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画像の出典: Pixabay

アメリカ国防高等研究計画局（DARPA）が「新型コロナを含むウイルス性疾患を検出するための注射可能なバイオチップ」を発表 ～外から「５G」によるナノチップの操作が出来て、人体に重大な影響を与える可能性

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竹下雅敏氏からの情報です。
　何度読んでも良く分からないのですが、“アメリカ国防高等研究計画局（DARPA）が「新型コロナを含むウイルス性疾患を検出するための注射可能なバイオチップ」を発表した”というのです。
　“5Gのようなワイヤレスネットワークを介して光ベースのデジタル信号を送信できる特別なインジェクター（皮膚下に埋め込む小さな装置）を皮下に導入”することで、“新型コロナを含むウイルス性呼吸器疾患を検出”し、情報を携帯通信網などで発信できるらしい。
　このバイオチップを埋め込んだ人は、“携帯電話で自分が感染しているか否かが分かる”だけでなく、例えば空港などでは、“誰がこのバイオチップを埋め込んでいるか、そしてその人が感染しているか否かが即時に分かる”ということなのでしょう。
　バイオチップを埋め込んだ人は、自身が感染していないことを証明する究極の手段を手にしたことになり、自由に海外に行けるようになりますが、バイオチップを拒否した人は、検査を受けなければならずビジネスチャンスを失いかねないということなのでしょうか。
　最終的には、ユニヴァーサル・ベーシックインカムの導入により、バイオチップを拒否した人は給付金を受け取れないか、給付金を減らされる可能性があり、ほとんどの人が埋め込みに同意するという方向に持って行こうとしているのでしょうか。
　記事で良く分からないのは、この「新型コロナを含むウイルス性疾患を検出するための注射可能なバイオチップ」と新型コロナウイルスの「実験的な新しいワクチン」が、セットになっているように見えることです。もしそうなら、ワクチンの中に、血流にのって体の隅々に運ばれウイルスを検出するナノチップが入っているのではないかと言う気がする。
　問題は、この体内にしっかりと埋め込まれた「特別なインジェクター」とワクチンで注入されたナノチップが、果たして体内のウイルスの状況を携帯通信網などで発信しているだけなのか、それとも外から「５G」によるナノチップの操作が出来て、人体に重大な影響を与えるのかということ。
　記事を見る限り、後者の可能性が極めて高いことが分かります。新型コロナウイルスの「実験的な新しいワクチンは、ヒト DNA を変更できる」と書かれており、「人間の細胞はこの基質を介して送達されるあらゆる mRNA プログラムに左右されることになり、ある種の悪夢の可能性を解き放つ」とあるからです。
　どなたか、この分野に詳しい方はいませんか？
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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究極の監視社会への一歩 ： アメリカ国防高等研究計画局が開発した「体内に注射可能で DNA を変化させられるマイクロチップ」が完成。2021年までにコロナワクチンと共に市場に出回る見込み
転載元）
In Deep 20/10/12
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
　　・mintpressnews.com

軍用技術開発で世界でトップ機関の10年来の研究が完成に

アメリカ国防総省内に、軍事使用のためのテクノロジーの研究をおこなっている「アメリカ国防高等研究計画局」という機関があります。アメリカでは略称から、ダーパ（DARPA）と呼ばれています。
 
この機関は創設から 60年以上経ちますが、その実績がすごい。1960年代に現在のインターネットの元型であるアーパネット （ARPANET）を開発、1980年代には、GPS （全地球測位システム）の開発を始め、1990年代に実用化しています。
（中略）
今回ご紹介いたしますのは、その国防高等研究計画局が、過去約 10年に渡って研究を続けてきたものの集大成で（中略）… 「新型コロナを含むウイルス性疾患を検出するための注射可能なバイオチップ」を発表したのでした。
（中略）
少なくとも、これを装着した人は、常に自分の細胞内情報を携帯通信網などで発信していることになります。
 
「ウイルス感染者の選別」もすぐにできるという意味では、コロナ生活下の「ニューノーマルの究極」の形でもありそうで、また「トランスヒューマニズム」の最初の実用的な開発ともいえそうです。

