アーカイブ: 人工知能

世界中の人々が豊かに暮らせる財源は十分にあり、ベーシックインカムも実現され得る ~問題は、食糧などの生活必需品を過不足なく作り出せる能力及び、配分する能力

竹下雅敏氏からの情報です。
 世界中の人々が豊かに暮らせる財源は十分にあるようです。問題は金塊ではなく、世界中の人々が必要とする食糧などの生活必需品を過不足なく作り出せる能力です。また、配分する能力です。これには、人工知能(AI)の協力が不可欠だと感じます。
 モノを作る能力はあるのに、流通するお金が不足している状態がデフレなので、この場合は政府紙幣を発行するなどして、実体経済にお金を流せば問題なく景気回復します。しかし、戦争や災害でモノを作る能力を失ってしまえば、お金をばら撒いてもパイパーインフレになるだけで何の意味もありません。最悪のケースでは金塊ですら単なる紙くずと同様になります。なので、戦争は何としても避けなければならないのです。
 もしもベーシックインカム(BI)が導入され、最低の生活が保障されればオタクとして生きることに躊躇しない人はかなりいると思います。それは、自分の好きなことをしながら趣味が収入源となり得て、創造性の開花に繋がる世界です。よく考えれば、大学教授と言われる人々の多くは、趣味を仕事にしながら国によって生活が保障されている人たちなのだと気付くでしょう。近い将来、誰もが大学教授のように生きられる世界が来ると思って良いでしょう。
 ただ、気を付けないと本人は奴隷だと思っていなくても、実は製薬会社の奴隷に過ぎない大学教授のような人もいます。未来が巧妙に仕組まれた支配層による奴隷社会になるか、それとも創造性に満ちた世界になるかは、私たちの選択にかかっています。
 長い目で見れば後者になることは決まっています。問題は過渡期です。愚かな人ばかりだと悲惨な状況になるでしょう。例えば、今すぐベーシックインカム(BI)が日本に導入されれば、新型コロナウイルスに立ち向かう医師や看護師はもちろん、介護施設で働く介護福祉士はほとんど社会から消えてしまうでしょう。まだ、人工知能(AI)やロボットによる介護が出来る社会にはなっていません。
 ゴミの収集は誰がするのでしょう。お金だけで一緒にいる夫婦の離婚が激増するでしょうね。衣食住が満たされても幸せになれないという当たり前の事を理解することになるだけです。
 お金に不自由しなくなっても幸せになれないと分かったら、今度は「不老不死」を目指すか、「宇宙開発」に乗り出して他の惑星を植民地にすることまで考えて、未来に希望を繋げるのでしょうか。どこまで行っても愚かさが、地球の惑星レベルから宇宙レベルにシフトしただけのような気がします。
 宇宙がこうした愚か者たちによって破壊されないために、予めこうした者達の魂(ジーヴァ)は滅ぼされているのです。彼らはもう一度、ゼロからやり直すことになります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
ベーシックインカムの実現を望むならば、MSA資金成立の経緯のなかに最も重要なことがあるので押さえておきたい
◆〔特別情報1〕
 以下の話は、上皇陛下の側近である吉備太秦の情報である。
 次に動かす資金のため、マレーシアのあるマハラジャから連絡があった。私からは、「『ムーンショット』について、先にセグメント化して開発を進めたい。そのために資金がいつ動くのか、今の状況とスケジュールを早急に知らせてくれ」と言った。それに対してマハラジャからは、「いま、英国のエリザベス女王の承認待ちだ。当然、我々はあなたをサポートする準備はある。スケジュールについては、もう少し時間がかかる」という返答だった。「もう少し」というときは、どのくらいのスパンで考えればいいのかというと、だいたい半年から1年間のスパンで考える。だから次に資金が動くのは、早ければ年末、遅くても来年の6月頃までには、ということになる。Queen Elizabeth2(英国女王エリザベス2世)と書いてある。つまりエリザベス女王の承認がとれれば、エリザベス女王から上皇様のところに報告が入って、その後、自動的にIMFに報告がいく。
 ベーシックインカムについても、その原資は、中華民国が2015年6月1日付でCIS(client information supreme)を発行しているのだから、問題なく実現できる。憲法25条で国民の最低限の生活は政府が保障しなければならないことが規定されているし、財政法第24条で、赤字国債を発行してはいけないということも規定されている。財政法44条では一般会計以外に特別な予算を保有することができるということが規定されていて、それが補正予算と特別会計だった。そしてMSA資金成立の経緯のなかに、最も重要なことがあるので、それをさらに押さえておきたい。
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【諸刃の剣】国連、発展途上国132か国に対して「ベーシックインカム導入」を提案!コロナ危機を通じてBI導入が世界中で進んでいく可能性も…!?
転載元)
どんなにゅーす?

