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太陽光発電ソーラーパネルの火災が続いている / 環境破壊の責任を取らない外国企業が地方で大規模なソーラーパネル施設を建設する

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　全国各地でメガソーラーの火災が続いています。鹿児島県伊佐市で3月27日に発生した太陽光発電所の倉庫の火災は、爆発を伴うもので鎮火までに20時間を要したと報じられています。4月13日には北海道根室市で太陽光パネルが火元の火災があり、さらに15日には宮城県仙台市でメガソーラーの火災が報じられました。ここでは「消防車両が火現場に近づくことが難しい」状況らしい。「蓄電施設の火災は感電の恐れがあり放水できない。一般的には、数メートルの距離まで近づいて砂や消火器を使う。」との報道記事もあるように漏電や感電、爆発のリスクのある場合は消火作業が難航します。
　火災や事故が発生しなくても、太陽光発電の施設自体の問題が指摘されるようになっています。阿蘇のメガソーラーの不気味な風景は有名ですが、HBS北海道ニュースが釧路湿原のソーラーパネルを取り上げていました。大都市圏の電力を賄うために、地方が犠牲になって太陽光発電の施設が増設されています。釧路湿原では景観が損なわれるだけでなく、「タンチョウとかチュウヒとか天然記念物級」の生息地を奪い、絶滅危惧種・キタサンショウウオの生息エリアを侵害している可能性もあります。ソーラーパネルに使用されている重金属やカドミウムが釧路湿原に流出すれば、釧路湿原の水を使っている人々の飲料水も失われます。責任を問われるはずの発電所は外国企業の所有だと判明しました。
　HBS北海道ニュースは「『自然エネルギー』や『クリーンエナジー』ともうたわれている太陽光発電ゼロカーボンを目指す国の方針の中で、湿原の風景が変わりはじめています。」と締めくくり、脱原発のために環境破壊の太陽光発電を進めることの欺瞞を突いていました。
（まのじ）
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facebook 24/4/12
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釧路湿原に目立ち始めた「ソーラーパネルの海」問われる「自然との共生」
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YouTube 24/4/11

画像の出典: Pixabay 1 2 3 4 5 & photo-ac & Wikimedia_Commons [Public Domain]

24/4/8 フルフォード情報英語版：日食の戦いが人類の未来を決める

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　記事冒頭、4/8の日食（北米）に合わせた悪魔崇拝者たちの計画に関する情報が載せられています。「日食の進行経路に沿って非常事態宣言が出されている」ようで、具体的には、日食直前に3回、飛行機で細菌性生物兵器を散布するというバイオテロ攻撃とのことです。実際の4/8の日食の映像（メキシコ）はこちらから。
　ウクライナは、「小児性愛者ネットワークや人身売買・臓器売買業者に子供たちを供給する最大の業者」であり、そのために、“これらの強制受精施設では、女性たちに「スーパーソルジャー」およびアドレナクロムの「収穫」に使われる子供たちの両方を出産させている”ということです。
　イスラエルによるシリアのイラン大使館への攻撃について、その資金提供者は「バチカン」であり、イランによる報復の後、「核ミサイルでイランのすべての主要都市を破壊」する計画だったらしい。
　日本銀行の本当の所有者は誰なのか、令和3年10月26日の日本政府の官報を画像で載せ、それは「ルクセンブルグに拠点を置くエドモンド・デ・ロスチャイルド」である*と言っています。そして、「日本銀行を日本の皇室に返還すれば、ハザール・マフィアによる世界の金融システムの支配を終わらせることができる」とのこと。
　すべてのグローバリストのアジェンダの根源は、神智学作家アリス・ベイリーが設立した「ルシス（ルシファー）トラスト」にあると言っています。このトラストは「フェッツァー研究所を通じてアメリカの教育システムの90％のプログラムをコントロール」しており、その目的は「すべての宗教に取って代わり、解釈すること」らしい。
　欧州委員会のウルスラ・フォン・デア・ライエン委員長に対し、「職権濫用、公文書の破棄、違法な利権受領、汚職」の容疑で刑事告発が行われたとのこと。彼女の夫は、EUの予防接種キャンペーンで中心的な役割だったオルジェネシス社の取締役だということです。

