アーカイブ: Yutika

19/09/20 ソルカ・ファール情報:植物に祈ることを強制されたアメリカの気候変動カルト信者が自殺し始める[前半]

 直視したくない不都合な真実を今回はお伝えしたいと思います。私たち現代人が住む、現在の地球の人間の思想レベルです。もう猿に明け渡しちゃって、いーんじゃないかな。大して違いは無いと思う(※いえ、猿さんごめんなさい、私たちの方が酷いです)。

 9月12日のソルカ・ファール女史の記事「意図せぬ核戦争【が起こりかねないとの】警告が出される――最初の被害者は噂では気候変動騒ぎの狂人であるべき」と合わせてお送りします。ちなみにその出だしの段落では、「戦略的安定性を巡る状況は悪くなる一方だ……どちらの側も核戦争を起こす気がなくても……起こってしまう危険性がある」、とロシアの外務次官のお一人が警告しています:
 「このような最も想定し難い事態が起こるならば、本来であれば最初の被害者は欧米の左派の気候変動狂人らとなるのが筋でしょう。北極の氷で船が身動き取れなくなっては【毎度毎度】、救助され続けているのです【から】――【そして北極というのは】彼らが鵜呑みにした社会主義的な洗脳教育に反するかもしれませんが、実際には寒い場所でして、気温は一年を通してずっと氷点下なのです」とのこと。
 救助されたのは、地球温暖化の過激活動家(2009年)に加え、地球温暖化の科学者たち(2013年)や、地球温暖化のドキュメンタリーの撮影班(2019年)。皮肉にも、オイルタンカーが出向いたこともあるそう。

 まあね、地球温暖化を証明したいって意気込みは素晴らしいと思うんだ、でもね、残念ながら北極と南極には氷ってものが、まだ一杯あるんだよ。……くら~と眩暈がしてきますが、アメリカ左派リベラルは、なかなか見事にお花畑です。
 ちなみに右派だと、地球平坦説でしょうか。地球って球体じゃないんだそうです。飛行機に乗った大の大人がユーチューブ動画で、「丸いなら真っすぐ飛んだら宇宙に突き抜けちゃう筈だろー、でもそうじゃない! だからやっぱり地球は真っ平らだったじゃーん!」って自慢げに機内実況中継していた記憶があります(※出来れば見なかったことにして脳みそから除去したいんですが、強烈過ぎました……)。
 なので、個人的にはハルマゲドンを人工的に起こそうとするバカが大勢いても驚けません(※驚ません、じゃなくて、驚ない“cannot”なのです、しくしくしく)。

 地球人って、他の宇宙人からみて相当関わりたくないIQの低さを誇っていると思います。「いや、そんなことはない! 我々選ばれし国の民は――」と語る方は、安倍&麻生の答弁を聞くか、写真を一目ご覧あれ。そして鏡を見れば、彼らをのさばらせたアホ国民の一人が映っているかと。
 こちとら、あんなのに投票してないんですけどねー。でも子ども世代を前にしたら、「ごめんなさい」と土下座しなきゃいけない気分になります。この記事は、対岸の火事では全くありません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ソルカ・ファール情報:植物に祈ることを強制されたアメリカの気候変動カルト信者が自殺し始める[前半]
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■前半のまとめ■
1つ目の記事
やることなすこと、極端すぎるアメリカの気候変動カルト信者
✅ペットボトルで水分補給は全面禁止
✅気に入らなかったら自殺
✅植物相手に懺悔の儀式
➡他国からしたら、核武装しないといけないレベルのヤバさ

気候変動カルトを立ち上げた目的
キリスト教の家族やコミュニティー中心の世界観を潰し、社会を混乱させて、社会主義者が権力を乗っ取るため
この筋書きを20世紀初頭の時点で描いていたのが、アントニオ・グラムシという思想家

2つ目の記事
ナチスやイタリアの社会主義政権が採用したグラムシの政策
✅両国で経済復興という実績が出た
1930年代の大恐慌で苦しんだアメリカも採用
✅こうして未だにグラムシの影響は全米中に及んでいる