国防高等研究計画局が資金提供する、新型コロナウイルスを検出する埋め込み型バイオチップが2021年までに市場に出回る可能性がある
A DARPA-Funded Implantable Biochip to Detect COVID-19 Could Hit Markets by 2021
mintpressnews .com　2020/09/17

米国政府と共同で開発された実験的な新しいワクチンは、ヒト DNA を変更できると主張しており、国防高等研究計画局（DARPA）が資金提供をする注射可能なバイオチップを通じて、早ければ来年導入される可能性がある。
（中略）
重大で革命的な突破口は、2010年に、デリック・ロッシ （Derrick Rossi）という元ハーバード大学の研究者だったカナダの科学者によってまったく偶然にもたらされた。
 
当時、彼は、メディアとのインタビューで、すべての生物を含めて、人間の身体の細胞の発達のための遺伝的指示を運ぶ分子を「再プログラムする方法」を見つけたと述べていた。
（中略）
ロッシ自身は次のように述べている。「ここでの本当に重要な発見は、mRNA を使用できることができるようになり、それを細胞に取り込むと、mRNA に細胞内の任意のタンパク質を発現させることができるということでした。これはとても大きな発見でした」
（中略）

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画像の出典: Author:ちょろ [CC BY-SA]

電車内のLED蛍光灯と一体化した4G防犯カメラ 〜 リアルタイムで車内トラブルに対応できる、と同時に死角の無い常時監視

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読者からの情報です。
これで、電車の中も安心になりますね(棒読)。
　　
駅改札など、駅構内の防犯カメラは周知されていますが、
簡単な方法で、ローコストで、設置と管理が可能となると
普及することが目に見えています。
　　
安全だけではない、
監視システムであると
心に刻まないといけないことは
ご承知のことでしょう。
（DFR）
　鉄道新聞というサイトがあるのですね。鉄道に関するいろいろなレポートがあり楽しいです。同時にDFR様の視点もまた留意しておかねばと思いました。首都圏の電車を中心に防犯カメラと一体化した蛍光灯の設置が進んでいるそうです。今や標準化してしまったLEDの蛍光管に4Gデータ通信機能を備えた防犯カメラが内蔵されています。疲れそうです。ここから送信されたデータを遠隔地の事務所で確認できること、また電灯の取り替え作業のように簡単に設置できることがメリットとなっています。元記事によると、車内の死角が無いように万遍なく配置し、これまで問題となってきた痴漢や盗難などのトラブルにリアルタイムで対応できると期待されています。「従来、乗務員からの通報に頼っていた状況を、自ら情報を取りに行くことも可能」とあり、安全と引き換えに乗客の監視も常時行われているわけですね。
もっともシステムは使う人間次第。鉄道を愛する人たちの信頼に応えるような運用も、きっといつの日にか。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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どのくらい映る？　電車のLED蛍光灯が防犯カメラに その仕組みは
引用元）
鉄道新聞 20/7/27
最近首都圏などを中心に、電車内の天井に『防犯カメラが一体となっている蛍光灯』が設置されているのをご存知でしょうか。2020年7月25日に所属全車両に導入が完了したという東急線での設置の様子を、写真を中心にレポートします。
（中略）
最近では『天井の蛍光灯と一体となっている防犯カメラ』を搭載した車両も登場。
従来の蛍光灯と同等の長さの中に、少し短めの蛍光灯、そして端の黒い部分に防犯カメラなどを内蔵。既存の蛍光灯と交換する形で取り付けることが可能なため、既存車両や、新型車両へのさらなる台数強化に対して新規に埋め込み工事をしなくても防犯カメラが取り付けられることが鉄道事業者にとっては大きなメリットとなります。
（中略）
これまで司令所が列車の車内状況を把握するには乗務員からの列車無線による通話、すなわち『耳』のみでした。それがリアルタイムの防犯カメラという『目』が加わることで、より迅速に対応ができるように。

