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19/12/17 フルフォード情報英語版:秘密宇宙計画の公表が始まり、南極は封鎖状態へ

 21日のソルカ・ファール女史の記事で取り上げた宇宙情報について、フルフォード氏もまとめています。秘密宇宙計画の段階的ディスクロージャーが始まったそうです。
 ですが地球は宇宙人の基地と交戦状態にあるらしく、南極が封鎖されたり、フィリピンで地震被害が起きたりしています。おまけにコブラRMは、ゴールデン・ドラゴン・ファミリー側だけでなく、ホワイト・ドラゴン側にも接触しているようです。
 驚くのはディスクロージャーが、金融市場の異常事態と連動しているという点。ただ、米国が中国へ最先端宇宙技術を輸出したり、ロスチャイルドがインドネシアの金塊にアクセスできるようになるのは、カバール側を利するようにしか見えません。
 トランプさん再選の道は確保できそうですが、米国株式会社政府が破産を先送りしてしまって良いのでしょうか。安泰の旧体制に、金融リセットをどう絡めるのかも謎です。
 フルフォード氏の記事は、様々な立場の人からもたらされた情報をそのまま掲載しているので判断が難しいですが、少なくとも変化自体は確実に起きています。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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秘密宇宙計画の公表が始まり、南極は封鎖状態へ
投稿者:フルフォード

秘密宇宙計画のディスクロージャー(情報開示)


異例の事態や報道発表が相次いでいることから、アメリカ政府が秘密宇宙計画を公けにしつつあることは明白だ、と複数の筋が口を揃える。我々は更に、中国の秘密宇宙計画やナチスの秘密宇宙計画、そしてロシアの秘密宇宙計画【の存在】まで耳にしている。

【しかも】こういった計画の暴露はどれも、金(きん)の只ならぬ動きなど、金融界の異常を伴っているときた。この前の米中間の貿易合意も、やはり秘密宇宙計画に繋がっている、と中国筋やペンタゴン筋は同意していた。以上は、何らかの驚天動地の出来事が惑星規模で起こるかもしれないという兆候である。

通常ならば、筆者はUFO世界に軽々しく踏み込んだりしない。尋常ならざる主張の場合には、いつも以上の証明が必要だと考えている。だがしかし、そういった【並外れた】証明【の存在】が今や否定できなくなってきた。

最大の証拠は、ドナルド・トランプ米大統領を含む多数の政府関係者による一連の公式発表だ。トランプによるアメリカ宇宙軍の正式な発足は、段階的なディスクロージャーのプロセスの開始に過ぎない、とペンタゴンの職員らは言う。
https://www.defensenews.com/congress/2019/12/10/defense-policy-deal-creates-space-force-sidesteps-border-wall-controversy/

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

当該プロセスの一環として、マスコミは現在UFOや米軍の極秘技術の話で溢れかえっている。

以前にもお伝えしたように、アメリカ海軍が反重力で飛ぶ円盤や小型の核融合炉について特許を公表するようになった。先日引退した空軍中将に至っては、「地球のある場所から別の場所へ、一時間以内に」人間が移動できる技術を、既存のものとして語りだした。
https://www.thedrive.com/the-war-zone/31445/recently-retired-usaf-general-makes-eyebrow-raising-claims-about-advanced-space-technology
https://www.dailystar.co.uk/news/weird-news/navy-covered-up-new-technology-21066844

マイク・ロジャーズ下院議員(民主党、アラバマ州選出)と、空軍のバーバラ・バレット長官は、二人とも今月に入って「米軍の宇宙計画について大量の情報」を機密解除するよう、公けの場で呼びかけた。
https://www.defensenews.com/smr/reagan-defense-forum/2019/12/08/barrett-rogers-plan-to-declassify-black-space-programs/

キャサリン・オースティン・フィッツなどが記している通り、1998年以降、アメリカの政府予算からは21兆ドルが紛失しているのだが、これは秘密宇宙計画に使われていた、とペンタゴン職員らが裏付けてきた。彼ら曰く、その技術の大部分は一般大衆に公表されていっているところらしい。
https://missingmoney.solari.com/dod-and-hud-missing-money-supporting-documentation/

