まず「分裂してしまった国」として、故エリザベス女王が率いていたイギリス、彼女の配偶者フィリップが君主であったデンマークとギリシャ、そして、フランスを挙げています。イギリス、アイルランド、スコットランドは「今もなお、彼女の精神に忠実な人物の支配下にある」、それはチャールズ3世のことではないとし、「この人物は新年に公の場に姿を現す」と言っています。
　ロックフェラー家は、「アメリカがカナダからロックフェラー以外の石油を買うのを阻止するために、キーストーン・パイプラインをキャンセル【建設中止】」したり、「ヨーロッパにロックフェラーの石油とガスをロシアの2倍の価格で買わせるために、ノルドストリーム2パイプラインを爆破」してきたと言っています。
　アメリカは中国から金を無心するために、「サンフランシスコの通りを中国国旗で埋め尽くし」たり、「『台湾独立』を支持せず、中国と対立する意図はない」と約束したにも関わらず、中国からは「資金を貸すことはない」、「ロックフェラーやその他のワクチン大量殺戮戦争に関与した者たちに、戦争犯罪法廷を突きつける」と言われたらしい。
　2021年1月6日のアメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件については、4万時間を超える「国会議事堂警察の監視カメラの映像」が公開されて、「アメリカ政府内の組織によって進行・調整された巨大な詐欺であったことが証明された」と言っています。
　ウクライナでの敗北により、「巨大な政治的賄賂ネットワークは断ち切られた」と言っています。2022年のロシア侵攻以来、ウクライナは2300億ドル以上の援助を受けているそうですが、その「資金援助の20％から36％が、ウクライナの役人によって不正流用されている（中略）...残りのほとんどは、アメリカやイスラエルの高官によって横領されたり、ウクライナやガザでの大量虐殺の資金として使われた」とのことです。
　エコノミスト誌『THE WORLD AHEAD 2024』の表紙に隠れたヒントがあるとして、その画像を載せています。そこには、「ICBMの画像があり、気象戦やAIによるマインドコントロール」、「株式を売却してすべてを暴落させ、現金化しようとすること」を暗示しているのではと述べています。また、間違いなく計画しているものとして、「『気候変動』に対抗するための資金を得ようとする気象戦争」を取りあげ、バイデン大統領が「国際的な気候変動資金を劇的に増加させるために議会と協力している」と発言していることを紹介しています。
　以下はその他のトピックになります。

• 次にドイツを見てみよう。ジョージ・ブッシュ・シニアとその家族のほとんどが反逆罪で処刑された後、ブラック・サン組織の長老たちによれば、新しい総統はイーロン・マスクになったという。ドナルド・トランプ（偽物ではなく本物）は、このグループと同盟を結んでいる。
• 世界で最も制裁を受けた国であるロシアは、2023年を750億ドルの利益で締めくくっている…世界で最も負債を抱えているアメリカは、2023年を2兆ドルの損失で終えるだろう。
• （米軍の）兵士に宛てた手紙の中で、「COVID-19ワクチン接種を拒否して強制的に離脱させられた元兵士は、軍歴の訂正を請求することができる。」と書かれている
• バイデンのイスラエル政策に抗議する書簡に、500人以上の米国政府高官が署名した。
• ファイザー社は、特権階級の者たちが特別に安全なCOVID19『ワクチン』を別のバッチで接種していたことを認めた。
• エリートVIPのために赤ん坊の血液を秘密裏に採取していたとして、ニュージャージー州に対して訴訟が起こされた
• 南アフリカ、トルコ、ロシアは、ガザで行われた戦争犯罪を調査するため、国際刑事裁判所（ICC）にアメリカとイスラエル、そしてスイスに拠点を置くオクタゴンの指導者たちに対する戦争犯罪を告発した
• アルゼンチンの大統領選挙で（中略）...ハビエル・ミレイが圧勝し、数十年にわたる経済衰退を総括してきた既存の政党を痛烈に非難した。ミレイは、大幅な予算削減、ボロボロになったペソを米ドルに置き換え、中央銀行を閉鎖することを約束している。
• 地中海に駐留する艦隊はスケルトンクルー【骨格となる最小限のクルー】しかいない…。これには理由がある。イスラエルが水中ドローンを送り込み、空母1隻を撃沈しようとする偽旗作戦に備えてほしい。（中略）...彼らはイランを非難するだろう。紛争にはイランが必要だ。ロシアはすでにこのことに気づいている。

