アーカイブ: ’14〜金融危機

[カレイドスコープ]国民に計画的「大艱難」への準備を奨励するホワイトハウス 〜地球規模の破局を演出することも厭わない権力者達〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 人々が真相を知ると、現在権力の座に就いている者たちは、その大半が刑務所行きとなります。特にアメリカでは、大きな社会的変動が起こると予想されます。追い詰められた連中は権力を維持するためなら 地球規模の破局を演出することも厭いません。
今日の最後の記事で紹介する予定のコーリー・グッド氏の最新情報では、彼らは、地球の破局をもたらす巨大な火山噴火を爆弾を使って引き起こすと脅しているようです。
 カレイド・スコープの記事では、オバマ政権が、“想像もできないイベントを計画している”とあります。シェールオイルを取り出す際の、フラッキング(水圧破砕)が全米規模での地震を誘発するとみられ、米国中央部のニューマドリッド断層帯が動くのではないかと言うのです。断層帯の内側には、15の地点に原子力発電所が立地しているとのこと。もしもここが動くと地球規模の破局がきます。
 経済崩壊だけでもオバマ政権が戒厳令を敷くのに十分だと思いますが、このような巨大地震を人為的に引き起こすことも、彼らならやりかねません。
 もちろんこの記事に書いてあることは、 1つのシナリオであって、こんな事を米軍の良識派やSSP同盟が簡単にやらせるとは思えません。実行しようとすれば、おそらく内戦になると思われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国民に計画的「大艱難」への準備を奨励するホワイトハウス
転載元)
mag201609-28

(中略) 

急激に増える「アメリカの砦」への移住者

(中略) 

全米各地から、「ビッグスカイ」の名前で呼ばれている風光明媚な米国北西部地域「グレート・ノースウェスト」のモンタナ州、ワイオミング州、アイダホ州、オレゴン州、そしてワシントン州東部への移動が始まっています。

mag201609-24

(中略) 

もともと、グレート・ノースウエストは、「アメリカの砦」と言われてる地域です。

(中略) 

過去10年の間、およそ500万人がカリフォルニア州から逃げだしているのです。

(中略) 

犯罪から身を守るために大都会からの脱出を考え始めたアメリカ人

(中略) 

アメリカの原発立地、地域別犯罪発生率、そして、全米からの移住が増えているグレート・ノースウェストを重ね合わせてみましょう。

mag201609-25

オレゴン州のポートランドにはトロージャン原子力発電所がありましたが、1993年に永久停止されました。

これが、アメリカ人が、米国北西部のモンタナ州、ワイオミング州、アイダホ州、オレゴン州、そしてワシントン州をグレート・ノースウェスト、「最後の砦」と呼ぶ理由です。

USGS(合衆国地質調査所)の調査結果が裏付けるウォーレンの警告

この9月にアメリカ中央部のオクラホマで、州史上最大級の地震が起こりました。

(中略) 

USGS(合衆国地質調査所)によれば、米国の東部と中央部における重要地域での地震の頻発回数は、この数年で5倍以上になっており、米国中央部で、まもなく巨大地震が起こるであろうという懸念がますます高まっている、とのことです。

(中略) 

ニューマドリッド断層帯は、カリフォルニアのサンアンドレアス断層帯のおよそ6倍という規模です。

(中略) 

メルマガ第56号パート2(2014年5月5日配信)では、「フラッキング(水圧破砕)が全米規模での地震を誘発することになる」と書いていますが、とうとう、それがやってきたのです。

(中略) 