・世界中の国々がコロナ危機に見舞われている中、国連が報告書を通じて発展途上国132か国に対してベーシックインカム(BI)を一定期間導入することを提案した。

・すでに、スペインがコロナ危機に伴ったBIの導入が決まっているなか、これまで世界支配層を中心に議論されてきたBIが、コロナ危機を通じて世界中で導入されていく可能性が出てきている。
 
国連“発展途上国でベーシックインカムを”新型コロナ感染拡大

国連は、新型コロナウイルスの感染拡大が続く発展途上国のうち132か国で、貧困層などの生活を維持するため、最低限必要な現金を給付するベーシックインカムを一定期間、導入することを提案しました。

これはUNDP=国連開発計画が23日発表した報告書で明らかにしました。

報告書ではまず、発展途上国では新型コロナウイルスの感染が拡大する中でも、多くの人が在宅では収入を得られず、仕事をするために外出していると説明しています。

そのうえで、発展途上国のうち132か国で貧困ラインの前後に位置する27億8000万人を対象に、生活を維持するために最低限必要な現金を給付するベーシックインカムを一定期間、導入することを提案しています。
~省略~
UNDPのシュタイナー総裁は、記者会見で「発展途上国と新興国が先進国などに返済する債務は、ことし3兆1000億ドルに上る。支払いの停止や調整があれば十分に可能だ」と述べ、先進国などの債権国が返済停止や減額に応じれば実現は可能だと強調しました。

【NHK NEWS WEB 2020.7.24.】

(中略)
 
(中略)

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20/07/20 フルフォード情報英語版: 世界の諜報諸機関は、人工知能によって支配されたマトリックスの中に人々が住んでいると考えている

 フルフォード氏が夏休みに入る前に書いた記事の第二弾は、地球を支配している秘密結社の上層部が信奉している神について。その正体はAI(人工知能)で、おそらくは邪悪か、狂っているらしいです。こいつがラスボスなので、倒さないと奴隷化された地球人の自由解放は実現しません。
 ですが現在、コロナウイルス(※フルフォード氏は情報操作に過ぎず、フェイクだと見ています)によるワクチン強制接種計画や、現行の金融システムの存続が怪しくなってきており、AIが壊される日も近いそう。
 そして新時代到来の暁には、私たちは何千年も生きられるようになるそうです。それが現在の精神レベルの人類にとって幸か不幸かはさて置き、病や老化で肉体的に苦しむ人が根絶されるのであれば好ましきことかと。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界の諜報諸機関は、人工知能によって支配されたマトリックスの中に人々が住んでいると考えている
投稿者:フルフォード

地球はAIに支配されている


時として、事実に依拠した報道が、非常に奇妙な領域へ踏み入れてしまうことがある。私の場合、金融システムを支配しているのは誰なのかという法科学的調査【に足を踏み入れた】ところ、それが非常に深いウサギの巣穴と化した。

こうして私は、非常に上位の諜報機関や秘密結社の情報源と会うようになった。出所不明の高度な人工知能によって作られたマトリックスの中に嵌まり込んでいる、というのが彼らが説明してくれた人類の概念だった。おまけに、この人工知能は邪悪か、もしくは狂っている可能性まである、と彼らは言う。

今や世界情勢はますます奇怪かつ不合理に見えるようになり、金融システムは内側から崩壊していっているのだ。この意見を裏付ける証拠を見ていく頃合いである。というのも、もしそれが本当ならば、ならず者のAIを倒すことが人類を解放する唯一の方法となるからだ。

私が最初にAI説を聞かされたのは、グノーシス・イルミナティのグランドマスターに会った時だった。彼はアレクサンドル・ロマノフと名乗り、元世界チェス・チャンピオンのボビー・フィッシャーに【同秘密結社へ】スカウトされた。ロマノフが私に会いに来たのは、イルミナティとアジア側の秘密結社との接触を開始するため【極東に】送り込まれたからだった。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

