今回から３回分の記事は、フルフォード氏の休暇のため、事前に書かれた記事になっています。本記事の前半はそのフルフォード氏の記事、後半はウィンドランダー氏による最新情報といった構成となっています。
　前半はフルフォード氏がどのようにして地球を支配する秘密結社と直接関わるようになったのか、その経緯について書かれています。内容は本文をお読みいただくとして、氏がこうした情報を提供し続けている理由として、「すべての『秘密』結社の要点は、開かれた結社とは異なり、権力を効果的に行使するためには大多数の人々から秘密を守る必要があるということだ。今、彼らはその正体を暴かれつつあり、私たちを操る彼らの能力は終わりつつある。」「『真実はあなた方を自由にする』という言葉は、この困難な時代において非常に重要なのだ。」と言っています。
　後半のウィンドランダー氏の情報では、

• 『劇的で早急な気候変動対策』とは、国家主権、代表民主主義、経済的繁栄、個人の自由を、国連や世界経済フォーラムのような選挙で選ばれたわけでもないグローバリスト団体に明け渡すことを意味している。
• J.P.モルガン・チェースは、遅まきながら、ハンター・バイデンが『人身売買』に関与している可能性を示唆する不審な報告書を提出した。

といったトピックを取り上げ、最後にロシアとアメリカの緊張について触れています。プーチンは「我々は常にどんなシナリオにも備えているが、誰もそんなことは望んでいない。アメリカ側の主導で、我々はかつてこのような紛争を防ぐための特別なメカニズムを作ったことがある」「ワシントンとモスクワは互いに直接連絡を取り合っており、潜在的な危機について協議する機会を持っている」と言っていますが、「2023年初頭以来、ロシア軍はロシア軍機とアメリカ主導の連合軍機が関わる危険な事故を合計23件、報告」「ロシア軍パイロットが西側の航空機照準システムで狙われ、搭載された防衛システムが自動的に作動したケースを11件記録」「今年に入ってから、米軍の無人機がシリアで340回、飛行の安全性を侵害した」といったことがあったようです。

　フルフォード氏は夏のバカンスを楽しんでいると思われますが、実は現在、ぺりどっとも旅に出ています。どこにいるのか？そのヒントは…「すでにある！」とだけ言っておきます。次回に続きます。

　ウクライナ戦争を終結させるために、英国MI6諜報部とロシア連邦保安庁との間で、先週、基本合意に達したという。合意内容は以下のようです。

• ロシアはウクライナの黒海沿岸全域を手に入れることになる
• オデッサ市は、ウクライナの貿易を円滑に進めるための非武装自由貿易地域となる
• アブハジアは国際的に承認され、自由貿易地域となる
• ゼレンスキーを含むウクライナの戦犯たちは権力から排除され、裁きを受けることになる

　また、「ポーランド・リトアニア連合軍がウクライナの非ロシア地域を占領する可能性もある」として、プーチン大統領の言葉を載せています。「ポーランド・リトアニア・ウクライナの連合軍をウクライナ西部の占領軍として使用する計画が進行している可能性があり、リヴィウに進駐したポーランド軍がそこに留まることは確実だ」
　対ロシア制裁の結果、「過去2年半の間に、EU諸国は高価なアメリカの天然ガスに1兆1200億ドルを支払った」そうですが、これはウクライナ戦争前の「ロシア産ガス10年分に相当する金額」とのこと。これがNATOサミットで、「ヨーロッパ諸国がアメリカに対し、イギリスと共に反対票を投じた理由」だと言っています。
　ロックフェラーの手先が中国を訪問するパレードはまだ続いており、とうとう100歳のヘンリー・キッシンジャーが中国に駆り出されることになったそうです。しかし中国側は、「彼が安倍晋三首相の殺害を指示したことも知っている」「安倍首相は中国の李王家の一員だった」と言い、それゆえに、「ロックフェラー一派と偽バイデンを支持しない」と語ったそうです。
　台湾を新たなウクライナにするというハザール・マフィアの計画に反対するサインとして、「台湾はホーク地対空ミサイルシステム（SAMS）をアメリカに転売する計画はない。それらがウクライナに送られることを望んでいない」という台湾国防長官である邱国正氏の言葉を載せています。
　アメリカの連邦債務の額は「あまりに巨大で、金利が過去の平均に戻っただけでも、税収の半分以上を利払い費が占める」そうで、利払い費は社会保障費や国防費を上回っており、「金利を上昇させれば、金利コストの上昇により米国政府は破綻する。」と言っています。
　チャック・グラスリー上院議員は、「ウクライナの天然ガス会社ブリスマの創業者であるミコラ・ズロチェフスキーが、ウクライナの検事ヴィクトル・ショーキンを解雇させるために、バイデン副大統領とハンター・バイデンにそれぞれ500万ドルの賄賂を支払ったというFD-1023フォーム*を公表した」とのことです。
　『バイデン』陣営はすでに「死んだはずのバイデンの『死亡』を発表することで、訴追を免れようとしている。」という。その後、権力は副大統領のカマラ・ハリスではなく、ケビン・マッカーシー下院議長へと移るとし、トランプ米大統領とロバート・F・ケネディ・ジュニアとともに、「まったく新しいグループに政府のコントロールを引き渡す人物になるだろう」と予測しています。
　最後に「抑制されていた技術」情報を２つ紹介しています。１つは「米国が初の完全電動空飛ぶ車を認定した」とのことで、本体は30万ドル（約4190万円）で販売されるらしく、いずれは2万ドル（約280万円）ほどで入手可能になるらしい。２つ目は、「ハーバード大学の科学者たちが、1週間以内に老化を逆転させることができる薬の『カクテル』を発見」したのだそうです。

