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[Sputnik 他]米国が開発を急ぐ超軍人「スーパーソルジャー」 / スーパーソルジャーだと思われるランディ氏の証言 〜幸福とは何の関係も無い人類のサイボーグ化〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国が脳を人工知能に結合させたスーパーソルジャーを作ろうとしているというニュースです。ところが、コブラ情報の座談会の中で、そのスーパーソルジャーだと思われるランディ氏が、興味深い事を言っています。1960年代半ばで、既にこのような計画があり、“米海兵隊特殊部門の誰もがサイオニックな訓練を受け…インプラントされて…コンピューターに繋がれています ”と言っています。彼らは、コンピューターから指令を受け取り組織的な活動にあたるため、“非常に高い成果を上げることができる”と言っています。
 ランディ氏は、こうした人間の脳とコンピューターを繋ぐテクノロジーに対して、肯定的な意見を持っているようです。
 コーリー・グッド氏は、SSP(秘密の宇宙プログラム)はもちろん、大概の宇宙人は、神経伝達物質を用いて人工知能とつながり、宇宙船を操縦していると言っています。ただ、コーリー・グッド氏もディビッド・ウィルコック氏も、人工知能を警戒しており、人間をこのような形でサイボーグ化するという行為に反対しています。
 その究極がナノロボットを体内に入れることで、人間は完全にサイボーグ化され、人工知能と繋がったそのようなサイボーグ人間は半ば全知の能力を持ち、組織の中では崇拝されていると言っています。
 コーリー・グッド氏の警告は、人類がこの方向に進む時、将来的に人類は滅亡するだろうというものです。私もこの見解に同意します。人間の意識は、人工的な操作で拡大すべきではないと思います。早く進化しようとか、超人的能力を持とうとするのはやめるべきです。それらは幸福とは何の関係も無いからです。
 地球に関与している宇宙人達が、まずそのことをきちんと理解しなければならないと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国が開発を急ぐ超軍人「スーパーソルジャー」 ロボットなのか人間なのか? 専門家の見解
転載元)
米国特殊作戦軍はサプリメントや特殊な薬剤を使って、人間の限界をさらに超えたスーパーソルジャー(超軍人)を作ろうとしている。こうしたスーパーソルジャーは痛みを認識する最低強度である疼痛閾値が引上げられ、外傷をおう確率も下がり、回復力や困難な条件下での労働効率がぐんとアップする。

スプートニク日本 

オックスフォード大学の研究機関、上廣(ウエヒロ)倫理センターの専門家マイケル・ロビラード氏は、スプートニクからのインタビューに答え、「スーパーソルジャー」開発の構想の道徳倫理面についての見解を述べるとともに、人間の肉体に変更、修正を加えて改良することでその人間の肉体、精神の両面の健康に影響が及ぼされる恐れがあると指摘している。

ロビラード氏はスーパーソルジャー・プログラムのコンテキストでは人間の肉体、精神の健康は極めて重要だとの見方を示している。人間をスーパーソルジャーへと作り変えるために神経化学物質が使われ、人間の脳を人工知能と結合させる手法が使われるということは人間とロボットを結合させることに等しく、全く別の問題になり、これによって人間性がゆがめられ、その発展が侵されれば兵役が終わったあと、一般の社会に戻る道が断たれてしまう。

スーパーソルジャーの使用については調査研究者らは「殺戮のための単純な機械」にはならないとの見解を表している。能力が高まれば兵士の責任も重くなる。このためにはそれに相応する精神的な躾けに大きな注意を割く必要が生じる。

この前、人工知能「ディープスタック(DeepStack)」が史上始めて、高レベルのオンライントーナメントで11人のトップレベルのポーカーに勝利した

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ディスクロージャーに関する座談会(後半)
引用元)
The GoldFish Report No. 53: ExoPolitics RoundTable Part 2

2016年5月27日

ディスクロージャーに関する座談会(後半)

(前略) 

〇サイオニクス

(psionics:psyche+ electronics。エレクトロニクスの応用に関連した超常現象の研究。超能力の意味でも使われているようです)。

(中略) 

ランディ1960年代半ば、小規模の秘密の宇宙プログラムがたくさんあり、そこでは長期的に何に投資すべきか考えられていました。

(中略) 