  • オバマとロックフェラー／ロスチャイルドの傀儡たちは、架空のフィリピンの金塊をもとに「2500兆ドル」を手に入れようと試みた…日本の岸田文雄首相とフィリピンのボンボン・マルコス大統領が今週ワシントンに呼ばれたのはそれが理由だ。
  • 在日米軍は、オスプレイに関連した軍事賄賂ネットワークを復活させようとした際、日本の軍隊を挑発し、ニュー山王ホテル（New Sano Hotel）本社を攻撃すると脅した
  • 米軍のダークハットはさらに、台湾の基地を使って中国と戦争を始めようとした。その基地は破壊された。これが台湾で起きたマグニチュード7.5の地震の背景にあるものだ。
  • （アメリカでは）2023年3月以降、フルタイム労働者数は134万7000人減少し、パートタイム労働者数は188万8000人も爆発的に増加した！2018年以降、雇用が増えたのはすべて移民で、そのほとんどが不法移民である。
  • ドイツでは、国内の情報長官が市民の「思考・言論パターン」を取り締まり、新たな「国家行為の組織的非合法化」という罪を導入しようとしている。
  • イスラエルの人工知能システム『ラベンダー』は…ガザ地区の潜在的な標的を自動的に特定している。…生死の決断は機械によって下され、人間のスタッフが爆撃を許可するまでにかかる時間はわずか20秒
  • 中国から次に流出する感染病はスーパー淋病なのかもしれない－抗生物質耐性の性病の割合が米国や英国の40倍である
  • 鳥インフルエンザの乳牛の発生がオハイオ、カンザス、ニューメキシコで拡大

*追記）官報の内容は、単に社債を取り扱うことができる金融商品取引業者を指定しているリストの一部改定であり、ガセネタとの指摘がありました。
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：日食の戦いが人類の未来を決める
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 24/4/8
投稿者：ベンジャミン フルフォード

日食を中心とした決戦に向かっている


The battle of the eclipse will decide the future of humanity
By
Benjamin Fulford
April 8, 2024
17 Comments
The secret war for the planet raging between Satanists and the forces of light is headed for a decisive battle centered on the eclipse due to start shortly after this report goes live. 悪魔崇拝者と光の勢力の間で激化する地球をめぐる秘密戦争は、このレポートが公開された直後に始まる日食を中心とした決戦に向かっている。

There can be no doubt this eclipse is not an ordinary event. It passes over seven towns called Nineveh, a Babylonian city mentioned in the bible as the center of sin and depravity. It also passes through seven towns called Salem, known in the bible as the dwelling place of god. この日食が普通の出来事でないことは間違いない。それは、聖書で罪と堕落の中心地として言及されているバビロニアの都市「ニネベ」と呼ばれる7つの町の上空を通過する。また、聖書で神の住まいとして知られる「サレム」と呼ばれる7つの町をも通過する。

画像はシャンティ・フーラが日本語訳画像に差し替え



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画像の出典: photo-ac

令和5年度実質賃金は23ヶ月連続減少しただけでなく、なんと大企業の中堅幹部クラスの名目賃金も減少していた / 就職氷河期で苦労した世代がまたしてもいじめられている？