　リトアニアの首都ヴィリニュスで、先日行われたNATO大規模会合は、「第二次世界大戦の真の終結とナチスの最終的な敗北」、そして「ハザール・マフィアが、人類の90％を殺す計画で敗北した」ことを意味していると言っています。ただ、大量虐殺は中止されたものの、「デジタル奴隷制に対する戦い」はいまだ続いていると主張しています。また、ロシアによるウクライナのナチス政権に対する完全な勝利は、「何世紀にもわたるハザール・マフィアの計画を終わらせた」とも言っています。
　ロシア政府は過去18ヶ月間、国連において、「アメリカがウクライナの研究所で生物兵器の製造に資金を提供していたことを証明する徹底した証拠を提出してきた。」と言っており、バイデンが「ウクライナを拠点とするバイオラボ企業メタビオタを通じて生物兵器の製造を指揮した」として非難しているとのこと。
　また、ロバート・F・ケネディ・ジュニアはツイートで、『COVID-19ウイルスの2021年の研究では、特定の人種に不釣り合いな影響を与えることが示されている。（中略）...フーリン*切断部位は、黒人や白人と最も適合し、中国人、フィンランド人、アシュケナジユダヤ人とは最も適合しないとされている。その意味では、人種を標的にした生物兵器の概念実証として機能していると言える。』と言っています。
　米国司法省（DOJ）は「『未成年者の国際的な性売買』を『懸念事項』から外した」そうなのですが、こうした動きに反発したものなのか、「ちょうどその頃、反児童売買映画『サウンド・オブ・フリーダム』が興行収入を独占」していたとのことです。こういった犯罪者たちは「アドレナリンを採取するために子供たちを拷問することを切望しており、今ではワクチンでダメージにを受けた自閉症の子供たちを狙っている」と言っています。オランダの医師が見つけた自閉症の『治療法』、それは『安楽死』だと言っています。フロリダ州司法長官は「マーク・ザッカーバーグ［ロックフェラー］に対し、人身売買審議会で証言するよう求めた。」とのこと。
　アメリカでは社会秩序がかなり崩壊してるらしく、「この1年間で殺人、性的虐待、強盗、暴力犯罪、窃盗、放火の件数がそれぞれ17％、35％、52％、33％、117％、300％増加し、すでに記録的な水準となった」そうで、「白人が多いワシントン州では、2019年と比較して殺人件数が96％増加しており、過去最高となっている」そうです。こうしたことに対処すべく、「ワシントンD.C.議会は7月11日、裁判官と法執行官にさらなる権限を与える緊急公共安全法案を可決」という動きになっているそうです。
　アメリカでは「最近の金利引き上げによって、経済的に追い込まれている」として、損害保険相互会社協会のニール・アルドレッジ最高経営責任者の言葉を紹介しています。『自動車保険会社にとっては、少なくともこの30年間では最悪の時期だろう』
　今後、「デジタル検閲、中央銀行のデジタル通貨、そして『気候変動』」によって支配をしていくつもりらしい
　まず、ツイッターについては、「ユダヤ人解放の闘士ヘンリー・マコウやカトリックの自由の闘士カルロ・ヴィガーノ大司教のような人々のアカウントが閉鎖」されており、さらに「新しいアルゴリズムが導入」されて「投稿やアカウントを削除し、アカウントごとの投稿数などが監視されている。」と言っています。また、EUでは、「デジタルサービス法が8月25日に施行される」らしく、「『ヘイトスピーチ』や『偽情報』をさらに取り締まれるようにするためのものだ」と言っています。
　世界経済フォーラムは各国政府に対して、「数十億人の『社会的信用の囚人』に備えるよう伝えている」そうで、「『政治的に正しくない』意見を持ち、『間違った言葉』を使うユーザーの『ブラックリスト』を作成するために、数十億台の携帯電話へのバックドア*アクセスをひそかに得ている。」とのこと。その「ブラックリストは、数年後の社会信用システムとCBDCの正式導入に先立ち、人々に『社会信用スコア』を割り当てるために使われる予定」だという。こうした中央銀行デジタル通貨（CBDC）のことを「全体主義者の夢のシナリオだ。」と言っています。デジタル化の流れなのか、ナイジェリアでは、「紙幣を破棄している」ということで、映像を載せています。また、ロシアの中央銀行デジタル通貨（CBDC）であるデジタル・ルーブルは、「金に裏打ち」されてはいるものの、「その『金』をオフにすることもできる。」と言っています。フランスとインドの間では、「インドの統一決済インターフェース（UPI）の決済システムを使用することで合意」がなされたそうです。これらの中央銀行のデジタル通貨に対して、フルフォード氏は「強く立ち向かえ！決して現金を廃止させてはならない。」と言っています。
　「気候変動」については、「大量虐殺を行うナチス派が敗北した今、地球温暖化派は何兆ドルもの資金を奪おうと全面的な攻勢に出ている」と主張しており、こうしたものは「すべては嘘に基づいている」として、以下の情報を伝えています。