グラムシ政策の中身
✅社会主義と言っても、実施するのは各企業で、金を払うのは納税者
✅シープル化のため、国民は地球温暖化で脅す

現在まで続く混乱
✅1970年代に再び不況へ
✅国民には新氷河期が到来間近だと脅すことにする
✅しかし企業側が従業員保護(左派)から株主保護(右派)へ転換


アメリカのリベラルが国家安全保障レベルのヤバさ


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省MoFA)の大変懸念すべき新報告書は、【中略】...
【※ロシア・トルコ・イランの三国首脳会談について語っている箇所なので、省略します。エルドアン大統領はアメリカで擡頭してきている「社会主義者で気候変動カルトの連中」に警戒を強めており、核を保有して自衛せねばやってられん、とプーチンさんに説明したとか。】

――彼らの危うさときたらこの数日だけでも、テクノロジー大手【フェイスブック】が4万人の従業員に対し、これからはペットボトル水を決して使うなと禁止し、そのほんの数時間後には同社の社員がカリフォルニアの本部ビルから飛び降り自殺しています

――そしてこの自殺傾向の考え方は、自称キリスト教徒のアメリカ人らが自分たちの気候に対する罪を植物に懺悔するよう、今や強制されるようになったとあっては、嫌でも増す一方です。

【中略】
» 続きはこちらから

19/09/29 ソルカ・ファール情報:トランプ弾劾計画の黒幕、CIAの工作員ヴォルカーとプライスの終わりが近づく

 でっち上げの“ロシアゲート”で見事に失敗したアメリカの民主党。どうやら10月は二番煎じの“ウクライナゲート”で騒ぐつもりのようです。
 大統領が国家権力を私物化して、2020年の大統領選挙で敵対する相手を失脚させようと、他国に圧力をかけてネタを探らせた、というもの。手癖の悪いバイデンの爺さんなんて、別に敵じゃないと思うのですが、恐ろしいことに民主党内で今、筆頭の大統領候補なんですよね。
 7月25日、トランプ大統領はウクライナのゼレンスキー新大統領と電話会談しました。その際に、ウクライナにクラウドストライクという会社のサーバーがあるんじゃないか、とトランプさんが質問。
 2016年の大統領選予備選で、民主党全国委員会(DNC)の幹部連中は優勢だったサンダース候補を無視し、ヒラリーを大統領候補にしました。そのメール約2万点がウィキリークスに暴露され、セス・リッチ氏が殺された件です。この時にDNCは「コンピューターがロシアにハッキングされた、ロシアの他国選挙介入だ!」と騒いだので、その有無を直接調べたのがクラウドストライク社。FBIには「実際にロシアでした」との調査結果の要約を渡しただけで、コンピューターに触らせもしませんでした(※それで引き下がんな、弱腰FBI! という批判はさておき)。
 で、トランプさんとしては、「お粗末なマラー報告書が出たとこだけど、この会社を始めとしてウクライナがロシアゲートに相当関与しているみたいだし、ウチの司法長官と弁護士から連絡させるので宜しく(※要約)」、と調査依頼したのです。「ついでにバイデンがウクライナを脅して息子の捜査を終わらせたと自慢しているんだけど、その件についても調べてくれたら助かる(※要約)」、と付け加えました。
 ウクライナとアメリカは、捜査協力の二国間協定を結んでいるので、情報提供依頼をしても別に問題はありません。バイデンのように、「うちの息子関連の捜査を止めて検事総長をクビにしろ、でないと金はやらん!」と脅迫したら、他国への政治介入ですから大問題ですけれど。
 ディープ・ステート側はともかく、トランプ陣営までなんでこんなにしょーもない話で連日騒ぐのだろう、と謎だったのですが、ソルカ・ファール女史の記事をきっかけに裏側が見えてきたのでお伝えします。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ソルカ・ファール情報:トランプ弾劾計画の黒幕、CIAの工作員ヴォルカーとプライスの終わりが近づく
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
ウクライナゲートの黒幕二人はどちらも元CIA職員で、ソロス財団とも繋がっていた。
✅「トランプが顧問弁護士のジュリアーニ氏をウクライナに派遣して、2020年の大統領選挙で他国と共謀しようとした」、とロシアゲートの二番煎じを試みる。
✅➡ワザとディープ・ステートの罠に嵌まりに行ったジュリアーニ氏、全ての記録を保存。

✅民主党は2019年1月に下院与党となってから、着々とトランプ弾劾がやり易くなるよう、下院の手続きを改変。
✅共和党がロクに手続きに参加できないよう場を整えていたのに、肝心のマラー報告書が使い物にならずで、ロシアゲートは大失敗。

✅仕方ないので即席ウクライナゲートをでっち上げる。証人喚問の予定まで組んで待ち構えていたら、ジュリアーニ氏に裏をかかれ、糺弾する筈が逆に追い詰められてしまう民主党。

