アーカイブ: 食糧危機・備蓄

食糧危機を予測して、過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきた中国政府 ~食糧危機は人為的に引き起こされる

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“中国では現在、ロックダウンでかなりの食糧生産が止まっている可能性が高く、西側世界に圧力をかけるために生産を遅らせる言い訳を作るためにロックダウンを行ったのではないか”という説を紹介しました。
 コロナパンデミックの時のことを思い出してください。中国はマスク、防護服、人工呼吸器などの物資を輸出する「マスク外交」を展開していました。“続きはこちらから”の記事によれば、食糧危機を予測して、中国政府は過去最大の食糧備蓄プログラムを実行してきたとのことです。
 ひょっとしたら、現在行われている上海のロックダウンも、住民は飢えさせて、裏では食料を備蓄に回しているのではないかと思います。「食料外交」を考えているかも知れません。中国にひれ伏す国には、食料が供給されるわけです。
 タマホイさんのツイートによれば、「過去6か月間に18の米国の食品加工施設が全焼」したというのです。どう考えても、食糧危機は人為的に引き起こされると見た方が良い。
 カレイドスコープさんは、“終戦直後の食料自給率が88%、今は38%を切っている”と言っています。“コメだけは自給率90%を達成している”とありますが、これは小麦の値段が上がって、多くの人が米を食べるようになると足らなくなるかもしれません。
 「比較的低価格で販売されている今のうちに食料の備蓄をしておいてください。」
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食料輸入が細る!不可避となった超インフレと食料危機
転載元)
(前略)
日本国民は、大東亜戦争(太平洋戦争)の終戦直後、国会議事堂の前でサツマイモを栽培していたことを知らない。日本に帰還した兵隊が銃を鍬に持ち替えて、主婦たちとともに畑を耕していたのである。
(「国会議事堂前も芋畑 戦後の食糧難[23023004695]の写真素材」で検索のこと)
(中略)
そんな惨状の中でも、日本が瞬く間に立ち上がることができたのは、終戦直後の食料自給率が88%もあったからである。

今は、どうだろう。
もっとも新しいデータでは、38%を切っている。

コメだけは自給率90%を達成しているというが、官僚は「平成のコメ騒動」が起こったことを国民の記憶から消し去りたいらしい。
(中略)
自民党は、西側勢力の牛後となって、わけも分からずロシアへの制裁を強めるだけでなく、ここぞとばかり中国を挑発している。さらに、日本政府は、ロシア産海産物の禁輸措置にまで言及するようになった。

おかげで、ロシアは、日本を「非友好国」から「敵国」に“昇格”させて、「そこで言うなら我が国も、日本に北海のサケ・マスを売ってやらない」と脅かし始めた。

自民党のポンコツ・ガラクタ世襲議員たちは、「とにかく、アメリカ様の言うことをきいていれば日本は安泰だ」と信じ込んでいる。

彼らの祖父、父親たちが徹底的に日本売りをやってくれたおかげで、自分たちのようなガラクタでも、議員バッジをつけて国会の赤じゅうたんの上を歩くことができると感謝しているのだろう。
(中略)
あーだ、こーだと言って手遅れにならないうちに、円の減価を防ぐ手立てを講じ、すぐに食料危機に備えるべきだ。インフレとは、堰を切ると直線の右肩上がりではなく、幾何級数的に二次曲線を描いて上昇していくのだ。

今はギリギリのところで踏みとどまっているが、いったんタガが外れるとウナギのぼり状態となって、金本位制を復活させるか戦争を起こすかしなければ誰も止められなくなる。

 日銀が4月12日に発表した「企業物価指数(2022年3月速報)」によると、2021年2月の対前年比マイナス0.6%からプラスに反転して、一気に9.5%(速報値)まで上昇している。

この上がり方は「毎年、加速度をつけている」から、幾何級数的に二次曲線を描く前兆となる。インフレそれ自体よりも、「インフレ率の加速度」が重要なのである。

間違いなく、超インフレの前兆がはっきり出ているということだ。
時間は、そう残されていない。

しのごの言っていないで、自分の頭で考えて準備しておくべきだ。
(以下略)

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まるでわざと食糧危機を演出しているような、中国政府による狂気の「ゼロコロナ」政策継続の意味