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まさか日銀が倒産? 貯金がすべて「紙クズ」になる日に備えよ 〜日本は意図的に破綻:ゴールドに裏付けられた新円が再起動〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 原田武夫氏が警告しているように、日本は意図的に破綻するつもりのようです。そうすると、通常のパターンでは、預金封鎖から新円の切り替えとなるわけですが、この記事によると、“事態を収拾するために「第二日銀」が誕生し、新しい第二日銀券を発行して、紙くずと化した従来の日銀券と交換”になると言っています。“元の日銀は実質的に倒産に追い込まれる”とあります。これは、まったくこの通りだと思いました。これで、古い裏付けの無い円は破棄され、ゴールドに裏付けられた新円が再起動するわけです。
 株に手を出している人たちは、おそらくとんでもない目に会うことと思いますが、自殺をしないことです。新金融システムが再起動した際には、おそらく借金はチャラになると思われ、国民一人ひとりに、十分に生活が出来るだけの新円が振り込まれるはずだからです。
 非常にわかりやすく言うと、あべぴょんが裏付けの無い円を世界中にばら撒いていい気になっていますが、はっきり言って、誰にも尊敬されず相手にもされていません。しかし、同じことを天皇陛下が行う(「天皇の金塊」に裏付けられた新金融システム)と、各国の指導者が頭を下げ、その行為に深く感謝するのです。
 何が違うのかですが、裏付けの有る無しというのは象徴的です。安倍の言葉だけで全く中身を伴わない行動と、天皇陛下の行動では、天と地の差があります。国民は誰でも、そのことがよくわかっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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まさか日銀が倒産? 貯金がすべて「紙クズ」になる日に備えよ


(前略)
ハイパーインフレはすぐそこに来ている。

(中略) 

「日銀の黒田総裁は、消費者物価指数が2%になったら量的緩和をやめると言っていますが、実際には2%になってもやめられないでしょう。量的緩和をやめる、つまり日銀が国債を買い上げるのをやめたら、国債は大暴落するからです。(中略…)

(中略) 

「しかし、お金を秩序なく刷りまくっていたら、円の価値が下がり、インフレが止まらなくなります。そして円に対する信用は失われ、さらに円の信用が失われるような事件が起きれば、年率数万%も物価が上がるハイパーインフレへと転落していってしまうでしょう。すると、事態を収拾するために『第二日銀』が誕生し、新しい第二日銀券を発行して、紙くずと化した従来の日銀券と交換することが始まります。元の日銀は実質的に倒産に追い込まれるわけです」

にわかに信じがたい話だが、このような事態は実際にドイツで起きたことがあるそうだ。

(中略) 

(中略…)Xデーが来たとき、日本円しか持っていなければ、パン一つすら買えなくなります」

そんな状態から身を守るためには、今のうちに、資産の一部を外貨に替えておいたほうがいい、と藤巻氏は勧める。

(中略) 

「重要なのは、日経平均株価の1日の値動きのような短期的なことに目を向けるのではなく、長期的に物事を見ることです。(中略…)

(以下略)

ロン・ポール氏が金融危機に対する警告メッセージ 〜経済崩壊後の新通貨システム再起動まで自力で生き残らなければならない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロン・ポール氏が金融危機に対する警告メッセージを発しています。記事では、“3か月分の緊急資金(現金)”の所持と、“食糧を生産している地域に移動する必要がある”としています。資金的に余裕のある人は、“金貨や銀貨を購入”することを勧めています。これらのことに、概ね私は同意見です。時事ブログでは加えて、少なくとも3か月分の食料の備蓄を呼びかけています。
 記事では“今回は、本格的な通貨危機が起こり、全てが同時に崩壊…国家自体も崩壊します”とあります。そして、“アメリカをハイパーインフレが襲う”としています。アメリカの崩壊と日本の崩壊は時期がずれる可能性があります。いずれにせよ、“大規模な通貨危機によって、全てが破壊された後でしか通貨改革は実施されません”というこの一文が重要です。文中、“皆さんは、これから2、3年間、新たな金融危機を体験することになります”とあり、ロン・ポール氏は、通貨改革が実施されるまでに、2〜3年かかると見ているようです。私もこの期間は順当ではないかと思います。コブラの言う10日間の食糧備蓄で済むような話とはとても思えません。
 NESARAなどのチャネリング情報を信じている人たちは、一瞬にしてバラ色の未来が来て、自分の預金通帳に巨額資金が振り込まれていると夢想しているようですが、これは“全てが破壊された後”のことです。新通貨システムが再起動されるまでの間は、何とかして自力で生き残らなければならないのです。その準備をしておいてください、と何度もアドバイスしているのは、このためです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロン・ポール氏が米国民に警告メッセージを流しました。
引用元)
http://beforeitsnews.com/self-sufficiency/2016/09/ron-paul-economic-collapse-is-happening-now-protect-yourself-strategic-relocation-and-how-to-survive-2508836.html
(概要)
9月1日付け