　「3つの世界大戦を利用して地球を巨大な奴隷農園に変える」というハザール・マフィアの計画の失敗により、状況は第一次世界大戦以前に戻り、「多くの国が現在の形のまま地図上から姿を消す」と言っています。消滅しそうな国として、「イスラエル、アメリカ、ウクライナ、ポーランド」を挙げており、アメリカについては、「北米合衆国共和国がこの企業国家の代わりとして登場する」と言っています。
　イスラエル空軍から流出した映像によれば、「10月7日の『デリリウム』フェスティバルで市民を爆撃したのはイスラエルのアパッチ・ヘリコプターであり、ハマスではなかった！」と指摘しています。（参照:時事ブログ）
　イスラエルのネタニヤフ首相が命じたガザでのユダヤ人虐殺に対して、「サウジアラビアで開催されたイスラム協力機構（IOC）の会議で、イスラエルの悪行に終止符を打つための合意がなされた。IOC諸国は、ハザール・マフィアに騙されて第三次世界大戦を起こさないことに同意した」という。IOCは、「イスラエル政府内の戦犯を逮捕し、トルコの保護下に入らなければ、10対1で上回る500万人以上の軍隊でイスラエルを攻撃すると脅す」と言っているようです。
　アメリカ本土が攻撃を受けているという情報もありました。カリフォルニア州ロサンゼルスのロングビーチの大通りでは、毎晩午前2時ごろ、「米軍部隊がトラックで到着している。軍隊は地下に潜り、地震ではない大きな爆発音が聞こえている」という。これは、「アカプルコへの指向性エネルギー兵器攻撃への復讐」によるメキシコ麻薬カルテル、及び中国軍からの攻撃らしい。また、「パレスチナ、イエメン、シリア、イラク、アフガニスタン、カタール、レバノン、イラン、ソマリアなどから、少なくとも100万人、おそらく200万人のテロリスト」がすでにいると言っています。
　中国は、FRB【連邦準備銀行】とワシントンDCの子会社を崩壊させるため、「米国債をダンピング」したり、イランから33兆ドル分の原油先物を米ドル以外で支払ったようです。習近平をなだめようと、バイデンは「カリフォルニア州を中国に提供する」と見ています。
　ウクライナ情勢については、ロシアのマリア・ザハロワ報道官が、「NATO加盟国の保健省の代表が、ウクライナの保健省と大統領府の支援を受けた『民間実業家』たちと、人間の臓器や遺体の一部を満載した冷蔵列車を引き渡す取引をした」と述べています。また、ウクライナ軍の最高司令官であるヴァレリー・ザルジニー将軍が「ウクライナで軍事クーデターを起こした」と主張しており、「（ウクライナの人口は）5千万人いたが、今では2千万人も残っていない」との彼の発言を載せています。5月25日の時事ブログで紹介されたスプートニクによれば、彼は「一命はとりとめたものの、医師団の予測では今後、職務の遂行は不可能」とのことでしたが、その後、復帰を遂げたのか、もしくはクローンやゴムマスクとすり替わったのかは不明なところです。
　ドイツが、「ウクライナだけでなく、ポーランドとラトビアを占領しようと動き出している」として、ポーランド与党のヤロスワフ・カチンスキ委員長は、「欧州連合（EU）が『ポーランド国家の消滅』をもたらす『ドイツ計画』の導入を目指している」と警告しています。
　以下、その他のトピックです。

• 欧州中央銀行のクリスティーヌ・ラガルド総裁は、EUが新たに導入するCBDC（デジタル・ユーロ）が統制のために使われることを認めている。EU市民はすでに、1000ユーロ【約16万3千円】以上の現金取引を行った場合、禁固刑や罰金に処されているが、デジタルユーロの導入は金融全体主義を助長する。
• グローインテリジェンス（Gro Intelligence）の創設者兼CEOであるサラ・メンカーは、現在の食糧危機は2007-08年の食糧危機を凌ぐものであり、シリアでは2000％、レバノンでは1200％、アルゼンチンでは700％の食料インフレが起きていると警告している。
• 『バルクパワーシステム（BPS）の燃料不足と天然ガス発電機の燃料不足』によって、極端な寒波の間、約1億8000万人のアメリカ人とカナダ人が『エネルギー供給不足』のために凍える可能性がある
• 太陽の超大型嵐が、数週間または数ヶ月にわたってインターネットを壊滅させる可能性があると科学者が述べている
• 10月下旬以降、アイスランドでは24,000回もの地震が発生しており、何らかの火山性超噴火を引き起こす可能性がある。
• デビッド・E・マーティン博士は、人道に対する罪とバイオテロリズムを理由に、世界保健機関（WHO）の完全な破壊を呼びかけている

