アーカイブ: 食糧危機・備蓄

東京大学の鈴木宣弘教授「もう輸入は止まって来てます。…食糧危機真っただ中」 ~安全安心な本物を作ってくださっている生産者の皆さんと、しっかり自分たちが結びついて、その安心安全なものを自分たちが食べて買って支える、このネットワーク作りが非常に重要

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京大学の鈴木宣弘教授は、食糧危機はもう始まっているとして、“まず、コロナショックで物流止まりまして、まだ回復していません。それから中国が爆買いと言われるようなですね、ものすごい勢いで食料を買ってきてます。それから異常気象は、もう通常気象ですよ。どんどん頻発して、そこらじゅうで生産が減ってます。そこにとどめ刺したのが、ウクライナ紛争です。これでですね、輸入が止まるんじゃないかじゃありません、もう輸入は止まって来てます。ということで、食糧危機真っただ中というのがですね、今の状況かと思います。(1分12秒)”と言っています。
 2分48秒では、“一番大変なことは…化学肥料なんですよ。肥料が無いんです。化学肥料の原料は…ほぼ100%海外依存なんです。値段は上がる、入って来る量は減るということなんですね。価格は、ほぼ2倍くらいになっているわけです。価格が上って買えないどころか、もう物によってはですね、配合肥料、作れないものが出てきて、製造中止ですよ。だから、来年あたりからね、もう農家さんに供給できる化学肥料が十分無くなるという事態まで来てる。これはトンデモない話ですよ。日本で有機農業、自然栽培を頑張ってくれている方々は、全体では0.5%の耕地面積です。99.5%の方々は慣行栽培ですね。そこに大打撃が生じる可能性が出てきたというのが、今の状況なわけですね。”と現状を説明しています。
 これをどのように打開していくかですが、“大事なのは子供たちを守ることだ。…キーワードは学校給食じゃないかと。学校給食で、地元の安全安心な農産物をしっかり子供に食べてもらう。それをできるだけ公共調達、政府の予算も使って…地域地域で頑張っていけば、農家の皆さんにとっても学校給食は非常に大きな出口になるわけですから…(9分15秒)”と鈴木教授は言っています。
 食の安全性の問題では、“表示を出来なくされちゃいました。アメリカでも。NON GMO表示が分からなくされちゃった。日本でもそういうことが起こってます。…来年の4月からなくなります。それから日本ではゲノム編集の表示もありません。最初から。それからなんと、添加物の表示が変えられて…今度、無添加という表示が出来なくなります。…どう変えるかなんですけれども、まずやるべきことはですね…安全安心な本物を作ってくださっている生産者の皆さんと、しっかり自分たちが結びついて、その安心安全なものを自分たちが食べて買って支える、このネットワークを作れば、私たちは表示なんかいらないじゃないかと。これで自分たちの命を守り、本物を作って頑張っている生産者を守れるじゃないか。(12分30秒)”と言っています。
 このネットワーク作りが、非常に重要になって来ます。これに失敗すると、グローバルエリートによって人為的に作り出される食糧危機で、人々は「昆虫食」を口にせざるを得ないところまで追い込まれるのではないでしょうか。
 予想どおり、“世界経済フォーラム(WEF)の支配度トップのオランダでは…子供たちにミールワームと昆虫を「持続可能な」肉の代用品として紹介するキャンペーンを開始”したということです。
 ゴッキーのミルクは8月29日の記事で紹介しました。カラパイアによれば、“胎生で知られる唯一のゴキブリ、ビートルローチは体内で子供を産み、体内で育てる。卵嚢(ゴキブリの子宮)から分泌されるタンパク質豊富な液体は、完全な食べ物であることが判明した。”ということです。 
 「遺体を堆肥にするオーガニック、Gのミル苦、次はミミズのハンバーグか?」というツイートがありますが、うじ虫のバターや、うじ虫のソーセージもあるようです。
(竹下雅敏)
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【鈴木 宣弘氏 講演】日本中小企業経営審議会 第一回基調講演ダイジェスト「農業消滅 : 農政の失敗がまねく国家存亡の危機」
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グローバルエリートによって既に敷かれているグレートリセットへの道 〜 人為的に作り出される食糧危機、“CO2による地球温暖化”というシナリオ

