アーカイブ: 食糧危機・備蓄

なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。 ~コオロギを食べさせる目的とは

竹下雅敏氏からの情報です。
 タマホイさんのツイートから先にご覧ください。タッカー・カールソンは、“加工食品を食べている時に…ラベルに…「サステナブル(持続可能なもの)」と記載がありました。どういう意味でしょう?…多くの企業が「サステナブル」という言葉を「コオロギ」として使っている…知らないうちにコオロギを食べさせられているのか?”と言っています。
 マーク・シーゲル医師は昆虫食について、“合衆国で昆虫を食べることはFDAによって合法化されています。…問題はFDAの基準の欠陥です。…パスタ1箱に昆虫片の混入が450個まで認められています。…しかし、私は医師として別のことをお伝えしたい。昆虫は甲殻類によく似ているため、こういったものにアレルギーを起こすかもしれない”と言っています。
 また、食料価格が高騰し、卵も肉も高騰している中で昆虫が登場していることから、マーク・シーゲル医師は「私は昆虫食が義務化されても驚かないよ」と言っています。
 さて、ここからが本題です。なぜ、世界経済フォーラム(WEF)のグローバリストは、人々に昆虫を食べさせようとするのか。“何故、コオロギなのか?”という疑問に対して、冒頭の動画は非常に面白い視点を与えてくれます。
 1分5秒のところで「タイ・ウボンラチャターニー県における食品・農業廃棄物からのグラフェン合成」というタイトルの論文を紹介しています。論文の要約には、「ココナッツの殻やコオロギの脚などの出発物質を使用してグラフェンを合成しました」と書かれていて、動画の1分12秒で、“ココナッツの殻とコオロギの脚がグラフェンの特性に似ていると判明した…体内の物質と化合することで酸化グラフェンになる”と言っています。
 1分37秒では、“NTT東日本は、食用コオロギのベンチャー「グリラス」と協業し、飼育のスマート化と効率化を後押し”というニュースを紹介しています。NTTが昆虫食事業に参入する理由として、『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張技術解説篇 フルバージョン』と『「あなたと世界を変えていく。」 人間拡張篇 30秒』という二つのYouTube動画を紹介しています。これらの動画の説明には、“ドコモは、6G時代へ向けて、人の動きや感覚を他の人やロボットに伝送する技術、シンクロさせる技術”である「人間拡張」のプラットフォームを開発中だとあります。
 「人間拡張」が意味するのは、“インターネットと身体が繋がるということです。IoB(Internet of Bodies)が必要不可欠なのです。…つまり貴方の身体が、インターネットに接続されることになるのです。もっと、分かりやすくいうと貴方がスマホになるというイメージです(4分7秒)”ということであり、その実現のためには、“スマホには電池(バッテリー)が必要ですよね? それと同じでIoBにも電池が必要なのです。つまり、酸化グラフェンで、人体を電池化させる必要があるのです。コオロギをたべさせる目的は、人体を電池化させるために、継続的に摂取させる必要があるのではないでしょうか?(4分44秒)”と言っています。
(竹下雅敏)
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なぜ?コオロギなのか?
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生乳の供給が過剰になる中で、国は「生産抑制のため乳牛の数を減らした場合、1頭あたり15万円を国が交付する」という緊急支援事業を発表 ~その一方で(生乳換算で)13.7万トンの脱脂粉乳やバターを毎年輸入する日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 NHKクローズアップ現代のダイジェスト記事『“牛乳ショック”値上げの舞台裏で何が』に詳しい内容があるのですが、“学校給食用の牛乳のほか、外食や観光需要が減った影響で、生乳の供給が過剰となったのです。…生乳の供給が過剰になる中で、国は先月、緊急支援事業というものを発表しました。その中身は、生産抑制のため乳牛の数を減らした場合、1頭あたり15万円を国が交付するというものです。…北海道の生産者団体は、来年度当初目標よりも14万トンの生乳の生産を減らすことを決めたんです。ただ、一方で国はと言いますと、日本は国家貿易として生乳に換算すると13.7万トンの脱脂粉乳やバターを毎年輸入しているんです”と言っています。
 冒頭の動画で、熊本で畜産・農業経営を営む大塚健太氏は、“生産量を増やしちゃいけないと。逆に下げないといけないんです。あの~去年よりもですよ。…生産量を下げないと補助金が出ないんで、結局減らせと…ならですよ、僕はいつも言うんですけど…乳製品の輸入を増やすんですか? …国内の生乳は廃棄なり、搾んなと削減しろとずーと言ってですよ、補助金出してまで絞るなと言ってるのに、輸入には…現状維持じゃなくて増やすんですよ”と言っています。
 ツイートの書き込みを見ても分かるように、グローバリストは意図的にやっています。“オランダでは、既に3000戸の酪農家が廃業の危機に曝されています”ということからも分かるように、「意図的に作られた世界的食料危機」という見方が正しいでしょう。これがビル・ゲイツらの思惑通りにいくか否かは別として、日本の場合、食料自給率の異常な低さを考えると、何もしないでいると生死にかかわる事態に陥りかねません。
(竹下雅敏)
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【畜産】終わりの始まりか?
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減反政策では生ぬるい、田んぼを潰し、美味しいお米を作る技術までも潰す日本の農業政策 〜 絶対に人間用の主食米を作らせない意思が見える

