アーカイブ: 食糧危機・備蓄

ただの偶然だとは思えないほど、多発する家畜火災 ~「家畜がどんどん殺されて、昆虫を食べろってストーリー」

竹下雅敏氏からの情報です。
 7月12日午後3時半ごろ、千葉県野田市にある約6000頭の豚を飼育する養豚場で火事があり、5500平方メートルほどが焼けたということです。
 「もう、おかしいよね。数ヶ月で出火が多すぎるよね。」「また! 絶対に犯人が捕まらない放火!」「今年の家畜火災発生日です。毎年こんなでしょうか?」とあるように、“ただの偶然だとは思えないほど家畜火災が多すぎる”のです。
 「家畜がどんどん殺されて、昆虫を食べろってストーリー」だと考えるのが普通だと思います。“ただの偶然だ”と思う人は、ワクチンにも疑問はなく、コオロギやビル・ゲイツが勧める人工肉を食べて、たとえ癌になったとしても原因を理解することもないでしょうから、「知らぬが仏」だとは言えます。
 キノシタ薬品さんのツイートのリンク先、『赤十字、2023年に「甚大な被害」を懸念』は、2022年1月14日の記事です。
 “赤十字国際委員会(ICRC)の会長ミリヤナ・スポルヤリッチ氏は、ジュネーブの記者会見で「世界の多くの地域で非常に高いレベルの飢餓が発生し、全体的に治安が悪化する可能性があります。」「肥料不足や気候変動の影響により、同じ量の食料が手に入らなくなる。」と発言し、2023年には「甚大なレベルの苦しみ」が世界を待ち受けていると警告した”ということです。
 「肥料不足や気候変動の影響」で、世界の多くの地域で非常に高いレベルの飢餓が発生する、と赤十字国際委員会(ICRC)は警告しているわけですが、私達が見ているのは「肥料不足や気候変動の影響」ではなく「人為的な放火」です。
(竹下雅敏)
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配信元)




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中国をはじめ、世界の小麦生産量のトップ10の国のほとんどが、気候変動その他の理由で「ほぼすべて何らかのダメージを受けている」!なのに、小麦の国際価格は「安いまま」という、全体として「理に適っていない」状態 ~こうした状況で小麦を「爆買い」している中国

竹下雅敏氏からの情報です。
 “中国の主要な小麦生産地が、「かつてないような大雨」に見舞われ、小麦作物の品質が低下し、中国の輸入小麦の必要性が高まることが予想される”という記事です。
 ただ、記事をよく読むと「現時点では同国の小麦総生産量は昨年の生産量より増加すると予測されている」と書かれています。記事の引用元を見ると、“「かつてないような大雨」で小麦の品質が低下し、人間の消費用の小麦としては使えず、動物飼料として使用されるようになる”ということです。
 なので、小麦総生産量は昨年の生産量より増加する見込みだが、人間用の小麦は輸入の必要性が高まるということらしい。
 In Deepさんの記事によると、世界の小麦生産量のトップ10の国のほとんどが、気候変動その他の理由で「ほぼすべて何らかのダメージを受けている」とのことです。
 なのに、小麦の国際価格は「安いまま」という、全体として「理に適っていない」状態が見受けられるとあります。まるで、少し前のゴールドの価格のようです。意図的に価格が低く抑えられているように感じられます。
 こうした状況で中国は、小麦を「爆買い」しているらしい。In Deepさんは、こういう状態が続いていくと、「どこかの時点で突然、食料供給が危機的になる」と推察しています。
 アメリカだけでなく日本でも、「ただの偶然だとは思えないほど家畜火災が多すぎる」と感じるほど、牛舎や養豚場、養鶏場の火災が異様に多いのです。火をつけて回っている人がいるのか、あるいは空からレーザービームで焼いているのかと疑ってしまいます。
 “続きはこちらから”をご覧ください。“世界に食糧を供給しなければならなかったとしても、食料バスケットの中で、最も大きな割合を占める食料を地元で栽培し、地元で使用するべきです。…国際的に扱われるものは「主食」であってはならない。…世界を「主食」に依存させることは、世界を養うこととは何の関係もありません。それは「食料供給のコントロール」になる。…意図的に飢饉を作り出し、世界を食料供給に依存させ、国や、その意思決定能力を支配しようとするのです。飢饉は戦争の道具となりました。…平和とは、地元で食料を作ることです”と言っています。
 やはり、「飢饉」は意図的に作り出されると考えた方が良さそうです。そう考えると、俳優の山田孝之氏の取り組み『原点回帰』は、「自給自足生活の知恵、そして何より生きていくためのノウハウを身につけたい」と始めたコミュニティだということですが、さすがに先見の明がありますね。
 最後のツイートは、どうしてもここに入れたかったものです。意味はありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界の小麦の供給状況が劇的に悪化する中で、中国政府の「小麦の爆買い」が加速中。供給の影響は時間と共に地球規模になることがほぼ確実に
転載元)
(前略)
小麦の収穫に重要な時期であるこの春に、中国の主要な小麦生産地が、「かつてないような大雨」に見舞われたのです。

