今回から３回分の記事は、フルフォード氏の休暇のため、事前に書かれた記事になっています。本記事の前半はそのフルフォード氏の記事、後半はウィンドランダー氏による最新情報といった構成となっています。
　前半はフルフォード氏がどのようにして地球を支配する秘密結社と直接関わるようになったのか、その経緯について書かれています。内容は本文をお読みいただくとして、氏がこうした情報を提供し続けている理由として、「すべての『秘密』結社の要点は、開かれた結社とは異なり、権力を効果的に行使するためには大多数の人々から秘密を守る必要があるということだ。今、彼らはその正体を暴かれつつあり、私たちを操る彼らの能力は終わりつつある。」「『真実はあなた方を自由にする』という言葉は、この困難な時代において非常に重要なのだ。」と言っています。
　後半のウィンドランダー氏の情報では、

• 『劇的で早急な気候変動対策』とは、国家主権、代表民主主義、経済的繁栄、個人の自由を、国連や世界経済フォーラムのような選挙で選ばれたわけでもないグローバリスト団体に明け渡すことを意味している。
• J.P.モルガン・チェースは、遅まきながら、ハンター・バイデンが『人身売買』に関与している可能性を示唆する不審な報告書を提出した。

といったトピックを取り上げ、最後にロシアとアメリカの緊張について触れています。プーチンは「我々は常にどんなシナリオにも備えているが、誰もそんなことは望んでいない。アメリカ側の主導で、我々はかつてこのような紛争を防ぐための特別なメカニズムを作ったことがある」「ワシントンとモスクワは互いに直接連絡を取り合っており、潜在的な危機について協議する機会を持っている」と言っていますが、「2023年初頭以来、ロシア軍はロシア軍機とアメリカ主導の連合軍機が関わる危険な事故を合計23件、報告」「ロシア軍パイロットが西側の航空機照準システムで狙われ、搭載された防衛システムが自動的に作動したケースを11件記録」「今年に入ってから、米軍の無人機がシリアで340回、飛行の安全性を侵害した」といったことがあったようです。

　フルフォード氏は夏のバカンスを楽しんでいると思われますが、実は現在、ぺりどっとも旅に出ています。どこにいるのか？そのヒントは…「すでにある！」とだけ言っておきます。次回に続きます。

　ウクライナ戦争を終結させるために、英国MI6諜報部とロシア連邦保安庁との間で、先週、基本合意に達したという。合意内容は以下のようです。

• ロシアはウクライナの黒海沿岸全域を手に入れることになる
• オデッサ市は、ウクライナの貿易を円滑に進めるための非武装自由貿易地域となる
• アブハジアは国際的に承認され、自由貿易地域となる
• ゼレンスキーを含むウクライナの戦犯たちは権力から排除され、裁きを受けることになる

