アーカイブ: まのじ

[Twitter]ドミノは1.5倍のドミノを倒す

編集者からの情報です。
最初の小さなひと押しって、大事ですやん!!
(まのじ)
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11/25「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える勉強会」福島雅典京都大学名誉教授の真っ当な批判

 11月25日に「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える勉強会」という会合があったそうです。厚労省の担当者とワクチン被害者の遺族の方々が同席したらしく、全編を視聴してコメントを書こうとしたら、なんとYouTubeは速攻で削除されてしまいました。が、すぐさまOdyseeで反撃。感謝です。以前に兵庫県保険医協会の会報で日本政府の見当はずれなコロナ対策を批判され、また「日本版CDC(疫病予防管理センター)創設」をナンセンスと一刀両断にされた福島雅典京都大学名誉教授を時事ブログで取り上げたことがありました。文面からきっぱりした見解が爽快でしたが、福島先生が実際に話されている場面はそれはそれは厳しいもので、これこそ多くの被害者の怒りと涙を代弁される追求でした。厚労省、そして御用学者とも言えない「曲学阿世の徒」によって今再び薬害が起き、隠蔽されていることを正面から批判されています。「即刻、評価委員を解散して全例調査をしなさい。」皮膚障害からワクチンとの因果関係を考察された高知大学皮膚科の佐野栄紀教授は、現在の問題点として現場の臨床医がワクチンの障害の存在に無知無関心、医療関係者全体がワクチンに対して懐疑的、否定的な見解を忌避する傾向がある、多くのマスメディアもワクチンのリスクなど否定的な報道を忌避する、できるだけそれを伝えないようにする、その結果として社会全体がワクチンに対して懐疑的、否定的な意見を排除する空気が醸成された。そのためワクチン後遺障害の患者もワクチンとの関連を疑わず、あるいは口にできない。一方ワクチン後遺症に悩む患者は、それを否定あるいは無視する医療者と社会の中で苦悩し甚大な精神的孤立感に苛まれ自死を祈念するようにもなってしまう。医療機関と社会に因果関係の存在を周知することが必要だと話されました。医師からこのように有りのままの現状認識が聞かれたことが画期的です。
 また、ここでは遺族の方のストレートな訴えを厚労省にぶつける機会でもあったようです。文字だけを見て医療行政を行うものに血の通った声はどのように届くのだろう。日本は大きな転換点を迎え、今はもう正しいことをして殺される時代ではない。厚労省の方々が真に国民のための仕事をされることを望む。
(まのじ)
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令和4年11月25日「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える」勉強会
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In Fact「こびナビとは何か?」政府・厚労省と密接に協働し、SNS上では検閲の優先的立場を与えられていた 〜 厚労省の責任回避のための尖兵か

 「こびナビ」は当初から一貫してワクチンの安全性を訴え「ワクチン接種を進める政府の活動を補完する役割を担って」きました。ワクチンに疑問を持つコメントには誠実さのかけらもない切り捨てをしていました。またワクチン担当大臣は「こびナビ」の指摘を、専門家によるワクチンの安全性の根拠として使いました。In Factは、この「こびナビ」の「第三者性」に問題がないか、政府の身内や仲間ではないのかを調査し「こびナビ」当事者によるシンポジウム資料を把握しました。それによると「こびナビ」は、厚労省を含む政府と密接な関係を持ち、同時にSNSでのインフルエンサーと協働していると認めています。新型コロナワクチンの「誤情報」をワクチン担当相に提言し、厚労省のサイトのQ&A作成を支援し、それだけでなくSNS上で「誤情報」の削除の審査に優先的な立場にあったということです。つまりSNS 上での検閲を行なっていました。市民に正確な情報を理解できる言葉で提供すると言いながら、政府、厚労省と密接に協働していたのでは第三者としての信頼性を欠きます。「こびナビ」が政府に食い込んだのか、いやむしろ厚労省が自らの責任回避のために、新型コロナワクチン啓発プロジェクトである「こびナビ」を作り、代表者を送り込み、利用したもののようです。国民のお金で国民を欺き、ワクチン接種に追い込ませる尖兵が「こびナビ」でした。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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今一度「子ども達に新型コロナワクチンを打たせてはいけない」/ [全国有志医師の会] メディアの良心に訴える「正しい報道をして下さい」