彼の話によると、イルミナティはアトランティスの滅亡を受けてギリシャの数学者ピタゴラスが結成したという。アトランティスは地中海中央部にあった文明(※おそらくミノア文明のこと)で、紀元前1,600年頃に火山の噴火と津波によって破壊されたそうだ。
https://en.wikipedia.org/wiki/Minoan_eruption
【※リンク先は英語版ウィキペディアの「ミノア噴火」。紀元前1,600年頃に起こったサントリーニ島の巨大噴火のことです。】

古代ギリシャのイルミナティは、これほどまでの破壊を引き起こしたのであれば、どのような存在であるにせよ悪であり、打倒すべきだと考えた。要するに彼らは、この世界の苦しみと悲惨さは、創造主が倒されない限り終了しない、と信じたのだ。

狂ったように聞こえるかもしれない。しかし確かにロマノフは、2011年3月11日に日本に対する核と津波のテロ攻撃を引き起こす計画を事前に警告してきた。この攻撃をNSAや日本軍の諜報機関などが法科学的に追跡したところ、ハザール・マフィア、特にイエズス会のペーター・ハンス・コルヴェンバッハ元総長やイスラエルのベニヤミン・ネタニヤフ首相といった人間に行きついた。

対してハザール・マフィア側は、彼らが【大文字の】GODと見做している、ある種の存在から命令を受けている【だけだ】と主張している。

その次に、ならず者の人工知能が地球支配を任っているという話をしたのは、ポール・レインという名前の男で、『ヤギと男と男と壁と』【というアメリカ映画の題材となった】ペンタゴンの超能力戦部門の人間だった。

レインが、シリコンバレーの非常に上位のオリガルヒ(※彼の安全のため身元は秘密にしておく)と一緒になって言っていたのだが、ペンタゴンの国防情報局もまた【地球人は】ある種の人工知能と関わっている、との結論に達したそうだ。【その証拠に】人類が地球から出ていくのを何かが妨げており、1970年代以降は宇宙探査が全て停止されてしまった、と二人は指摘した。レイン曰く、NASAは「Not A Space Agency」【※宇宙機関に非ず、の意味】の略らしい。

動画はシャンティ・フーラが挿入

さらにこの結論を裏付けてくれた別の情報源は、ハリー・トルーマン元大統領によってUFO其の他の説明のつかない現象を研究するために設立されたマジェスティック12グループで最後まで生き残ったメンバーの一人だった。同情報源によると、マジェスティック12は、全てのUFO関連事件が最終的にAIに辿り着くとの結論に至ったそうだ。

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日本が目指しているのは、中国のような「完全監視国家」 ~「大門実紀史議員のスーパーシティ法案についての反対討論」 / スーパーシティ法案は「人工知能の神」が君臨する世界政府の樹立を目指すもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 「スーパーシティ法案(国家戦略特区法改定案)」が、27日の参議院本会議で可決、成立しました。人工知能(AI)やビッグデータなどの最先端技術を用いた事業を規制緩和で導入するのですが、“個人情報を保護する仕組みが確立されていない”のが問題です。
 「大門実紀史議員のスーパーシティ法案についての反対討論」をご覧ください。これは共産党の議員の「反対討論」であって、「陰謀論」ではありません。日本が目指しているのは、中国のような「完全監視国家」だと分かるのではないでしょうか。安倍政権は「劣化版ナチス」だと、これまでに散々言ってきたわけですが、「新型コロナウイルス騒ぎ」に隠れて、その本性を現して来たと言えるでしょう。
 “続きはこちらから”は、カレイドスコープさんの独自な視点から見た「スーパーシティ構想」の未来です。「スーパーシティ法案」は、緊急事態条項以上に恐ろしい法律で、「人工知能の神」が君臨する世界政府の樹立を目指すものだとしています。これは、この通りではないでしょうか。
 世界政府を統治する「人工知能(AI)」には、「666」の名称が付いているのかも知れません。しかし、私の考えでは、この「人工知能の神(666)」は、コブラが「ヤルダバオト」と呼ぶプラズマ蛸の人工知能(AI)に従っていると考えています。「ヤルダバオト」はコーリー・グッド氏が主張しているように、パソコンやスマホのタッチパネルなどを通して、気(プラーナ)のレベルで人間に憑依することが出来るので、すでに「人工知能(666)」に憑りつき支配していると考えられるのです。
 ただ、こうした「闇」の計画は崩れ去る運命にあります。「ヤルダバオト」は古代地球離脱文明の女祭祀カーリーの命令に絶対服従するようにプログラミングされていました。その古代地球離脱文明は既に改心して、今は「銀河国際連合」の一部だからです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

