は必要〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 金融システムが本当に崩壊の直前であることが見て取れると思います。2つ目の記事は、より具体的にその危機的状況を説明しています。“今現在外洋には船は運行されていない…これは恐ろしい経済的兆候であり、通商が文字通り止まっている証拠である…スーパーマーケットの棚が空になるまでにはそう時間はかからないだろう”とあります。
 “遅かれ早かれ…危機と混乱がやって来る…最も大きい問題は食品”とあります。こうした危機的状況に日本が巻き込まれなければ良いのですが、食糧自給率が圧倒的に低い現状では、危機の回避は難しいと感じています。
 ずいぶん前から、最低3か月分の食料、出来れば半年、さらには1年分の食糧の備蓄が望ましいと忠告して来ました。これは、最低限飢えて死ぬことが無いための措置で、出来れば玄米で備蓄して下さい。家庭用の精米機が2万円以内で手に入るので、3分つきに精米してお米を炊くようにすると良いでしょう。もちろん玄米でも胃に負担がかからないという方は、玄米で食べることをお勧めします。最低、玄米、塩、油の備蓄は必要です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国の最大手投資銀行5行、原油価格下落と中国の生産低下で損失
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米国の最大手投資銀行5行は昨年第3四半期から利益が落ちていたが、この傾向はこの先3ヶ月続く見込み。

クレディ・スイスの評価では、JPモルガン・チェース、ゴールドマン・サックス、モルガン・スタンレー、バンク・オブ・アメリカ、シティグループの損失額は、総計80億ドルとなる。昨四半期からは15%の縮小となる数字だ。

原油価格下落と中国からの否定的な情報で、投資が旺盛に行なわれなくなっている。サウジアラビアと北朝鮮の政治的緊張も、投資には向かい風となっている。

一部の銀行は、最終四半期の収益についても、暗鬱な予測を示している。ドイッチェ・バンクによれば、JPモルガンは、前四半期比で16%の減収という成績を反映した報告を最初に提出する。アナリストらは、純益は昨年比で5%縮小する、と予測している。

モルガン・スタンレーは投資部門の社員を全体の4分の1にあたる470人削減する計画を発表。2008年以降は大手銀行で人員削減が相次ぎ、たとえばシティグループは、2008–2012年の期間だけで75000人を解雇した。

問題は、エネルギー資源部門その他、多額の負債を抱えた部門からの損失が、金利マージンによる純益で補填されるかどうかという点だ。もしそうならなければ、各行はさらなる損失を出すことになる。

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世界経済についての大ニュース:内部告発者は警告している。”通商は停止している。”
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本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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