竹下雅敏氏からの情報です。
 2015年11月にワシントンDCで開催された国際シミュレーション「フードチェーンリアクション」は、2日間にわたり65名のオピニオンリーダーや世界中の政策立案者が、世界的な食糧危機が発生した場合の対応策を探るために行われました。
 “2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われた…この間、物価は長期平均の400%に上昇し、気候に起因する気象現象が多発”するというもので、食料の生産と入手に支障が生じると、急激な価格高騰、食糧不足、内乱に発展。
 “解決策の1つは肉への課税で、もうひとつは世界的な炭素税”であり、炭素取引市場の発展支援、2030年に世界規模で炭素税を導入し、CO2排出量に上限を設けることで合意したというものです。
 既にグレートリセットへの道は敷かれていることが分かります。欧州の電気・ガス料金の高騰も、予想される食糧危機の序章にすぎないのかも知れません。グローバルエリートは、ワクチンによる人口削減に加えて凍死、餓死を覚悟せよと言っているようですね。生き残りたかったら、“デジタル認証を受け入れて、虫を食え!”ということですね。
 食糧危機は人為的に作り出されるのですが、グローバルエリートは、“CO2による地球温暖化”というシナリオを人々が受け入れるように、メディアによる情報操作をするという「いつものパターン」です。ワクチンに騙されている人は、同じように騙されてしまうでしょう。日本人は8割以上が騙されるのでしょうか。
 “続きはこちらから”では、地球の気温は太陽活動が原因であり、CO2ではないということを専門家が指摘しています。2016年8月30日の記事で紹介した「太陽活動が長期の地球の気温のコントロールに関与」を参照してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2020年の食糧不足シミュレーションでは、2030年までに食糧価格が400%上昇することが予測されています。
引用元)
(前略)
[編集部注:現在の出来事を考えると、2020年10月のこのOP記事を読み返すことはタイムリーである。また、これらのことが予定通りに始まっていることは、興味深いことであり、残念なことでもある。]
(中略)
2015年に、ワシントンD.C.にある世界自然保護基金の本部に65人が現れました。この人たちは、国際的な政策立案者、企業のビジネスマン、学者、そして「思想界のリーダー」たちです。彼らの目的とは? 2020年から2030年までの世界食糧危機を想定したシミュレーションを行うことだ。

このイベントのプレスリリースは、大企業カーギルのウェブサイトに掲載され、2020年から2030年の10年間に2つの大きな食糧危機が起こるという食糧不足シミュレーションが行われたことが明らかにされた。この間、物価は長期平均の400%に上昇し、気候に起因する気象現象が多発し、ウクライナやパキスタンでは政府が倒れ、飢饉によってミャンマー、チャド、スーダン、バングラデシュから難民が発生するという。

この中に、まだ見覚えのあるものがあるだろうか?

シミュレーションでは、政府の解決策の1つは肉への課税でした。もうひとつは? 世界的な炭素税です。
(以下略)
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酷すぎる「猫の目農政」〜 サバイバルの観点から未来を考察しておかないとヤバい時代

竹下雅敏氏からの情報です。
 「猫の目農政」とは、明るさで形が変わる猫の瞳のように、コロコロと変化する日本の農業政策をやゆした言葉です。私が学生の時に、“日本の「猫の目農政」が酷すぎる。”という話をしたら、友人が「それでいいんだよ~。農民のやる気をなくすことが目的なんだから。政府は農民の数を減らしたいんだよ。」と言われて、“こいつ、頭いいな…”と思いました。
 1993年は「平成の米騒動」が起こりました。これは1993年の記録的冷夏によるものですが、“20世紀最大級ともいわれる1991年6月のフィリピン・ピナトゥボ山の噴火が原因で発生した”と考えられています。
 当時の細川内閣は、タイ・中国・アメリカからコメの緊急輸入を行うことになり、従前の「コメは一粒たりとも入れない」という禁輸方針は脆くも崩れ去りました。こうして1993年12月に日本政府は各国から米輸入を決定することになったわけです。
 こうなると細川内閣は用済みです。佐川急便からの借入金疑惑を野党・自民党に追及され、細川内閣は1年に満たない短命政権に終わったのです。
 ことの経緯を見ていて、当時、本当に見事だと思いました。自民党にはできないコメの輸入を、日本新党に政権を与えて実現させ、用が済んだら引きずり下ろしたのです。
 私のことを、“当時から陰謀論者だったんだな~”と思う方もおられるでしょうが、実は次のような記述があるのです。

