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[日本や世界や宇宙の動向]米国税庁はクラウンが組織化した民間企業 〜クラウンを所有しているのは、レプティリアン・カウンセル〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 FRBだけではなく、米国税庁までも民間企業だったのは、驚きです。非常に重要な情報だと思いますが、少し違うのではないかと思うところがあります。
 私の感覚では、文中のクラウンを所有しているのは、レプティリアン・カウンセルだと思います。FRBの大株主は、クラウンの所有者と重なりますが、一致はしないと思います。仮にここに書かれているように、“クラウンが米FRBの大株主”ならば、67%の税収をクラウンに、23%をFRBの大株主に分配する理由が無いからです。
 以前に、中央銀行が作られたことによって、アメリカでは所得税を納めなければならなくなったことを指摘しましたが、この記事ではその税収の配分比率まで書かれています。これまで言って来たように、中央銀行を国営化すれば所得税は無くなります。また最高賃金を導入すれば、税そのものが無くなるでしょう。人々は今までと同様に能力に応じて給与をもらえば良いわけで、これは共産主義ではありません。
 ろくに働きもしないで親から受け継いだ地位や資産で、人の何百倍もの収入を得る者たちが居ます。彼らが存在すること自体が、社会的不正義だと思います。収入を得たいのなら、働かなければなりません。彼らが富と権力を手放さない限り、生き残ることが出来ない時代がやって来たということなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカで何か大きなことが起きようとしているのでしょうか?
転載元より抜粋)
誰がアメリカ合衆国会社を所有してきたのか。
IRS米国税庁、FRB、それとも英王室?


アメリカ合衆国会社やIRSについて何も知らないようなことのないように!
アメリカ合衆国会社を所有してきたのは、FRBであり英王室です。良く調べた上で行動してください。


ローマ市の中にあるバチカン市は民間の主権国家なのです。バチカン市はローマやイタリアとは一切関係がないのです。
バチカンはクラウンを所有しています。クラウンとは英王室のことではありません。クラウンとはロスチャイルド一家が所有するロンドンの金融街(シティ・オブ・ロンドン)です。
クラウン(ロンドン金融街)は、ローマのバチカン市と同じ設定
になっています。
クラウンは、偽物の世界金融システムとUCCと呼ばれる偽物の法律制度を構築しました。
クラウンが米FRBの大株主なのです。
IRS米国税庁はクラウンがプエルトリコで法人組織化した民間企業なのです。
IRSはアメリカ合衆国の人民による人民のための政府とは一切関係がありません。

1. IRSは米国民からどのように所得税を徴収し、どのように分配してきたのか???

-米国民から徴収した血税の 67%がロンドンのクラウンに渡ります。
- 血税の23%が米FRB(民間銀行)の大株主に渡ります。
- 血税の10%がIRSの運営費と職員の給与として支払われます。
1913年以来、IRSが徴収した米国民の血税は米連邦政府には渡っていません。

2. アメリカの道路やインフラ整備のための資金源はどこから来るのか?

- 道路やインフラ整備の費用は、住宅税、タバコ税、酒税、ガソリン税、その他の税金で賄われています。

3. 米政府の運営資金はどこから調達しているのか?

- 闇予算であり、帳簿外の闇資金です。アメリカには2種類の会計帳簿があります。1つは公有財産の帳簿であり、もう1つは内部者(ボーイズクラブ)のための本当の帳簿です。

詳しくはこちらのビデオを:
https://m.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=zwvq_JKVcdI
超エリート集団がいかに人々を無知で愚か者の状態にさせてきたかが分かります。

Source:
http://nesaranews.blogspot.com/2014/11/this-information-came-from-high-sources.html
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[ベンジャミン・フルフォード氏]ドラゴン・ファミリが連邦準備理事会の支配を勝ち取った

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の一文が、決定的だと思います。白龍会の情報でこれが出てきたとなると、やはり10月17日の記事は正しかったと言えるのではないでしょうか。
 文中には“エボラもISISキャンペーンも白龍会との取引が成約しているので下火になる”とあり、エボラ騒動はパンデミックにならずに収束する可能性が出てきました。実際ナイジェリアでは、収束宣言が出ています。ただ取引が成立しているとなると、この連中の大量逮捕は今しばらく行われなくなったかも知れません。やむを得ないところですが、世界は確実に良い方向に向かっていると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォードレポート英語版(10/21)
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
記事の提供元にてご覧ください。

