送電線からの電磁波を浴び続けるのは危険であり、送電線の近場に住むには大変なリスクを伴うということは知られてきていますが、少し俯瞰して送電線のネットワークとしてみるとその危険な実態はさらに驚くべきもののようです。500kV以上の超超高圧線なるもののネットワークで都心はとり囲まれているのです。もちろん電気供給という側面から見る限りにおいては当たり前の話なのですが、それを超強力な電磁波発生器網としてみると、それはそれは恐ろしいものに見えてきます。送電線の真下に住んでいるわけではないから安心！とは言ってられないかもしれないのです。
　超強力な電磁波といえば、身体の健康への影響はもちろんのこと、気象のコントロール(天候のコントロール、台風、地震、噴火)も可能となります。さらにはマインドコントロールという話まであるくらいです。
　このように見てみると、廃止すべき原発ではありますが、再生可能エネルギーにしたとしても送電線を利用する限りはこうした電磁波の問題が付きまとってくるわけです。ですから電磁波の危険性を明らかにして、電気を安心して利用できるように対策を講じる必要があります。しかしこれらの問題解決を民間の電力会社に期待するというのは到底無理な話でしょう。やはり本来は、まともな政府がエネルギー政策における一つの柱として取り組むべきです。山本太郎議員のような政治家の皆さんによってまともな国会審議がなされるのであれば、前川喜平前事務次官のような心ある官僚の皆さんも存分にその手腕を正しく発揮できるものと思われます。

　そしてさらに、大電力送電の大嘘！というこれまた耳を疑うような話もあります。送電圧を高くしたところで、損失電力も増えるので損失率自体は変わらず、何か劇的に送電効率を高めるような物理現象が起きることはないので、大電力を遠距離送電することはできないというのです。おそらく20kmも送電できないのではないかと。その根拠としているのが"電気抵抗値は距離に比例する！"という当たり前の物理法則ですから、素人にしてみればこの話はとても説得力があります。
　再生可能エネルギーに対して、送電線の空きはないと対応していた電力会社ですが、これはその根底となるそもそもの送電線の存在理由が問われる話です。どこまでが茶番なのでしょうか。ぜひとも専門家の見解を聞きたいものです。