アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

20/10/12 フルフォード情報英語版:刑事でも民事でも告発されたWHO、Covid-19詐欺から撤退

 これまでコロナウイルスを煽動して、カバールのハルマゲドン計画の旗振り役となっていたWHO(世界保健機関)がトーンダウンしてきました。これだけなら吉報です。
 ただ世界全体がますます混沌としており、まるで相反する二つの現実がどちらも存在するかのよう。長年、世界の権力構造の裏側を追求してきたフルフォード氏から見ても、トランプやプーチンや習近平といった世界的指導層の動きをどう解釈したらいいのやら、果たして彼らは敵なのか味方なのか、釈然としない状況です。
 この中の一人くらいは4次元チェスで世間を欺いているのでしょうか、それとも全員が最後まで本物のハザール奴隷なのでしょうか。3人のワクチン推進は確かに気掛かりです。

 悪魔崇拝のカバールとの戦いは、まだまだ終わっていません。そんな中、地球の貧困と環境破壊撲滅に向けた動きが目に見える形で出てきました。
 地球解放の道半ばで暗殺されたケネディ大統領の「ムーンショット」に因んで、「アースショット賞」だそうです。ウィリアム王子も、フルフォード氏が先週の記事末尾で「悪魔崇拝カルトの家系に生まれた人間には、この慣習に従うか、または自分自身が殺されるかという選択しかなかった」と言われた一人なのかもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
刑事でも民事でも告発されたWHO、Covid-19詐欺から撤退
投稿者:フルフォード

現実が二極化する中でWHOが態度豹変


WHOが突然、Covid-19詐欺から撤退した。自分たちの指導陣が刑事と民事で告発されたからだ。これは、現在進行中の地球を巡る戦いがバチカンでの複雑怪奇な陰謀から核兵器の大規模使用に至るまで多岐にわたる中、良識派がとった秋の攻撃の一環である。どちらの戦線においても、善の側が決定的な勝利を収めていっている。

私たち【人類の面前】には、2つの相反する地球の未来像が提示されていることを思い出して欲しい。一つは、ハザール・マフィア、あるいはハバード派の死のカルトによって支配された【未来像】で、人類の9割を一掃し、残りを奴隷にすることを要求している。もう一つは、貧困を終わらせ、環境破壊を止め、宇宙を探索するための大規模なキャンペーンを呼びかけている。

この2つの異なる現実の戦いがクライマックスを迎えつつあるため、世界の状況は日に日におかしなことになっていくかのように見えるのだ。

これは、アメリカ対中国、あるいはトランプ対バイデンといった単純な構図ではない。むしろ従来の【そういった】境界線を超えたものなのだ。例えば、芝居じみたニュースの舞台上では、ドナルド・トランプも習近平も【各々】2つの異なる人格が披露され、【同一人物の】1つの人格が【もう1つの人格とは】異なる派閥のアジェンダを支持しているかのような様相を呈している。

これを説明するため、WHOの急転直下の動きを見ていこう。腐敗したテドロス・アダノム・ゲブレイェソス事務局長は3月に、こう述べた:

この伝染病【の拡がり】は押し戻すことができますが、そのためには政府のあらゆる構造を巻き込んだ組織的かつ包括的なアプローチを取らない限り無理なのです。」

そして先週、COVID-19特使のデイヴッド・ナバロがこう言った:

私たち世界保健機関【=WHO】は、このウイルスを抑制するための主な手段として封鎖を推奨してはおりません。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

何が変化したのかというと、世界の諜報機関や法執行機関の中で意思決定【を形成するのに最低限、必要な数となる】クリティカル・マスの人々が、Covid-19キャンペーン全体は人類に対する巨大な犯罪であると気付いたのだ。

その要因の一つとなったのは、WHO自身の馬鹿げた発表である。7億8千万人がCovid-19に感染し、その内106万1,539人がそのせいで死亡した、と最近言っていたのだ。となると感染死亡率は0.14%、つまり全死因における死亡率の世界平均(1.38%)の10分の1ということになってしまう。

今や、米国食品医薬品局が「2019-nCoV【=新型コロナウイルス感染症】の定量化されたウイルス分離株は現在、手に入らない【ので】……」と認める始末。
ℹ2020年7月13日付けCDC【アメリカ疾病予防管理センター】発表:「2019-新型コロナウイルスのリアルタイムRT-PCR診断パネル

