アーカイブ: 中国新型コロナウイルス

イギリスの新しいデータでは、2歳から11歳の子どもの新型コロナウイルス感染者の13%が5週間後もまだ症状がある / COVID19の後遺症によって勃起不全が起こり得る可能性も否定しきれない

竹下雅敏氏からの情報です。
 イギリスの新しいデータで、“2歳から11歳の子どもの感染者の13%が5週間後もまだ症状がある”というのは気になります。リンク先の「子どもたちの症状画像」を見ると、新型コロナウイルスをインフルエンザと同列に見るのが誤りだと分かります。
 大人にも「男性の性と生殖に関する健康が、COVID19の後遺症によって、短期的および長期的に生存者に影響を与える可能性がある」とのことで、“勃起不全が起こり得る可能性も否定しきれない”とのことです。
 コロナ後遺症で、男性は勃起不全の可能性があり、女性の場合は2020年11月19日の記事で取り上げたように、“イギリスの内部告発者がmRNAコロナワクチンの危険性について警告…ワクチンを接種した女性の97%が不妊になる”という事でした。
 新型コロナウイルスが「生物兵器」である可能性は高く、ワクチンと合わせてカバールの人口削減計画が着々と進行しているのが分かります。カバールと戦っているはずのトランプ大統領は、新型コロナウイルスワクチンの開発計画「オペレーション・ワープスピード」を推進し、ワクチン開発の時間短縮に貢献(?)しました。
 トランプ元大統領の意図が何だったのかは、いまだにハッキリとしないのですが、トーマス・マキナニー中将は「まだ主流メディアを信じている人のために言いますが、そういう人はワクチンを摂取してください。世界から愚かな人間が一人少なくなります」と言っていますから、そういうことなのかもしれません。
(竹下雅敏)
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西村秀一氏は「エアロゾルを吸い込んで感染することをエアロゾル感染、空気の流れに乗って浮遊するエアロゾルを吸い込んで感染することこそが空気感染である」とし、新型コロナは”空気感染”だと学会で講演

竹下雅敏氏からの情報です。
 “新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染様式として接触感染および飛沫感染が重視されている。そうした中、国立病院機構仙台医療センター臨床研究部ウイルス疾患研究室室長の西村秀一氏は、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は空気媒介感染によって伝播されると、第61回日本臨床ウイルス学会(2020年10月2~31日、ウェブ開催)で指摘。その根拠を示した上で、厚生労働省のアドバイザリー・ボードが使用している「マイクロ飛沫感染」という造語は非科学的であると完全に否定した”という話なんですが、これは時事ブログの見解と完全に一致しています。新型コロナウイルスは接触感染よりも空気感染が主な感染経路で、ここに重きを置いた感染対策でなければ効果的ではありません。
 ツイートをご覧になると西村秀一氏は、「エアロゾルを吸い込んで感染することをエアロゾル感染、空気の流れに乗って浮遊するエアロゾルを吸い込んで感染することこそが空気感染である」とし、新型コロナは"空気感染"だと学会で講演したとのことです。
 “続きはこちらから”の最初のツイートで西村秀一氏は、「日本の専門家らはSARS-CoV-2が空気感染すると認めることをかたくなに拒んでおり…あくまで空気感染することを否定しようとする厚労省のアドバイザリー・ボードは、言葉を"マイクロ飛沫感染"に替えてCOVID-19の流行がマイクロ飛沫感染だということに終始した」と言っています。
 しかし、そのマイクロ飛沫感染とやらは、「微細な飛沫である5μm未満の粒子径が、換気の悪い密室等において空気中を漂い、少し離れた距離や長い時間において感染が起こる経路」だというのだから、これは「空気感染」そのものです。
 そのうえで、“学術において用語は極めて重要である。空気感染を否定した過ちを弁解するためだけに造った用語(マイクロ飛沫感染)を安易に用いるべきでない”と指摘しています。
 政治家は言うに及ばず、“厚労省の役人や日本の専門家ら”を昨年の4月の段階で、“アホなオッサンの集まり”と評してきたわけですが、今やこれは事実として認められたものと考えています。
(竹下雅敏)
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大阪のコロナ隔離療養者に提供される食事の衝撃画像「調子悪くなりそう…」/ こういう時こそ伝統的日本食

 数日前から読者の方々からの情報が届きはじめ、ネット上でも収まる気配がない衝撃画像です。大阪のコロナ隔離療養者に提供されていた食事があまりにも、あんまりでした。一日でも辛そうな内容ですが、1週間以上もこのような献立だったらと思うと、コロナ以上に冷や汗が出ます。この食事には一食1,500円もの予算が投じられているそうですが、この「大阪食」の体験者のコメントでは一食300円にも満たない内容とあります。予算の中抜きが疑われても仕方あるまい。次第に話題が拡大し、あの、開示請求のWADAさんが厚労省と大阪府との食事に関わる情報を請求されました。「おおごとになるかな?」
 府民を大事にしているのか、利用するだけしているのか、如実に現れたのが食事とは。
療養中にこそ欲しい献立は、やはりこれでしょう。
(まのじ)
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2017年にジョージタウン大学で、アンソニー・ファウチが「これからパンデミックが起きる。トランプ政権はその対処に追われる」と予言できた理由