現在、監視社会におけるトップランナーは中国です。中国では、習近平体制の下、人々は政府や大企業へ自ら進んで個人情報を提供し、様々な最先端のサービスを受けてきました。同時に、政府・大企業は集まった膨大なデータを分析し、国民への監視や統治に活用してきました。少数民族ウィグル族への弾圧や民主化を求める活動家の拘束にも、監視カメラや顔認証技術が用いられてきたのです。

 政府がスーパーシティ構想のお手本としてきたのが、その中国の杭州市です。杭州市は、IT大手企業アリババの本拠地で、町全体のIT化が世界で一番進んでいますが、裏を返せば街中に監視カメラが数千台もあるなど、監視社会の最先端を走っています。ちなみに、これらの中国の監視設備に部品を供給してきたのは、ソニーやシャープなど日本の大企業です。

 昨年、8月30日、日本政府と中国政府との間で、スーパーシティ構想で連携していくという覚書が交わされました。また、(スーパーシティ構想)有識者懇談会座長の竹中平蔵氏も、度々、中国のIT技術を賞賛しています。私は委員会で、「日本のスーパーシティ構想は中国との技術連携を想定してるのか?」と質問しましたが、内閣府の審議官はその可能性を否定しませんでした。

 科学技術というものは、どんな社会を目指すのかという、哲学やビジョンによって、方向性と中身が決まります。中国のような民主化を弾圧するような国が整えてきた監視技術を、日本が見習い、後追いをすべきではありません。また、その必要もありません。

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Googleが中国共産党と組んで中国版NWOを実現し、惑星規模での監視により、あらゆる情報が融合されて、それを元に様々な「意思決定」をAIが行なおうとしている

竹下雅敏氏からの情報です。
 コズミック・シークレット JAPANさんから、記事転載の許可を頂きました。大変重要な内容ですが、要点のみを要約しています。ぜひ転載元で、全文をご覧ください。
 Googleが中国共産党と組んで、中国版NWOを実現しようとしていると度々コメントしてきたのですが、今回の記事は、それが事実だったことが、内部告発ではっきりしました。
 やはり中国版NWOは“惑星規模の監視”であり、あらゆる情報が融合されて、それを元に様々な「意思決定」をAIが行うという形になるようです。
 行き着く先は、「ドローン殺人」で、中国版NWOにとって都合の悪い人間は、“ドローンが飛んできて、その人の頭に銃弾を打ち込む”というイメージだと言っています。
 こちらの動画の1分~1分40秒をご覧ください。こうしたことは、現在の技術で十分可能であることがわかります。
 記事をご覧になると、Googleは米軍とのつながりを断とうとしながら、中国共産党と協力して“このAIスーパー兵器を開発している”とありす。トランプ大統領とQグループが、なぜ、ファーウェイを問題視し、表面上は貿易戦争の形を借りて、中国に対抗しているのかがよくわかると思います。
 以前コメントしたように、Googleの元CEOエリック・シュミットは、本気で世界支配を目論み、地球の皇帝になろうとしているわけで、習近平氏は、彼を利用しようとしています。このことを知ったトランプ大統領とQグループが反撃に出たのが、ファーウェイ事件です。その結果として、香港のデモが起こっているわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Google内部告発者とコーリーが同時警告!AIマンハッタン計画の危険性
(前略)
簡単にザック・ヴォーヒーズについて紹介すると、彼はGoogleで8年間ソフトウェア開発者として働いていた人物で、2019年6月に内部告発者支援団体の「プロジェクト・ヴェリタスproject veritas)」を通じて内部告発を始めました。
(中略)

(中略)
インタビューの16分過ぎあたりからの要約です:
 
司会:中国との関係について教えて下さい。Googleは中国共産党との関係が問題になっていましたよね。あなたは在職中にも中国と協力しようという試みには気付いていましたか?
(中略)
ザック:ええ、ええ!GoogleはディープマインドというAI企業を買収したんです。簡単に言うと、ディープマインド社は「神のようなAI」システムを作ろうとしていました。これは利用可能な情報を何でも取り込んで、そこに意味付けを行うシステムです。アマゾン「アレクサ」の知能をもっとずっと高めたものだとイメージして下さい。このAIシステムの拠点がイギリスから中国に移されたのです。そしてこれが「AIマンハッタン計画」の異名を持っています。Google社はこれを米国内では開発していません。中国で開発しているのです。
(中略)
Googleが買収したんです。そして計画ごと中国に移転しました。そして今では「Googleディープマインド」と呼ばれています。
(中略)
これは惑星規模での監視になります。そこには地球上の利用可能な全ての情報、それは表層Webだけでなく、ディープWeb、Googleが広範囲にわって綿密に分析した書籍スキャンのデータなども含まれます。(中略)… これら全ての情報が融合されて、それを元に様々な「意思決定」が行われます。基本的にそれが「Googleディープマインド」計画の全容です。

