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はじめしゃちょーと河野太郎大臣のコロナワクチン動画が大炎上中! ~国会答弁で河野大臣の役割は「運ぶだけじゃない」ということを本人も菅義偉総理も言っていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 はじめしゃちょーの『【拡散希望】河野大臣…コロナワクチンって本当に大丈夫なん…?』が大炎上中です。
 時事ブログでは、2021年8月6日の記事でこの動画に触れ、“河野大臣は、「アメリカで2億回くらいコロナウイルスのワクチンって打ってるんですけども、2億回打ってワクチンで死んでる人は一人もいない」という誰でもデマだとわかる発言をしています。「ワクチンを2億回打っても因果関係を絶対に認めないので死者ゼロ」という事で、「永遠に0」という事らしい”とコメントしました。
 4月17日、ワクチン接種後に死亡した人の遺族らが国を相手取り、東京地裁に集団提訴しました。
 4月17日のFNNプライムオンライン『コロナワクチンで国を集団提訴 政府「健康被害については周知」』は、“さらに訴状には、当時のワクチン担当大臣の河野デジタル大臣と人気YouTuberの動画についても書かれていました。そちらの動画なんですが、2021年6月24日にYouTuberであるはじめしゃちょーさんと河野大臣が対談している動画でして、河野大臣が「アメリカで2億回打ってるんですけど、ワクチンで死んでいる人は1人もいない。そんなに心配することはないです」と話したことについて、訴状の中では「収録前日の6月23日に行われた副反応検討部会で、6月13日までの累計接種回数は2368万5319回のうち、死亡報告数が254件。そのうち関連ありとして報告されたものが20件と報告されていて、アメリカでなく日本での現実の接種を答えるべきで、大臣による隠蔽と評せざるを得ない」としています。(4分)”と報じています。
 はじめしゃちょーは4月18日のツイートで、“今話題になっている、河野大臣とのコロナワクチンに関する動画について、今お話しできる範囲であの動画を作った意図などを説明させてください。…広告案件ではないので費用は一切いただいておらず、動画の収益化も行なっておりません”と弁明しています。
 冒頭の動画をご覧ください。4分6秒のところで、120万登録ユーチューバーのコヤッキーさんの証言を取り上げています。コヤッキーさんは、“知り合いの広告代理店の社長に、「コヤッキーさんの周りでワクチンとかそういう事について、前向きに発言してくれるインフルエンサーいない?」って…。そこそこ(案件費が)高かったんよな。僕の中で第2位の案件費やった。それを打ちましょうって推奨する動画を1個作れば、数百万円入ってくる。おいしいんだけど、なんか嫌だなと思って…”と話しています。
 6分25秒では、4月23日の参議院財務金融委員会での神谷宗幣議員の質問を取り上げています。内閣府大臣官房の広瀬健司政府広報室長は質問に対し、「新型コロナウイルスワクチンの特徴や接種の重要性など、正しい情報を知っていただくために、ユーチューバー等を起用した動画9本を作成し、合計で約3200万円の支出をした」と答えています。
 6分26秒~9分20秒をご覧ください。ダニエル社長は、“おそらくYouTubeを介して、例えばですね、名目でYouTuberへのコロナ禍の製作応援金みたいな形でお金を渡して、その中でこのワクチンの動画とかを自主的に作りましたみたいな座組みとかでやってる可能性が高いんですよね。そうするとお金の流れ的にYouTubeからなのでGoogleから、はじめしゃちょーにはその応援協力金とかが振り込まれるわけじゃないですか。Googleから振り込まれるっていうことは、普段のYouTubeの広告収益と同じ送り名義なんですね。なのでこれ、ワクチンの動画でお金をもらったっていう痕跡がたどりようがないので、おそらくですね優秀な代理店を挟んでいたら、そういったスキームを使っている可能性もあるんじゃないかなっていうところですね”と説明しています。
 “続きはこちらから”の動画をご覧ください。一つ目の動画の11分12秒~13分22秒をご覧ください。2021年の2月の国会答弁で河野太郎大臣の役割は「運ぶだけじゃない」ということを、本人も菅義偉総理も言っていた、ということです。河野大臣にはリスクコミュニケーションの役割があり、藤江成光氏は、“リスクがあるかもしれないと言われているものを、うまくしっかりと正確に情報発信する、まさに政府の責任者が河野太郎さんだったんですよ(12分)”と話しています。
 これは非常に重要なポイントです。これで河野太郎は、ほぼ「詰んだ」と見て良いでしょう。
 二つ目の動画では、広瀬健司政府広報室長は「ユーチューバー等を起用した動画9本を作成」したと言っていましたが、その9本の動画のリストを公開(1分30秒)しています。
 この9本の中に、「はじめしゃちょーと河野大臣の対談動画」は入っていませんでした。冒頭の動画のダニエル社長の見解が的を射ていると思われます。
(竹下雅敏)
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【※大炎上中のワクチン動画】はじめしゃちょーと河野大臣コラボ「闇の真相」とは?
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愛知県碧南市の市長選で、旧統一教会の4期現職市長を破って当選した女性候補 〜 市民が正しく知れば統一教会の組織票を跳ね返し、市民のための候補を選べる