これについて、世界の食料流通についての調査とリポートを発行している Gro インテリジェンスが報告を掲載していました。
(中略)
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土砂降りの雨が中国の小麦輸入の増加を促している

Drenching Rains Seen Driving China Wheat Imports Higher

gro-intelligence.com 2023/06/13

中国の小麦収穫時期前の豪雨により、小麦作物の品質が低下し、同国の輸入小麦の必要性が高まることが予想されている。

このグラフで示されているように、中国の小麦輸入は、2023年の最初の 4か月間ですでに記録的なペースに達している。
(中略)
以下で示されるように、中国最大​​の小麦生産省である河南省は 5月の大部分にわたって雨に浸され続けた。他の主要な小麦栽培地域である山東省と安徽省でも大雨が降った。


gro-intelligence.com

最近のその悪天候による小麦の損失の程度を定量化するには数週間かかる可能性があるが(中略)… 中国小麦収量予測モデルは、製粉小麦と最終的に動物飼料となる小麦を区別していないが、現時点では同国の小麦総生産量は昨年の生産量より増加すると予測されている。

中国は世界最大の小麦生産国であるにもかかわらず、穀物の純輸入国だ。
(中略)
中国は 特に小麦の輸入をオーストラリアに依存しているが、オーストラリアはエルニーニョ現象の発生により、次回の小麦の収穫量が前年比で 30%以上減少すると予想されている。

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ここまでです。

着目しなければならないのは、中国以外の生産国の天候状況も良くないということです。

世界の小麦生産量のトップ10の国は以下となっています (2021年)。
(中略)
1位 中国(小麦農作地帯の大雨。上の記事)
2位 インド(3月に主要な小麦生産地が雹嵐でダメージ。過去記事
3位 ロシア(小麦の穀物協定を再度停止することを検討中。RT
4位 アメリカ(全米最大の小麦生産地が過去最低の収穫の見込み。後述します)
5位 フランス(過去最悪の干ばつ)
6位 ウクライナ(ダム決壊による洪水など他にもいろいろ)
7位 オーストラリア(エルニーニョの影響で収穫量が減少する見込み)
8位 パキスタン(現状は不明。昨年、干ばつと大洪水)
9位 カナダ(山火事で地域的に太陽光が遮られている。記事
10位 ドイツ(不明)
(中略)
アメリカに関しては、以下のような記事も書きました。


これって、つまりは、世界の小麦の主要な生産地が、ほぼすべて何らかのダメージを受けているということになるのではないでしょうか。
(中略)
ところが、小麦の国際価格は「安いまま」になっています。

過去1年の小麦先物価格の推移

tradingeconomics.com

全体として「理に適っていない」状態が見受けられるのですが、中国がこれまで小麦の爆買いと、この価格の低下は関係があったかもしれません。
(中略)
こういう状態が続いていくと、「どこかの時点で突然、食料供給が危機的になる」というような可能性もないではないかもしれません。
(中略)
穀物の流通に何かあった場合、日本は対応できるのでしょうかね。自給率も低い上に信頼できる同盟国もない。

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ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」 / 「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という合法とは思えない強引な農場閉鎖計画を立てるオランダ政府