その結果、米海兵隊特殊部門の誰もがサイオニックな訓練を受け、条件付けられました。サイオニックの能力が遺伝子的に高められ、インプラントされてサイオニックのコンピューターに繋がれています。そのコンピューターは本質的にみんなに一斉に(信号を?)送り、人工的な集団意識を持たせるようになっています。そのようにして私たちは皆実際に、諜報活動にあたります。

(中略) 

私たちは、メンタルな進化とサイオニックの発達は、絶対に重要だと理解しています。

(中略) 

ルイザ:あなたの言い方だと、意識を高めることと脳の機能を高めることは同じみたいですね。

(中略) 

ランディ:私たちはマインド、脳、インプットするもの、アウトプットするものについて話しています。

(中略) 

私たちが、細胞と体液を働かせる肉体を持っている限り、肉体にはそのエネルギー的コンポーネントを扱えるような接続点があるはずです。でなければ、肉体は働きません。それはジェット燃料でゴーカートを走らすようなものです。エンジンが吹き飛んで走らないでしょう。

(中略) 

私たちは研究実験からそのことを知っています。ある生物的ソースに、それが耐えうる以上のメタフィジカルなエネルギーを与えると、脳が大出血します。内出血して死にます。

(中略) 

生物学的プロセスと結びつかないまま、進化していくことはできません。



肉体、サイオニック、社会工学、政治経済に繋がらないまま形而上学的存在にはなれません。そして私たちはそのすべてに同時に取り組んでいるのです。

(以下略) 

ウィキリークスによるCIAサイバー攻撃に関する暴露 … 攻撃の主な目的は国民の監視、人工知能と人間の接続について

竹下雅敏氏からの情報です。
 WikiLeaksがCIAによるハッキングに関する文書を公開しました。記事によると、“ CIAはイラン、ロシア、中国、北朝鮮などの国の名前でサイバー攻撃を行っている”ようです。桜井ジャーナルによると、こうしたサイバー攻撃の主な理由は、国民の監視であるとの事。戦争に反対している人々や団体が、主な監視対象のようです。要するに、反体制的な人物(潜在的危険人物)を探り出すということでしょう。
 インターネットでどのような記事を読むかを調べれば、その人物の思想的傾向などはすぐにわかります。Facebookが世界中の人々を監視するためのツールである事はよく知られています。おそらくLINEなどの無料通話も同様のはずです。
 もしも、運営側に蓄積されている特定の人物の思想、性格、趣味などの様々な情報を入手出来れば、本人よりもよくわかっているのではないかと推察されます。例えて言うと、Siriに呼びかけて、自分がどんな人物か質問すると、自分よりも人工知能の方があらゆるレベルのことをよく知っているということが起こるのではないでしょうか。
 桜井ジャーナルの文末の一説は、科学的テクノロジーの発達によって、人々のプライバシーが無くなる事を示していると思います。イーロン・マスク氏が実現しようとしている技術は逆に、人間が人工知能に支配されることを意味しているように思えます。
 秘密の宇宙プログラム(SSP)で特殊任務に就いている人やコブラのような人物は、脳にマイクロチップを埋め込んで、人工知能から直接指令を受け取れるようにしています。そのことによって、通常の人間よりも、格段に多くの情報を入手することが可能になります。しかし、このような未来がまともであるとは私には到底思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカCIAが他国の名前でサイバー攻撃
転載元)
機密情報公開サイト・ウィキリークスが、アメリカのCIAが、他の国の名前でサイバー攻撃を行っているとしています。

(ニュースサイト・デイリーメールによりますと、)ウィキリークスは31日金曜、3つ目のCIAの機密文書を公開し、CIAはイラン、ロシア、中国、北朝鮮などの国の名前でサイバー攻撃を行っているとしました。

ウィキリークスはまた、ソフトウェア「マーブル」は、CIAのサイバー活動の痕跡を残さないよう開発されたとしました。

CIAは安全保障や法律の研究者が誤って判断するような形で、ペルシャ語やアラビア語、ロシア語のコードを入れることにより、コンピュータウイルスを拡大した疑いをほかの国に向けさせています。

(以下略)
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WikiLeaksがCIAのハッキング技術に関する新たな文書を公開、長年続く監視技術開発の現状を示す
引用元)
CIAによるハッキングに関する文書をWikiLeaksは公開しているが、3月31日には新しいシリーズが始まった。ウィルス対策ソフトを回避して侵入、アメリカ以外の国がハッキングしたと誤認させるとしている。

アメリカ、イギリス、イスラエルの電子情報機関は強く連携、さまざまなコンピュータに侵入し、情報を盗んできた。(中略)...