　また、「ポーランド・リトアニア連合軍がウクライナの非ロシア地域を占領する可能性もある」として、プーチン大統領の言葉を載せています。「ポーランド・リトアニア・ウクライナの連合軍をウクライナ西部の占領軍として使用する計画が進行している可能性があり、リヴィウに進駐したポーランド軍がそこに留まることは確実だ」
　対ロシア制裁の結果、「過去2年半の間に、EU諸国は高価なアメリカの天然ガスに1兆1200億ドルを支払った」そうですが、これはウクライナ戦争前の「ロシア産ガス10年分に相当する金額」とのこと。これがNATOサミットで、「ヨーロッパ諸国がアメリカに対し、イギリスと共に反対票を投じた理由」だと言っています。
　ロックフェラーの手先が中国を訪問するパレードはまだ続いており、とうとう100歳のヘンリー・キッシンジャーが中国に駆り出されることになったそうです。しかし中国側は、「彼が安倍晋三首相の殺害を指示したことも知っている」「安倍首相は中国の李王家の一員だった」と言い、それゆえに、「ロックフェラー一派と偽バイデンを支持しない」と語ったそうです。
　台湾を新たなウクライナにするというハザール・マフィアの計画に反対するサインとして、「台湾はホーク地対空ミサイルシステム（SAMS）をアメリカに転売する計画はない。それらがウクライナに送られることを望んでいない」という台湾国防長官である邱国正氏の言葉を載せています。
　アメリカの連邦債務の額は「あまりに巨大で、金利が過去の平均に戻っただけでも、税収の半分以上を利払い費が占める」そうで、利払い費は社会保障費や国防費を上回っており、「金利を上昇させれば、金利コストの上昇により米国政府は破綻する。」と言っています。
　チャック・グラスリー上院議員は、「ウクライナの天然ガス会社ブリスマの創業者であるミコラ・ズロチェフスキーが、ウクライナの検事ヴィクトル・ショーキンを解雇させるために、バイデン副大統領とハンター・バイデンにそれぞれ500万ドルの賄賂を支払ったというFD-1023フォーム*を公表した」とのことです。
　『バイデン』陣営はすでに「死んだはずのバイデンの『死亡』を発表することで、訴追を免れようとしている。」という。その後、権力は副大統領のカマラ・ハリスではなく、ケビン・マッカーシー下院議長へと移るとし、トランプ米大統領とロバート・F・ケネディ・ジュニアとともに、「まったく新しいグループに政府のコントロールを引き渡す人物になるだろう」と予測しています。
　最後に「抑制されていた技術」情報を２つ紹介しています。１つは「米国が初の完全電動空飛ぶ車を認定した」とのことで、本体は30万ドル（約4190万円）で販売されるらしく、いずれは2万ドル（約280万円）ほどで入手可能になるらしい。２つ目は、「ハーバード大学の科学者たちが、1週間以内に老化を逆転させることができる薬の『カクテル』を発見」したのだそうです。

　リトアニアの首都ヴィリニュスで、先日行われたNATO大規模会合は、「第二次世界大戦の真の終結とナチスの最終的な敗北」、そして「ハザール・マフィアが、人類の90％を殺す計画で敗北した」ことを意味していると言っています。ただ、大量虐殺は中止されたものの、「デジタル奴隷制に対する戦い」はいまだ続いていると主張しています。また、ロシアによるウクライナのナチス政権に対する完全な勝利は、「何世紀にもわたるハザール・マフィアの計画を終わらせた」とも言っています。
　ロシア政府は過去18ヶ月間、国連において、「アメリカがウクライナの研究所で生物兵器の製造に資金を提供していたことを証明する徹底した証拠を提出してきた。」と言っており、バイデンが「ウクライナを拠点とするバイオラボ企業メタビオタを通じて生物兵器の製造を指揮した」として非難しているとのこと。
　また、ロバート・F・ケネディ・ジュニアはツイートで、『COVID-19ウイルスの2021年の研究では、特定の人種に不釣り合いな影響を与えることが示されている。（中略）...フーリン*切断部位は、黒人や白人と最も適合し、中国人、フィンランド人、アシュケナジユダヤ人とは最も適合しないとされている。その意味では、人種を標的にした生物兵器の概念実証として機能していると言える。』と言っています。
　米国司法省（DOJ）は「『未成年者の国際的な性売買』を『懸念事項』から外した」そうなのですが、こうした動きに反発したものなのか、「ちょうどその頃、反児童売買映画『サウンド・オブ・フリーダム』が興行収入を独占」していたとのことです。こういった犯罪者たちは「アドレナリンを採取するために子供たちを拷問することを切望しており、今ではワクチンでダメージにを受けた自閉症の子供たちを狙っている」と言っています。オランダの医師が見つけた自閉症の『治療法』、それは『安楽死』だと言っています。フロリダ州司法長官は「マーク・ザッカーバーグ［ロックフェラー］に対し、人身売買審議会で証言するよう求めた。」とのこと。
　アメリカでは社会秩序がかなり崩壊してるらしく、「この1年間で殺人、性的虐待、強盗、暴力犯罪、窃盗、放火の件数がそれぞれ17％、35％、52％、33％、117％、300％増加し、すでに記録的な水準となった」そうで、「白人が多いワシントン州では、2019年と比較して殺人件数が96％増加しており、過去最高となっている」そうです。こうしたことに対処すべく、「ワシントンD.C.議会は7月11日、裁判官と法執行官にさらなる権限を与える緊急公共安全法案を可決」という動きになっているそうです。
　アメリカでは「最近の金利引き上げによって、経済的に追い込まれている」として、損害保険相互会社協会のニール・アルドレッジ最高経営責任者の言葉を紹介しています。『自動車保険会社にとっては、少なくともこの30年間では最悪の時期だろう』
　今後、「デジタル検閲、中央銀行のデジタル通貨、そして『気候変動』」によって支配をしていくつもりらしい
　まず、ツイッターについては、「ユダヤ人解放の闘士ヘンリー・マコウやカトリックの自由の闘士カルロ・ヴィガーノ大司教のような人々のアカウントが閉鎖」されており、さらに「新しいアルゴリズムが導入」されて「投稿やアカウントを削除し、アカウントごとの投稿数などが監視されている。」と言っています。また、EUでは、「デジタルサービス法が8月25日に施行される」らしく、「『ヘイトスピーチ』や『偽情報』をさらに取り締まれるようにするためのものだ」と言っています。
　世界経済フォーラムは各国政府に対して、「数十億人の『社会的信用の囚人』に備えるよう伝えている」そうで、「『政治的に正しくない』意見を持ち、『間違った言葉』を使うユーザーの『ブラックリスト』を作成するために、数十億台の携帯電話へのバックドア*アクセスをひそかに得ている。」とのこと。その「ブラックリストは、数年後の社会信用システムとCBDCの正式導入に先立ち、人々に『社会信用スコア』を割り当てるために使われる予定」だという。こうした中央銀行デジタル通貨（CBDC）のことを「全体主義者の夢のシナリオだ。」と言っています。デジタル化の流れなのか、ナイジェリアでは、「紙幣を破棄している」ということで、映像を載せています。また、ロシアの中央銀行デジタル通貨（CBDC）であるデジタル・ルーブルは、「金に裏打ち」されてはいるものの、「その『金』をオフにすることもできる。」と言っています。フランスとインドの間では、「インドの統一決済インターフェース（UPI）の決済システムを使用することで合意」がなされたそうです。これらの中央銀行のデジタル通貨に対して、フルフォード氏は「強く立ち向かえ！決して現金を廃止させてはならない。」と言っています。
　「気候変動」については、「大量虐殺を行うナチス派が敗北した今、地球温暖化派は何兆ドルもの資金を奪おうと全面的な攻勢に出ている」と主張しており、こうしたものは「すべては嘘に基づいている」として、以下の情報を伝えています。