竹下雅敏氏からの情報です。
 ファイザー社元副社長のマイケル・イェードン博士の警告を、「日本や世界や宇宙の動向」さんが翻訳してくれていましたので、引用させて頂きました。
 イェードン博士は、「我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。…世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。」と話していますが、この3年間の異常な出来事を客観的に見れば、イェードン博士の見解に同意せざるを得ないでしょう。
 グローバルエリートが大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動(大量移民)、さらに経済崩壊を引き起こそうとしていることは、点と点を結び付けることさえ出来れば、かなり明白だと言えるでしょう。
 “続きはこちらから”をご覧ください。オランダ政府はEUの気候目標を遵守するために、最初に3000農場閉鎖、2030年までに11200農場を閉鎖する計画を立てています。「買収スキームの条件の一部が、オランダの農民が他の国への移動や海外での農場の立ち上げを禁止される」という、とても合法とは思えない強引な計画なのですが、“ブリュッセルの欧州委員会は、この計画は欧州グリーンディールの幅広い目標に合致しており「必要かつ適切」であると述べ、計画を支持した”とのことです。
 日本も将来の食糧危機に備えて、新たなタンパク源としてコオロギを推奨しながら、牛を1頭減らせば15万円の補助金を出すという支離メチャメチャ(支離滅裂より酷い様子)な政策を取っています。
 感染症で死ぬ人の数は知れていますが、世界的な食糧危機ではかなりの人が死ぬはずです。サプライチェーンと経済の崩壊で大飢饉となり、世界規模の大量移民が出現します。そしてそれを演出するために戦争が利用されることは、ウクライナを見ていればよく分かります。
 こうしたことが「人口削減」のために意図的に行われているということは、新型コロナが人工ウイルスであり、ワクチンが医薬品ではなく兵器であることを理解していれば分かるはずです。
 こうした考え方は「陰謀論」と呼ばれます。しかし、タマホイさんのツイートにあるように、グローバリストの世界経済フォーラム(WEF)の著名なメンバーでローマクラブの名誉会員であるデニス・メドウズは、“人間の人口の86%の削減を求め、生存者が「自由」と「高い生活水準」を持つことができるように、世界の人口のほとんどを一掃しなければならない”と主張しているのです。これは人類への宣戦布告ととらえるべきでしょう。
 デニス・メドウズは、ローマクラブへの報告「成長の限界」のプロジェクトリーダーを務めた人物ですが、最後のツイート動画でクラウス・シュワブは気候変動への取り組みについて、“私は1973年から取り組んでますよ。「ローマクラブ」に最初の大きなプラットフォームを与えたのは私です、それだけはお伝えしておきます。このような問題は、地球規模の構造と地球規模のシステムの修復によってのみ解決できると考えています”と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
速報: ファイザーの元副社長であるマイク イェードン博士は、数十億人ではないにしても、数百万人を殺す計画があると述べています。
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5/6-その1 イェードン博士が同意を撤回しないと人類はとんでもないことになると警告!
引用元)
(前略)
マイク・イェードン博士が次のように警告しています。

我々は継続中の犯罪の真っただ中にいます。これがいつまで続くのかはわかりません。しかしこれは人類史上最大の犯罪です。そしてこれは世界規模の犯罪であり、全人類の自由を奪い取り完全に支配することを目的としています。彼らが目指しているのは数十億人とはいわないまでも、今後さらに何百万人を殺害するつもりであると個人的にみています。
(中略)
現在、原材料や仕上げ材量の世界的なサプライチェーンが(意図的)に放置されています。船舶の位置を特定すればわかります。食品生産や肥料も同様に必要なところに届いていません。彼らはこれらを破壊しており、食品産業は世界人口を生存させ続けるのに十分な食品を生産することができなくなっています。これによって我々が辿り着くところは、大飢饉、戦争、世界規模の民族の大移動(大量移民)です。我々がこのまま何もしないことを選択したなら、これらが必ず起きます。さらに経済崩壊も世界中で進行中です。

巨額な負債で金利が上昇し多くの銀行が破綻します。そして不況が起きます。またお金に対する信用もなくなり、預金も消滅するでしょう。預金していたお金の価値がなくなります。このまま何もしなければ手遅れになります。しかし我々は人類史上最悪の犯罪から逃れることができます。それは我々は同意していたものを撤回するのです。いかなる理由があっても絶対にデジタルIDを受け入れないでください。そして常に勇敢に抵抗してください。