アメリカやイギリスの情報機関がこうした技術を開発してきた主な理由は国民の監視である。FBIが1950年代に始めたCOINTELPRO、CIAが1967年に始めたMHケイアスはアメリカ国内で戦争に反対している人びとや団体だった。反核運動や環境保護運動も監視リストに載っているだろう。情報機関や治安機関が国民を監視する目的は今でも基本的に変化していない。現在の技術水準から考えて、監視対象は全国民になっているはずだ。

(中略)...

国民ひとりひとりの思想、性格、趣味などを推測して「潜在的危険人物」を探り出そうという研究も進んでいるようだ。

最近、人間の頭脳とコンピュータをつなぐ技術が話題になっているが、もしそうした技術が実現したなら、頭脳をハッキングし、コントロールすることにつながるだろう。思想統制を超える領域へ支配層は足を踏み入れようとしている。

(以下略)
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イーロン・マスク氏が脳とコンピューターを接続へ?
転載元)
米ビジネスマンで発明家、富豪のイーロン・マスク氏が、人間の脳とコンピューターを接続する技術の開発を目指す新たな会社「Neuralink」を起業した。ウォール・ストリート・ジャーナルの情報を基に、諸メディアが報じている。 スプートニク日本

ウォール・ストリート・ジャーナル紙の情報筋によると、同社は、物質的なインターフェイス無しで人間がコンピュータに直接、情報を伝えられる「神経レース」技術の開発を目指す。

同技術は脳への電極の移植を提案。人々は自身の考えをコンピュータにアップロードしたり、逆にダウンロードしたりできるようになる。

[Sputnik]2017年:人類はどんな脅威に直面するのか? 〜危機に備えて、食料備蓄と人的ネットワークの準備を〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、様々なリスクに触れていますが、この中で特に、“世界の富の半分以上は1%の最富裕層が手にしている”という社会的不平等が、最も深刻な危機的要因ではないかと思っています。エリートたちは、こうした危機をテロリストを利用して拡大し、世界を混沌の中に投げ込み、最終的にルシファー崇拝の世界統一政府を作ろうとしていました。しかし、トランプ大統領の出現で、彼らのこうした計画は完全に破綻しました。
 しかし、世界の危機的状況とエリートたちの抵抗を考えると、これから世界各地で、革命を含む大きな動きが起こると予想されます。出来れば無血革命であって欲しいと思います。
 記事の中で、人工知能とサイバー攻撃のリスクについて触れています。“これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障をきたす可能性がある”とのことです。下の記事では、専門家が誰よりも人工知能を恐れているとし、いずれ人工知能は、“人類に対する反乱を引き起こす可能性がある”としています。大規模な人口削減を計画しているエリートたちは、こうした手段も計画の中に入れている可能性を考えておかなければなりません。
 一般人より多くの情報を手にしている富豪たちは、黙示録に備えて、すでに、地下施設と兵器、弾薬などを準備しているとのことです。庶民は、富豪たちのように島を購入したり、巨大な地下施設を建設したりすることは出来ません。ですが、せめて食料備蓄と人的ネットワークは日頃から意識して準備しておく必要があると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2017年:人類はどんな脅威に直面するのか?
転載元)
© Sputnik/ Vladimir Astapkovich

© Sputnik/ Vladimir Astapkovich


リュドミラ サーキャン 

現在の社会政治情勢は世界経済を惨劇に導く可能性がある――世界経済フォーラムが発行するグローバルリスク報告書(Global Risks Report 2017)の著者の一人で保険会社Marshのグローバルリスク部門社長のJohn Drzik氏はこのように危惧する。

(中略) 

世界経済フォーラムの報告書は、2017年の人類最大の脅威として、環境リスクと地政学的リスクを挙げている。

(中略) 

気候変動こそが最も発生の可能性が高い脅威だとされている。

地政学的リスク

次に重要なリスクカテゴリーが地政学である。

(中略) 