 今一度、幼い子ども達に新型コロナワクチンを打たせるな、という強いメッセージの動画を集めました。時事ブログでもお馴染みの、本物の専門家、医療者たちが分かりやすい言葉でワクチンを打たせてはいけないと訴えています。「あなたご自身とお子さんの素晴らしい免疫力を信じてください。」
 テレビ北海道では地元でコロナワクチン接種中止の活動をする藤沢明徳医師を報じました。さすがテレビ、お茶の間に向けて「ADE」と「抗原原罪」のポイントを分かりやすく伝えていました。「ワクチン接種によって体内にできた抗体がかえってウイルスへの感染力を強くしてしまう」「ワクチンを繰り返し打った時に最初にできた抗体を免疫系が記憶してしまうため、変異株に対応したワクチンを打っても新たな抗体がつかない」オミクロン型対応ワクチンに意味がないことがハッキリします。そして何より死亡リスクや健康被害のリスクがあるにも関わらず、厚労省は重篤な被害との因果関係を認めようとしていないことも伝えました。
 11月23日に行われた全国有志医師の会の記者会見では、「今年8月の超過死亡だけで18,000人」「新聞の一面トップになってもおかしくない衝撃的な事実」「接種の進み具合と超過死亡との間に極めて明確な相関が見て取れる」「ここにおられるマスコミの方、今現在進行形で起こっていることを報道してください」「このワクチンの何たるかを知れば、こんなものを子どもに打たせてはいけない、接種は即時中止だ、そうなるはずなんです。正しい報道をお願いします。」と、国民の怒りとともに中村篤史医師がメディアと対峙しました。
(まのじ)
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40カ国余りの航空会社が「パイロット1人体制」を検討、コスト削減やパイロット不足に対応するため / 過去30年間のワクチン接種後死亡者数合計よりも、2021年のコロナワクチン接種後死亡者数の方が多い

 いぶかしいニュースがありました。ドイツやイギリスなど40カ国余りの航空会社が「パイロット1人制」を検討しているというもので、2027年には始まる可能性を報じています。コスト削減やパイロット不足に対応するもののようです。記事には、民間航空機には1950年代は「通常、機長と副操縦士、フライトエンジニア、航法士、通信士が操縦室に乗務していた。だが、技術の進歩により、フライトエンジニアと航法士、通信士の3つのポジションは徐々に不要となっていった。」とありました。それが今や副操縦士も消えるようです。航空機も自動運転の時代ということでしょうか。
 一方、パイロットの死亡事故を立て続けに目にするようになりました。実際1989年から2020年までの全てのワクチン接種による死亡者数よりも、2021年だけの新型コロナワクチンによる死亡者数の方が多いというグラフを見ると、接種を強制されたであろうパイロットが多く亡くなられた可能性が高いです。飛行中のパイロットの異変に対応するため、航空会社によっては未接種のパイロットを一緒に搭乗させているところもあるらしい。それなのに、わざわざ1人体制にするというのは安全軽視、パイロットにとっても乗客にとってもいや〜な流れではあります。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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パイロット1人制への移行、航空各社探る-乗客の理解得られるか
引用元)
航空会社と規制当局は、ジェット旅客機の操縦室に乗務するパイロットを2人ではなく1人のみとする計画を進めている。コスト削減やパイロット不足緩和につながるものの、操縦士1人だけに責任を負わせることに不安を感じる人々もいる

  ドイツや英国、ニュージーランドなど40カ国余りがパイロット1人制による安全飛行の実現に向け国連専門機関の国際民間航空機関(ICAO)に支援を求めている。欧州航空安全機関(EASA)は、1人制の運用方法決定に向けて航空機メーカーと取り組んでいるほか、監督ルール策定の準備を進めている。EASAは操縦士1人による運航が2027年に始まる可能性があると指摘している。
(中略)
 1950年代の民間航空機には通常、機長と副操縦士、フライトエンジニア、航法士、通信士が操縦室に乗務していた。だが、技術の進歩により、フライトエンジニアと航法士、通信士の3つのポジションは徐々に不要となっていった。
(以下略) 

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