また我々の元には、【以前よりも】遥かに多くのUFO目撃情報が世界各地から寄せられている。しかも高画質動画として撮影されているのだ。私同様に空を眺める癖をお持ちであれば、ご自身の肉眼で目にされる日もそう遠くはあるまい。
https://nypost.com/2019/12/14/2019-was-banner-year-for-credible-ufo-sightings/
https://sputniknews.com/science/201912141077575518-nasa-astronaut-shockingly-hints-at-aliens-in-tweet-about-life-forms/

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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19/12/11 ソルカ・ファール情報:ロシア疑惑が一切なかったことを証明する極秘文書の公表をアメリカ側が阻止し続ける理由は、トランプによる“春の一大ショー”との噂

 宇宙プログラムのディスクロージャーが進んでいるようです。宇宙軍創設に向けて予算が付きそうです。一番反対しそうな民主党優勢の下院が、ゴーサインを出しました。
 宇宙技術についても俄然、言及が増えています。宇宙軍には予算に加え、世間の賛同も必要となります。そのためにも、もっと情報を出して宇宙進出を現実のものと感じてもらわねば、と軍側が感じているようです。

 その反面、冷戦時代のNATOに巨額の軍事費が注ぎ込まれ(※RTのリック・サンチェス氏はアメリカの軍産複合体の上客だと言っていました。加盟国は“アメリカ水準”に合わせるために色々と買わされるようです)、アメリカ本国は核戦争で確実に核爆弾を発射する手段を整えています。
 そして早々に論破されそうな民主党の弾劾騒ぎでは、黒人議員がトランプさんの「奴隷制」に対する姿勢も問題にすべきだとか、最早支離滅裂なことを言い出しています(※多分、黒人に対して差別的だってことなんでしょうけど、「奴隷制」って! しかも黒人のキャンディス・オーウェンズ女史や歌手のカニエ・ウェストは、トランプさんを熱心に応援しているんですが)。

 12月9日のソルカ・ファール女史の記事で、弾劾の茶番は民主党が大手メディアでトランプさんへのネガティブ・キャンペーンを24時間無料で垂れ流せるようにするため、と指摘していました。同時にイギリスの左派社会主義、労働党を選挙で勝たせるための応援キャンペーンでもあったようですが、そちらはこの度見事に裏目に出てしまいました。震え上がったEUと民主党が、日に日に奇行に走っています。
 公けの場で何らかの動きが起こるのは、来年の晩春から初夏のどこかだそう。大量逮捕は無理でも、せめて一人くらいは大物逮捕といきたいです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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■この記事のまとめ■
■1つ目の記事:
✅米露関係
✅両国間の貿易額は増加中
✅ただしNATOとしては敵対活動が激しくなる一方
✅欧米がロシアを敵視する原因は2016年のアメリカ大統領選挙
✅ロシア側:ロシアの介入を否定する証拠の政府間通信を公表したい
✅アメリカ側:反トランプ派に最もダメージを与えられるタイミングまで保留したい
✅公表の時期は春から初夏?
✅ロシア企業への選挙介入の裁判が開かれる
✅ダーラム検事によるクーデター犯人への刑事起訴が行われる

✅トランプさんの弾劾を進める民主党の矛盾した行動
✅トランプさんの米・メキシコ・カナダ貿易協定に賛成
✅トランプさんの宇宙軍創設やメキシコ国境の壁建設の予算案に賛成

■2つ目の記事:
✅イギリス選挙で社会主義が敗北
✅焦ったEUは、アメリカへ国境炭素税の脅迫
✅EUに対して、トランプさんは核戦争用の航空機の飛行訓練を命令
✅この航空機は新設宇宙軍の指揮下に置かれる可能性大
✅今週のSSP(秘密宇宙計画)関連の動向
✅ベテラン宇宙飛行士がエイリアンの存在を否定せず
✅米海軍が開発したUFO技術を隠蔽しているとの噂
✅空軍中将が人間の高速移送技術の存在を証言
✅エリア51では視界を制限する特殊ゴーグルの存在を確認