• CO2濃度は現在、地球の歴史の95％以上の期間よりも低くなっている。
• 本当の専門家は、『過去1万年で最も寒かった時期より1℃ほど高い』と言っている。
• 2022年のノーベル物理学賞の共同受賞者であるジョン・F・クラウザー博士は、気候緊急事態のシナリオを『世界経済と数十億の人々の幸福を脅かす危険な科学の堕落』と批判している。

　こうした気候変動パンデミックとデマは、「ロックダウン、罰金、炭素税、規制強化を通じて、現在の経済システムをより大きく支配し、破壊することを達成する方法である。これらはすべて、物価の上昇と大衆の経済力の低下につながる。」として、人々をより盲目的で絶望的な立場に追い込んで、「貧弱なベーシックインカム」を受け入れさせるようにしたいようです。

その他のトピックとしては以下のものがありました。

• 英国の政治家デイビッド・コートンのツイッター世論調査によれば、有権者の77.5％がプーチンに率いられることを望んでいる。なお、『バイデン』は5％さえ獲得できていない
• ドイツでは、強力な支持を集める極右政党「ドイツのための選択肢（AfD）」が、EUの統制解消を次期欧州選挙の主要目標のひとつに掲げている。また、EU通貨統合の解消とドイツマルクの復活も訴えている。
• 今やフランス人の74％が自国に移民が多すぎると考え、62％が移民を阻止するためにフランスがEU条約やEU法に背くことを望んでいる。
• 英国の『勝者』たちは、NATOの軍事請負業者を満足させるために、ドイツを30万人規模の軍事用の重要な物流拠点にする計画を提案している。
• 敗北したゼレンスキーは、ウクライナの広大にして世界で最も肥沃な農地の一部をブラックロックに譲渡する契約を結んだ。彼の派閥が敗北した今、これらの契約の多くは無効となる。
• FBIのレイ長官が、ジョー・バイデンがウクライナの賄賂に関して犯罪捜査を受けていることを認めた