 食糧危機を警告されている「日本自給自足100%プロジェクト」さんが、あからさまな「政府による田んぼ潰し」の状況を伝えておられました。農協の試算では現在98%の農家が経営的に成り立っていないそうです。この農業経営の厳しさに加えて、いよいよ肥料の価格高騰が現実のものとなり、農家のわずかの利益にとどめを刺しました。もはや農業は人口的にも経営的にも成り立たない状況に追い込まれています。
 ところがそれでも生ぬるいとばかりに、今後はもっと露骨に「国が農家にお米を作らせない圧力」を強め、日本で永久にお米を作ることすらできないようにされつつあると語っています。
 (2:38〜)これまでも減反政策によって、稲作を減らし麦や大豆を作れば補助金が出ていました。あるいは、お米を作っても良いけれど、作ったお米を人間用に使わずに、家畜の飼料にすれば補助金が出ていました。屈辱的なひどい政策ですが、農家さんがそれを受け入れることができたのは、田んぼにする年と畑にする年を交互にローテーションすることで、田んぼを復活させることが可能だったからだそうです。
 しかし今、着々と進められているのは、田んぼを完全に畑にする政策です。5年間ずっと畑にして水田に戻さなかったら補助金が出る、あるいは増額されます。またこれまで補助金が出ていた飼料用米は、人間の主食用米の水田に戻しやすいので「補助の対象外」となったそうです。絶対に人間用のお米を作らせない意思が見えます。
 さらに恐ろしいことに、水田を無くすだけでなく、お米の栽培技術まで奪おうとしています。これまでは主食用のお米を作っても飼料用米として出荷すれば、お米を作っていないものとカウントされて補助金が出ていたそうです。しかし飼料用米の助成金が改定され、飼料用米専用の品種でないと補助金が減額されることになるそうです。
 (7:40〜)「要は人間が食べるお米は作らせない、最悪、米を作るならエサ用の米しか認めない」という悪魔のような政策が断行されています。「こんなことをすれば、今僕たちが食べている美味しいお米を作る技術がどんどん失われていく。」それでなくとも経営が苦しい農家の方々は、いやでも補助金の出る作付けに誘導されます。そしてそれでも突っぱねようとする農家が現れないよう、農地法などの法改正までして強制力をかけるようです。
 田んぼを潰し、美味しいお米を作る技術まで潰す農業政策。瑞穂の国の息の根を止める政府など認められない。
(まのじ)
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2023年米が作れなくなる!? 政府による田んぼ潰しが始まった
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世界中で食糧不足を人為的に引き起こし、世界的な飢饉を計画しているグローバリスト 〜 彼らはそれを地球温暖化のせいにする計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画で、“日本で「食糧危機」が生じる2つの要因は、①海外からの輸入が止まる、②全世界的な大凶作が生じる”ことだと言っています。
 海外からの輸入が止まる状況としては、日本への武力攻撃、日本周辺での有事、感染症パンデミック、太陽のスーパーフレアがある。全世界的な大凶作が生じる状況としては、異常気象・生物災害(日照り・干ばつ、低温・大洪水、イナゴなどの広域発生)、地球規模の寒冷化(火山の冬、隕石の冬、核の冬などの現象)があると言っています。
 先の記事で見たように、カバールはこれらの事を人為的に引き起こそうとしています。しかし、新型コロナウイルスとワクチンで見たように、彼らが想定したようにはうまく行っていません。
 タマホイさんのツイートにあるように、“グローバリストは次の世界的な飢饉を計画している。彼らはそれを地球温暖化のせいにする”計画なのです。
 “続きはこちらから”は、アメリカはウクライナ支援の裏でホームレスが問題になっているということです。ニューヨークの食料品店には、冷凍ネズミが売られているらしい。
 最後のロシア国営放送 RTの「欧州の人たちへのクリスマスメッセージ」は、毒が効きすぎていて笑えない。
 2021年のクリスマスはハムスターのプレゼント。2022年のクリスマスはハムスターが回し車で発電している。しかし、2023年のクリスマスでは…。母親は自分の唇にそっと指を当てて、父親が食べたものが何であるかを子供に知らせてはいけないと仕草で知らせる。
 ニューヨークの冷凍ネズミがあるだけに笑えない。
(竹下雅敏)
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食料危機の原因・日本から食料がなくなる日と自給率の問題|シリーズ2話・本気の食料備蓄[そなえるTV・高荷智也]
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東京大学の鈴木宣弘教授「実際の自給率は38%どころか、10%あるかないか、それほど我々は、もし物流が止まったら国民の命を守れない…物凄い勢いで日本の農業消滅が進みそうだというのが今の現実です。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日の編集長の記事で、「2023年は、お米が店頭から消えるのではないか」という予想がありました。
 東京大学の鈴木宣弘教授は、“種の自給率、野菜は10%、化学肥料の自給率ほぼ0%、これらを加味すれば、実際の自給率は38%どころか、10%あるかないか、それほど我々は、もし物流が止まったら国民の命を守れない、とてもとても脆弱な薄い氷の上に生きているんだということが、今こそ認識されないといけない。…もうこの半年で酪農家さんの9割が、他の稲作農家さんもですね、含めて、物凄い勢いで日本の農業消滅が進みそうだというのが今の現実です。このような形で日本の国内農業が消滅し、食料生産が消滅していく中で、それを放置して、そして本当に台湾有事など物流が止まるような事態がですね、加速して起こったらどうなりますか。本当に日本の皆さんは餓死する、これが目の前に来ているわけですよね。一方で防衛費は5年で43兆円とか、増税してでも増やす、勇ましい議論は非常に盛んにおこなわれている…食糧を持たずに武器だけ持っても、まず兵糧攻めで戦う前に一貫の終わりなんですよね。…今一番重要なのは、食料を守る事です。…私が提唱してる「食料安全保障推進法」というような議員立法を超党派で作ってですね、それで数兆円規模の予算を財務省の枠を超えて即刻出せるようにすると、それから川田龍平先生や堤未果さんが頑張ってるですね、地域の種から守る循環型食糧需給、地域のいい種を守ってそこで頑張っている農家さんをですね、学校給食の公共調達などでしっかり支える、そのために国がしっかりと予算をつけるというですね、このローカルフード法、こういうものをですね、合わせて何とか今成立させないとですね、日本が持たない”と言っています。
 鈴木宣弘教授の講演をまとめた長周新聞さんの記事で、「戦後の日本は…米国の余剰穀物をはかせるために変えられ、自動車を輸出するために農業を生贄にすることが、日本の経済貿易政策の基本になってきた。…コストが2倍になっても価格転嫁できないのは、すべての農産物が小売りやメーカーから買い叩かれる力関係にあるからだ」とあり、生産者と消費者が支え合う「強い農業」をつくっていくために「できるだけ早く国内の資源を循環させる酪農畜産にもっていく必要がある」と言っています。
 本当にこの通りだと思うのですが、この際、危機を逆手にとって本当に必要とされている未来の農畜産業とはどのようなものかを、消費者も生産者も考えて行動に移すべきだと思います。
 例えば私の場合、本当に素晴らしい乳製品で、“牛の幸せ”まで考慮に入れた酪農家の逸品なら、値段が2~3倍でも購入したいと思います。残念ながら、本当の意味で安全な乳製品はほとんど存在しないと思っています。ですから、私は牛乳を飲みません。
 ちょっと想像してみて下さい。とても大切にされ幸せに過ごしているニワトリが産んだ卵は、狭いゲージに入れられて虐待されているニワトリの卵とは、根本的に違うものだとは思いませんか?
 まず間違いなく、「波動」が異なるのです。幸せなニワトリが産んだ卵は、人を幸せにします。この基本的な原則が分からないから、今の地球はメチャメチャになっているのではないでしょうか。
 こうした理想の農畜産業の実現のために、国家予算がつぎ込まれるべきだと思うのです。原発や武器など、地球を汚すものに多額の予算をつぎ込むのは、頭も心も穢れているからだとしか思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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12月24日緊急5分メッセージ
配信元)
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日本の農畜産業の危機と打開策――食料生産守ることこそ安全保障の要 東京大学大学院教授・鈴木宣弘氏の講演より
転載元)
(前略)
現場はすでに限界をこえている。これ以上の放置は許容できない。