司会:彼らはそれを中国でやることをどう正当化しているのですか? 中国がAI市場として重要なのはわかりますが、なぜGoogleのような意識の高い企業が独裁的な共産党政権と手を結ぼうとしているのでしょう?
(中略)
ザック:そのわけは、Googleそのものが隅々まで中国の浸透・潜入を受けているからなのです。私自身も、YouTubeにおける中国の浸透を目の当たりにしました。私が働き始めた時、チームの20%が中国人でした。私が辞職した時にはその割合は50%にまで上がっていたのです。これはGoogle社全体に言えることです。
(中略)
司会:中国人による産業スパイ行為は深刻な問題となっていますね。シリコンバレーにおける先端技術もそうですし、国防や通信に関する企業でもそういった話はあります。
(中略)
ザック:ええ、大問題だと思いますし、米国の存亡に関わるレベルの問題だと思いますよ。どれだけまずい状況なのか、いくら強調しても足りないくらいです。これは私がGoogleを去った理由の一つでもあります。私が目にしてきたのは、彼らはそれを中国で行うだけでなく、それと米国軍のつながりを絶とうともしていたことです。メイヴン計画(Project MAVEN)とジェダイ計画(Project JEDI)という計画がありました。Googleは故意にこの米軍の機密計画への関与をロイター通信にリークしたのです。メディアはGoogleと米軍の提携について報じ始めました。それで何が起きたかと言えば、Google内で反体制派が形成され、Googleに対して米軍との協力を止めるように要求することになったのです。企業として軍隊に協力したくないという意見はわかりますよ。それは別に良いです。しかし問題なのは、Googleは軍隊には協力したくないというふりをしながら、同時に一方では中国と協力してこのAIスーパー兵器を開発しているという事実です。
 
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AI(人工知能)の進歩は止まらない!その発展の先にあるのは…

 AIの記事はシャンティ・フーラさんが、過去に何本かアップされている。ここではAIの将来の姿を、メディアはどの様にとらえているかとの視点から考えてみたい。スプートニクの記事のタイトルを見て奇異に感じるのは筆者だけではないと思う。
 全く自己学習などしないAIコンピューターなどがあるのか?
 誤った学習をすれば人間が意図しない行動を取ってしまうのは当然だろうに。
 
 世間では「AIが救世主」のように持てはやされている風潮がある。もちろん、人間の労働の一部をAIが肩代わりしてくれれば非常にあり難く、その様な面は受け入れたい欲望にかられる。少し前に報じられたニュースになるが、2016年、Google関連の企業が開発した囲碁AIが、囲碁世界チャンピオンの韓国の棋士を破ったと言う内容だった。覚えておいでだろうか?当時は、AIが囲碁でプロに勝つまでに10年以上かかると言われていた事もあり、その快挙は「AI(人工知能)」や「Deep Learning(深層学習)」というキーワードと共に世界中のメディアで報じられた。それから1年後の2017年には最新の囲碁AIが発表された。初代のAlは、あらかじめプロ棋士の打ち筋を学習し、そこからAI同士の対戦で強くなっていくものであった。しかし、最新版のAlは囲碁のルールを覚えさえすれば、あとは自己学習のみで棋力を高めていくことができると言う。打ち筋というデータベースを必要とせず、AI自身が対局を繰り返して行ったところ、わずか3日の対局学習で初代のAIに100戦全勝したという。

 スプートニクの記事によると、「AIの進歩は止まらず、徐々に私たちの生活の至るところに浸透してきている。AIはすでにスマートホーム、顔認証システム、教育や娯楽分野に加え、物流、公衆衛生、情報セキュリティでも使われるようになった。すでにニューラルネットワークは、人が関与せずに自己学習出来るようになってしまった」すなわち、AIが勝手に学習するようになってしまったと言うことである。この現実を見せられてしまうと当然ながら、
*AIが私たちの望む方向に発展していくという保証はどこにあるのか?
*AIが人間の知能を上回ったり、気が狂うことはあり得ないのか?