 4月21日に投開票のあった愛知県碧南市の市長選が目を引きました。2008年から4期16年、ずっと無投票で市長だった現職を破り、元市議の女性が当選しました。敗れた現職、禰宜田政信氏は「19歳で世界平和統一家庭連合に入信、1982年合同結婚式に参加、文鮮明の指名により韓国人女性と結婚、天寶入籍の審査に合格し高位の信者である『天寶家庭』に選出」されていたバリバリの統一教会の経歴を持つ人物でした。この経歴について現職は「個人の政治活動の一環で、公務上の関係は一切ない」「信教の自由」という理由で説明を避けていたようです。
 当選した小池友妃子氏は、この点をうやむやにせず「(教団との関わりについて)禰宜田氏が説明責任を果たさないのは誠実さに欠ける」「不安を抱える市民が増えている」と訴えて争点としました。そして小池氏自身の公約は「給食費の完全無償化や奨学金返金支援制度の創設」などを掲げて当選を果たしました。
 日本の政治を乗っ取ろうとする旧統一教会は国政だけでなく地方議会でも深刻です。選挙は世界平和統一家庭連合(旧統一教会)と関係があった人間を厳しくチェックし、排除するチャンスとなります。そのためにはメディアが正しく報道することが重要です。有権者が実態を知れば、統一教会の組織票を跳ね返して、まともな候補を当選させることができることを示した選挙戦だったと思いました。特に私たちは"明石市"を知ることで、地方の政治は市民生活そのものだと気づきました。無様な箱モノだけが増えて目の前の行政サービスはどんどん劣化していく地方は多いと思います。碧南市をお手本に、自分達の希望を実現する候補者を選びたい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ぴょんぴょんの「ないないづくし」 ~多宗教モザイク国家レバノンのカオス

 時事ブログでも紹介された、茂木誠先生の「ゼロからわかる中東問題」や、越境3.0チャンネルで、レバノンという国が大変なことになっているのを知りました。
 かつては「中東のパリ」と呼ばれ、今のドバイと肩を並べるような金融の中心だったレバノン、カルロス・ゴーンが逃げ込んだレバノンが、崩壊の危機にあったとは。
 なんで、そんなことになってしまったのか?
(ぴょんぴょん)
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ぴょんぴょんの「ないないづくし」 ~多宗教モザイク国家レバノンのカオス

イスラム教シーア派の過激派民兵組織「ヒズボラ」


パレスチナの戦争、早く終わらないかなあ。

それどころか、イランがイスラエルに弾道ミサイルで報復したぞ。

ひえ〜! イランが?

とうとう、真打ち登場ってワケだ。これまでは、手下のヒズボラにイスラエルをちまちま攻撃させていたが。

ヒズボラ? テロ組織の?

ああ、ヒズボラよ。アラビア語で「アッラー(神)の党」。レバノンの首都ベイルートおよび南北の高原地帯を活動拠点とする、イスラム教シーア派の過激派民兵組織。

ヒズボラの旗
Author:upyernoz[CC BY]

シーア派・・と言われても、さっぱり?

よしよし、茂木先生の「ざっくり中東01 イランvsアラブ」を参考に説明してやろう。

よろしくお願いしま〜す。

7世紀ころ、ペルシャ帝国(イラン)に虐げられていたアラブ民族から、預言者ムハンマドが誕生した。ゾロアスター教のペルシャ帝国(イラン)が、アラブ民族に滅ぼされて、しぶしぶイスラム教に改宗させられた。イランが受け入れたイスラム教が「シーア派」だ。
シーア派は、ムハンマドのお告げをチャネリングできる、アリー家の血統こそがイスラム教のリーダーと考えている。
一方、スンニ派は、ムハンマドの言葉が文字になったコーランを、完全に理解するものは誰でもイスラム教のリーダーになれると考える。

なるほど、そうゆう違いでしたかあ。

ざっくり言うと、アラブはスンニ派、イランはシーア派。さて、ヒズボラのバックには、イランとシリアがいる。ということは?