preppers

ロン・ポール氏が米国民にビデオで警告メッセージを流しています。

経済崩壊と金融危機が差し迫っています。この事実を知り、皆さんの財産、資産を守ってください。
経済が崩壊したときにどのようにご自分とご自分の家族を守ることができるのかを考えてください。

その方法を以下に提示します。
借金をしないようにする。経済が崩壊した時点で借金のある人は全てを失います。年金も豊な老後もなくなります。

・緊急事態に備えて、請求書の返済を含め、3ヵ月分の緊急資金(現金)を所持しましょう。病気になったり、仕事を失った際に、現金があれば生きながらえます。社会の混乱や暴動を避けたり新たな職を求めて他の土地に転居しなければならなくなるでしょう。または、食料を生産している地域に移動する必要があるでしょう。緊急資金があれば新たな生活を開始することが可能です。

資金的に余裕のある人は、ハイパーインフレと経済崩壊の対策として金貨や銀貨を購入しましょう。




概要
(中略) 

アメリカで再び金融危機が刻一刻と近づいています。

(中略) 

皆さんは、これから2、3年間、新たなタイプの金融危機を体験することになります。2008年のリーマンショックとは明らかに違っています。

(中略) 

米ドルが崩壊すると、株式市場、債券市場、一次産品市場など。。。全てが同時に崩壊します。
自国通貨が崩壊すると自国経済が完全に崩壊します。そして国家自体も崩壊します。

(中略) 

これから、アメリカをハイパーインフレが襲うでしょう。

(中略) 

人々の目の前で、全てが破壊されてしまいます。

(中略) 

大規模な通貨危機によって全てが破壊された後でしか通貨改革は実施されません。

ですから、皆さん、一人ひとりが行動してください。金融危機が起こる前に、ご自分やご家族のために必要な対策をとってください。

(以下略)

破綻に直面するドイツ銀行、4分の1の支店を閉鎖 〜破綻の先にある素晴らしい未来〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 引用元によると、ドイツ銀行が国内723支店のうち、4分の1にあたる188支店を閉鎖することにしたようです。これはかなり危ない状態で、専門家によると、“ドイツ銀行はすでに破綻しています”とのことで、現状は“単にねずみ講で生き残っているだけ”だというのです。ねずみ講はいずれ買い手が居なくなります。この時に、大規模な金融システムの崩壊がやって来る可能性が高いと思います。いつになるかはわかりませんが、はっきりしているのは、必ず経済の大津波が来るということです。
 今回のものは、リーマンショックとは比較になりません。おそらくいくつかの国が破綻することになります。ひょっとすると、相対的に安全な円が買われ、日本はもう一度バブルに突入する可能性も、先に紹介した原田武夫氏の記事からは窺えます。破綻国家の中に日本が入っていることは、おそらく間違いないと思います。
 そうした将来の破綻とその先にある素晴らしい未来を見据えて動いているごく少数の人々が居ます。先に挙げた原田武夫氏は間違いなくその1人です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ドイツ銀行は破綻に直面
引用元)
(前略) 

http://www.express.co.uk/news/world/690675/Germany-economy-Deutsche-Bank-Brexit-Eurozone-finance
(概要)
7月18日付け

(中略) 

ドイツ経済が極めて不安定な状態です。大きな問題を抱えたドイツ銀行は国内約200店舗を閉鎖しました。

Deutsche-Bank-690675

(中略) 