2016年には、ロシアや南アフリカなど一連の国々が国際刑事裁判所から脱退し、中国は南シナ海の領土に関する国際司法裁判所の判決を拒否した。トランプ氏はイランとの協定破棄や気候変動に関するパリ協定からの脱退を匂わせている。

(中略) 

報告書はまた、お互いに内政干渉を非難し合って憚らない国同士の信頼欠如も地政学的緊張を助長する要因だと記している。

社会経済リスク

専門家は社会経済リスクとして大量移民を挙げており、社会的不平等の危機的な拡大や人種・宗教・文化を理由とした分断が2017年の情勢を深刻に悪化させるかもしれない。クレディ・スイスの報告書によると、世界の富の半分以上(50.8%)は1%の最富裕層が手にしているという。

(中略) 

技術リスク

軍事用ロボットや人工知能の利用が広がる軍拡競争により、紛争発生リスクは高まっている。技術リスクの中で最も発生の可能性が高いものには、サイバー攻撃、詐欺とデータの盗み取り、ソフトウェアの欠陥があり、これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障を来す可能性がある。新技術とロボット工学の急激な進展がますます人間の労働を奪い、その結果、失業率と社会の不安定性が増すことになる。これがまた、騒乱につながる可能性がある。

(中略) 

リスクマネジメントを提供する米国のシンクタンクで、ホワイトハウスも外交政策の策定にあたり提言を求めている外交問題評議会が先日、2017年に米国の国益にとって主要な脅威となるのは「ロシアとNATO加盟国の意図的もしくは非意図的な軍事対立」であると発表した。この脅威のレベルは「高レベル、可能性がある」と評価されている。その他の脅威としては、北朝鮮情勢の先鋭化、米国の最重要インフラへの破壊的サイバー攻撃、米国もしくは同盟国でのテロなどが挙げられている。とはいえ、2016年に「極めて可能性が高い」と評価されたシナリオのうち、どれひとつとして現実になったものはない。


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黙示録への備え:IT富豪が地下施設と兵器を買い漁る
転載元)
シリコンバレーのIT大富豪たちが世界の終わりに備えて、地下施設と兵器、弾薬、バイクを買い漁っている。英紙インデペンデントが報じた。

LinkedInの共同解説者、リード・ホフマン氏は、少なくとも米カリフォルニア州の半数の富豪は積極的に黙示録に備えていると確信している。

ホフマン氏は「私にはバイク数台、大量の兵器と弾薬がある。食料品は、家に一定期間こもるには十分だと考える」とかたった。

フェイスブックの元プロダクトマネージャー、アントニオ・ガルシア・マルティネス氏は、太平洋の島の土地の一分を購入し、家を建てた。氏は家に発電機と太陽光バッテリー数個を搭載し、また、兵器を購入した。

同紙は、最も有名なIT専門家が誰よりも人工知能を恐れている可能性があると指摘。将来的に「スマート」機器は多くの雇用を代替し、人類に対する反乱を引き起こす可能性がある。

先に伝えられたところでは、 ソーシャルネットFacebookは、自分達のネットの弱点を見つけてくれたとしてロシア人ハッカー、アンドレイ・レオーノフ氏に記録的な額の謝礼金を支払った。

2030年までにロボットが労働を代行してくれる時代に 〜労働に対する意識の変化、根本的な改革が不可欠〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロボットと人工知能の発達によって、2030年までに240万人分の雇用が失われるとあります。文中では740万人分となっており、どちらかの数字が誤りだと思われます。一方GDPは、50兆円分伸びるということです。要するに、良い社会を築けば多くの人々に余暇をもたらすことになります。今のように馬車馬のように働かなくても、ロボットが労働を代行してくれるからです。人類はようやく奴隷労働から解放され、人間らしく本当に自分のしたい事をして生きられるようになります。
 現在、そのような特権階級の人たちはごく少数で、特別な血筋の人か、たまたまラッキーで自分の才能を生かして好きな仕事をして高給が得られる人以外は、お金を稼ぐために、本来ならしたくない仕事を体に鞭打って行っている状態です。
 ただ、良い社会が来るためには、社会が生み出す富をどのように正しく分配するかをきちんと考えなければなりません。現在、ベーシックインカムの導入をいくつかの国が試みようとしています。私は現状でのベーシックインカムには否定的です。今それを行うと、GDPは激減するからです。ロボットが人間の労働の肩代わりが出来る状態にないからです。人間の労働に対する意識の変化に伴って、ゆっくりと変わっていく必要があります。
 ベーシックインカムで問題なのは、財源に対する議論がないことです。社会の公平性と財源の確保のためには、最高賃金の設定が不可欠だと考えています。また、利息を取ってお金を貸す銀行業は無くすべきだと思います。民間銀行が通貨を創造する今の仕組みは、改める必要があるでしょう。
 例えて言うと、軍隊、警察、消防といった組織が民間経営だと言うのと同じです。通貨を創造する機関が、民間で良いはずがありません。昔は、通貨発行は国を統治する王だけに許されることで、他の者が通貨を作ると死刑だったはずです。それが現代では、民間の銀行が通貨を発行しているのです。
 こういったことも含めて、良い社会を作るには根本的な改革が不可欠で、そのための議論が必要です。ベーシックインカムは、その取っ掛かりに過ぎないものだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2030年までにロボットが240万人の日本人の仕事を奪う
日本ではロボットと人工知能の発達によって人間が労働の場を追われ、2030年までに240万人分の雇用が削減する。三菱総合研究所がこうした報告を発表した。