ヒズボラはシーア派。

よくできまちた! ヒズボラの目的は、レバノンにシーア派イスラム国家を樹立すること。そしてイスラエルを滅ぼすこと。そして、この人がヒズボラの宗教指導者、ナスラーラ師。

〈ヒズボラ書記長ハッサン・ナスラーラ: アメリカはイスラエルに何でもやらせることができる。アラブ人は、アメリカとの経済的結びつきと、イスラエルとの戦いを控える言い訳として、ユダヤ人ロビーがアメリカを支配しているという "ジョーク "を発明したのだ。(DeepL翻訳を意訳)

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ワシントンで2番目に権力のある人物、現ホワイトハウス首席補佐官ジェフ・ザイエンツ氏 〜 サンタ・ロマーナ一族が属している惑星解放同盟のメンバーで、ホワイトハウスのコロナウイルス対策調整官を務めた、人々へのワクチン接種に対する責任がある人物

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジェームズ・オキーフ氏のオキーフ・メディア・グループが潜入ビデオ『ああ、バイデン内閣特別補佐官がホワイトハウスの真の運営者を明らかに』を4月18日に公開しました。
 潜入ビデオの中で、米国中小企業庁(SBA)特別補佐官タイラー・ロビンソン氏は、現ホワイトハウス首席補佐官ジェフ・ザイエンツ氏を「ワシントンで2番目に権力のある人物」と呼び、「この人物が何を言おうと、それが大統領の言うことだ」と話しています。
 動画の2分45秒でタイラー・ロビンソン氏は、“現実的には、みんな彼をワシントンで2番目に権力がある人みたいに呼んでるよ。…常に大統領と一緒にいて、最も信頼できるアドバイザーでもある。だから、たいていの場合、この人が何を言っても、それが大統領の言うことだ、ということになる”と話しています。
 また、タイラー・ロビンソン氏は、バラク・オバマとヒラリー・クリントンがまだホワイトハウスの舞台裏で関与している(1分)と述べています。
 ホワイトハウス首席補佐官のジェフ・ザイエンツ氏は、バイデン政権発足当初、2021年1月から2022年4月まで大統領顧問およびホワイトハウスのコロナウイルス対策調整官を務めた人物です。
 ジェフ・ザイエンツ氏が、“2022年12月21日、グアンタナモで死亡した”とするツイートがありますが、明らかに偽情報です。肉体(狭義)の波動を見れば、ジェフ・ザイエンツ氏が元気なのがすぐに分かります。
 トッポさんは「まだ生きているみたいです。早く逮捕されて欲しいです」とツイートしていますが、問題はここからです。
 4月16日の記事で、“現在のホワイトハウスをコントロールしているのはネオコンではなく、フルフォード氏の言及する惑星解放同盟です。サンタ・ロマーナ(Santa Romana)一族が属しているグループと連携していると考えられます”とコメントしました。
 あまり詳しいことは書かないことにしますが、ジェフ・ザイエンツ氏はサンタ・ロマーナ(Santa Romana)一族が属している惑星解放同盟のグループのメンバーなのです。そして、ベンジャミン・フルフォード氏もそのグループのメンバーです。そのグループは白龍会ではありません。
 ただ、ベンジャミン・フルフォード氏はジェフ・ザイエンツ氏を同じグループのメンバーだとは認識していないのではないかと思います。
 そのジェフ・ザイエンツ氏は、ホワイトハウスのコロナウイルス対策調整官を務めた人物で、人々へのワクチン接種に対する責任があります。また、ベンジャミン・フルフォード氏はその責任を追及しています。しかし、2人は同じグループのメンバーなのです。
 これまでに何度も「ワクチンはホワイトハットオペレーションだった」と言及しました。ジェフ・ザイエンツ氏は惑星解放同盟のメンバーでありホワイトハットを自認しているはずです。しかし、実際にはグレーハットです。
 キンバリーさんは惑星解放同盟のグループを、まったく相手にしていないということを理解しておいてください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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24/4/15 フルフォード情報英語版:コカ・コーラ、バンガード、ブラックロック提供のイランによるイスラエル攻撃

