アーカイブ: ’14〜金融危機

[日本や世界や宇宙の動向]今後数ヶ月以内に多くの船会社が倒産する恐れ 〜一方の極に固執した見解のみを信奉し何の準備もしないのは愚か〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事をご覧になると、実体経済の方は最悪だとわかります。このままだと、“今後数か月以内に多くの船会社が倒産する恐れ”があるとのことで、実は、これがかなり深刻な状況をもたらすと当初から懸念していました。チャネリング情報などで度々報告されている、通貨改革と各家庭へのかなりの額の入金ですが、楽観主義者の人たちは、NESARAが実行され、自分の通帳に大金が入金され、バラ色の未来が待っていると単純に信じ切っているようです。
 ちょっと考えて見てください。あなたの預金通帳に1億円が入金されました。誰もが潤沢な資金を手にすることが出来ました。しかし、実体経済は破綻しており、物流は止まっています。今年は農産物の収穫がアメリカでは15%低下するという予測もあります。何が起こるでしょうか。生き残るための必要物資を手にするだけで、入金された1億円はあっという間に消えてしまいます。
 もう少し想像力を働かせてください。会社が倒産するのは簡単ですが、一度倒産した会社を元に戻すのは至難の業なのです。経済崩壊と物流の停止で大混乱となり、商店の棚から商品が消えた状態が続いて、パニックになるなというのが無理なのです。
 ポジティブな勢力は、出来るだけスムーズに、一般人が変化に気付かない位自然に、経済システムを転換したいのです。一方ネガティブな勢力は、出来るだけ多くの混乱を引き起こし、人々をパニックにし、多くの人々を餓死させたいのです。この両者の綱引きが常に行われているわけです。一方の極に固執した見解のみを取り上げて信奉し何の準備もしないというのは、あまりにも楽観過ぎ、愚かだということを理解してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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転載元より抜粋)
http://www.zerohedge.com/news/2016-03-03/dry-bulk-ceo-warns-bankruptcy-tsunami-we-havent-seen-market-bad-viking-age
(概要)
3月3日付け

最近になり株価が少し回復していますが、ドライバルク(液体ではない貨物)の需要が、以下の記事のタイトルを見てもわかる通り、過去最低となっています。

今やドライバルク・タンカーを借りる方がフェラリを借りるよりも安い状況にある。
・ドライバルクの需要が過去最低となり、最悪の事態になりつつある、とDeutscheが警告。
・全てが停滞中。関係者が貿易は止まってしまったと警告すると同時にバルチック海運指数が崩壊。
・バルチック海運指数が過去最低の300以下まで落ち込み世界最大のコンテナ船がまるで座礁状態
・・・
ドライバルクの船会社(Golden Ocean Group)のCEOはオスロで開催された産業会議にて、ドライバルク需要は今が最悪な状態であると考えるのは楽観的だと述べました。

(Golden Ocean Group)

(Golden Ocean Group)



また、CEOは、ドライバルクの船会社は今後2年間は需要が停滞すると見ています。そして貨物船の供給過剰が深刻化しており、このまま維持することはできないと懸念しています。2016年は注文書控元帳の5割程度しか搬送されないだろうと言っています。

さらに、CEOは今後数ヶ月以内に多くの船会社が倒産する恐れがあり取引先のリスクも懸念されると言っています。
そして、今の市場はバイキング時代以来最悪の状態であり、このままの状態を維持していくことはできない。大きな変化が起こることになるだろう、とも言っています。

CEOが言う通り本当に最悪の事態です。
さらに悪いことに、今後、ドライバルクの船会社が次々に倒産すれば、造船会社も次々に倒産することになります。
問題は、どの銀行(大部分がヨーロッパの銀行)が、ドライバルク業界に最大の融資(抵当貸し)を行ってきたかということです。

[Sputnik 他]間もなく現金は消滅する―犯罪対策か、資金の流通を完全に管理下に置く狙いか? 〜中央銀行がパニック 取り付け騒ぎを恐れて、その前に紙幣を無くそうと考えている〜 

竹下雅敏氏からの情報です。
 中央銀行がパニックになっている様がよくわかります。彼らは取り付け騒ぎを恐れて、その前に紙幣を無くそうと考えているようです。電子通貨のみなら、お金を紙幣として引き出すことが出来ないからです。ただどう考えても、今の状況ではうまく行きそうにありません。人々は銀行を信用しなくなり、金銀を購入して金銀で決済をするようになるからです。
 というよりも次の記事にあるように、中国を中心とする金本位制の新しい金融システムが始動するはずです。人々は安全、安心な通貨システムを利用するようになり、自分たちの預金を収奪しようとする連中を相手にしなくなるだけのことです。彼らは、自分たちが作り出した混乱の中で自滅することでしょう。私たちは、その混乱を作り出した連中を法に基づいて裁けば良いのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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間もなく現金は消滅する―犯罪対策か、資金の流通を完全に管理下に置く狙いか?
転載元より抜粋)
202784