 1991年10月。このころ、日米は経済分野で激しく対立していたが…当時日本が「コメ市場開放絶対反対」のスタンスを変えていなかったウルグアイ・ラウンド(多角的貿易交渉)の扱いが首脳間でも大きなテーマになるのは確実だった。村田―ゼーリック会談のやりとりを記録した国務省の機密公電にはこんな記載が残っている。
 「ゼーリックは、今年は偶然にも1941年からちょうど50年経つが、万一日本が大統領訪日前にラウンドを脱線させるようなことがあれば、日本は国難に遭遇することになろうと警告を発した」
(91年10月29日、国務長官発東京米大使館宛公電)

 横暴が目立つ米国のことを、「ジャイアンみたいなやつだな」と多くの人が思うようです。その米国ですが、“根拠のない口実により、アフガン国民の財産およそ100億ドルを凍結、没収するとともに、同国に制裁を行使…「アフガンでは市民600万人が飢餓に追い込まれており、一日に一食も摂取していない」”という状況を作り出しています。
 気象兵器を使っているのか、“未曾有の熱波と干ばつが米国、ヨーロッパ、中国を同時に襲撃“しているとのことです。
 「陰謀論」か否かはどうでも良いことで、サバイバルの観点から未来を考察しておかないとヤバい時代だと言えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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低い日本の食料自給率、いまや安全保障上の脅威に=ブルームバーグ
転載元)


ウクライナ紛争や台湾海峡危機で世界の安全保障環境が厳しさを増すなか、日本は防衛力の強化に走っている。一方で、日本の食料自給率の低さはいまや安全保障上の脅威といえるまで深刻な状況になっていると専門家は指摘する。ブルームバーグが伝えている。

ブルームバーグなどによると、2021年度の食料自給率は、カロリー基準で38パーセントと、過去最低の前年を1ポイント上回る低水準にとどまった。1965年の73パーセントであったのと比べると大きく低下している。この背景にはパンや肉といった輸入食品・原料への依存度が高まり、日本人の米離れが進んだことがある。

金沢工業大学の伊藤俊幸教授(地域研究)は「政府は国家安全保障に関して何もせず、経済的効率性しか考えていない(英語からの翻訳)」とし、政府の食料政策の甘さを批判。これまで政府が水田やその他の耕作地を見限ってきた結果、食料分野における日本の脆弱性はかつてないほど顕著になっていると指摘する。


ウクライナ情勢を背景とした世界的な穀物価格の上昇、肥料不足、燃料などの高騰が円安と相まって国内の消費者に打撃を与えている。だが、もし台湾危機が先鋭化して中国が海上封鎖を行った場合、単なる値上げでは終わらず、今とは比べものとならない状況に陥るだろう。米国やEUとは違い、日本は食料輸入が途絶えた場合、頼れるものがほとんどないのだ。

また、東京大学の鈴木宣弘教授(農業経済学)は日本の安全保障を確保するためには、米と小麦の国内生産量を増やすことが重要であると指摘する。

「安全保障の観点からは、食料は武器よりも優先すべきです。腹が減っては戦はできませんから(英語からの翻訳)」

安全保障と食料をめぐっては、これまでに自衛隊の九州・沖縄方面での食料備蓄が全く足りていないと報じられている。対中有事を見据え、弾薬や燃料とともに食料備蓄を増やし、「継戦能力」を高められるかが課題となっている。