✅ロシアゲートを巡り、司法省が民主党に対する捜査を開始。ヒラリーの捜査も再開。今回のウクライナゲートのお粗末さは、ディープ・ステート側の焦りの表れ。

✅国民はさほど鵜呑みにせず。又聞きの内部告発者の“伝聞証拠”は、直接の電話記録で打ち破られ、ウクライナにも味方してもらえず。

✅2番目の記事(※要約のみ)
不毛な弾劾騒ぎを双方それでも続けなければいけない理由:
民主党側は、大量逮捕となったら、弾劾への報復措置だといちゃもんをつけられる。
トランプ側は、経済崩壊となったら、弾劾で時間を無駄にしたからと責任転嫁できる。

✅3番目の記事(※要約のみ)
✅おまけに10月前半は下院が閉会。
✅その間メディアのプロパガンダ攻撃で、民主党側は賛成票を増やしていく算段。
✅10月後半は、実際の決議を前に共和党とも「一応は議論した」という体裁を整えねばならない。
✅……よって今月、アメリカ政治は弾劾話一色で潰れる気配。


今回のウクライナゲートの黒幕は2人


セルゲイ・ラブロフ外務大臣曰く、欧米の社会主義者というものは「我々はリベラルである。【ゆえに】我々はやりたいことを何でも出来る」との前提で常に動いている、とのことですが、本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の非常に興味をそそられる新報告書も、【ラブロフによる】彼らの精神状態の評価を裏付けるものでした。

――今や【ラブロフの指摘した】自明の理を全面的に露呈しているのがアメリカ合衆国であり、同国の認知症を患った【かの如き頭のおかしい】左派の連中は、ドナルド・トランプ大統領に対する夢物語のような【荒唐無稽の】弾劾の企てを展開しているというのです。

――この企ての黒幕は、カート・ダグラス・ヴォルカーならびにエドワード・“ネッド”・プライスという2名の元CIA工作員。

――プライスは、NBCニュースの政治分析家という立場から、ロシアゲートの嘘を次から次へと絶え間なく報じた元CIA職員です。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※ツイッター画像を追加しておきます。TV映えしそうな、真ん中の優男がプライス
2017年2月、トランプの下で働くのは御免だとCIAを辞めて、トランプ嫌いのTV局に出演するようになったそーな。昨年には、オバマ政権下で彼が特別顧問を務めていた頃の回顧録も出版してはります。
それから彼は現在、ニュー・アメリカというシンクタンクのフェロー(特別研究員)なのですが、この団体はジョージ・ソロスが100万ドル以上出資しています。】

» 続きはこちらから

19/09/23 フルフォード情報英語版:多くの兆候がリーマンよりも大きい金融ツナミが差し迫っていることを指し示す

 先週のソルカ・ファール女史の記事で、FRBの異例の市場介入オイルダラー・システムの終焉についてお伝えしました。フルフォード氏も一連の出来事を金融崩壊の兆候、あるいは既に金融崩壊が起こった印として取り上げています。
 日本は孫正義繋がりで真っ先に共倒れしそうです。安倍が消えるのはいーんですが、それだけじゃ絶対に済まないヤツです、これ。
 あと偽旗がオーストラリア附近で準備中のようですが、日本には物理的に連鎖するのでしょうか。

 記事の終わりの方では、ヒラリー・クリントンとビル・クリントンの出自や、ブッシュ第四帝国についての情報も聞いたまま入れてくださっています。私的には映像配信や当時事ブログで長年学んできた内容なので抵抗なく流してしまいましたが、初めて耳にする人には到底受け入れられない驚愕の内容なのでしたわ。
 フルフォード氏が情報の前後で入念に断り書きを入れていらしたので、世間との温度差に気が付きました。今やっとエプスティーンが、十代半ばから後半の少女を売春させたとして出回っています。いきなりヒラリーによる子どもや赤子の生贄儀式は、難しいのかもしれません。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
多くの兆候がリーマンよりも大きい金融ツナミが差し迫っていることを指し示す
投稿者:フルフォード

金融市場の動向が、いよいよ怪しげ


金融市場を長年観察してきた者ならば、先週の金融市場で見られた異常は何らかのブラックスワン・イベントが差し迫っている印だ、と言うだろう。もしかしたらこれは――そうなることをしっかり祈って欲しいのだが――長らく待ち望まれてきた米国株式会社政府の内部崩壊の兆候なのかもしれない。そして更には、世界の金融システムにおける新たなブレトンウッズ形式の再起動の引き金となるかもしれない。