• CO2濃度は現在、地球の歴史の95％以上の期間よりも低くなっている。
• 本当の専門家は、『過去1万年で最も寒かった時期より1℃ほど高い』と言っている。
• 2022年のノーベル物理学賞の共同受賞者であるジョン・F・クラウザー博士は、気候緊急事態のシナリオを『世界経済と数十億の人々の幸福を脅かす危険な科学の堕落』と批判している。

　こうした気候変動パンデミックとデマは、「ロックダウン、罰金、炭素税、規制強化を通じて、現在の経済システムをより大きく支配し、破壊することを達成する方法である。これらはすべて、物価の上昇と大衆の経済力の低下につながる。」として、人々をより盲目的で絶望的な立場に追い込んで、「貧弱なベーシックインカム」を受け入れさせるようにしたいようです。

その他のトピックとしては以下のものがありました。

• 英国の政治家デイビッド・コートンのツイッター世論調査によれば、有権者の77.5％がプーチンに率いられることを望んでいる。なお、『バイデン』は5％さえ獲得できていない
• ドイツでは、強力な支持を集める極右政党「ドイツのための選択肢（AfD）」が、EUの統制解消を次期欧州選挙の主要目標のひとつに掲げている。また、EU通貨統合の解消とドイツマルクの復活も訴えている。
• 今やフランス人の74％が自国に移民が多すぎると考え、62％が移民を阻止するためにフランスがEU条約やEU法に背くことを望んでいる。
• 英国の『勝者』たちは、NATOの軍事請負業者を満足させるために、ドイツを30万人規模の軍事用の重要な物流拠点にする計画を提案している。
• 敗北したゼレンスキーは、ウクライナの広大にして世界で最も肥沃な農地の一部をブラックロックに譲渡する契約を結んだ。彼の派閥が敗北した今、これらの契約の多くは無効となる。
• FBIのレイ長官が、ジョー・バイデンがウクライナの賄賂に関して犯罪捜査を受けていることを認めた