①生産資材の高騰
一昨年に比べて肥料2倍、飼料2倍、燃料3割高といわれる生産コスト高。
②農畜産物の販売価格の低迷
コストが暴騰しても価格転嫁できない農畜産物価格の低迷。酪農では乳価の据え置き。
③副産物収入の激減
追い討ちをかける乳雄子牛など、子牛価格の暴落による副産物収入の激減。
④強制的な減産要請
在庫が余っているからといって、これ以上搾乳しても授乳しないという減産要請。酪農家は搾ってこそ所得になるのに、搾っても受けとってもらえない。
⑤乳価製品在庫処理の莫大な農家負担金
脱脂粉乳在庫の処理に北海道だけでも100億円規模の酪農家負担が重くのしかかる。
⑥輸入義務ではないのに続ける大量の乳製品輸入
「低関税で輸入すべき枠」を「最低輸入義務」といい張り、国内在庫過剰でも莫大な輸入を継続する異常事態。
⑦他国で当たり前の政策が発動されない
コスト高による赤字の補填、政府が在庫を持ち、国内外の援助に活用するという他国では当たり前の政策がない。
(中略)  
すでに始まっている食料危機に対応するためには、政府が掲げる「輸出5兆円」や「デジタル農業」といった夢物語ではなく、足元で踏ん張っている生産者を支えて国内の食料を守ることが先決だ。

食料(63%輸入)、種(90%輸入)、肥料(化学肥料は100%輸入)、餌(60~80%輸入)をこれだけ海外に依存していたら、国民の命を守れない。
(中略)

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