[ベンジャミン・フルフォード氏]日本がいち早く外国人マフィアから独立しなければならないんだ

 これまでの流れの総まとめになっており、また世界の混乱の原因が浮き彫りにされています。時事ブログでの指摘があったように日本が外国人マフィアの資金源になっており、日本がそこから独立できれば、問題は一気に解決する方向に向かうことが良く分かります。また、そのためには“日本の自衛隊の幹部とか、官僚の幹部と、ペンタゴンの正規軍と話し合いをして、日本銀行の公共化をして、日本の独立を再起動させる”ことが得策とのこと。
 文字起こしを付けていますが、是非動画をご覧になって気持ちを奮い立たせてくれるようなフルフォード氏の勇気を感じてみてください。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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国家非常事態対策委員会 2014 0828  ベンジャミン・フルフォード参戦
転載元より抜粋)

司会
今日は何か、ベラルーシのミンスクで行われましたウクライナ解決のためのプーチンとポロシェンコの話の内容とか、アメリカの権力の構造について、いろいろとベンジャミンさんを中心にお話をお伺いできればということになっておりますのでよろしくお願いします。

ベンジャミン・フルフォード氏今ウクライナで起きている事は、単独で見ればわからないんです。実は今、もっと大きな流れの中で分析しないと真相は見えないんですけれども、今、何が起きているかと言うと、嘘の事件を起こして捏造して、謀略戦争をやり続けたアメリカに対する世界の多くの国が、呆れ感を持っているんですよね。

で、今、180カ国のBRICS同盟が、もうちょっと平和的な、常識的な世界運営に変わろうじゃないかと。一部の欧米貴族マフィアによる世界支配を終わらせようとしている。で、最近何が起きてしまったかと言うと、ヨーロッパ、特にドイツ、フランス、イギリスの政府は、アメリカを乗っ取ったマフィアと決裂しようとしているんですよ。で、アメリカを押さえている連中はですね、特に大きな民間傭兵会社、石油会社と軍事会社、あと軍事研究所、ランド研究所とか、CSIS、マイケル・グリーンという日本を管理しているモサドとか、リチャード・アーミテイジというナチス殺人犯、麻薬犯が管理している所が、それを止めようとしているんですよ。

彼らの戦略として、ヨーロッパのエネルギーのツボを抑えることなんですよ。そのツボと言うと、1つはウクライナ経由でロシアがヨーロッパに供給しているパイプラインを切断しようとしている。そういう脅し。もう1つは、ヨーロッパにガスを送っているイラクにあるパイプラインを抑える。

要するに、ISISというイスラム国家で、今、中近東で騒いでいるのとウクライナで騒いでいる軍隊は同じ大元なんですよね。それはヨーロッパがアメリカから離れさせないための工作なんですよ。

で、ロシア側はそれに対抗するためにですね、当然ながら、常識的な正義のある事を言っているんですよ。要は、国際問題を平和的に解決しましょうとか、その紛争とか戦争ではなくて、建設的な事をやりましょうじゃないかとか。

と同時に、ウクライナの東地区、今、問題になっている地域はですね、ウクライナのその経済基盤でもあるし、ロシア民族なんですよ。要するに、ロシア語を喋る、自分たちはロシア人のつもりの人間が住んでいる地域なんですよ。その地域は、ロシアの一部になろうとしているんですよ。で、ロシアは取りあえず国際法を無視できないから、建前上、断っているんですけれども、最終的にその地域がロシアの一部になるんですよ。

とにかく問題は、今、日本なんですよ。日本が、そういう外国マフィアに乗っ取られたままですとですね、日本がどんどん沈没してしまいます。日本からお金をどんどん毟り取っているけれど、これ以上取れないんですよ。だから消費税引き上げ、軍事予算引き上げ、そして今度また何とか税という新しい追加税を予定されているんですけれども、これは全部日本のためではなくて、日本の政府のためではなくて、さっき言った、外国マフィアに貢ぐためのものなんですよ。だから日本がいち早くこの日本がこのマフィアから独立しなければならないんだ。 