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　春闘では、大企業の満額回答が続き、賃上げ率も30年ぶりの高水準と報じられました。しかし賃金が上がっているのは大企業だけで、中小企業の倒産件数は深刻な事態になっています。一方で、名目賃金は上がっているけれども、物価上昇率の方が上回っているために実質賃金は下がっており、23ヶ月連続で減少したとも報じられています。
　ところが実質賃金だけでなく、なんと名目賃金も下がっていることを安藤ひろし氏が伝えておられました。厚労省の「令和5年賃金構造基本統計調査の結果」によると、一番賃上げされていそうな大企業の名目賃金が下がっていました。
「大企業の35歳から39歳がマイナス2.1%、40歳から44歳がマイナス0.6%、45歳から49歳がマイナス1.3%、そして50歳から54歳がマイナス1.2%」「大企業の中堅どころの人達の賃金が下がっている」「一体何が起きているんだ。」若手の賃金を見るとこちらは上がっており、安藤氏はこの理由がよくわからないと述べておられました。人手不足のため新卒の初任給をかなり上げる動きがあるそうですが、その分のあおりを受けて40〜50歳代の人たちが「例えば希望退職を募られるとか、肩叩きにあうとか、役職手当を減らされるとか、労働組合に入っていない管理職の人たちは賃金が下げられているのかもしれない。」「大企業だけ賃上げが行われているというのはちょっと違うのかもしれない。」と疑問を投げかけておられました。しかもこの年代はいわゆる「就職氷河期」で苦労した世代で、やっと中堅になったところに踏んだり蹴ったりの扱いです。「このデータからわかるのは、大企業の中堅どころ、いじめられてませんか？」
　大企業、中小企業ともに広く実質的に賃上げするためには、社会保険料を下げる、消費税を廃止するしかないと訴えています。
（まのじ）
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【衝撃】実は大企業の名目賃金は下がっている！
配信元）
YouTube 24/4/4


画像の出典: Pixabay 1 2 3 4 5 & photo-ac & Wikimedia_Commons [Public Domain]

24/4/1 フルフォード情報英語版：戦争が迫っているにもかかわらず、西側諸国政府はエイプリルフールのひどいジョークのようだ

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　記事の前半は、ロシア関連の情報でした。その中で特に気になったのは、ロシアと北朝鮮の軍事的な急接近でした。
  • ロシア連邦保安庁（FSB）は、連邦準備制度理事会（FRB）とそれを所有する一族を真の敵とみなしていることを公表している
  • 北朝鮮はロシアから軍用車両向けの燃料を大量に輸入している
  • ロシアは先週、モスクワと平壌間の武器移転に関する国連の監視を阻止するために、拒否権を行使した
　また、3月22日のモスクワ郊外コンサート会場銃乱射事件については、ロシア外務省は「関与したすべての人物の逮捕とロシアへの身柄引き渡しを要求」しており、名出しでウクライナ保安局（SBU）のヴァシル・マリューク長官、ジョー・バイデン、バラク・オバマ、英国王家を挙げていました。
　アメリカの経済について、「連邦準備制度理事会が利上げを急いだことで、すべての債権保有の評価額が45％減少」し、それによって「商業用不動産ローンの問題だけで最大385のアメリカの銀行が倒産する可能性がある」とのことです。また、連邦準備銀行（FRB）は、「2019年以来新たな紙幣を刷っておらず、昨年は1140億ドルの記録的な損失を出している」と言っています。
　CERN（欧州合同素粒子原子核研究機構）は、「4月の日食中に…2年間の冬眠期間を経て、世界で最も強力な粒子加速器である大型ハドロン衝突型加速器（LHC）を再稼働させた」そうですが、「実際にはポータルを開いて、時間軸を衝突させている」らしい。追い詰められたハザール・マフィアは、どこか別の次元に逃げ出したいのかもしれない。
　以下、その他のトピックになります。
  • （バルチモア橋の崩落は）西ヨーロッパで戦争が勃発した場合に、米軍が大西洋を迅速に横断するために絶対に必要な4隻の船を閉じ込めた
  • ゴールドマン・サックスが日本での銀行業務を閉鎖した
  • 皇室に関係する情報筋によれば、日本は新しい天皇と新しい政府を迎える準備をしているという
  • アジアの秘密結社筋によれば、中国と台湾は戦争なしに統一されるということだ。平和的な統一のための取り決めはすでに成立している
  • 「私たちが今ガザで見ていることは、国際人道法の大幅な違反を明白に示している。」とアイルランドのミシェル・マーティン外相は述べ、南アフリカによるイスラエルに対する戦争犯罪の告発を支援することを発表
  • スコットランド警察は、新しいヘイトクライム法の下で受け取ったすべての報告を調査できるように、窃盗や刑事的被害などの犯罪捜査を中止する計画である
  • ドイツのフランクフルトでは、重大な性的暴行事件の100％、全犯罪の57.4％が外国人によるもの
  • チャールズ国王、あるいは彼のアバターを操る人物が、反逆罪で起訴された
  • 調査によると、欧米諸国の多くで政府への不信感が広がっていることが示されている。フランス、イギリス、カナダではそれぞれ82％、79％、70％の国民が、国が間違った方向に向かっていると考えており、歴史的な最低記録を更新した。
PS.
　映像配信「竹下氏による一問一答1」の中で公開されたセルフケア、目の疲れがウソのように取れますわん♪
（ぺりどっと）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版：戦争が迫っているにもかかわらず、西側諸国政府はエイプリルフールのひどいジョークのようだ
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 24/4/1
投稿者：ベンジャミン フルフォード