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、“現在三千万近い人々が、中国独裁政府の都市封鎖によって外出を禁じられている。…実際に感染症状があるのはただ800人に過ぎず…人々が食糧不足で餓死していると知りながら…政府はなおもドローンを使って大音量で呼びかけ…自宅待機を強要している”と言っています。
 こうした状況下で、“上海の警察は地元住民の栽培野菜を破壊”しているのです。中国独裁政府が人々を殺そうとしているとしか思えないのですが、不思議な事にこの惨状を主要メディアは伝えません。
 In Deepさんは、「中国では現在、ロックダウンでかなりの食糧生産が止まっている」可能性が高いとしていますが、まるでわざと食糧危機を演出しているような、中国政府による狂気の「ゼロコロナ」政策継続の意味は何か。
 “中国とロシアが現在の通貨制度から脱却し、本質的に新しい経済を開始する可能性があり、米国が十分な生産能力を持たず、中国からの輸入に過度に依存していることを考慮すれば、中国から他の場所に向かう製品のサプライチェーンを破壊すると、この巻き添え被害が世界的に発生する可能性”があります。
 すなわち、「中国政府は、西側諸国からさらに経済的に離れようとしており、西側世界に圧力をかけるために生産を遅らせる言い訳を作るために(ロックダウンを)行った」のではないか、とする説をIn Deepさんは紹介しています。
 この巻き添え被害を受けて、最大級のダメージを受けるのは日本ではないのかと思えるのですが…。日本の政治家の無能ぶりを見れば、「国家が助けてくれると考えるのは無理」です。時間はほとんど残されていませんが、どうすれば生き残る可能性が最も高いかを考えて行動してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
 
上海の警察は地元住民の栽培野菜を破壊しています。 封鎖、食糧不足...ええ、これは理にかなっています。 彼らはそれを失っています…(オプションの音)
(Google機械翻訳)

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スリランカでは、新型コロナウイルスによるパンデミックによって外国からの観光客が激減し、外貨不足から深刻な経済危機に ~全土に拡がる大規模な抗議デモ / ペルーではインフレによる燃料や食料等の高騰により、食料品店で食料の略奪が起きている

竹下雅敏氏からの情報です。
 スリランカでは、新型コロナウイルスによるパンデミックによって外国からの観光客が激減し、外貨不足から深刻な経済危機が起きています。燃料不足、食糧不足、薬品不足、生活必需品不足により、スリランカ全土に大規模な抗議デモが拡がっているとのことです。
 記事には、“内閣が総辞職、スリランカ中央銀行の総裁も辞任を表明した。…スリランカは、IMF(国際通貨基金)からの資金提供を受けることもできますが、こうなった場合、用途が厳しく監視されることになり、政府はこうした条件を嫌っています。”とあるのですが、日本の90年代のバブル崩壊の時と同様に、スリランカ中央銀行が意図的に経済危機を作り出したのではないかと疑いたくなります。
 “続きはこちらから”をご覧ください。ペルーではインフレによる燃料や食料等の高騰により、食料品店で食料の略奪が起きているとのことです。今後、こうした状況が世界中で起こると予想されます。
 “日本は大丈夫なのか?”が気になりますが、日本エネルギー経済研究所・専務理事の小山堅氏によれば、“今後の日本のエネルギー政策については、日本の判断基準となるのはヨーロッパの動向だ”とのことです。
 アメリカは、今年中に食糧危機から暴動が起きると予想されており、今のウクライナでの戦争を続けるために各国がウクライナを支援している以上、これは避けられない見通しです。グレートリセットを計画している連中は、経済危機のパンデミックを作り出したいのです。
 スリランカやペルーの出来事を、対岸の火事とは思わないでください。時間はほとんどありませんが、準備をしておきましょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食糧不足、抗議デモ、通貨危機・・・スリランカで今何が起こっているのか?
転載元)
スリランカでは深刻な経済危機により、大規模な抗議デモが発生している。抗議は燃料不足、食糧不足、薬品不足、生活必需品不足に対するもので、スリランカ全土に広がっている。またスリランカの多くの地域で、停電が相次いでいる。こうした危機は、新型コロナウイルスによるパンデミックを原因とした外国からの観光客が激減したことによる外貨不足に端を発している。