で、更に言いますと、ペンタゴンの正規軍は、これは紛争には参加してないんですよ。ウクライナで問題を起こしているのは民間傭兵会社。前はブラックウォーター。今度、Xe。次、アカデミ、今度グレイストーン。次、ISISという名前でポロポロ変わっているけれど、要は、雇われ傭兵がどんどん名前を変えて、その石油会社や軍事産業のために悪さを起こしているんですよ。

これはペンタゴンとかアメリカの正規軍とは別なんですよ。だからこういう人たちと喧嘩する事イコールアメリカと決裂する、ではない。アメリカ人を解放させるために日本もこのアメリカの正規軍と組みながら、この外国マフィアと訣別しなければならない。

リチャード・アーミテイジ、マイケル・グリーン、ジェラルド・カーティス。具体的な名前は挙がっているので、その人たちは出入り禁止になろうとしているんですよ、今。アジア地域から。

あと、オバマ政権の実質的な権力者でバレリー・ジャレットという人。こういう問題が今、起きつつあって、9月末にもう1回アメリカのケイサンビ(?)が起きてて、今度こそほんとに乗り越えられるかどうか。倒産を避けられるかどうかと非常に難しい問題になっているんですね。その前にいろんな所で悪さをしているんですよ。

だからアフリカで生物兵器をばらまいている。ね。エボラは、これは自然のものではない。
それから中近東でISISという何かよくニュースにも出ているんですけれども、この間なんか、頭を切断事件を起こしているけれど、こうやって切っているのに血が出てないじゃない。もうボロボロなわかりやす過ぎる嘘をついているんですよね。

でも要するに、そのISISというのは、モサドというイスラエルの参謀のサイモン・エリオットが長官なんですよ。アブー・バクル・アル=バグダーディーというイスラム過激派を演じながら、本当は工作員。役者なんですよ。まあ、そんな役者を使って、世論操作を起こして、泥棒をやっている人たちにはもう世界支配を委ねてはならない。

日本がこの人たちから独立すればやっぱりそれで勝負がつきます。そしたらもうすぐにドイツ、フランス、イギリスも訣別しようとしている。アメリカ国内でペンタゴンなども訣別しようとしているから、問題は、ワシントンにいるマケインとかバイデンとか、そういった昔からの雇われ政治家。それからウォール街の財閥ですね。フォーチュン500を財団経由で持っている家族群れですね。ロックフェラー、ロスチャイルド、ウォーバーグなどあの連中ですね。それからテキサスマフィア。アリゾナ麻薬マフィア。その辺が、今問題の最後の所でしょうね。

司会日本がその外国マフィア、要するにアメリカ自体は正規軍とかと組んでということで、要するにアメリカの上層部を牛耳っている外国マフィアから独立すると。切るという方法としては、何か具体的な方法はどういう風にしたらよろしいでしょうかね。

ベンジャミン氏:あの、やはり一番手っ取り早いのは日本銀行国有化ですね。そうすれば、潤沢な資金が手に入るんで、それを使って日本にあるアメリカ軍を指示しつつ、もし日本銀行を公共化すればですね、消費税上げる必要ない。逆に廃棄できます。それから、あらゆる公共事業など政府の支配は、税金と借金なしにできるようになります。だからそれが何よりもポイントなんです。今は、日本人から搾り取られている金は、外国犯罪組織に渡すためになっている。日本の国家のためでもない。日本の景気対策のためでもない。所謂、脅されて取られているものなんですから、やっぱり日本ができることはそれが一番ですよね。

司会:はい。その日銀の国有化ということになってくると、まあそれだけのものを独立させるためには、その首相の決断か、或は国民全体の応援なのか、だってこれだけの恐ろしい外国、巨大な外国マフィアから命を狙われますよね。そういう事を企てたら。

ベンジャミン氏:まあ、向こうも狙われているんですからね。一方通行ではないですよね。それはあの人たちもどんどん今は死んでいるんですからね。でまあ、我々もとっくに、僕もとっくに死んだつもりですからね。(笑)

要は、あの多分、今殺しても事が止まらないんですよ。要するに、もう知っている人はもう知っているんで。もう止まるどころではないから、要するに、世界の多くの政府、軍事機関、参謀機関はもうわかっているんで。だからこれ、ほんとに崩壊前のソ連みたいな状況にはなっているんですね。

11:50
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[カレイドスコープ]金本位制の回帰で日本はどうなるのか