（中略）



画像の出典: Pixabay

政府による、国民の全行動と生活の恣意的な監視、追跡の恐ろしさ ～「位置情報はもちろんのこと、通話やメールの相手、さらにメールについてはその内容まで把握」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　“マイナンバーカードには写真や住所、生年月日などが記載”されているため、将来的に携帯電話番号と紐づければ、本人の「位置情報はもちろんのこと、通話やメールの相手、さらにメールについてはその内容まで把握」出来てしまいます。
　スマホの顔認証システムを使っている人は、スマホを使うたびに最新の顔写真を政府に提供することになります。スマホを家に置いて外出しても、街中に張り巡らされた監視カメラが、ターゲットの人物を追いかけます。
　こうした監視システムを運用する権力者側の人間であれば、なんとしても実現させたいところです。自身は上級国民で、何をしても罪に問われることのない立場のものが、たまたま可愛い子を見つけてロックオンすると、その子の日常生活を覗き見できて、スマホやパソコンのカメラを通して家の中まで覗かれるという完全ストーカー社会になるわけですね。
　プチエンジェル事件を例に出すまでもなく、ド変態は権力者に多いのですよ。若い娘や幼い子供を持つ親は、権力者には小児性愛者が多いということを知っておくべきでしょう。
　また、“SNS（ネット上の交流サイト）などで政権に批判的な言動をしている者、特に影響力のある人物”については単に監視対象となるだけではなく、ことによると家族まで危険にさらすことになります。それが最も効果的な脅迫の方法だからです。
　人工知能（AI）が監視システムを運用することで、革命の芽は早期に摘み取られ、支配層の権力は絶対的なものになります。まさに、支配層のやりたい放題で人類は奴隷化されます。中国はその最先端を走っているといえるでしょう。
　新型コロナウイルスはこのような社会を実現するために、カバールによって意図的にばら撒かれたと考えるのが自然です。新型コロナウイルス騒ぎはショック・ドクトリンなのです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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安倍政権が企む“国民全行動”追跡システムの恐怖「位置情報も通話も筒抜け」
引用元）
Asagei Biz 20/7/11
菅義偉官房長官（71）は6月23日、マイナンバーカード（個人番号カード）と運転免許証を一体化する検討を始めると発表した。将来的には携帯電話番号との紐づけなども検討しているというが、実はこれが「国民全行動把握」につながる制度と恐れられているのだ。

「これはヤバイ。政府による国民監視の始まりだ」
こう声を上げたのは、監視業務に通じる警察関係者だった。
（中略）
「これに携帯電話番号が加われば、もう無敵。位置情報はもちろんのこと、通話やメールの相手、さらにメールについてはその内容まで把握できる。こうなると、まさに丸裸。実際に捜査で使っているので、よくわかります」（警察関係者）

安倍政権はマイナンバーカードと運転免許証の合体で「行政のデジタル化」のメリットをうたいながら、その狙いは「全国民の顔写真入手」にあるのではないか。やろうと思えば、国民の全行動と生活の恣意的な監視、追跡をいとも簡単にできてしまうのだ。
（以下略）
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配信元）
Twitter 
 