同研究所の白戸智氏は、人工頭脳の発達で生産セクターでは雇用が削減される可能性があるため、同時に失業者らに安定した最小限度の所得を保証する制度の考案が迫られると指摘している。

専門家らの評価では雇用削減が最初に生じるのは工業生産、サービス、販売分野で740万人分の雇用が失われる。

一方でアンドロイドの導入で2030年までに日本のGDPは50兆円分の伸びが期待できる。

ロボットについての話題では、開発の進んだ日本のロボットとロシアのロボットが協力してクリル諸島の開発が促進される可能性について報じられた。

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AIが新聞記事を書いてみた 執筆1秒、データ処理に強み
(前略) 

原稿を書ける「ロボット記者」に、10日の天気予報を記事化してもらった。

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(中略) 

 データを読み込ませてから文章が出てくるまで1秒。

(中略) 

句読点の打ち方に改善の余地が見られた。

(中略) 

今のところ、簡易な文章には力を発揮しているが、実際の活用にはさらにきめ細かな文例を用意することが必要だと感じた。

(中略) 

◆「ロボット記者」が作成した天気予報(10日の福岡県福岡地方)

 おはようございます。今日から新学期がスタートする学校が多いと思います。1月10日の九州北部(福岡県福岡地方)の天気予報は、晴れ時々くもりでしょう。降水確率は午前、午後ともに10%でしょう。傘は持たなくても大丈夫です。

(以下略) 

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Google 人工知能AlphaGoを密かに解き放つ
Googleのプログラマーたちは、ここ数週間でオンラインゲームのトッププレーヤー数百人に勝った囲碁ゲームの謎の「棋士」が、実は人工知能AlphaGoであることを認めた。

12月末、人気のあるゲームシステムTygem と FoxGoに新たなプレーヤー「Master(P)」が登場した。Master(P)は、非常に強い棋士たち数十人を倒し、囲碁サロンで議論の対象となった。

負けた棋士たちが対局を分析したところ、彼らに勝ったのは人間ではなく、高度な人工知能システムではないかと考えられるようになった。

この見方は、AlphaGoシステムの創設者の1人デミス・ハサビス氏がツイッターで1月初旬に、実はMaster(P)は自分たちの人口知能システムであることを認め、確認された。

[Sputnik]マイクロソフトが物を無くさない方法を発見 〜人工知能ロボットと人口削減計画〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 マイクロソフト社が、家の中のどこに何があるかを識別出来る人工知能を用いたAR(拡張現実)機器の特許申請を行ったとのことです。マイクロソフト社は、人々の家の中のどこに何があるかを完全に把握出来るようになるみたいです。
 これで泥棒がしやすくなりますね。もっともマイクロソフト社が泥棒だったらの話ですが。
 日本も、人工知能(AI)とロボットを導入する大規模プロジェクトを始動させるとのことです。ますます、仕事を人工知能とロボットに奪われ、人々は職を失うことになりそうです。
 昨日息子と、最先端ではクローン技術も完成しているらしいというような話をしていたのですが、そうなると、ますます人が要らない社会になるということで、エリートは人口削減計画を立てて、様々な形で地球上の人口を減らそうとしているのではないかという話になりました。
 エリートにすれば、地球上には役に立たないムダ飯食いが多過ぎる。これを人工知能とロボットに置き換えれば、最高の効率を実現でき、地球環境も保全されるというわけです。自分たちだけの豊かな世界が保証されるというのです。
ムダな人間をどのように削減するかで意見の相違があり、それぞれに争っていると考えれば、今の状況がよくわかるかと思います。
 その“役に立たないムダ飯食い”の立場から言えば、このようなエリートたちが居なくなれば、地球は実に平和で豊かな世界になると思うのですが、どうでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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家の中がぐちゃぐちゃでももう怖くない。マイクロソフトが物を無くさない方法を発見
転載元)