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人類に昆虫を食べさせるために必要な「仕組まれた食糧と貧困の危機」 ~コオロギミートやゴキブリのミルクが用意されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 コオロギミート! なんか脚みたいなのが見えるんだけど...気にしすぎかな。人類を救う「ゴキブリのミルク」…ゴキブリの母乳がいつの日かあなたの食卓に並ぶこともあるかもしれない。
 “あいつら、ゴキブリを食わすつもりだ…。”と予想していましたが、キッチリ予想通りでしたね。“まずは給食から”ですかね。
 これまでの暮らしが続くなら、誰も昆虫を食べようとはしないでしょうから、くらうすしゅわぶがみんなにむしをくらわすには、「仕組まれた食糧と貧困の危機」が必要なのです。そこで、“アントニオ・グテーレス国連事務総長は、ウクライナ危機をきっかけに「飢餓のハリケーンと世界の食糧システムのメルトダウン」を警告した。”ということです。こいつら、本当に分かりやすいな。
 “現在、食料は十分にあり、世界的な食料供給不足のリスクはない”にもかかわらず、「グローバルな食糧システムの操作」により食料価格を操作することは簡単です。“(ビル・ゲイツが投資した)巨大アグリビジネス企業の製品がなければ世界が飢えるから…”との理由で、私たちにはコオロギミートやゴキブリのミルクが用意されているわけですね。
 しかも、“昆虫に含まれる「キチン」という成分などが、様々な病気の原因になる”とあっては、やつらは前のめりになりますよね。虫を喰らわせて儲かるわ、わけの分からない薬を販売して儲かるわ…。
 「陰謀論」とレッテルを貼らずに、“人類を憎んでいて、できるだけ苦しめて殺したい”というやつらがいると仮定して、世の中を考察してみましょう。ウクライナで起きていることなど、全てのことが明確に理解できるようになります。世の中で起きていることを説明できて、しかも未来の予測がある程度可能になるとすれば、その仮定は事実である可能性が極めて高いのです。
(竹下雅敏)
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COVID-19対策という観点において、圧倒的に先進国であるアフリカ諸国 ~イベルメクチンがあれば、危険なmRNAワクチンは不要 / 飢餓は意図的に作られている

竹下雅敏氏からの情報です。
 コロナワクチン4回接種済みのロイド・オースティン米国防長官、ファイザー社のアルバート・ブーラCEOがコロナ陽性とのことです。こうした要人たちが、自分達でばら撒いた人工ウイルスに感染するはずがないので、コロナ陽性と隔離は別の意味があるのだと思いますが、ニュースを文字通りに受け取ったとしても、ワクチンに意味がないことは伝わります。
 アフリカでのワクチンの接種率はとても低いのですが、「ナイジェリアは2020年5月という早い時期にイベルメクチンの臨床試験を開始し、その有効性(予防薬としての有用性も)を高く評価。その良好な調査結果を世界に知らせ、WHOにも報告していた。」ということです。
 COVID-19対策という観点では、アフリカ諸国は圧倒的に先進国ですね。イベルメクチンがあれば、危険なmRNAワクチンは不要です。
 J&Jのコロナワクチン製造を請け負っている南アフリカのアスペン社は、“1件の注文も受けられず、閉鎖される危険性があると数日前にアスペン社の幹部が語りました。…3月にWHOが発表したデータによると、アフリカは成人人口のわずか15%しかワクチンを接種しておらず、この発表はアフリカにとって悪いニュースである。また、2040年までに全ワクチンの60%を国産化するというアフリカ連合の目標も大きく脅かすものです。…”とのことです。
 アフリカの人々をワクチンで殺すことが、あまり上手くいかないので、食糧危機を人工的に引き起こして殺そうとしているみたいです。ロシア政府によれば、“オデッサからの船はどれもアフリカや南米など「壊滅的なレベルの飢餓」に直面している国には向かっていない。その代わり、トルコ、イタリア、アイルランド、英国、中国に向かう。”ということです。
 中東イエメンにおける飢餓は、以前から伝えられていましたが、現在は「ユニセフ(国連児童基金)、国連食糧農業機関(FAO)、国連世界食糧計画(国連WFP)は、イエメンでは、今や1740万人が食料支援を必要とし、緊急レベルの飢餓に苦しむ人の数は増加の一途をたどっており、悲惨な食料危機がさらなる大惨事へ向かっている」と警鐘を鳴らしています。
 飢餓は意図的に作られているのです。私たちがこうした本当の危機を無視し続ければ、いずれ私たちが危機に陥ることになるでしょう。
(竹下雅敏)
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