 
画像の出典: photo-ac

マイナンバーカードと免許証の一体化を目指す政府、スマホと身分証明の一体化を進める経産省 〜 完全監視社会の到来

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　23日、菅官房長官は、マイナンバーカードと運転免許証の一体化を検討すると発表しました。普及率がわずか17.2%にとどまるマイナンバーカードの交付を一気に進める狙いとあります。2021年3月には健康保険証と一体化することは決定しており、他に銀行口座や教育現場との紐付けも検討対象です。しかも22日には連動するように経産省からも不気味な発表がありました。「スマホで身分証明を実現する」ための審議を開始し、2022年には国際標準化をめざすとあります。「ただでさえ多すぎるマイナンバーカードの情報にスマホの機能が追加される」ことに毛ば部とる子氏はいみじくも「中国共産党をめざす気か」とツイートされていましたが、それに応えるような「らん」さんの指摘がありました。日本はこれまで着々と共謀罪、通信傍受法などの法整備をし、５Gを導入し、スマートシティ法を通し、国会では「スマホの中に傍受用プログラムを事前に埋め込む」ことを認め、生体認証機能を組み込み、マイナンバーで完全監視社会の完成というロードマップが現実のものとなってきています。政府、経産省の動きと見事に合致しています。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバー、運転免許証と一体化検討　学校健診結果管理も　作業部会初会合
引用元）
毎日新聞 20/6/23
　菅義偉官房長官は23日、マイナンバーカードと運転免許証の一体化の検討を始めると表明した。マイナンバーカードの教育現場での活用や、自治体ごとに規格が異なるシステムの標準化も議論し、年内に具体策を盛り込んだ工程表を策定するという。

　運転免許証は国民の保有率が7割超で、身分証としても活用されている。運転免許証との一体化を実現することで、マイナンバーカードの普及を一気に進める狙いがある。

　菅氏は会合で、一体化の対象として、運転免許証などのほか、国家資格証、在留カードを例示。（中略）2021年3月から健康保険証と一体化することは決まっている。
（以下略）
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『スマホで身分証明』実現へ、国際規格案の審議はじまる──経産省
引用元）
engadged 20/6/22
「デジタル運転免許証」など、スマートフォンを用いた身分証明を実現する国際規格案の審議が始まりました。日本の経済産業省が提案した仕組みを国際機関が審議し、2022年の国際標準化を目指します。
（中略）
Source：経済産業省
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配信元）
Twitter

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画像の出典: Author:Christoph_Scholz [CC BY-SA]

NSA内部告発者のウィリアム・ビニー氏がエレクトロニック・ハラスメントついて語る ／ 中国や日本での集団ストーカーやエレクトロニック・ハラスメントの実態

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竹下雅敏氏からの情報です。
　冒頭の動画で、NSA内部告発者のウィリアム・ビニー氏がエレクトロニック・ハラスメントついて語っているのですが、最初のツイートのリンク先の記事に、動画の内容をまとめたものがあります。非常に優れた内容になっています。ぜひ、ご覧ください。
　ウィリアム・ビニー氏は、「何でもできる状況になっています。実在する兵器を利用する。キューバが米大使館に行ったような事だとか。…これと同じことが今人々に対してできるのです。被害を訴えている国民がいます。今まさに実際にこうした事が起きているのです（３分３秒～２０秒）」と発言し、「特定の周波数のマイクロ波で火傷させることができます。…壁を通過するのです。他にレーザー等による攻撃もできますが、これはマイクロ波よりさらに強力です（３分２５秒～４４秒）」と言っています。
　集団ストーカーやエレクトロニック・ハラスメントに関しては、『中国当局の新たな迫害手段「エレクトロニック・ハラスメント」』をご覧ください。中国当局が警察を使って法輪功学習者に対し、エレクトロニック・ハラスメントの人体実験を行っていると見られる内容で、警察は被害者の水道水まで汚染しています。
　これは中国に限った事ではなく、日本も同じ状況のようです。こちらの動画「質疑応答～集団ストーカーの主犯加害者は警察だ！～by元長崎県警警部補入江憲彦氏（元公安）」をご覧ください。
　元公安のエリートだったという入江憲彦氏は、警察がストーカー行為をする理由は「この国の利権を守る為」だとし、「日本のために、生活のために正しいことをしろよということを権力に求める人たちは皆、革命分子なんですよ」と言っています。だから、共産党員をはじめとするそうした革命分子を警察は、常に監視していると言っています。
　安倍政権を守護しているのは「官邸ポリス」と言われる人たちで、安倍政権下で警察利権が拡大しています。そうした中での「スーパーシティ法案」だということを理解してください。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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NSA内部告発者ウィリアム・ビニーが集団ストーカー(ネット上の大量監視・室内監視・脅迫・コインテルプロ・弾圧)および、市民へのエレクトロニックハラ
配信元）
YouTube 20/5/23

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配信元）
Twitter 
 

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