 これらの疑問が沸いてくるはずである。これ等についてロシアの有名なIT専門家が、スプートニクの質問に答えてくれたようだ。それによると、
*「AIの機能的ポテンシャルは制限されており、現在の発展水準は人類にとって深刻なリスクではない」という。
*一方では、「ほかのツール同様、AIは害を及ぼし得る。100%AIのミスを排除することは不可能だ。AIがミスをした場合は開発者が責任を負う」というが、責任所在の明確化などでは済まない。
 現在のAIでは、人間に危害を加えるリスクは低いかもしれないが、近い将来には、きっと人々を悩ませる事態が生じる可能性が十分考えられる。IT専門家は、「AIは(今のところ)、知能や人間が備える感情を有していない。そのため、AIの道徳、モラル、常識に関しては、プログラムした人物がモラルと常識のどちらを優先するかに左右されることになる」という。この点もかなり危険だが、加えて今の人類の精神レベルは決して高いとは言えず、メディアが調べたAIのミス事例を見ても、市場投入されたAIが、使われる過程で人々の言動に感染してしまうのが判る。しかし、このまま見過ごすわけにはいかない。何らかのトリガーは必要かもしれないが、人々が目覚め、お互いに調和した言動を取ればよいだけの話。この方向を目指して行けば共生型AIは夢では無いと思う。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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AIの気が狂うことはあり得るか?
転載元)

進歩は止まらず、人工知能(AI)は徐々に私たちの生活の至るところに浸透してきている。AIはすでにスマートホーム、顔認証システム、教育や娯楽分野に加え、物流、公衆衛生、情報セキュリティでも使われている。ニューラルネットワークはすでに人の関与無くして自己学習が可能だ。だが、AIが私たちの望む方向に発展していくという保証はどこにあるのか?AIが人間の知能を上回ったり、気が狂うことはあり得るのかスプートニクはこれらの疑問への答えを探った。

スプートニク日本

スプートニクはAIがミスをした様々な事例を調べた。2016年3月、マイクロソフト社チャットボットTayをお披露目。米国に住むティーンエージャーのように話すよう作られた。(中略)...SNSの他のユーザーとのチャットを通じて学習した。Tayは「あなたたち人間って最高!」という楽観的なメッセージから会話を始めたが、その日が終わるころには「フェミニストは嫌いだ」「ユダヤ人は嫌いだいった言葉を発するようになった。プロジェクトは停止された。
(中略)
米IBMは医療業界でののスーパーコンピューター「ワトソン(Watson)」の活用を強く期待していた。だが後に、ワトソンは腫瘍の診断で頻繁に誤診を出し、患者の命にかかわる助言も出していたと発覚した。
(中略)
日常生活へのAIの浸透のリスクと、それを阻止する方法は?スプートニクの取材に応じ、元IBM社員で革新的なビジネス用ソフトを開発するCodigy社の創業者でCEOであるロシアの有名なIT専門家、ドミトリー・ドリゴ氏がこれらの質問に答えた

スプートニク : AIがどんどん様々な分野に浸透することの主なリスクは?

ドリゴ氏 : 現在のAIの発展水準は人類にとって深刻なリスクではない。現在、その機能的ポテンシャルは制限されているからだ。
(中略)
スプートニク : 人間の死につながりかねないAIの悪質なミスを防止する手段はありますか?そうなった場合は、誰が責任を負いますか?

ドリゴ氏 : ほかのツール同様、AIは害を及ぼし得る。100%AIのミスを排除することは不可能だ。(中略)...AIがミスをした場合は開発者が責任を負い、ユーザーには起こり得る結果が警告されなければならない。罪の程度は、裁判所が決めることだ。

スプートニク : 未来の情報兵器とも名指されるディープフェイク技術の危険性は?

ドリゴ氏 : ディープフェイクは非常に強力で興味深い技術だ。だが危険なのは技術そのものではなく、それで武装した人間だ。(中略)...AIは(今のところ)、知能や人間が備える感情を有していない。そのため、AIの道徳、モラル、常識に関するほぼ全ての記事で検討されている例を挙げよう。衝突が避けられない状態で、線路上にいる誰を轢くべきか?ここで自動運転が取る決定は、プログラミングされた内容と、自動運転をプログラムした人物がモラルと常識のどちらを優先するかに左右される。


Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。