竹下雅敏氏からの情報です。
 2020年5月2日の記事では、「オバマ政権時、ファウチの指示によりNIH米国国立衛生研究所によって370万ドルが武漢の研究所に送金された」という話でした。また、アンソニー・ファウチは2017年にジョージタウン大学で、「これからパンデミックが起きる。トランプ政権はその対処に追われる」と予言していました。
 苫米地英人氏のツイートによると、そのアンソニー・ファウチがオバマ政権時に、“ウイルス機能獲得研究を武漢ウイルス研究所に迂回委託してたのがコロナウイルスの原種…その委託研究を武漢ウイルス研究所でやっていたのが、現在WHOから米調査団で武漢に行ってるダスザック博士”だということです。
 これなら、ファウチがパンデミックを予言できたのも分かります。自分たちでアメリカ由来の「生物兵器」を武漢の研究所で継続し、トランプ政権時に選挙に合わせてばら撒く計画だったという事ですよね。しかも、「生物兵器」を作った本人(ダスザック博士)が、“現在WHOから米調査団で武漢に行ってる”わけですね。WHOもバイデン政権もわかりやすいですね。
 「トランプ大統領は4月30日、コロナウイルスの起源が中国の研究所であることを示す証拠を見た」と述べ、「それに世界保健機関(WHO)は恥ずべきだ。中国のPR会社のようなものだからだ」と語っています。トランプ大統領は「ウイルスは中国製」だと言い、「当時中国がコロナはアメリカ発だと言ってた」わけですが、どちらも正しいわけです。
 ただ、2020年12月19日の記事で、ジャン=ベルナール・フルチヤン教授は「コロナが天然sars-covウィルスをベースにフランスで製造された後武漢に持ち込まれ、フランスのパスツール研究所職員達が流出させた」と言っているのですが、この部分との整合性が今一つハッキリとしません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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バイデン氏、コロナ対策の国家戦略を発表 「政治ではなく科学」に立脚
引用元)
バイデン米大統領は21日、新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるための国家戦略を発表した。あわせてワクチン供給の加速や、米国に入国する外国人渡航者に事前の陰性証明を求めることなどを盛り込んだ複数の大統領令に署名した。
(中略)
バイデン氏の計画ではまず、就任100日以内に1億回分のワクチンを投与する目標の達成に向け、全米でワクチン接種を推進する。これにより、2回の投与が必要なワクチンを国民5000万人に行き渡らせることが可能になる。

バイデン氏によると、この計画はファウチ米国立アレルギー感染症研究所長らの顧問や専門家の意見を踏まえて策定された。ホワイトハウスでの発表にはファウチ氏に加え、バイデン政権の新型コロナ対策を統括するジェフ・ジエンツ氏も姿を見せた。
(以下略)
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国民救済策を全て放棄したまま第3次補正予算が衆院通過、入院拒否の罰則規定は欠陥法案の疑いも

 26日に第3次補正予算案が衆院を通過しました。重大案件山積みでしたが25日、26日に渡る野党議員の必死の質問は、今の日本が置かれた状況を克明に説明し、政府の対応の問題点を丁寧に追求しました。政府が、そして菅首相が取るべき対応策まで手取り足取りで訴え、実現可能な緊急支援の代替案も提案しました。しかしそれらは一切顧みられずゼロ回答、問題点をそっくり残した政府案が与党の圧倒的多数によって押し切られました。
 そもそも、今、国会で審議するのが第3次補正予算ということからして異様です。「補正予算というのは予定できない緊急経費に充てるために組まれるもの」で「この3月いっぱいで使い切る前提の予算」を審議しているわけですが、「GoToに1.1兆円、脱炭素基金に2兆円、国土強靭化に3.1兆円など3月末までに使い切るつもりなのか?」「来年度の本予算でしっかり審議すべきもので今審議すべきか?」と江田憲司議員は指摘し、「今、補正を組むなら最優先はコロナ対策、窮地にある医療や事業者支援」と本質を突きました。政府はやるべきことはせず、やってはならないことばかり進め、追求すれば菅首相は逃げ、呼ばれてもいない西村、田村、梶原大臣などが出てきてごまかしの答弁を繰り返しました。野党が要求することは全て「やっています」と建前の対策を並べますが、野党は国民に届かない「絵に描いた餅」支援の実態をデータで示し、政府の無能無策を可視化しました。特に問題となった入院拒否の罰則導入問題は、歴史的にも、法制度的にも、社会的にも感染対策のマイナスにしかならず「本当に厚労省から出てきたものなのか?」と疑うレベルの条文のようです。これについて野党は、27日から与野党間での修正協議で厳しく撤回を求めるようです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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