要するに、経済を停止させたり、人々にマスクの着用を強制するなどといった一切合切が、彼らが存在すら証明できていないウイルスに基づいたものなのだ。あるいは、規制当局としては精査が可能となるデータを提供したくないのかもしれない。なにせ当初、インドの科学者の何人かは、サンプルに不自然な【遺伝子的】要素の組み合わせが存在すると主張していたくらいだ。

さらに都合の悪いのが、ドイツのコロナ調査委員会のライナー・フュールミッヒ博士の出した証拠だ。博士は、ロスチャイルド一族が何年も前にCovid-19検査の偽の陽性結果の特許を取得した、と言っている。ライナー博士は当該不正行為の加害者らに対して、史上最大規模の一つとなる損害賠償訴訟を現在準備中である。
ℹ2020年10月4日付けビットシュート:「ライナー・フュールミッヒ博士より、『人道に対する罪』

動画はシャンティ・フーラが挿入

MI6筋は自分たちが、ロスチャイルド家とその仲間のハザール・マフィア連中に対して、同詐欺に基づくインサイダー取引で世界規模の刑事捜査に着手したと言っていた。今年3月に行われた株の空売りで、モルガン・スタンレー、バンク・オブ・アメリカ、チャールズ・シュワブ、マッケソン製薬会社などの諸企業には3,440億ドルの利益をもたらされたのだ。


» 続きはこちらから

COVID-19の変異、または二次ウイルス(COVID-21と呼ばれる)との同時感染は、はるかに高い死亡率と高い感染率を伴う第3の波につながり、サプライチェーンの崩壊からくる大きな経済的不安定が、2021年第2四半期後半に予定されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 ヘンリー・メイコウ氏はカナダに住む高名な陰謀論研究者ですが、“信頼のおけるカナダの情報筋”からの情報をブログに上げています。ブログに出ている情報筋から提供された「ロードマップ」を、引用元で読んでみることをお勧めします。
 信頼のおけるカナダの情報筋とは、“カナダ自由党の委員会のメンバーで、情報は「戦略的計画委員会(PMOが運営)」からのもの”だということです。要点は、“COVID-19の変異、または二次ウイルス(COVID-21と呼ばれる)との同時感染は、はるかに高い死亡率と高い感染率を伴う第3の波につながり、サプライチェーンの崩壊からくる大きな経済的不安定が、2021年第2四半期後半に予定されている。ベーシックインカムへ移行し、すべての個人債務(住宅ローン、ローン、クレジットカードなど)の完全な債務救済を提供する。これは「世界債務リセットプログラム」として知られるようになる。ただし、COVID-19およびCOVID-21の予防接種に参加することに同意する必要がある。ワクチンの接種に抵抗する国民は非常に厳しい措置が講じられ、隔離施設に無期限に収容されると同時に全ての財産が没収される”というもの。
 ガーナの大統領とされる人物が「ロックフェラー・ロック・ステップ計画 2010」を暴露したと言うことになっているのですが、上記の計画はロックフェラー財団の作成した書類と基本的に一致します。
 ロックフェラー財団の計画の要点は、“10月,11月には第二の波が到来。政府を信頼しない人々によって反対運動で暴動が更に激しくなり血塗れになる。ロックダウンにより世界的に経済を崩壊させ、食糧難を発生させる。ワクチンを強制。反対する者は、国家の敵とみなす。新しい経済システム「マイクロソフトの暗号通貨060606」を導入。従わないと必需品が得られず罰則を受ける”というもの。
 さて、これらの計画を見ると、時事ブログで予想していた範囲内のものであることが分かります。ベーシックインカムへ移行し、すべての個人債務が免除される「世界債務リセットプログラム」は、チャネリング信奉者が信じているGESARA/NESARAと、どこが違うのでしょう。こちらの動画によれば、GESARAとは「宇宙人との条約」なんだそうです。
 この宇宙人が「光の銀河連邦」に属していることは、皆さん分かりますよね。時事ブログでは「光の銀河連邦」の宇宙人が、ロスチャイルド、ロックフェラーを霊導して来たと指摘しています。この忌まわしき宇宙人たちの幹部は「裏のイルミナティ」に指示を出していた連中です。
 はっきり言えば、「ロックフェラー・ロック・ステップ計画 2010」やカナダの「戦略的計画委員会(PMOが運営)」の計画を実行させているのが「光の銀河連邦」なのです。このことは、妄想でも何でもなく、はっきりとした事実です。霊的に幼い人たちは、こうした邪悪な宇宙人に簡単に騙され利用されたあげくに、使い捨てにされるのです。しかも悪に加担したために、大きなカルマまで背負うことになります。
 騙されている証拠は、カルマによる体調不良であり、時間が経つごとに身体が重くなり苦しみが増してきます。できるだけ早く、こうした状況から脱出し「カルマ軽減の祈り」を使って、宇宙人ではなく、真の「神」に祈って下さい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
コロナ・パンデミックはNWOに向けた準備の一環
引用元)
(前略)
https://beforeitsnews.com/prophecy/2020/10/viral-world-lockdown-plan-leaked-from-a-reliable-canadian-source-and-from-the-president-of-ghana-very-important-information-to-plan-your-exit-strategy-great-video-2514741.html
(概要)
10月15日付け
(中略)
6)COVID-19の変異型の第二次ウイルス(COVID-21)をばらまき、第三波を起こす。COVID-21はCOVID-19よりも感染力、致死率共にかなり向上。2021年2月までに行う。
(中略)
9)全ての人にユニバーサル・ベーシック・インカムを付与。2021年第二四半期中頃の予定。

