注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
» 続きはこちらから
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
世界経済の西側からBRICSへのシフトは、グローバル金融資本の所有者・支配者の計画 https://t.co/J5Wsv9LMAe pic.twitter.com/0SHXxr6Bkg
— ShortShort News (@ShortShort_News) September 4, 2023
世界の富を寡占しているロスチャイルド家などは、当然BRICS諸国との関係も深い。まだ見えないのが、国際金融資本は中国、ロシア、イラン、サウジ等の政府・軍隊も支配しているのか、寄生しているだけなのか。西側諸国の政府・軍隊は米国を除き完全支配済みに見える。https://t.co/nLbpkUETyu
— J Sato (@j_sato) September 4, 2023
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
(以下略)Burned out houses between green trees? pic.twitter.com/j8OfYh7Oad
— David Wolfe (@DavidWolfe) August 16, 2023
※全文はツイッターをクリックしてご覧くださいJack🧐情報精査砲🔥💥🚨山火事を調べてたら、この一つの動画を見つけた。
— Jack🇺🇸LA在住 🇯🇵日本人 (@jack_hikuma) August 14, 2023
CA 州の山火事のビデオで、指向性エネルギー兵器 (DEW) と言われている兵器で焼失した!と噂で言われている動画の一つだ。
👀確かに動画をみると、どういうわけか家、建物、車だけを燃やし、木が全然燃えていない。👀‼️… pic.twitter.com/bAOBJr4Urz
あなたはどう思う⁉️pic.twitter.com/oN9U3bT4TN
— Jack🇺🇸LA在住 🇯🇵日本人 (@jack_hikuma) August 14, 2023
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
マウイ島オリンダでの閃光を記録
— tantris (@emiliamarty) August 15, 2023
人為的火災の証拠か
Olinda firehttps://t.co/ZzCRGUrkJH
2020年9月16日:🇺🇸国防長官が、指向性エネルギー兵器(D.E.W.)がすでに実用化されていることを認めた https://t.co/1fyw1Xy9Df pic.twitter.com/U7XZ6cXwen
— ShortShort News (@ShortShort_News) August 17, 2023
マウイ島の火災が発生したのが8月8日。マウイ島の火災が気候変動のせいだとするこの本の発売が8月10日。フェイクかと思ったら本当に売っていた。しかも解説には「この本には、2023年8月8日から11日までの出来事が綴られている」と書かれている。なぜこんなことが可能なのか? https://t.co/CUUS3RVwlm pic.twitter.com/ZbEKcCtZ0z
— 山岡鉄秀 (@jcn92977110) August 17, 2023
そして厳格なキリスト教原理主義者はアメリカの25%、まあまあ柔らかい方が25%で、だいたいみんな共和党右派の人だと言っています。そしてキリスト教原理主義の人たちがトランプをサポートしていると言っています。
今、アメリカ国内に300ほどの民兵組織があり、小さいものは数百人、大きいものは3万人の規模で、そのほとんどはキリスト教原理主義で共和党支持だと言っています。
石田和靖氏は、“今のそういうアメリカに対して、まあ不満爆発のその共和党支持者、彼らが民兵組織を作って国を変えようとしている。国を変えた新たなアメリカの在り方がキリスト教原理主義の国である”と話しています。マックス・フォン・シュラー氏は、アメリカでの内戦は避けられないと見ているようです。
昨日の記事で、「いよいよヤバイ段階に入って来たな」とコメントしましたが、“続きはこちらから”のキンバリー・ゴーグエンさんの9月25配信の情報を見ると、この「ヤバイ段階」はどうやら世界規模のようです。この情報は南ドイツ在住の方からの情報提供です。
昨日の別の記事では、 ベルギーのゲント大学のマティアス・デスメット教授(心理学)の言葉を紹介しました。教授は、「システムから排斥された人たちは、この社会からの破門を受けて、社会の営みの新しい原則を発見するでしょう。あなたが少し離れて今起きていることを観察すれば、これは間違いなく、新しい何かが誕生するプロセスであることが分かるでしょう。」と話していました。
キンバリー・ゴーグエンさんの情報から、「社会の営みの新しい原則」とは地産地消に根差した自給自足を基盤とするコミュニティのことだと分かります。
9月18日の記事で紹介した東京大学の鈴木宣弘教授の、“日本は1カ月半の備蓄しかない。…農家の平均年齢は70歳近くになっており、あと10年もすれば多くの農村は崩壊する。…他の仕事をしながら農業にも携わるような「半農」の形態を増やすということも必要だろう。極端に言えば、自分たちで食材を作るしかない。…耕作放棄地も使って身近な地域で生産から消費までの循環型の仕組みをつくりあげる。そうした意識を国民が持つ必要がある”という発言と繋がるものだと思います。
また、記事では省きましたが、キンバリーさんは「ロシアはすべての製品を自社で製造し始めたため、誰もが破産するとき、ゲームの先を行っています。そして、彼らにはまだチョコレートがあるでしょう。彼らにはまだシャンプーがあります。彼らには皆さんがこれまで使用してきた商品、店で見たすべての商品がまだ棚にあります。」と話しています。
ロシア型の国家の在り方、すなわちグローバリゼーションとは一線を画す国家経営が、国民の命を守ることになるという当たり前のことを、今後思い知らされるのかも知れません。
この意味で、日本は最も危険な国なのです。「皆さんがそれに備えていることを願っています。」