【※「ブラックスワン・イベント」:事前にはほぼ予測不能だが、実際に起こると壊滅的な影響をもたらすもの。例えばリーマン・ショック。】

これを理解するために、9月19日の2つのグラフを見て頂きたい。最初のはレポ市場のもので、2つ目はLIBORを代替するようになったSOFR(担保付き翌日物資金調達金利)だ。

画像はシャンティ・フーラが挿入

画像はシャンティ・フーラが挿入
Bloomberg via Zero Hedge

レポ市場とは、ようは銀行等が米国債などの長期かつ高品質の金融商品を担保にして、今すぐ【必要な】現金を借りるために用いる市場である。2つ目は、銀行間で貸し借りする際の金利である。

たった一日でレポ市場【の金利】が2%から10%へ跳ね上がったのは、内部関係者らが米国債は無価値になると考えているか、さもなくばどこかの巨大銀行が破綻間近で、誰もそこに現金を貸したがらないかのどちらかだ。

2つ目のSOFRは、20ベーシスポイントの変動ですら人々が発狂するのが常だという市場で、282ベーシスポイントも動いている。SOFRの動きは、どんなに少なく見積もっても、メガバンクの一つあるいは複数が他行から金(かね)を得られていないということを示唆している。前回こういった動きが見られたのは、リーマンショックの際だ。

私的所有された連邦準備制度は、事態鎮静化を狙って一日750億ドルをこれから10月10日まで供給するとした。これがタイミングとして興味深いのは、米国株式会社政府の【債務】支払い期限が9月30日であり、もしその日に完済できなければ10月10日辺り(ないしは最大で17日)までに金(かね)を工面するよう【猶予を】与えられるだろうからだ。

英国王室の一員は、こう説明していた:「金融業界は既に破産させられている……

……米国司法の決定によって、【金融業界に対する】集団訴訟を起こせるようにするためだ。【上記のグラフのような】ボラティリティ【=変動率】は、その余波に過ぎない」

以下のリンク先では、JPモルガン、ドイツ銀行、バークレイズ、バンク・オブ・ニューヨーク・メロン、ソシエテ・ジェネラル、コメルツ銀行などを含む数多の銀行が今では組織犯罪一味として扱われ、RICO法などの反マフィア法で摘発されていっている様子を伝えている。
https://www.cnbc.com/2019/09/16/three-jp-morgan-precious-metals-traders-charged-in-criminal-probe.html
https://www.bloomberg.com/news/articles/2019-09-18/london-banker-expresses-regret-for-role-in-german-tax-scandal
https://www.theguardian.com/business/2019/sep/20/the-men-who-plundered-europe-city-of-london-practices-on-trial-in-bonn

言うまでもないが、これらの刑事事件の後には、銀行を破産させる【レベルの巨額の民事】訴訟が【彼ら】金融【業界】の悪事の被害者たちによって起こされるだろう。

以上の司法の動きは、【現行の】金融システムが崩壊していっていることを示す唯一の印ではない。米国の貸付市場を一見すれば、既に完全な大惨事が始まっているのは明らかだ。今やサブプライム不動産や怪しげな企業のハイリスクなローンや債券が、3,128兆ドル相当も存在する。
https://www.zerohedge.com/s3/files/inline-images/fixed%20income%20market%20disaster.jpg?itok=qi_ezNR8

これは、リーマン・ショック直前に見られた額のほぼ2倍だ。

またアメリカの民間部門の金融資産は、今では同国のGDPの5.6倍となっている。つまりGDPと等しくするには、8割近く下げないといけないということだ。

画像はシャンティ・フーラが挿入
BofA Merrill Lynch Global Investment Strategy via Zero Hedge

» 続きはこちらから

19/09/18 ソルカ・ファール情報:サウジアラビアとイタリアとメキシコで石油精製所が【立て続けに】爆発するという摩訶不思議な72時間を受け、【ロシアで】大規模軍事演習が開かれる流れに

