試聴映像
- 1. 恐怖の「ノアハイド法」で人類を支配したいのは誰か？
- 2. 全米国民をスパイする計画は一度中止されたが…
- 3. 民営化されたもう一つのプログラム 〜 Facebookの目的とは
- 4. 監視とNWOを進めているのは誰かを見極めるべき
映像を観る
概要
前回に続き、米国政府による国民監視がどのように強化されてきたかを見ていく。監視を行うために1980年代から生まれた様々な国家プロジェクトと、今でも続いている違法な情報収集の実態について解説する。この監視国家化の延長線上にあるトランプ政権の目論みについても話す。
映像編集者のオススメポイント
-
ノアの七法を知るとパリオリンピック開会式のギロチンが単なる余興ではないと確信しました。映像の後半は、私たちの個人情報が想像以上に筒抜けになっている深刻なお話と対処法も含まれています。ぜひご覧ください。
-
ディープステートとの闘いを公言する原口議員の「日本版FEMA」発言😱 その真意を竹下氏が解説しています。大事なことは、点と点を繋いで想像力を働かせるということだそう。その上で少しでも危険を避けて生きていきましょう。
目次
１．ハバド・ルバビッチ派と親密なトランプ (00:00:04)
前回の内容を振り返りながら、トランプ関係者とルバビッチ派との関係、ノアの七法を巡る彼らの思想や計画について解説する。またそれらに関連した現在のトランプ政権の動向や中東情勢にも言及する。
２．原口議員が提唱する日本版FEMA／日本の性接待文化 (00:42:34)
立憲民主党の原口一博議員が日本版FEMAの創設を提唱している件について見解を述べる。また現在進行しているフジテレビの女子アナによる性接待問題を例に、社会の実相と裏側を知る上では陰謀論と想像力がいかに重要かについても触れる。
３．国民を監視するためのDARPAプログラム (00:51:53)
2006年には800万人もの人々が国家の敵としてリストアップされていたと言われている。その基盤となったメイン・コア・データベースの歴史的な成り立ち、「TIA」「ライフログ」といった重要なDARPAプログラムについて解説する。これらの監視プログラムが人々の声によって潰された後に、今でも民間企業によって同じことが行われている実態にも言及する。
４．違法な情報収集の実態と今後の流れ (01:27:00)
OpenAIやMeta社などのハイテク企業による、SNSやAIアシスタントを使った違法な情報収集の実態について、最近の事例を挙げながら解説する。その上で、今後のトランプ政権下で人々の監視がどのように強化あるいは利用されていくのかについても話す。
終わり（01:58:14）
※詳しい目次は、映像を購入してログインすると見ることができます。
1件のコメント
ノアハイド法を支持する者たちの野望を多くの人が知れば
その恐ろしさに震え上がることになりそうです。
トランプもそれを支持。
そしてそれを知らず支持する人々が結構見られる世界が心配です。
恐怖の世界統一宗教を目指す勢力でも、中国TOPによる勢力でもない
皆が平和に暮らせる世界が来るといいなと思います。
完璧なる監視・個人情報管理社会に既に突入していてこの先良い方向に進めるのかはかなり疑問ですが…
一部権力者のためではなく一般市民にとってより良い世界になりますように。
情報は一部だけ知っていても騙されてしまったりします、
多くの方たちにこの動画で確認していただきたいです。