　冒頭は、中国の天津でハザール・マフィアが、「先週、中国を脅して金をせびろうとしたが、立ち去るように言われた」話でした。アメリカの財務長官ジャネット・イエレンが、「中国の何立峰副首相に何度も頭を下げた」そうですが、これに対し、「何立峰がお辞儀で応じなかった」みたいです。その辺の背景なども説明してくれています。また、中国に拒絶されたクラウス・シュワブはその後、岸田首相とも会ったみたいですが、不発に終わったようです。
　ビル・クリントンとアレックス・ソロスが「偽のローマ法王フランシスコを訪ね、保護を求めた」とのことですが、これは「事実上、ロスチャイルド家に保護を求めた」ということらしく、「問題はロスチャイルド家が彼らを救う立場にないことだ。それが彼らが中国に向かい、拒絶された理由なのだ。つまり、彼らにはこの地球上に隠れる場所が残されていないのだ。」と言っています。
　その「偽ローマ法王に指示を出している」のは、バチカン銀行頭取のジャンバティスト・ドフランシュとのこと。バチカンにおいては、こうした「オクタゴンの悪魔崇拝者たちによる教皇庁の乗っ取り」が行われているらしく、カルロ・ビガノ大司教は、「偽教皇によって迫害されているカトリック教会内部の真のキリスト教徒を保護するための新たな組織を立ち上げている」そうです。
　西側の権力に対する「戦争犯罪法廷」がなぜいまだに始まらないかについて、MI6【《英》軍事情報活動第6部】とロシア連邦保安庁は「崩壊寸前であり、その崩壊を待ってから、それに代わるものの建設を始めた方がいい」と言っています。フルフォード氏は、「時間を稼ごうとするハザール・マフィアの試みを多く見ている」という理由から、「2025年まで猶予されるのではなく、今すぐ排除するよう、権限を持つすべての者に強く推奨する」と言っています。
　ポーランドの諜報機関によると、「EUが現在、スマートフォンのアプリに保存される国民全員のデジタルIDの導入に向けて最終段階に入っていると警告している。まもなく、ワクチンがなければ食料品が買えなくなるだろう。」と言っています。また、「ニュージーランドやオーストラリアでは、現物の現金を一切持たない銀行も出てきている」そうです。
　世界保健機関（WHO）は、“自分たちが決めた「緊急事態」のために世界的な全体主義的権力を握る権利を求めている。”としているが、「ロシア、イギリス、アメリカといった国々がWHOへの資金援助を打ち切ろうとするなど、抵抗の兆し」として、「アメリカ下院の歳出委員会は、WHOへの資金を削減し、世界経済フォーラムとの関与を打ち切るよう勧告している」ことも紹介されています。しかし、国連もまた、“新たなパンデミックのような「複雑な世界的ショック」の際に、すべての国に対して「共通の課題」を主導できるような緊急権限を求めている”そうです。
　彼らの真実として「大量殺人、臓器窃盗、小児性愛」を挙げて、ウクライナでの「臓器窃盗作戦」における、臓器を摘出された人々の複数の遺体が映っている生々しい記事のリンクを紹介しています。
　85,000人もの子供たちが行方不明になっているアメリカについては、「アメリカ政府は、子供たちの命から利益を得ようとする悪質業者によって運営されており、数十億ドル規模の大規模な児童人身売買の仲介者となっている」と指摘しています。7月4日に全米の映画館で公開された映画『サウンド・オブ・フリーダム』が「全米興行成績首位を獲得した」とのこと。「ディズニーがこの映画の公開を5年間阻止し、永久に阻止しようとした」、その理由を考えてみてくれと言っています。この映画の主演俳優ジム・カヴィーゼルは、「詐欺行為によってハザール・マフィアカバールが人々のDNAを収集し、それを利用してさらに生物兵器を作ることができるようになった」など「様々な問題について内部告発」してるそうです。
　オランダのマルク・ルッテ首相の辞任について次のように言っています。「彼の辞任は、インドネシアが鉱物資源の輸出禁止を決定し、事実上オランダが破産したことを受けてのことだった。インドネシアがこの決定をしたのは、BRICS同盟が、鉱物資源を引き渡さなければ地震兵器を使うというオランダの脅しからインドネシアを守ると約束した後のことだった。」
　「自由のために戦っている」として、「2023年に、特に生活費の高騰に対する1万人から100万人規模の大規模な抗議デモが起こった国」として、29ヶ国をリストアップしています。