 木曜日にお伝えした短期金融市場の混乱と、連邦準備制度(FRB)のリーマンショック直前以来の市場介入ですが、一日750億ドルまでの上限額は、今週火曜日の時点で1,050億ドルにまで引き上げられていたようです(※正確には翌日物レポ取引は750億ドルのままで、それに追加して期間14日物レポに300億ドルを追加供給)。
 同記事でご紹介したRTのリック・サンチェス氏の報道番組曰く、当初FRBは一時的な措置に過ぎない、ただのシステム上のミスだと誤魔化していたのに、一箇月以上続けないといけないかも……と言い出す始末。
 ようは、それだけの大金を投入しないと貸付金利の急騰が止められない状況なのです。どうやら諸々の銀行は他行の破綻を警戒して貸し渋り(という表現が適切なのか分かりませんが)に入ったようです。金利を高くしないと銀行間で資金が調達できなくなってきました。いよいよアメリカ経済が崩壊しそうです。
 ということで今回は日にち的に遡りますが、この異常金利の根本原因であるオイルダラー・システム崩壊の方に焦点を当てていきます。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ソルカ・ファール情報:サウジアラビアとイタリアとメキシコで石油精製所が【立て続けに】爆発するという摩訶不思議な72時間を受け、【ロシアで】大規模軍事演習が開かれる流れに
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅世界全体の脅威となる何がかこの72時間で起こっています。
1.サウジアラビアの石油精製所が攻撃される
2.イタリアの石油精製所が爆発
3.メキシコの石油精製所が爆発
✅そして以上の3つの事件の前には、シベリアの国立ウイルス学・バイオテクノロジー研究センター(Vector)が爆発
✅結果、プーチンはロシアの石油・ガス精製所の大半がある極東での軍事訓練を命じました。

✅さらに以上の爆発の前には、ジョン・ボルトンの代理としてタカ派中のタカ派が指名されます。
✅その時点で、世界中が警戒を強めました。なにせ自国民が20万人死のうが、ロシア人150万を殺せば核戦争で勝てる! と言い放つ御仁です。ちなみに師匠は、敵国が圧倒されて手も足も出ない程に爆弾を撃って撃って撃ち込め! という暴論を提唱しています。

✅しかもこのところ、アメリカの石油・ガス会社が次々に破産しているのです。昨年を上回る勢いです。同業界のジャンク債も焦げ付き出しております。

✅以上の全てを受け、アメリカの金融市場は最悪の事態を迎えました。木曜日の記事で解説した、突然のレポ金利急騰です。

✅ちなみに、これまでロシア・イラン・ベネズエラといった他の石油産出国に嫌がらせを繰り返し、石油価格を不当に高く吊り上げていた米国ですが、とうとう石油消費大国の中国やインドやEUから見捨てられました。
✅なにせフランスのマクロンですら、「米国の覇権は終わった、もっと言えば西洋の覇権は終わった」と断言したのですから。

木曜日のソルカ・ファール女史の記事では省略した、元記事の画像です:
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

アディソン・ウィギン:
オイルダラー・システムは崩壊していっている。国際的に石油の支払いが最早ドルでされ無いということは、本質的には準備通貨としての米ドルの死を告げている。米国はこれ以上“法外な特権”で借金することが不可能となり、米国債の市場は制御不能の金利スパイラルに突入することを意味しているのだ。」


72時間で世界中の精製所が火を噴く異例事態


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の非常に不安にさせられる新報告書ですが、プーチン大統領サウジアラビアに対して、「我々の防空【技術】なら貴【国】を守ることができる、トルコやイラン同様に」と伝えたそうです。

――これはサウジムハンマド・ビン・サルマーン皇太子韓国文在寅大統領と電話で話し、その中で王国の防空【体制】を高める支援を要請した後のことでした。

――一体何が今起こっているにせよ、私たちの世界全体を脅かす奥深い意味が隠されている【ようなのです】。

――というのも、この72時間の謎の時間枠で、【まず最初に】サウジアラビアの最重要な石油精製所が、先進国家技術を用いた極めて洗練された巡航ミサイル攻撃の標的となりました