現実の状況はすでに病的なジョークのようなもの


Western governments are a sick April fools’ joke even as war looms
By
Benjamin Fulford
April 1, 2024
8 Comments
With this week’s report appearing on April 1st, we thought about writing an April Fools’ joke article. However, the real situation is already like a sick joke so we didn’t bother. Just think about so-called President Joe Biden officially declaring Easter as “Transgender Day of Visibility.” This appears to be either a twisted April Fools’ joke or a direct middle finger to Christians, from the allegedly Catholic, Joe Biden. 今週のレポートは4月1日掲載だったので、エイプリルフールのジョーク記事を書こうと思っていた。しかし、現実の状況はすでに病的なジョークのようなものなので、それには困らなかった。いわゆるジョー・バイデン大統領が、復活祭を『トランスジェンダー認知の日』と公式に宣言したことを考えてみてほしい。これは、ひねくれたエイプリルフールのジョークか、カトリック教徒とされるジョー・バイデンからのキリスト教徒への直接的な侮辱のどちらかのように思える。

画像はシャンティ・フーラが日本語訳画像に差し替え


画像はシャンティ・フーラが日本語訳画像に差し替え

In reality what is happening is no joke but a prelude to a very likely massive military move by Russia, North Korea and China to take Western Europe, South Korea and Taiwan out of Western control. The West is so paralyzed by criminally incompetent governments that this will not be a war so much as a walkover. 現実に起きていることは冗談ではなく、おそらくロシア、北朝鮮、中国による大規模な軍事行動の前兆であり、これによって西ヨーロッパ、韓国、台湾が西側の支配から外れる可能性が高い。西側諸国は犯罪的なまでに無能な政府によって麻痺しており、これは戦争というよりも不戦勝となるだろう。

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画像の出典: 左は台湾花蓮での地震 Author:總統府 [CC BY] & Author:内閣官房内閣広報室 [CC BY]

台湾大地震の迅速な対応や手厚い救援活動が報じられ、能登半島地震の異常な無策と比較される / 石川県ではついに馳知事のリコール手続きが開始「国民運動を起こそう。」

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　4月3日台湾の花蓮県で大地震が発生しました。直後からネット上でも刻々と情報が上がり始め、台湾政府や地元行政の迅速な対応も伝わってきました。台湾の被害に心を痛めつつも、同時に能登半島のことを思った日本人は多いと思います。今もまだ珠洲市からは「仮設0食、避難所1～2食しか配られない」と悲鳴のような投稿が上がっています。ボランティア不足や水道不通の問題すらも後回しでいいから、とにかく食事を届けて欲しいという希望です。恐ろしいことです。どれほど能登の人々が見殺しにされているのか。
　想像通り、台湾の充実した手厚い救援活動が報道されるにつれ、日本の異常が隠せなくなっています。台湾の険しい山間部ではドローンが被災者を発見し、40名も救われたそうです。日本は発災直後にドローンを禁止しました。台湾の避難所では充実した食事が途切れることなく提供され、入浴やマッサージなど避難民を癒す工夫が完備しています。国が国民を救う意思があれば、これが当然の姿だと思います。
　どうやったら能登の被災者や、他の被災者を助けることができるか。金沢では馳石川県知事のリコールに向けた手続きが始まりました。トップが無能であれば取り替える他ありません。国も同じ、遠回りに見えても、国民を救うまともなリーダーに取り替えることが最も確実です。「国民運動を起こそう。」
（まのじ）
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