現金が消滅する日が近づいている。世界の主要通貨であるドルとユーロの最高額紙幣が今週、脅威にさらされた。

欧州中央銀行は既に500ドル紙幣の流通停止を呼びかけている。一方、米国の元財務相ラリー・サマース氏は、100ドルや50ドル紙幣さえ流通停止すべきだ、と訴えている。著名なエコノミストや銀行のアナリストらもこの考えを支持している。

主張の根拠はいつも同じだ。現金は犯罪者やテロリスト、脱税犯に利用されている、というのだ。

しかし、異なる視点もある。経済先進国でマイナス金利政策が広がっている。個人の預金の金利さえ間もなくマイナスになるかも知れない。それが銀行のクライアントらの気に入るはずがない。

大口預金者の一斉取り付けが起きれば、世界の銀行システムが壊滅するかも知れない。それを避ける最良の方法は、そのような可能性を人々から奪うことだ。つまり、現金の流通を止めることである。そうすれば誰もがお金を銀行システムに預けることになり、お金の流通は完全に管理下に置かれる。

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転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2016/02/gamechanger-of-2016-chinas-market-shaking-gold-strategy-rocks-anglo-american-financial-domination-3304316.html
(概要)
2月18日付け

中国は4月に人民元建てで金価格設定を始めるのでしょうか、そして中国はゲーム・チャンジャーとなるのでしょうか?

By Jason Hamlin

ここ数年間で、中国は秘密裡に相当量の金塊を買いあさってきました(金の爆買い!)。今や中国は世界最大の金の生産国であり消費国となっています。しかし中国で生産された金は輸出されず国内に保管されていると言われています。
また、中国は海外から金を大量に買い占めると同時に世界の金塊を割引価格で次々に買収しています。さらに中国はロンドン、ニューヨーク、スイスに保管していた自国の地金を持ち帰っています。

中国はロシアと共に
世界中の金塊を大量に買いあさった後に、英米金融機関や英米政府による貴金属の価格の不正操作を止めさせるのではないかとも言わています。

金の価格設定権が英米から中国に移されるなら、
貴金属は自由市場レベルの価格に再設定され、中国やロシアが大量に所持している金の価格が急騰するでしょう。

金の価格抑制(不正操作)が終わると、米長期国債の大量投げ売りや負債ベースの不換紙幣システムに対する世界の信頼もなくなります。
その結果
、世界の金融市場における中国、ロシア、その他のBRICS諸国の影響力が拡大し、これらの国々の通貨がより安定することになります。
そして、中国やロシアは、金の在庫が底をついているとされるアメリカに対しても戦略的にかなり優位に立つことになります。

中国は大量の金(公開された量だけでなく非公開のものも合わせて)を買いあさってきただけでなく、上海黄金交易所(SGE、中国商品取引所)にて国際的な金の取引プラットフォームを開設したのです。
SGEは世界最大の金の交易所になりました。ここで取引されているフィジカルゴールド(金塊)の量はCOMEXで取引されているペーパーゴールドの52倍です。

2016年の第一週目に、中国は海外の金融機関に対し、人民元建ての金の価格設定に賛同しなければ中国から金を輸入することはできないと警告しました。
4月に史上初めて人民元建てで金価格が設定されることになれば、中国は金の価格を高騰させるゲームチャンジャーとなる可能性があります。

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[PREPARE FOR CHANGE]WORLDWIDE RESET IMMINENT ! 世界規模のリセットが差し迫る!(日本語訳) 