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グローバルエリートは「コロナ後の世界」のために、環境破壊や食糧危機を演出し株式市場を崩壊させようとしている ~どう見ても「アメリカの食品産業は攻撃を受けている」としか思えない状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”を先にご覧ください。エリザベスさんは、“SDGsは2015年の国連サミットの中で提言されたAgenda2030の中の目標で、それをもとにWEF(世界経済フォーラム)が具体的な方針を発表してるんだけど、そのWEFの前進になったのがマルサス主義のワン・ワールドを実現させるためにできたシンクタンク、ローマクラブ。人口を減らさなければ環境破壊や食糧危機で人類は後100年で滅亡するだろうと記した「成長の限界」はベストセラーになったよね。…アジェンダ21の立案者モーリス・ストロングデビット・ロックフェラーの弟子で、WEFのシュワ爺のメンターだったことでも有名。…日本の官邸のSDGsの資料にも、しっかりおなじみの財団(ゲイツ財団、オープン・ソサエティ財団、ロックフェラー財団)が名を連ねている…”と言っています。
 フランスの元上級官僚エリック・ヴェラーグ氏は、“次のプログラムはすでに分かっていて流布しています。重大な株式市場恐慌があるでしょう。…インターネットの区分けがあるだろうことも分かっています。…ツイッター社は欧州の法律に従わなければならないと言っているのがそれです。ここから見て取れるのは、このような人々への締め付け、管理はその次に来る世界への準備で、そこでは、これから起こるだろう食糧不足が人々の消費を抑えるために利用されるでしょう。…当然ながら、これらは全て「コロナ後の世界」における社会構築計画のための手段なのです”と言っています。
 グローバルエリートは「コロナ後の世界」のために、環境破壊や食糧危機を演出し株式市場を崩壊させようとしていることが分かります。
 アメリカでは謎の大規模火災・爆発が連続して起こり、テキサス州では1万8000頭以上の牛が焼死するなど、どう見ても「アメリカの食品産業は攻撃を受けている」としか思えない状況にあります。
 冒頭の「畜舎の火災マップ」を見ると日本も同じように見えます。あいひん氏のツイート動画では、“北海道の迫田教授によると、これまでは数年に1度の(鳥インフルエンザの)流行でしたが、今後は毎年流行するのを覚悟しておいた方がいい、という話もある”と言っており、卵の値段は以前のような価格に戻ることはなく、卵を“物価の優等生”から“高級品”のイメージへ定着させようとしています。
 「貧乏人は虫を食え」は、冗談ではなく本気なのです。
(竹下雅敏)
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食糧危機の捏造!?、畜舎の火災マップ
配信元)
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配信元)


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農水省に向かって声を上げる人に共感 〜 鶏や牛を犠牲にして酪農家を追い詰め、食糧危機をあおり、コオロギ食を導入「日本をもっと大事にして下さい!」

 農水省に向かって声を上げる人のアピールが見事で思わず聞き入ってしまいました。内容が理路整然、メリハリのあるお声で要点をビシビシと突いて話されます。鶏や牛や農家さんの悲哀に胸が痛みます。官庁街でしょうか、通りすがりの人も「そうだ!」と合いの手を入れていました。きっと農水省の中のお役人さんも「確かに」と共感しそうな訴えです。
 "全国で家畜小屋の不審な火事が続き、鳥インフルエンザを理由に鶏を大量に殺し、卵の数を減らし、食糧危機をあおっている。食糧危機をあおってコオロギを食べさせようとしている。まっぴらごめんです!!発がん性があり、有毒で、妊婦は絶対に食べてはいけない。タンパク質ならば大豆で十分ではないか。なぜコオロギなのか? また乳牛を一頭殺せば15万円の助成金を出す。大量の日本の牛たちが殺戮されている。日本の酪農家たちは悲鳴をあげている。牛乳は大量に捨てられ、それと同じ量の牛乳が輸入されている。つまり、日本の食糧自給率を下げて、輸入に頼る国に仕立て上げ、いざ、有事などで輸入が止まれば日本はたちまち食糧危機となり、政府念願のコオロギ食にする魂胆か?もういい加減、こんな狂った政策はやめてください!!日本をもっと大事にしてください!!"
 養鶏場の出火のニュースはよく見ますが、報道されたものを並べて下さった方がありました。異常な犯罪です。誰が誰に頼まれてやっているのか、不明のままでは終われません。
(まのじ)
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