10)サプライチェーンの崩壊、在庫不足が生じ(物不足、食糧危機)、経済的不安定性が増大。2021年第二四半期後半に予定。
(中略)
13)世界的規模の経済崩壊を相殺するために、カナダ連邦政府はカナダ国民の債務(住宅ローン、クレジットカードや他のローン)を全て免除する。その資金はIMFがカナダ政府に提供する。これを世界債務リセット計画と呼ぶ。しかし国民が負う全ての債務を政府が免除する代わりに、国民は不動産、財産を一切所有することができなくなる。さらに国民が債務免除を受ける場合、COVID-19とCOVID-21のワクチンを接種することに合意しなければならない。
(中略)
この計画に参加することを拒否した人は、深刻な公衆衛生リスクとみなされ隔離施設に送り込まれることになります。
(中略)
このようなことがカナダだけでなく全世界で起きることになります。
(以下略)

厚生労働省は適切な感染対策を取ることなどを条件に施設の管理者の判断で、面会を実施できるよう制限を緩和する方針を決めた ~誰も責任を取らず、言いっぱなしの「通知行政」で、現場が混乱するのは必至

竹下雅敏氏からの情報です。
 これは悩ましい問題です。新型コロナウイルスの影響で、介護施設などの「認知症の利用者の身体機能や認知機能が低下した」らしく、高齢者施設の面会制限緩和を求める家族の声が上がっていたことから、“厚生労働省は適切な感染対策を取ることなどを条件に施設の管理者の判断で、面会を実施できるよう制限を緩和する方針”を決めたということです。
 “誰も責任を取らず、言いっぱなし”の「通知行政」で、現場が混乱するのは必至です。“現場職員です。緩和したら、確実に生命脅かす状況下におかれる方が多数居ます”や、“これでは諸施設のクラスターは避けられない”という意見が見られますが当然でしょう。
 あくまでも、“適切な感染対策を取ることなどを条件に施設の管理者の判断で…制限を緩和する方針”なので、こうした難しい問題は「現場に押し付け、全責任も現場にある」と言うわけです。政府のこうした無責任な態度は、ポジティブに捉えれば、“自分の頭で考えろ!「天は自ら助くる者を助く」だ!”ということになるでしょうか。ところで、このことわざはイギリスの作家サミュエル・スマイルズの「自助論(Self-Help)」に記されているのだとか。
 政府がアテにならないことは、もはや常識です。ここもポジティブに捉えれば、国民が自立するチャンスなわけです。自分が現場職員なら、この難問をどう切り抜けるか?
 新型コロナウイルスは「飛沫感染」「空気感染」が主な感染経路です。いかに口(唾液)の中のウイルス量を減らすかがポイントになると思います。そこでイソジンじゃなくて、二酸化塩素か石鹸での「うがい」を高齢者施設の関係者に奨励してはどうでしょう。
 「二酸化塩素」は新型コロナウイルスだけでなく、口内の歯周病菌を殺し認知症に効果を発揮する可能性があります。
 神社に手水舎(ちょうずや)がありますが、こういった施設を用意して、面会希望者には必ず「うがい」をしてもらうようにすれば、クラスターを出さずに済むかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
高齢者施設の面会制限を緩和へ 感染対策の徹底が条件 厚労省
引用元)
(前略)
学会などがことし6月に行った調査では、介護施設などの4割近くが「認知症の利用者の身体機能や認知機能が低下した」と回答し、家族からも面会を求める声が上がっていました。