» 続きはこちらから

19/09/22 ソルカ・ファール情報:アメリカの大手銀行が破綻の一歩手前と化して“大変動”が始まる中、トランプは準備が出来ていると既に発言していた

 2008年のリーマン・ショックを上回る経済崩壊がやって来るのでは、とずっと前から囁かれていました。とうとうその前兆が表に上がってきたようです。ソルカ・ファール女史はトランプさん大絶賛でして、金融崩壊ですら何とかしてくれると疑っていない様子ですが、誰が舵取りしたって悲惨なことになるんじゃないでしょうか……。
 ちなみに日曜日の「地球ニュース:レッド・ドラゴン大使 第4回 その3」でルイーザさんが何度か言及していた国際緊急経済権限法(IEEPA)。「中国から米国企業を強制的に撤退させて、製造業を米国内に再び持ってくる」という文脈でメディアは報じているみたいですが、今回のソルカ・ファール女史の記事を読むと、いよいよ迫る経済崩壊時に大統領へ全権限を集中させるためのようです。
 犯罪を実際に行った下っ端だけでなく、その組織全体を束ねるトップまで罪に問えるRICO法も、本来はマフィア対策なのですが、大銀行向けにテストランが開始されました。長年半ば公然と行われていたJPモルガンの市場操作に、レッドカードが切られたのです。JPモルガンはリーマン・ショックの際に、何故かほぼ無傷でした。
 一方、もう一つのグローバリスト巨大銀行であるゴールドマン・サックスは、同じくリーマン・ショックでなんと過去最高益を叩きだしたのですが、そんな妙~に鼻の利く彼らが「10月には市場が大いに乱高下する」と見て、警戒を強めているようです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
ソルカ・ファール情報:アメリカの大手銀行が破綻の一歩手前と化して“大変動”が始まる中、トランプは準備が出来ていると既に発言していた
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅FRBが10年ぶりの市場介入。アメリカで大手銀行が破綻間近なのか、不安が広がった銀行間取引市場で金利が急騰。
(※RTによると、FRBの介入だけでなく、当該市場の金利急騰からしてリーマン・ショックの前触れと同じだそう。)

✅オイルダラー・システムの下、アメリカを万年戦争に駆り立てるのは米ドルが金に裏付けられていないせい。
✅金本位制の方が経済は上向きになる。だからこそレーガンもトランプ大統領も金本位制への復帰を目指す。
✅ジョージ・W・ブッシュ、バラク・オバマ両政権は、OPECから離脱しようとする諸国に物理的に戦争を仕掛け、アメリカ経済をも破壊。

価値の無い連邦準備券(米ドル)に依拠しているアメリカのSWIFT国際決済システムに対し、金(きん)に依拠しているロシア(SPFS)と中国(CIPS)の国際決済システム
✅そのロシアと中国が先導してSWIFTの切り崩しにかかるという金融戦争が勃発。両国は米ドルも捨てていっている。
✅こうなると誰も米ドルを欲しがらないので、アメリカは自国の借金を買うしかない。でも今は国内の銀行がどんどん破綻しており、最早購入資金がない。

トランプさんは全てを承知した上で、金融崩壊が起こったタイミングで大統領の緊急権限を発動し、金本位制に戻すことを狙っている。
【なので善良なソルカ・ファール女史は、アメリカ市民は安心してよい、という結論なのですが……うーん。】

✅JPモルガンの創始者は、ゴールドの威力をよーく理解していたようです。でも只今お尻に火が点きはじめましたよ、というのが、末尾のおまけ記事。

RICO法って、ヤーさんへの組織犯罪対策法ですからね。因みにこれは、極秘起訴が機密解除されて明らかとなった、と引用先にありましたので、公開の軍事法廷もいよいよかもしれません。


とうとう史上最大の経済崩壊が目前に


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】財務省MoF)の実に心臓に悪そうな新報告書は、国際銀行業の大手ゴールドマン・サックスが世界の株式市場は「10月には【大いに】荒れる」と警告を出したのを肯定しつつも、迫りくる状況をより正確に表現するのならば「壊滅的なものとなる」とすべきだと【記していました】。

――何故かというと、【現在】アメリカの最大手銀行の一つが破綻寸前となっており、連邦準備【制度理事会】大慌てで【総額】1.5兆ドルもの膨大な緊急救済額【を短期金融市場に注ぎ込むことで、これを】延命させようとしているからです。

【※FRBが10年以上ぶりに即日物レポ取引の実施に踏み切ったそうです。10年というと、つまりは2008年リーマン・ショックの直前に行って以来の市場介入です。いよいよ金融崩壊か、と今週RTの番組で警戒していました。

画像はシャンティ・フーラが挿入
RT America / YouTube

その中で素人にも分かり易く説明してあったのですが、これは銀行間で直近の資金調達をする市場らしく、相手が今にも倒産するんじゃないかと不安になると貸し付ける際の金利が上昇します。

画像はシャンティ・フーラが挿入

今週はいきなりこのレポ金利が10%までどーんと急騰したので、FRBが慌てて資金を注ぎ込み、金利を下げようとしました。ですが、まさに「焼け石に水」状態のようです。】

» 続きはこちらから