　その他のトピックとしては以下のようなものがありました。

• ハンガリーでは、アンティファの活動家が警察に家宅捜索を受けて自殺した。その際、小児性愛に関する7万件もの生々しい録音が発見され、その多くが幼い子供への拷問や強姦が記録されていた。（中略）...警察はこの男が首を吊った場所の近くで奇妙な儀式の痕跡を発見
• BRICSが経済的にオクタゴングループが支配するG7を完全に追い抜いた
• 33カ国からなる中南米・カリブ海諸国共同体（CELAC）は、EUが提案した共同宣言からウクライナへの言及をすべて削除した。
• エマニュエル・マクロン偽大統領が突然、フランスは結局NATO離脱を望んでいないことに同意したため、暴動と騒乱は収まった。彼はまた、「気候変動への取り組み」に資金を提供するために、現行の税金に加えて新たな「国際課税」を求めた。
• 彼らは今、自分たちが戦争犯罪人であることを公然と認めている。アメリカが偽善的にウクライナに違法なクラスター爆弾を送っていたことを認めている。

　いつもの記事末の「最新のUFO映像」がなくなりました。「数え切れないほどの何兆ドルもの資金が、多くの死を伴う偽のエイリアン侵略の準備に費やされている。」として、「2025年まで時間を稼ごうとしているのは、そのためかもしれない。」と主張されて記事を終えています。