マイクロソフト社は
鍵や財布など、家で投げ捨てられた物を探すのに役立つAR機器の特許申請を行った。サイト「Engadget」が報じた。


構想によると、機器は様々な物体を追跡し、その位置を覚える。もし持ち主がそれらの物を無くした場合、このデバイスが、最後に記録された場所に導く。例えば、もし鍵が新聞に包まれていたら、鍵の現在地が透明のディスプレイに、特別な方法で示される。

デバイスは、追跡する必要のある、より大事な物を、自ら識別できる模様。どうやら、この機能は人工知能によって実現される。

さらに、デバイスは冷蔵庫の食品の数をチェックし、利用者が店に入った時、何を買うべきかを教えてくれる。

先にFacebook・Microsoft・Twitter・YouTube のIT大手4社は、インターネット上の「テロリストコンテンツ」の拡散対策に関する新たな取り組みについて発表した。

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日本、国家サービスに人工知能を試験適用
転載元)
日本政府は人工知能(AI)とロボットの国家サービスへの導入に関する大規模プロジェクトを始動させる。「ソサエティー5.0」と名付けられたプログラムだ。労働生産性の向上に弾みをつけ、保健改善、福祉向上に役立てたい考え。

現在法案策定において役人を支援するテストが行われている、とサイトGovinsiderは伝えた。

テスト段階では新技術が議員らの過去の発言や決定が分析し、策定案について判断を行う。政府は議会の5年間分の活動データをシステムに提供した。実験の結果を見て、AI使用が今後他の国家機関にも波及する可能性がある。

安倍首相は10月の科学技術フォーラムで、
高齢化や労働生産性向上、福祉増大といった問題の解決において、先端技術は今後さらに重要な役割を担うようになる、との政府の見方を示した。大容量データの集積、ロボット技術、通信・センサー技術により、かつて解決不可能と思われた問題の解決が可能になる、と安倍首相。

一例として、厚生労働省は新薬開発へのAI利用の可能性を検討している。特殊なモニタリングシステムが国内外の学術研究ならびに日本医療研究開発機構、理化学研究所、産業技術総合研究所の関心を呼びうる新薬データベースを追跡する。来年、このために300万ドル余りが使われる予定だ。

日本の競争相手は中国。中国もまた電子政府の発展計画を示し、オンラインサービス、簡素化された国民とのコミュニケーション、情報透明性により電子政府のランキングで首位に食い込もうとしている。 ロシアのAI関連ポータルAIportal.ruによると、いまエキスパートモニタリングシステムは多くの分野で効果的に用いられており、世界の多くの企業が、同様のシステムの開発、テスト、人間活動の最も高度な職業分野における導入に従事している。医療、物流、宇宙飛行、ナヴィゲーション、自動車製造などではAIは既に活発に利用されている。

事実上、AIのエキスパートシステムは専門家が一定の課題をこなす際にその活動を促進するものだ。その品質は定式化された知識の分析と利用される経験の同定に左右される。今やすでに固化的な解決をとることだけでは足りない。その速度が極めて重要なのだ。AIは秒単位で膨大な情報を処理でき、それが人間や企業を救うこともあり得る。しかし!人間が自他の経験や感覚器官、バーチャルな、象徴的な、図像的な情報など、より幅広い基礎に依拠できるの対し、エキスパートシステムが依拠するのは相当限られた基礎的知識であるということを理解しなければならない。現時点でAIは非標準的状況ではあまり信頼性のある振る舞いをしない。ただし開発者はこの欠点を知っているし、自己学習能力と意思決定方法の推論能力を有したAIシステムの開発を励んでいる。