■おまけ動画:
✅空軍長官と、軍事部門で有力な下院議員が「極秘宇宙計画の相当量のディスクロージャーを検討中」と発表
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ソルカ・ファール情報:ロシア疑惑が一切なかったことを証明する極秘文書の公表をアメリカ側が阻止し続ける理由は、トランプによる“春の一大ショー”との噂
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

米露関係よりも優先すべきはクーデター対策


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の興味深い新報告書は、バラク・オバマ大統領時代に200億ドルまで下がった米露貿易額がドナルド・トランプ大統領の元で270億ドルまで増加した、と指摘していました。

――ですがトランプは【対ロシア】制裁をどれも据え置くつもりな上に、ロシアおよびベラルーシの国境近くのNATOの軍事活動も懸念を増幅させるものであり、この欧米の戦争同盟ときたら米兵2万人以上が参加するという、ヨーロッパでは25年間で最大の軍事訓練を【来年4月に】行う準備を進めているのですから、【報告書は】米露関係が雪解けを迎えようとしていると言うには時期尚早との判断に至っています。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※「戦争同盟」:NATOは冷戦時代にソ連と戦うために作られた軍事同盟で、現在では存在意義が疑問視されています。上記のツイッターは、12月8日のソルカ・ファール女史の記事に引用されていた在カナダのロシア大使館の公式アカウントです:

「“脳死”状態のNATOの年間軍事予算が1兆ドルを突破する一方、ロシアの防衛費はその23分の1(たったの460億ドル)。それでも納税者の更なるお金の無駄遣いを正当化するため、偽のロシアの脅威が使われる訣です。ビジネス戦略としては良い【かもしれません】が、国際平和と安全にとっては危険【を孕んでいます】。」

絵は、痩せ細った労働者が「100年間で最悪の収入格差なんですが……」と言い出すと、肥えた1%の富裕層がワザとらしく、「あ! 見ろ、ロシア人だ!」と責任転嫁している様子。】

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19/11/30 ソルカ・ファール情報:市民を何百人も投獄しようという社会主義者の民主党の策略で、恐怖に見舞われるバージニア州民

 昨年11月に完全にアメリカ民主党の支配下に入ってしまった、バージニア州についての動向です。ソルカ・ファール女史のサイトでは11月6日の11月30日12月16日と立て続けに言及があったのですが、「全国規模の話題じゃないから別にいっかなー」と最初はのんびり傍観しておりました。
 でもよく考えたらバージニア州ってワシントンD.C.のすぐ下、首都近郊の話なのです。そして銃乱射事件で毎回やり玉に挙げられるNRA(全米ライフル協会)の本拠地も、同州のフェアファックス。そのお膝元での異常事態です。
 これって時事ブログで前から上がっていた内戦の一環じゃね? と気が付いたので、訳しておきます。
 あと冒頭の「移住してくれたら無料の土地上げます」って極東ロシア、つまりシベリアの話なんですよ。名目上は「中国の影響を減らすため」だそうですが、8月のフルフォード氏リポートでは、対カバールの戦後処理としてシベリアのユダヤ人自治区へシオニストを強制移住させる計画が紹介されていました(※地図は翌9月の赤白ドラゴン対談内に入れています)。ひょっとして、そっちの対策なのでは……。
 いずれにせよ現在は情報戦の真っ只中。ファール女史やフルフォード氏だけでなく、トランプさんやQまで、皆さん揃って蚊帳の外の一般人を煙に巻く書き方でして、意図が掴みにくいです。バージニア州やらシベリアやら、これから先どうなるのでしょう。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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■この記事のまとめ■
✅謎の現象:アメリカのロシア大使館へ問い合わせが殺到
✅極東ロシアの無料の土地に関して
✅これまで関心を持ってくれたのは南アフリカの白人農家だったのに……?
✅今回は全員がバージニア州のアメリカ人
✅銃禁止の州法が制定されると知って危機感を抱いたため