竹下雅敏氏からの情報です。
 コブラからの情報で、現時点で大変重要なメッセージの動画だと思います。ただ、彼ら自身が言及しているように、動画で語られているイベント(地球解放)がいつになるのかはわかりません。“まもなく”やって来るのは確実なのですが、25,000年の隔離状態から、ようやく解放に至るという意味でのまもなくなので、確実に言えるのは、2025年までには事が起こるだろうということなのです。
 とは言っても、世界情勢と金融システムがまさに崩壊しつつある現状では、時期はかなり近いのではないかと予測されます。この動画で語られているのは、理想的に上手く行く場合の事柄なので、夢のような期待は抱かない方が賢明です。
 仮に、地球人の全員が“3日から15日間の生活物資”を確保しておく必要があるとすれば、事が起こった時の混乱はどのくらい大きなものかが想像出来るでしょう。15日間食べなくても死にはしませんが、パニックになると人は簡単に死んでしまいます。また混乱に乗じて、食糧を退蔵する者も必ず出て来ます。皆が分かち合えば15日間で済む混乱も、混乱に乗じて大儲けをしようと考える者が多ければそれこそ大混乱となり、収集のメドが立たなくなります。“輸送・エネルギー・食糧供給についての一時的な中断”が起こった場合、これがどのくらいの期間で本来の状態に戻れるのかが、まったくわからないのです。その間、政治、経済の分野で大転換が起こっており、“合法的に逮捕し、公正な裁判”が行われ、“マスコミは…明白な証拠を提供”するのです。これが3日から15日間で可能でしょうか。
 私が、少なくとも3か月分の食料を備蓄しておくように忠告しているのは、このためです。念のため、都会の人は水をどう確保するかを考えておいてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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WORLDWIDE RESET IMMINENT ! 世界規模のリセットが差し迫る!(日本語訳)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[日本や世界や宇宙の動向]ヨーロッパの大きすぎて潰せない銀行(複数)が破たんします!

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事にある通り、本来ならメディアは現在進行している金融危機に対して、大騒ぎしているはずなのです。これまで何度もお伝えしているように、“今回はリーマンショックよりも遥かに深刻”なのです。幸いなことに、完全な金融システムの崩壊後の青写真がすでに準備されているところに救いがあるのですが、混乱は免れません。
 日本の報道を見ていると、危機が目の前に迫っているのに、何も知らされないでのんびりしている風に見えます。中には、津波警報が出てから港に様子を見に行くようなバカが大勢現れるのではないかとさえ思ってしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ヨーロッパの大きすぎて潰せない銀行(複数)が破たんします!
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/alternative/2016/02/day-of-reckoning-the-collapse-of-the-too-big-to-fail-banks-in-europe-is-here-2-3301344.html
(概要)
2月13日付け

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随分前から、ヨーロッパの大手銀行(複数)は必ず破たんすると警告してきましたが、今まさにそれが起きようとしています。

ドイツ最大の銀行の株価が月曜日にさらに8%も下落しました。そして現在の株価は前回の金融危機の時の株価(史上最低)を少しだけ上回っている状態です。
しかしドイツ銀行の株価は2016年が始まって以降36%も暴落しており、ドイツ銀行のクレジットデフォルトスワップが放射線状に拡大しています。ドイツ銀行が危ないことは昨年9月から警告されていました。

しかしヨーロッパではドイツ銀行以外にも複数の大きすぎて潰せない銀行(独コメルツ銀行、クレディ・スイス、HSBC、仏BNPパリバなど)が非常に危険な状態です。

イタリアでは殆ど全ての銀行が破たんする危険性があります。また、ギリシャの銀行株が月曜日に25%も暴落しました。金融ハルマゲドンがヨーロッパに起こりつつあります。そして、全世界が苦しみを味わうことになります。
ヨーロッパの銀行が破たんすると、ヨーロッパ全体の株価が暴落します。昨年中旬から今日まで、ヨーロッパの株式市場の富の5分の1が消滅しました。

ヨーロッパ全体の株価暴落は主に銀行の株価の暴落によってもたらされています。
マーケットウォッチによると、ヨーロッパの銀行株は6週間連続で下落しています。これは前回の金融危機と同じ状況です。
ヨーロッパの銀行株は全体的に昨年中旬と比較しても39%も暴落しています。
2015年の後半から始まった金融危機がヨーロッパでは急激に悪化しています。いつ破たんしてもおかしくない銀行はドイツ銀行だけに留まりません。クレディ・スイスはスイスで最も重要な銀行ですが、第四四半期の損失額が58億ドルにのぼると発表しました。
クレディ・スイスの株価は当会計年度から今日までで34%も下落しました。多くの専門家がクレディ・スイスがこのまま生きながらえることに疑問視しています。

このような状況はヨーロッパ全域に広がっています。
ロシアでも2大銀行が閉鎖されました。ギリシャの銀行が破たんした結果、ギリシャの株価は過去25年最低となりました。
幸い、アメリカはまだヨーロッパほど状況は悪化していません。しかしアメリカもヨーロッパと同じ道をたどることになるのは確かです。