こうした中、厚生労働省は、高齢者施設での大規模な集団感染が減少していることから、適切な感染対策を取ることなどを条件に施設の管理者の判断で、面会を実施できるよう制限を緩和する方針を決めました。

具体的には面会する人を発熱などの症状がない人に限ったうえで、マスクの着用や手の消毒を徹底し、面会に使った机やいすも消毒することなどを求めます。
(中略)
厚生労働省は、こうした方針を早ければ今週にも都道府県などを通じて、全国の高齢者施設に周知することにしていて「施設は地域の感染状況も踏まえたうえで、面会を実施するか判断してほしい」としています。
————————————————————————
配信元)
 

» 続きはこちらから

アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)が「新型コロナを含むウイルス性疾患を検出するための注射可能なバイオチップ」を発表 ~外から「5G」によるナノチップの操作が出来て、人体に重大な影響を与える可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 何度読んでも良く分からないのですが、“アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)が「新型コロナを含むウイルス性疾患を検出するための注射可能なバイオチップ」を発表した”というのです。
 “5Gのようなワイヤレスネットワークを介して光ベースのデジタル信号を送信できる特別なインジェクター(皮膚下に埋め込む小さな装置)を皮下に導入”することで、“新型コロナを含むウイルス性呼吸器疾患を検出”し、情報を携帯通信網などで発信できるらしい。
 このバイオチップを埋め込んだ人は、“携帯電話で自分が感染しているか否かが分かる”だけでなく、例えば空港などでは、“誰がこのバイオチップを埋め込んでいるか、そしてその人が感染しているか否かが即時に分かる”ということなのでしょう。
 バイオチップを埋め込んだ人は、自身が感染していないことを証明する究極の手段を手にしたことになり、自由に海外に行けるようになりますが、バイオチップを拒否した人は、検査を受けなければならずビジネスチャンスを失いかねないということなのでしょうか。
 最終的には、ユニヴァーサル・ベーシックインカムの導入により、バイオチップを拒否した人は給付金を受け取れないか、給付金を減らされる可能性があり、ほとんどの人が埋め込みに同意するという方向に持って行こうとしているのでしょうか。
 記事で良く分からないのは、この「新型コロナを含むウイルス性疾患を検出するための注射可能なバイオチップ」と新型コロナウイルスの「実験的な新しいワクチン」が、セットになっているように見えることです。もしそうなら、ワクチンの中に、血流にのって体の隅々に運ばれウイルスを検出するナノチップが入っているのではないかと言う気がする。
 問題は、この体内にしっかりと埋め込まれた「特別なインジェクター」とワクチンで注入されたナノチップが、果たして体内のウイルスの状況を携帯通信網などで発信しているだけなのか、それとも外から「5G」によるナノチップの操作が出来て、人体に重大な影響を与えるのかということ。
 記事を見る限り、後者の可能性が極めて高いことが分かります。新型コロナウイルスの「実験的な新しいワクチンは、ヒト DNA を変更できる」と書かれており、「人間の細胞はこの基質を介して送達されるあらゆる mRNA プログラムに左右されることになり、ある種の悪夢の可能性を解き放つ」とあるからです。
 どなたか、この分野に詳しい方はいませんか?
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
究極の監視社会への一歩 : アメリカ国防高等研究計画局が開発した「体内に注射可能で DNA を変化させられるマイクロチップ」が完成。2021年までにコロナワクチンと共に市場に出回る見込み
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
  ・mintpressnews.com

軍用技術開発で世界でトップ機関の10年来の研究が完成に

アメリカ国防総省内に、軍事使用のためのテクノロジーの研究をおこなっている「アメリカ国防高等研究計画局」という機関があります。アメリカでは略称から、ダーパ(DARPA)と呼ばれています。
 
この機関は創設から 60年以上経ちますが、その実績がすごい。1960年代に現在のインターネットの元型であるアーパネット (ARPANET)を開発、1980年代には、GPS (全地球測位システム)の開発を始め、1990年代に実用化しています。
(中略)
今回ご紹介いたしますのは、その国防高等研究計画局が、過去約 10年に渡って研究を続けてきたものの集大成で(中略)… 「新型コロナを含むウイルス性疾患を検出するための注射可能なバイオチップ」を発表したのでした。
(中略)
少なくとも、これを装着した人は、常に自分の細胞内情報を携帯通信網などで発信していることになります。
 