✅原因:州全体では共和党支持だったのに、民主党寄りの裁判所が選挙区の引き直しをしてしまう
✅今年11月の選挙で州の上院・下院共に民主党勝利、州知事も民主党
✅黒幕は、ブルームバーグ社の創設者で元ニューヨーク市長
✅この度、民主党大統領指名候補へ立候補
✅ブルームバーグでは自分と仲間への批判を禁止、トランプへの攻撃続行を命じる
✅貧しい人間の食べる物に重課税することが善だと公言
✅彼の意向と多額の寄付を受けて、来年1月からバージニア州議会で審議開始される2つの法案
✅その1:銃の合法的な所持を禁止、没収を拒否すれば5年間刑務所行き
✅その2:如何なる自己防衛でも指導する側および学習する側双方が、重犯罪者扱いで逮捕

✅他国への移住ができない州民の場合
✅各郡で修正第二条遵守の聖域を宣言して、自衛する道を模索中

✅おまけ情報
✅アメリカ陸軍がこのところの首都ワシントン上空の極秘飛行作戦を常態化すると宣言
✅第二次世界大戦以来の異常事態
✅対民主党(カバール)戦への準備か
✅同時に、銃の権利を死守する聖域がバージニア州で急速に拡大中
✅州知事や民主党議員らは、聖域の州民に対して脅し
✅「最終的にはバージニア州軍を動員して銃を取り上げる」
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ソルカ・ファール情報:ソルカ・ファール情報:市民を何百人も投獄しようという社会主義者の民主党の策略で、恐怖に見舞われるバージニア州民
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

ロシアに亡命したいアメリカ人が急増


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省MoFA)の気掛かりな新報告書は、今朝アメリカのロシア連邦大使館から寄せられた公報の驚くべき内容について論じていました。

――【大使館によると、】この48時間以内に難民資格の情報を求めてきたアメリカ市民の数が、2018年の同時期の申請数に比べて36,640%増加したというのです。昨年人だったのが、こんにち何と1,837人。

――その全員がある特定の情報を求めていました。【それは何かと言いますと、】2016年ロシアが外国人向けに開放した無料土地計画についてです。

――それまでこの情報申請数が最も多かったのは、「生死を分ける問題」として昨年ロシア1万5千人以上が亡命を求めてきた南アフリカの農家の人々でした。

【※南アフリカの白人農家に対する逆アパルトヘイト状況については、今年3月のフルフォード氏に寄せられた手紙などをご参照ください。黒人による異様なリンチや襲撃が繰り返されているのですが、どうやら電磁波兵器で攻撃的になっている可能性があります。】

――そして今回、情報申請をしてきたアメリカ人全員には、2つの共通点があったのです。

――まず、申請のきっかけとして、つい最近ウォールストリートジャーナル紙2019年10月24日付けで掲載された「ロシアの広大な開拓地、大量の無料の土地に対して受け取ろうとする人は極少数」という題の記事を皆が挙げていました。

――第二に、全員がアメリカ合衆国50ある州の内の1つで、人口850万人以上という、バージニア州の市民でした。


【※元記事にはありませんが、アメリカの地図を入れておきます。赤い部分がワシントンD.C.、そしてすぐ下がバージニア州。】

――皆【一様に】、社会主義者の民主党の君主らが、人々から銃と自衛する権利の全てを剥奪し、反対する者は誰であろうと投獄してしまう新たな法を準備していると今週知って、恐怖で目覚めたのでした。

――これを受け、【他国への移住を検討していない】其の他の何百万というバージニア州民も、民主党の化け物らに公然と逆らう準備を進めています

【中略】

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19/12/09 フルフォード情報英語版:血統 VS イルミナティの戦いにより欧米は麻痺状態で留め置かれ、【それを尻目に】中国は勝利【への道をひた走る】