品不足により、まず主な食料品の価格が急騰し、商店の前には長蛇の列ができるようになった。ガソリンスタンドにも、行列が作られ、そこではときおり、列につく人たちの間で乱闘も見られた。治安維持とガソリンスタンドの警備を目的に、政府は軍の兵士を投入した。
 
国民の不満は、首都コロンボでの抗議デモへと発展した。デモの参加者らは、生活条件の悪化に対する抗議を訴えるのみならず、ゴーターバヤ・ラージャパクサ大統領の辞任を求めた。
 
警察はスリランカの首都および複数の地域で外出禁止令を発令した。そして4月1日、大統領が非常事態宣言を出した。4月3日、大々的な抗議デモが発生したことを受け、内閣が総辞職、スリランカ中央銀行の総裁も辞任を表明した。


情勢を安定化するため、大統領は野党議員を参加させた暫定内閣の組閣を提案した。しかし、野党はこの提案を受け入れず、「ラージャパクサ・ファミリー」の暫定政府に参加することを拒否するとした。同時に軍は、憲法を守りながら、国の安全と保護を保証すると約束している。
 
しかしながら、軍は、厳しい経済情勢から脱出するのを助けることはできない。またスリランカが外部の市場から資金を借入することはできない。スリランカの2022年の対外債務は500億ドルを上回っているのである。
 
2022年2月末の時点で、スリランカの外貨準備高はおよそ20億ドルとなっている。しかしムーディーズ・インベスターズ・サービスによれば、これは対外債務の毎年の返済額よりも遥かに少なく、2か月弱の輸入をカバーすることしかできない。
 
スリランカ情勢について、長年にわたりスリランカに在住している企業家アレクセイ・ノヴィコフ氏は、「スプートニク」からのインタビューに対し、次のように述べている。

もっとも深刻なのは、ガスと電力の問題で、1日に7時間から12時間、止まっています。これにより、商店は、冷蔵庫やエアコンが使えなくなり閉店を余儀なくされています。交通機関のガソリン不足、農業や漁業に必要なディーゼル燃料の不足も深刻化しています。基本的に、人々は食糧は自分たちで確保しています。スリランカには野菜はたくさんあり、米、小麦、豆、砂糖、粉ミルクなどは輸入されています。中国はスリランカに、債務返済のために10億ドルを拠出し、無償の食糧支援として2,000トンの米を送っています。またインドもスリランカに食料品買い付けのため、10億ドルの融資を行い、ディーゼル燃料4万トン、米4万トンを送りました。これはある程度の助けになるでしょう。しかし、状況を打開するほどの支援とは言えません。スリランカは、IMF(国際通貨基金)からの資金提供を受けることもできますが、こうなった場合、用途が厳しく監視されることになり、政府はこうした条件を嫌っています。元々、抗議デモはインフレの上昇、品不足と停電をきっかけにしたものでしたが、現在、人々は大統領および政府の重要なポストに就いている大統領の5人の家族の辞任を求めています」

4月7日、国連人権理事会は、スリランカ政府と政党、社会に対し、国が直面している深刻な経済・政治問題の解決策を模索し、事態のさらなる悪化を避けるべく、早急に対話を開始するよう呼びかけた
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間違いなく起こると予想される食糧危機に対する準備と備え ~おすすめの「雑穀の栽培」、無肥料でも育てやすいオススメ野菜、「食べられる草」の紹介

竹下雅敏氏からの情報です。
 食糧危機は、まず間違いなく起こると予想されるので準備をしておいてください。食糧備蓄はもちろんですが、出来れば野菜などをある程度作れる環境が望ましいのです。田舎で暮らすことができない人は、ダーチャ(菜園付きセカンドハウス)を手に入れることも選択肢として考えてください。
 冒頭の動画では、食糧難に備えて「雑穀の栽培」がおすすめだと言っています。雑穀は場所を選ばず、乾いた土地や水分の多い土地、やせた土地でも耕作放棄地でも簡単に育てることができる。栄養バランスが整っていてビタミン、ミネラルが豊富、そして長期保存が可能だと言っています。
 二つ目の動画では、冷夏に強く、無肥料でも育てやすいオススメ野菜は小松菜、リーフレタス、春菊、カブ、ニラだと言っています。5分50秒以降は「食べられる草」の紹介です。
 スマホをかざすと植物の名前が分かり、食べられるかどうかも分かるというアプリがあれば便利です。例えば毒キノコかどうかをスマホで判定出来れば、安心して食べることができます。
 参考のために、毒のある植物はムーラーダーラ・チャクラの波動を出しているので、チャクラの感覚がある方はすぐに分かります。これは植物だけではありません。人間も同じで、危険な人物はムーラーダーラ・チャクラの波動を出しているので、こうした人たちには近づかないことです。
(竹下雅敏)
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【食糧危機到来!?】私は〇〇の栽培をオススメします。
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冷夏に強く、無肥料でも育てやすい作物5選【食糧危機】
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今後予想される食糧危機は計画的なものであり、ワクチンと同様に、食料不足によって多くの人が亡くなり、これを計画した者たちに富が集中する / 生き残るための「食糧備蓄」