「ウイルス感染者の選別」もすぐにできるという意味では、コロナ生活下の「ニューノーマルの究極」の形でもありそうで、また「トランスヒューマニズム」の最初の実用的な開発ともいえそうです。


国防高等研究計画局が資金提供する、新型コロナウイルスを検出する埋め込み型バイオチップが2021年までに市場に出回る可能性がある
A DARPA-Funded Implantable Biochip to Detect COVID-19 Could Hit Markets by 2021
mintpressnews .com 2020/09/17

米国政府と共同で開発された実験的な新しいワクチンは、ヒト DNA を変更できると主張しており、国防高等研究計画局(DARPA)が資金提供をする注射可能なバイオチップを通じて、早ければ来年導入される可能性がある。
(中略)
重大で革命的な突破口は、2010年に、デリック・ロッシ (Derrick Rossi)という元ハーバード大学の研究者だったカナダの科学者によってまったく偶然にもたらされた。
 
当時、彼は、メディアとのインタビューで、すべての生物を含めて、人間の身体の細胞の発達のための遺伝的指示を運ぶ分子を「再プログラムする方法」を見つけたと述べていた。
(中略)
ロッシ自身は次のように述べている。「ここでの本当に重要な発見は、mRNA を使用できることができるようになり、それを細胞に取り込むと、mRNA に細胞内の任意のタンパク質を発現させることができるということでした。これはとても大きな発見でした」
(中略)

» 続きはこちらから

感染症専門医の忽那賢志氏の科学的根拠に基づいた記事:「マスク着用による新型コロナの感染防止効果について」〜 新型コロナウイルスは侮ってはいけないウイルス!

竹下雅敏氏からの情報です。
 一部の陰謀論者が「コロナは風邪」とか、「マスクには感染予防の科学的根拠がなく、むしろ感染のリスクを高める」などど、訳の分からないことを言っているのですが、時事ブログの立場は、“新型コロナウイルスは「生物兵器」の可能性が高く、マスクは感染防止効果、重症化防止効果がある”との見方です。
 感染症専門医の忽那賢志氏が、「マスク着用による新型コロナの感染防止効果について」と言う科学的根拠に基づいた、良くまとまった記事を書いています。いくつかの内容は時事ブログですでに取り上げていますが、ここまでまとまった分かり易い記事は珍しい。
 忽那賢志氏は、2月9日に放送されたNHKスペシャル「緊急報告・新型肝炎」の中で、“一番ひどい人でも酸素を少し吸うぐらいの肺炎ですね。…思った以上に軽いという印象を今は持っています”と言っていて、当初は「新型肺炎は流行するが、深刻に考える必要はない」と言う立場だったのです。
 なので、たくさんいる感染症専門家のアホの一人かと思っていたのですが、やはり現場でたくさんの患者を見ると、新型コロナウイルスの怖さがハッキリと分かるようです。その後、良い記事を次々と書いています。
 忽那賢志氏の変化を見ると、新型コロナウイルスは侮ってはいけないウイルスだということが分かるはずです。最後のfdzarafさんのツイートにある通り、“冬の屋外マスクは呼吸器粘膜を守り、感染保護につながる”のです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
マスク着用による新型コロナの感染防止効果について
引用元)
(前略)
新型コロナは発症する前の無症状のときから人にうつしていることが明らかになってきました。
(中略)
新型コロナは、咳やくしゃみなどのない無症状の時期にどのように広がるのでしょうか。
(中略)


前半がマスクなしで会話した場合の飛沫の拡散、後半がマスクを着けた状態で会話した場合の飛沫の拡散を見たものです。

「StayHealthy(ヘルシーでいよう!)」と繰り返し発音していますが(中略)… マスクを着用すると、ほとんど飛沫は飛ばなくなりヘルシー感が急激にアップします。

このように、通常の会話でも飛沫が発生し、特に大声を出すと飛沫が大量に遠くまで飛んでいることから、咳などの症状がなくても感染が伝播しうるものと考えられます。
(中略)
ちなみにマスク着用が推奨されるのはいまのところ換気が不十分となりやすい屋内や混雑した交通機関内のみであり、人との距離が十分に保たれている場合は屋外でのマスク着用は推奨されていません。
(以下略)
————————————————————————
配信元)



» 続きはこちらから