ドイツ銀行の株価が48%も暴落(過去最低)したことで、銀行は債権者は大規模な緊縮政策を強いられています。
さらに、ドイツ銀行は、複数の海外市場(ロシアやオーストラリアを含む10か国)から撤退し約3000人の人員削減を行うことになりました。

(中略) 

金融エキスパートのマックス・カイザー氏によれば、
ドイツ銀行は技術的に破綻状態であり、単にねずみ講で生き残っているだけです。
ドイツ銀行は既に破綻していますから店じまいをしなければなりません。しかしドイツの政治家たちはこの銀行に金融工学の商品を市場で取引させ続けています。

(以下略)

[Sputnik]英国EU離脱で日本人専門家「安全資産の金、評価高まる」 〜英EU離脱は始まりに過ぎない 金融システム崩壊後に新金融システムが始動することに〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 少し前の記事で、年金基金は金に換えておいた方がいいと言ったのですが、その通りの当たり前の結果になってしまいました。いずれ、今回のようなことが起こるので、手持ちの資金に余裕がある人は金に換えておくと良い、とアドバイスしていたはずです。
 何度も言いますが、これは始まりに過ぎません。今回の場合、リーマンショック程度で終わることはありません。現在、欧州の銀行株が急落、ドイツ銀行やクレディ・スイスなどの破綻が囁かれていた大手銀行株が、大きく値を下げているようです。特にドイツ銀行は、33兆ドルの金融デリバティブと、6.3兆ドルの通貨デリバティブを保有しており、ここが破綻すると大手銀行の連鎖破綻となり、金融システムは崩壊します。今回は、リーマンショックの時とは異なり、中央銀行が通貨を供給して銀行システムを救える規模ではありません。
 本来なら世界経済の終焉を意味するのですが、まさにこうした出来事をきっかけとして新金融システムが始動することになり、ようやく待ちに待った出来事が起こりつつあるという状況です。わかっている人には、大変喜ばしい事態です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「安全資産」金が人気急上昇 英EU離脱で市場混乱(16/06/25)
配信元)


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英国EU離脱で日本人専門家「安全資産の金、評価高まる」
転載元)
英国EU離脱、という国民投票の結果は、日本市場にも激震をもたらした。日経平均の終値は約16年ぶりの下げ幅となり15,000円を割り、安定資産として円が買われ、一時は1ドル99円代をつけるほどの円高に突入した。

インフレ・株高・円安を基軸にしていたアベノミクスの見込みは外れ、日本の資産運用の環境は変化していくことになる。その中で、価格が上昇しているのが金だ。第一商品株式会社のアナリスト、村上孝一氏は、金が上昇する理由を2点挙げている。

村上氏「6月24日、NY金は1360ドル台まで上がりました。その後、1310ドル台まで下げていますが、これはかなり急伸したために、おそらく手仕舞いが入っているだけだと思います。今回の英国EU離脱でリスクが発生していることを考えると、金にとってはプラスになると思います。ETF(上場投資信託)などの投資需要の盛り上がりも期待されます。NY金は、2013年9月に1400ドルをつけています。私は、今後、その1400ドルというラインに向けて上がっていくと見ています。」

スプートニク:それは安全資産としての金の評価がますます高まるということでしょうか。

村上氏そうですね。もうひとつの理由ですが、今回の国民投票結果を米国の金融当局が気にしています。6月にFRB(米連邦準備制度理事会)が利上げを見送ったのは、英国の国民投票の結果を見たい、ということで見送ったのです。それが、このような結果になりましたから、当然米国も更に利上げがしにくくなりました。今のところ9月に利上げする可能性が一部ありますが、今後もし経済統計が悪くなれば、更にずれて、下手をすれば12月になる可能性もあります。米国の利上げ観測の『後ずれ』というのも、今後金価格が上昇していく要素になると思います。

英国は、今後2年間、EUからの離脱交渉を行っていくことになると見られる。それに従い円高株安も長期化すると予想される。金融市場の不安定・不透明感は続き、離脱の具体的な影響が今後鮮明になっていくことだろう。
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