竹下雅敏氏からの情報です。
 大変重要な記事で、こうした内容が書けるのはカレイドスコープぐらいしかないと思います。私も管理人の方と同意見で、アメリカには金はほとんど残っていないのではないかと考えています。おそらく、公式の金保有高の20分の1以下である400トン位しか保有していないのではないかと思います。この状況でIMFが金本位制に移行する旨を宣言すれば、カレン・ヒューズ女史が言っていた通り、アメリカは大混乱に陥ります。これまでのアメリカ政府の極悪非道を考えると、カルマとしては当然だという気もしますが、罪の無い市民はこれに巻き込まれてしまいます。
 ところで日本なのですが、おそらくタンス預金で1000トンほどの金を手元に所有していると思います。これが金本位制に移行した段階で、どの程度の意味を持つのかわかりませんが、混乱に巻き込まれることは確かだと思います。ただ日本は特殊な事情があって、ある個人が1500トンほどの金を運用しているようです。これは、噂されている莫大な金塊のほんの一部のようです。ただこの金が新しい金融システムに移行した時、どの程度放出されるのかまったくわかりません。板垣英憲氏はこれを天皇の金塊と言っていますが、天皇陛下はこのような金を所有していません。ここの部分を追求すると、明治天皇がすり替えられたという部分にどうしても行きついてしまいます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金本位制の回帰で日本はどうなるのか
記事配信元)
本記事文章は現在公開を停止しております。 (2016/4/23)
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[The Voice of Russia]BRICSの開発銀行、新国際秩序への大きな一歩

竹下雅敏氏からの情報です。
 BRICSの新開発銀行の話題です。記事にあるように、これはNWO(新世界秩序)ではなく、“多文明化的国際システム”であり、各国の文化、価値観、通貨を大切にする地域主権型の新しい国際秩序の基盤となるものです。要するに、世界はこれからサーカーの提唱したプラウトの方向に進んで行くのです。日本は早くこうした世界の潮流に気付いて、古い略奪のシステムから足を洗うべきだと考えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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BRICSの開発銀行、新国際秩序への大きな一歩
転載元)
© Photo: RIA Novosti/Alexander Vilf

© Photo: RIA Novosti/Alexander Vilf



BRICS諸国は独自の「新開発銀行」を開設する。多くの専門家らの間では、これは危機後の世界秩序を構築する方向性として大きな意味を持つ一歩だと評価されている。

ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ、つまりBRICS諸国の指導者らは ブラジルのフォルタレザで開催されるサミットで新開発銀行について合意を締結する。この他、BRICS参加国の金外貨準備金が急激に縮小した場合、相互援助のための外貨準備金となるプールを作る枠組み合意が結ばれる。このようにBRICSの外貨プールは中期的な将来、国際通貨基金(IMF)に代わる 存在ともなっていくと予想される。新たなストラクチャーは今あるグルーバル金融構造に対し、発展途上国の経済が影響を拡大していることを象徴するものと捉えることができる。商工会議所の会長で、BRICSビジネス会議の長をつとめるセルゲイ・カトゥイリン氏は次のように語る。

「ロシア、その他の参加国はまず20億ドルずつ出し合う。これは銀行の支払い資産となる。さらに割当資本が500億ドル。そして株式資本はおよそ1000億ドル。こうした資金はだいたい7年のうちに作られる。銀行経営は集団で行われる。銀行の最高合議機関は経営者会議。執行機関は役員会議。会頭は5年交代となる。新開発銀行はBRICS諸国だけではなく、国連加盟国であればどの国も参加することができるよう、門戸が開かれている。だが資本におけるBRICS諸国の占める割合は55%を割ることはない。銀行の活動はBRICS諸国の領域におけるインフラ・プロジェクトへの融資となる。

BRICS開発銀行は相互コーポレーション、取引、投資の拡大のために、よい助けとなるものだ。というのもBRICS諸国グループはグローバル経済のなかで類のない位置を占めているからだ。これは世界最大の市場であり、地球上の人口の40%が暮らしている。 こうした国々は巨大な天然資源、準備の整った産業基盤、専門的人材を有し、世界の総生産の約30%を生み出している。中国人政治学者で上海国際戦略調査団体の副会長を務めるフェン・シャオレイ教授は次のように語る。

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