ヨーロッパの金融危機を煽っている大きな要因の1つが、ヨーロッパの大きくて潰せない銀行(複数)がエネルギー・セクターに1000億ドル以上の融資を行ってきたことです。そのため、アメリカの銀行よりも石油価格の暴落により深刻な影響を受けています。

しかしアメリカでも石油価格の暴落でエネルギー供給会社が次々と倒産しています。
北米では、昨年から、エネルギー供給会社の倒産が42回も起きています。Chesapeake Energy 社も月曜日の株価が33%も暴落しており倒産は免れないでしょう。

さらに忘れてはならないのは、昨日お伝えした通り、テックバブルも崩壊中ということです。
月曜日も大崩壊が続いています。ナスダックの株価が過去18ヶ月間で最低となりました。

今まさに、我々の目の前で世界的な金融崩壊が起きているのです。日本の株式市場も11日の祝日明け早々、747ポイントも暴落しました。

既にリーマンショック後の金融大崩壊が始まっています。ただ、今回はリーマンショックよりも遥かに深刻であり、世界を震撼させながら全てを根本的に変えることになるでしょう。

[日本や世界や宇宙の動向]グレゴリー・マナリノ氏:FRBもマイナス金利を導入するでしょう。 〜信頼出来る金融のプロフェッショナル〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 このグレゴリー・マナリノ氏は、信頼出来る金融のプロフェッショナルだと思っています。専門的な知識はもちろん、何としても、少しでも多くの人々を金融崩壊という大混乱から救い出したいという氏の想いが、痛いほど伝わって来ます。ただこの記事にあるような情報を目にすることのない一般の投資家は、大手メディアの偽情報を信じてしまい、最終的にはかなりの人がビルから飛び降りることになると思われます。結果が見えているだけに、余計に悲惨なのです。
 株式市場はいまやカジノとなっており、そうした現場では、ほんの一握りの人がその他の人を犠牲にして巨万の富を得るのです。しかし歴史を見る限り、そうした富を手に入れた人たちは、その後間違いなくと言って良いほど、破滅しています。賢明なのは、この分野に近付かないことです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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グレゴリー・マナリノ氏:FRBもマイナス金利を導入するでしょう。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2016/02/greg-mannarino-negative-interest-rates-coming-to-the-us-2796886.html
(概要)
2月12日付け



インタビューを受けた金融専門家のグレゴリー・マナリノ氏によると:

FRBは金利を引き上げません。これまでも金利を引き上げることはありませんでした。何しろ、債権利回りが急落しているのですから。。。。
現在、FRBも世界中の中央銀行も共に酷い苦境に直面しています。
彼らは景気刺激策として金融緩和を行ってきましたが、うまく行っていません。中央銀行ができる唯一の対策は債務と債権者を増やすということです。中央銀行は経済を豊かにすることなどできません。

株式市場が危機的状況であり、公債市場野バブルが膨れあがっていますから、今後は金利がさらに引きさげられるでしょう。
さらに状況は悪化します。一部の中央銀行と同様にFRBも世界中の中央銀行もマイナス金利を導入するでしょう。彼らは共に連携して政策を計画、実施しています。

株式市場はゆっくりと崩壊していくでしょう。
この問題はシステム的な問題なのです。中央銀行が意図的にシステム的なリスクを生み出しているのです。
中央銀行がやることはバブルを膨らまし、バブルを萎ませることです。
歴史的に見ても、彼らはバブルを膨らましたり萎ませたりしながら世界中の人々から富を強奪してきました。2008年のリーマンショックも同様です。
現在、公債バブルが破裂寸前です。これは中央銀行による前代未聞の大規模な窃盗メカニズムが働いていると言えるでしょう。
今のシステムでは、永遠に負債が膨らむことになります。お金を借りるのを止めると世界経済がふっ飛んでしまいます。
現行のシステムでは国や国民は富を増やすことはできません。
実際に、先進国は皆巨額の債務を抱えています。アメリカは20兆ドルの債務があり債務大国なのです。

・・・・

アメリカの経済は回復どころか悪化しています。貨幣の流通速度が非常に遅く、就業率も低い状態です。仕事を得てもパートタイムが圧倒的に多くやっとの思いで生活している人が多いのです。このような状態で経済が回復するわけがありません。
しかし主要メディアはアメリカの経済の見通しは明るいとねつ造報道を行いアメリカ人を騙しています。
アメリカの株式市場が完全に崩壊すると、メディアの報道を信じていた一般のアメリカ人(投資家)は泣き叫ぶことになります。彼らの富が全て吹っ飛びます。


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