　前回のレポートが公開されたときには、記事全体にコピープロテクト措置がされており、コピペが出来なくなっておりました。そのことに対するいきさつなどをウィンドランダー氏がコメントされています。（現在ではコピープロテクトは解除されています。）
　まずフランス、ベルギー、スイスでの暴動についての見解として、“市民が「秩序を取り戻す」ための軍事政権樹立を歓迎するような大混乱を引き起こす”ものと見ているようです。そして、「このような妨害工作がスイスで行われているという事実は、BIS【国際決済銀行】やWHO【世界保健機関】、その他ハザール・マフィアの権力中枢に対するある種の軍事的な行動が行われていることを意味する。」と言っています。フランスの暴動に関しては、こちらの記事も合わせてご覧ください。
　「羊たちの目を覚まさせる」ために、バイデン大統領は「多くの奇妙なパフォーマンスや発言をしている。」として具体例をいくつか挙げています。また、“議会はジョー・バイデンを「重罪と軽犯罪での」弾劾を求める決議503を可決した。しかし、企業メディアの報道機関はこれについて一言も触れなかった。”と言っています。
　「Q運動とドナルド・トランプ」に関する活動について、元SASのリカルド・ボシのコメントを紹介しています。「彼らは当初、軍事クーデターを起こそうと考えていたが、それは大量のアメリカ市民を殺すことになると気づいた。そこで彼らは、代わりに軍法に従ってゆっくりと組織的に行動することにした。」
　ダグラス・マクレガー大佐によると、アメリカ政府には、ブラックロック、レイセオン、製薬会社の「3つの部門しかない」と言っています。さらに、「この国の非常に腐敗したエリートをコントロールしなければならない。2024年の選挙には間に合わないと思う。その前にワシントンは崩壊すると思う」と述べています。
　カナダでは、「300人以上のカナダ人兵士が、ワクチン接種の義務化によって引き起こされた被害について政府を訴えている」らしく、それに対して、「カナダ議会はワクチン接種の義務化を違法とする法案を提出し、兵士たちを支援している。」とのこと。「トルドー政権によるワクチンやその他の犯罪の背後にいる真犯人」として、「クリスティア・フリーランド」の名を挙げています。
　アメリカの良き兆しとして、「CISA【米国サイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁】、ビッグテック、政府出資のサードパーティが結託してアメリカ人を検閲していることに対して、議会が行動を起こしたこと」、「社会経済システムの待望の再起動（リセットではない）の引き金となりうる、ある種の金融異常が起きている証拠がある。」ことを挙げています。また、連邦準備制度理事会（FRB）は「2022年9月以来、アメリカ政府に法的に支払い義務のあるお金を支払っていない。」として破綻しているとみなし、「現行のシステム制度の崩壊は数学的に確実」だと言っています。また、ソロス財団ことオープン・ソサエティ財団も“「少なくとも40％」のスタッフを解雇すると発表した”そうです。
　こうしたことをごまかすために、「彼らは偽の統計を発表する」という手段を使っているようです。具体例として、「2022年第4四半期の実質GDPは2.6％増加したと言っているが、第1四半期の実質国内総所得（GDI）は2.3％減少している。この2つの数字はほぼ同じはずだ。」「国内銀行に対する650億ドルの預金流出を483億ドルの預金流入に魔法のように変えることで、現在進行中の銀行に対する不渡りを隠そうとしている。」と言っています。
　「世界全体の金融システムに影響を与える可能性のある」情報として、「スリランカでは6月30日から5日間、すべての銀行が閉鎖された。MI6によれば、これは新しい金融システムを導入するため」だということで、このことがうまくいけば、「他の発展途上国もそれに続くだろう」と言っています。そして、「この動きは、IMF【国際通貨基金】（ロスチャイルド家）、世界銀行（ロックフェラー家）、中国がスリランカの債務をめぐって数カ月にわたって論争した末のことだった。」とのことです。「IMFや世界銀行の官僚がパキスタンのような場所への新規融資を承認しても、その資金が出てこない」らしく、「すべての発展途上国は近いうちにIMFと世界銀行への融資を放棄する可能性がある」そうです。
　「フランス・ロスチャイルド家によるロックフェラー家との決別に関連した動き」として、「破産したアルゼンチンは、IMFへの支払いに中国元と特別引出権（SDR）を使うことを決定した。つまりIMFは、どこからともなくSDRを作り出し、中国から借り入れることで、IMFは自ら支払ったふりをすることになる」と言い、さらに「ここで注目すべき重要な点は、米ドルが絡んでいないことだ。」と言っています。
　“IMFが「気候危機」を大衆から金をせしめるための新たな脅し文句”として、クリスティーヌ・ラガルド欧州中央銀行総裁の「気候変動はインフレに影響する」という言葉を挙げています。そして“「気候危機」という言葉は、EUの破綻を隠すためのもののようだ。”と言っています。「欧州委員会が加盟国に数百億ユーロの支払いを求める予算修正案を提出した」ことに対して、ハンガリーのヴィクトール・オルバン首相は、「金はどこに消えたのか？」「なぜこのような事態になり、EUを破産の瀬戸際まで追い込んだのか…7年間の予算編成からわずか2年で、ブリュッセルは資金不足に陥っている。…彼らはウクライナに渡すために加盟国から500億ユーロを得ようとしているが、その一方で、これまで我々が彼らに渡した金の勘定すらできていない。」と言っています。
　「地球温暖化」については、“米国海洋大気庁（NOAA）が管轄するほとんどすべての気温測定局が、実際よりも「暑い」ように見せるために不正に操作されていることが判明”したとして、“NOAAの気温観測所の96％は、「正しい設置基準」を満たしていない。そのほとんどは、熱を閉じ込めたり発生させたりする物体の近くに設置されているため、測定値が改ざんされている”ということです。
　「USAトゥデイの記事（2022年3月8日）：フロリダで遺伝子組み換えの蚊が放たれる」「CNNの記事（2023年6月27日）：米国フロリダ州でマラリアが報告される、20年ぶり」といった記事から、まもなく、「気候変動がフロリダにマラリアをもたらす」、それに続いて「マラリア・ワクチン」を推し進めることになるだろうと言っています。
　アメリカのシンクタンクであるランド研究所は、「アメリカ政府に対し、EUが競争相手になることを阻止するために、ドイツとロシアのエネルギー関係を断ち切る必要があると伝えた」「結局、これはノルドストリームⅡパイプラインを爆破することで達成された。その結果、ドイツだけで昨年1320億ドルがハザール・マフィアに略奪された。」とのこと。ちなみに、この同じランド研究所が「日本のエネルギー自立を阻止するために、福島の原子力発電所の爆破を勧めた」そうです。そして、「両攻撃で利益を得たのはロックフェラー家だ。」と言っています。
　「ワーグナーのクーデター」の続報としては、「欧米の情報機関はプリゴジンに接触し、彼を操ろうとした。プリゴジンは大金に目をつけ、狼を満腹にし、羊を丸呑みにするために何をすべきか考えた。彼はクレムリンに電話し、すべてを打ち明けた。『どうしたらいいのか？』と彼は尋ねた。彼は答えを得た。演劇をやろう。西側諸国に成功したと思わせるのだ…一日だけ…」と言っています。そして、「キエフからわずか80キロしか離れていないベラルーシに、本物のワグナーが配備された」と言っています。
　米国務省のビクトリア・ヌーランド長官は、「キエフとのビデオ会議で、第三次世界大戦は事実上7月11日に始まり、米国とそのパートナー国は必要な限り、16年以上でも戦うつもりだ」と述べたそうです。