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、“西側諸国の経済制裁により、エネルギー価格上昇と肥料不足が重なれば、世界中で深刻な食糧危機などを引き起こす恐れがある”と警告しました。
 ニューヨークタイムズも、“国連世界食糧計画(WFP)のデイビッド・ビーズリー事務局長は、ウクライナでの戦争が「第2次世界大戦以来、目にしたことのない」大惨事を地域の農業と世界の食糧・穀物供給にもたらしていると警告した”と伝えています。
 国連は以前から、昆虫食を推奨しています。「世界の食用昆虫、人気ベスト8」は、“甲虫類、蝶・蛾、蜂、アリ、バッタ類、蠅・蚊、水生昆虫、カメムシ”だということです。“チョウやガの幼虫、さなぎは、非常にジューシーで、悪臭を放つカメムシ類は、ソースに混ぜるとリンゴ味になる”のだとか。
 ビル・ゲイツは、全米の農地を買い漁り、いつの間にか個人としては米国No.1の農場主になっていたという事や、ビル・ゲイツやリチャード・ブランソンをはじめとする多数の著名投資家が、人工肉に投資をしているという事を考えると、今後予想される食糧危機は計画的なものであり、ワクチンと同様に、食料不足によって多くの人が亡くなり、これを計画した者たちに富が集中するといういつものパターンが予想されるのです。
 人工肉に投資をしている多数の著名投資家は、既に農場も秘密の隠れ家も確保し、食料備蓄も終えているでしょう。彼らの使用人である政治家は、期待されている無能ぶりを発揮して、一人でも多くの餓死者を出すことが求められているのでしょう。
 そうとでも考えなければ、西側諸国が食糧危機を作り出すためにわざとやっているとしか思えない「対ロシア制裁」の説明がつきません。日本の政治家の「無能さ」は底が抜けています。
 という訳で、生き残るための「食糧備蓄」をしておきましょう。“続きはこちらから”の動画が参考になると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「西側諸国のせいで食糧危機」プーチン大統領が主張(2022年4月7日)
配信元)
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「第2次世界大戦以来の食糧危機」国連が警告の訳 穀倉地帯ウクライナの戦争が広げる飢餓の連鎖
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
ウクライナとロシアは世界の小麦の30%、トウモロコシの20%、ヒマワリ油の75〜80%を生産している(写真:Daniel Berehulak/The New York Times)

国連世界食糧計画(WFP)のトップは3月29日、ウクライナでの戦争が「第2次世界大戦以来、目にしたことのない」大惨事を地域の農業と世界の食糧・穀物供給にもたらしていると警告した。
 
「大惨事に大惨事が重なっている」。WFPのデイビッド・ビーズリー事務局長は国連安全保障理事会の会合でこう述べ、ウクライナは世界の穀倉地帯からブレッドライン(パンの配給を受ける人々の列)に変わったと付け加えた。
(中略)
戦闘が終結しなければ、世界は飢饉、各国の不安定化、大量移民の危険にさらされるとビーズリー氏は指摘。WFPの食糧配給はイエメンなどではすでに半減、場合によっては停止せざるをえない状況にあると説明した。
(中略)
ロシアのワシリー・ネベンジャ国連大使は、食糧と農業の危機はロシアの責任ではなく、その真の原因はアメリカと西側諸国がロシアに科した「ヒステリックな制裁」にあると非難した。
(中略)
「飢餓や食糧難を防ぐことができるのは、西側諸国自身だ」。
(以下略)
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配信元)

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