 フルフォード氏は相変わらずトランプさんに懐疑的。確かに自分のお蔭で「アメリカ経済、絶好調だぜ~い」と宣伝しまくりな大統領を見ていると、金融リセット計画をお忘れでは? とツッコミたくなります。
 絶好調のまま、どないしてFRBをぶっ潰して金本位制に戻しはるんやろ。大手銀行が軒並みヤバイ現状で、株式市場バブルを2020年秋の再選確定まで続けられるものでしょうか。
 兎にも角にも、欧米内部(血統主義のヨーロッパ王侯貴族 VS 能力主義のグノーシス・イルミナティ)で潰し合いばっかりしていたら中国の独り勝ちになっちゃうよ、国際社会で立場がなくなるよ、と警告を発しています。漁夫の利というヤツですね、中国四千年の歴史はそういうのって上手そう。しかも新金融システムの裏付けとなる東洋の金塊が、いよいよ動き出しています。
 カバールは何かにつけて、核爆弾の脅しをしている模様。馬さん鹿さんの一つ覚えというヤツですね。
 早めに決着がつくといいのですが……はったりの天才トランプさんが、ゆったり構える中国相手に(だって四千年だし、数年くらい待つのは平気の平左でしょう)、力技で2020年秋まで引っ張りそうな感じがします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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血統 VS イルミナティの戦いにより欧米は麻痺状態で留め置かれ、【それを尻目に】中国は勝利【への道をひた走る】
投稿者:フルフォード

敵を見誤っているトランプへ警告


エリートの内戦によって欧米世界が麻痺状態に留まる一方、中国はますます力を強め、絶対的な優位性【獲得】に向けて邁進している。当該内戦が終結しない限り、欧米のG6同盟(※G7から日本を引いたもの)は国際連合を支配する能力も、人類が選ぶ未来の方向性も、失ってしまうだろう。

ヨーロッパの王族筋曰く、内戦がすっかり露呈したのは先週のこと。ドナルド・トランプ米大統領は「ロンドンのNATO会合で左程うまく行かず、カナダの首相が自分の悪口を言っているのを耳にすると、唐突に立ち去ってしまった」。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

この「校庭で【子どもがやるような】悪ふざけ」で、当該サミットの真の議題が「アメリカ株式会社政府への融資」だという事実は覆い隠されたのだ。同筋は、「どうもトランプには失望させられました。彼の役目は【旧体制の終焉に向けた】活動収縮と再起動の筈だったのに」とも言っていた。

トランプは最近、幾つかの注意喚起を受けている。2020年に自分が再選するのに十分なくらいの間、アメリカの株式市場バブルを膨れ上がったまま維持するなど【という些末事】より、もっと大きな問題【の解決を迫られている】のだと。

【注意喚起の】1つがワシントンD.C.防空【体制】の一時停止だった。トランプはミサイルなど空からの攻撃に完全に曝されることとなった。もう1つは11月21日に、トランプが精神工学兵器で攻撃された時のことだ。
https://www.thedrive.com/the-war-zone/31253/heres-what-really-happened-with-that-washington-d-c-air-defense-scare
https://www.express.co.uk/news/world/1208818/Donald-Trump-latest-health-news-U.S.-President-jon-voight-national-medal-of-arts-Twitter

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19/12/10 ソルカ・ファール情報:母親は中絶する前に自分の赤ん坊の心音を聞くよう最高裁が命じたことで、トランプが電撃的勝利

 アメリカでは右派保守は「プロ・ライフ」派、左派リベラルは「プロ・チョイス」派です。ライフ(いのち)賛成、つまり胎児の生きる権利に賛成。チョイス(選択)賛成、つまり女性の中絶を選ぶ権利に賛成。
 日本では中絶が政治の中心議題になるなんてあまり聞きませんが、伝統的にキリスト教文化のアメリカでは最大の争点の一つ。政治家生命を左右する大問題です。