　連邦準備銀行（FRB）は「『季節調整』というごまかしを使い、330億ドルの預金流出（銀行倒産）を520億ドルの預金流入に変えることができた」と言っています。これによって、「4月以降、預金は魔法のように1680億ドル増加した」とのことです。アメリカの銀行の顧客は、「すべての普通預金口座や貯蓄口座が閉鎖されるという通知」を受けているそうで、デジタル通貨を含めたこうした動きは、「11月15日に迫ったアメリカ政府の『債務上限引き上げ』期限に関係している」ということです。
　イスラエルでは何らかの計画がされているらしく、「イスラエルの大部分がウクライナに避難」しており、「ウクライナに道路封鎖が設けられ、ユダヤ人であることを証明できる人だけが通過を許されている」と言っています。国防総省もそれを察知していて、「高位の軍の指導者がイスラエルを訪問することを許可せず、議会の議員にも訪問を控えるように勧告」しているようです。その計画とは、大戦争なのか核戦争なのか不明ですが、トルコ介入の可能性も示唆しています。
　メキシコのアカプルコではハリケーンによる被害があったようですが、どうやらマウイのニセ山火事と似たようなことが起こっているようです。アカプルコのこのハリケーンでは、「本物のハリケーンのような雨は降らなかった」と言っています。また、アカプルコとマウイで共通だったものとしては、
　・一等地に位置する貧困地区が襲われた
　・子供たちがアドレナクロムの収穫のために連れ去られている
　・軍が現地への民間企業の援助を入れることを阻止している
　・『スマートシティ』になる予定だった
ことを挙げています。
　ワクチン訴訟について、大きな変化と思われる情報がありました。「韓国政府は、家族の一人がmRNAワクチンを接種してから90日以内に死亡した場合、たとえ解剖で死因が特定できなくても、遺族への補償を開始したと報じられている。韓国疾病予防管理庁によれば、これらの措置は過去にさかのぼって適用されるとのことである。」「韓国はアナフィラキシー、心筋炎、心膜炎など11のCOVID-19ワクチンの副作用を認めている。」とのことです。
　コロナ及びワクチンのほかに、ハザール・マフィアが我々を殺害しようとしているものとして、『昆虫食』を取りあげています。2017年の昆虫の「キチン」に関する研究によると、「ヒトの自然免疫系を刺激して炎症性サイトカインを大量に発生させ、臓器を傷つけ（喘息、アトピー性皮膚炎などにつながる）、持続的な状況では死に至る（多発性硬化症、全身性エリテマトーデス（SLE）、ガンなど）。」のだそうです。” 関連情報として、こちらの記事も合わせてご参照ください。
　最も人気のある14のビールについて、発がんなどのおそれがあるといわれているグリホサート（除草剤の主成分）の有無について、ミュンヘン環境研究所が調査した内容がありました。結果は、「そのすべてからグリホサートが検出された。最も極端な例では、飲料水の法定規制値の300倍であった。最も濃度が低かったアウグスティナー・ヘレスでさえ、1リットルあたり0.46マイクログラムと、飲料水の法定基準値0.1マイクログラムの4倍以上だった」そうです。こうしたことは、「企業が私たちに浸透させてきた製品の膨大なものに当てはまる。正義はとっくに終わっている。」と言っています。
　以下、その他のトピックになります。

• ビル・ゲイツは、（中略）...児童性的虐待の罪状で起訴される可能性が非常に高い
• キエフの裁判所は、2014年2月のマイダンの大虐殺は、アメリカ国務省が管理するウクライナホテルからの狙撃手によって、警官とデモ参加者の両方の殺傷から始まったと判決を下した。
• 現在、NATO加盟国を含むウクライナを支援する50カ国以上が、マルタでの会議の後、ロシアとの和平交渉を決定した。
• 『タイム』や『CNN』のようなハザール・マフィアのニュースメディアでさえも、ウクライナ戦争は失敗だったと認めている（中略）...これは西側諸国が資金を使い果たし、兵器の在庫をすべて使い果たしてしまったため
• チューリッヒ工科大学の科学者による最近の電気遺伝学の進歩は、人間のDNAを直接コントロールできるウェアラブルデバイスの可能性を示唆している。