 ただしアメリカって白か黒かの非常に単純な国で、基本的にやること成すこと極端でして。中庸がない。だから私はアメリカという国においては、中絶禁止は止めた方がいいと思っています。だって例外なしの全面禁止になりますもん。
 トランプさんは右派キリスト教が一大支持基盤なので、かつてはプロ・チョイス派だったようですが、当然プロ・ライフを掲げないといけません。
 そしてトランプ政権になると保守派が勢いづき、州法で「中絶は胎児の心音が確認される6週目まで」と定めた州も出てきました。6週目だと、まだ妊娠していることに女性自身が気が付いていないこともしばしば。更にはレイプだろーが何週目でも禁止にしよう! と言い始めた州もあります。医師に対しても「中絶手術をしたら禁錮99年」と事実上の終身刑を設ける州が出てきました。更には死刑すら検討している州もあります。……ね、極端かつ単純なんですよ。
 ロシアはキリスト正教の国なので、やはり中絶は心情的には反対が多いみたいです。ただし国の法律で12週目まで中絶は許されており、保険も適用してもらえます。例外としてレイプの場合は22週目まで、妊婦および胎児に危険がある場合はそれ以降の中絶処置も合法です(※日本も似ていますが、レイプ以外でも22週未満ならOKですし、基本的に保険適用外)。そしてロシアでは女性が中絶を決意してから手術まで、2日から7日ほどの熟慮期間が義務付けられています。
 アメリカの一部の州のように嫌がる妊婦に心音を無理矢理聞かせたり画像を見せるよりも、ロシアみたいな「手術するのはいいけど、もう一度数日は考えてきてね」でいーんじゃないでしょうか。禁止したって、お金持ちは他国で手術できます。貧乏だと闇で非合法にしないといけなくなって、妊婦まで命を落とす確率が増えます。

 ……とこれまで考えていたのですが、今回ソルカ・ファール女史の記事で全く別の観点から中絶を論じており、大変勉強になったのでご紹介します。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:母親は中絶する前に自分の赤ん坊の心音を聞くよう最高裁が命じたことで、トランプが電撃的勝利
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅トランプの今週の偉業:
✅中絶反対派から表彰される
✅最高裁で中絶をし辛くさせる画期的な判決が出される
✅しかも各地の連邦裁判所には中絶反対派判事を次々送り込んでいるため、中絶反対派の判決はこれから増加していくが、こういったニュースはアメリカの人々に伝えられていない
➡トランプに対する弾劾騒ぎでかき消されるせい

✅民主党が罹患した「トランプ錯乱症候群」
✅始まりは2016年の大統領選
✅トランプは黒人の悲惨な状況が民主党政権下で改善されていないことを指摘し、前回の共和党大統領候補よりも多くの黒人票を獲得
✅トランプが大統領に就任してから
✅民主党ビル・クリントン政権の法律で異常に多くなった刑務所の黒人収容数を減らす
✅黒人とヒスパニック系の失業率を史上最も低くする

✅トランプ側の黒人支援のきっかけ
✅ニューヨーク市における黒人の赤ん坊の中絶数が出生数を大いに上回ると知ったため
✅黒人の出生率低下の原因
✅かつてアメリカ南部で、民主党支持のプランテーション・オーナーらが黒人奴隷の価値を高めるために殺していた
✅共和党リンカーン大統領が南北戦争でこれを打破
✅1960年代に入ると、黒人の公民権活動家自身が中絶は黒人への集団虐殺だと警告し始める
✅その裏でプランテーション・オーナーの末裔が莫大な富を使って、新プランテーション都市を北部に作る
✅同じく1960年代に民主党ジョンソン大統領が福祉政策で後押し、父親のいない黒人家庭を増やす&中絶奨励
✅現在の黒人の出生率は歴史的な落ち込みへ
✅これと戦うトランプの支援に駆け付けたのは、黒人歌手のカニエ・ウェスト
✅黒人の中絶問題を再び注意喚起

✅民主党が最も恐れている事態が現実に
✅トランプに2020年の大統領選で勝つには、9割近くの黒人票が必要
➡なのに今週、新たな世論調査2つで「黒人は34%がトランプ支持」と判明
✅民主党与党の下院で弾劾決議を進める中、トランプを「今そこにある危機」と銘打つ


トランプ政権下では中絶反対派が躍進中


今朝クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省MoFA)の素晴らしい新報告書は、ホワイトハウスの大統領執務室本日開かれるセルゲイ・ラヴロフ外相ドナルド・トランプ大統領の会合の議題について論じていました。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

――リストの中で最重要項目の一つとして挙げられていたのは、トランプがこれまで行ったまだ生まれていない【子どもたち】の生命を守るための努力に対して、彼が名誉ある「いのちのための勇気ある証人賞」を昨日受賞したことへの祝辞です。

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