 プーチンについての暴露がありました。ソビエトがまだ健在だった時代、ロスチャイルド家は、“スイスに取引所を設立し、ソビエトの石油、アルミニウム、亜鉛、クロム、鉄鋼などを「市場価値の5%~10%で購入し、その商品をスイスの取引所で市場価値で売却し、その差額を自分たちの利益としていた」”。この事業は次第に、「マネーロンダリング、武器や麻薬の密売など、明らかな犯罪行為」も含まれるようになっていった。この計画が1991年にソビエト連邦を破綻させた後、略奪行為はさらに激化し、「1993年から1998年の間にロシアから2000億ドルから5000億ドルの資金が略奪された」。この計画の中心人物こそ、当時、「旧ソビエト連邦の財産と、数千億ドル相当の共産党の財産の両方」を担当していたウラジーミル・プーチン。彼は、「共同事業、LLC、JSCなどの表向きの企業を利用する計画を立案し、国有財産を他の個人や団体に譲渡する際に多額の利権を主張できる仕組み」を作り上げ、そこから利益を得ていたことが暴露されています。この事業の多くは、「バチカン銀行のフロント企業だったゴッタルド銀行」を通じて行われ、略奪された資金の大半はロンドンに流れたと言われているとのことです。これが、ソビエト連邦の崩壊後にこれほど多くのオリガルヒ(大富豪)が出現した理由であり、ハザール・マフィアがロシアを憎むのはこの莫大な富を盗む詐欺を止めたからだと言っています。ロシアの主任検事ユーリ・スクラトフは1999年2月にこの計画を暴露し、プーチンは中傷キャンペーンで報復しています。「そのため、プーチンは殺され、ロシア正教会に忠実なアバターに置き換えられた」のだと言っています。
 ただ、時事ブログでは、2017年3月の時点において、「本物のプーチン大統領は、今や世界皇帝として地球全体を管理しています。」という見解でした。そして、2021年12月の時点で、「(地球同盟の)裏切り者の中にトランプ、習近平、プーチン、モディ等がいたのですが、彼らが処刑されて存在しないことは12月18日の記事でお伝えしました。」とコメントしています。
 ハザール・マフィアが日本に対して「地震と核兵器による脅迫」を行ったらしく、これに対し日本側も、「次にこのような攻撃を受けた場合、大西洋のラ・パルマ島で自国の兵器を使用し、アメリカ東海岸とイギリス南岸を100メートルの津波で襲う」と応じたとのこと。そして、「日本の軍隊は独立を保ち、新たな天皇が事実上の指揮をとることになった。この新たなグループは米軍に、日本銀行を国有化し、ハザール・マフィアと戦うためにホワイトハットと協力すると通告した。」と言っています。

  • サンタ・ロマーナ(Santa Romana)一族は、彼らが所有する金塊の一部を写した画像を送ってきた。そして、100兆ドル相当の金塊が本物であり…彼らは50兆ドルのシェアを、自分たちが選んだ人道支援プロジェクトに使う計画である。
  • ロシア調査委員会は、最近モスクワで発生したテロ事件に関する犯罪捜査の結果、「資金はウクライナで操業している石油・ガス会社ブリズマ・ホールディングスのような商業組織を通じて受け取られた。」と結論づけた。
  • 公式の検査結果から、ウクライナの穀物を食べた鳥の大量死が故意に毒されたものであることが明らかになった。
  • あるアジアの王室関係者は、「今はイスラエルに注目が集まっているが、中国では今、非常に大きなことが起きている。メディアの報道は許可されていない。」と述べている。他の情報筋によれば、中国では共産主義支配が終わりつつあるという。
  • 英国では、「気候変動」詐欺の一環として、2029年までに牛肉と羊肉を禁止し、すべての空港を閉鎖する計画を立てている。
  • ドナルド・トゥスク率いるポーランド政府は、ジェンダー思想家やLGBT活動家にとって不都合な真実に対して懲役3年を科すという検閲法を発表した。
  • トルドーは、LGBTQコミュニティに対する攻撃的な発言や、彼らのプロモーションに反対する抗議活動に対して、刑事責任と25,000ドルの罰金を課すという同様の法律を可決しようとしていた。
  • 巨大な何かが日食中に南極大陸を離れ、レーダーに捕らえられた。…海洋ブイが巨大な塊の領域で80フィートの巨大な波を記録した
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:コカ・コーラ、バンガード、ブラックロック提供のイランによるイスラエル攻撃
転載元)

この戦争は5月にクライマックスを迎える


Iran attacks Israel, brought to you by Coca Cola, Vanguard and BlackRock
By
Benjamin Fulford
April 15, 2024
12 Comments
The corporate theater of the absurd that passes off as news in the West reached a new low with the so-called Iranian attack on Israel that was “99% stopped” by Israel. The Israeli cabinet then issued a photograph and video with bottles of Coca Cola prominently displayed. Coca Cola is owned by Vanguard, BlackRock and the usual suspects so you know who is sponsoring this “Iranian attack.” Of course the Israeli government had to obey the orders of their corporate sponsors with product placement.
西側諸国でニュースとして流される馬鹿げた企業劇場は、イスラエルによって「99%阻止」される、いわゆるイランによるイスラエル攻撃によって新たな最低水準に達した。その後、イスラエル内閣はコカ・コーラのボトルが目立つ写真と映像を公表した。コカ・コーラはバンガード、ブラックロック、そしておなじみの容疑者たちが所有しているため、誰がこの「イランの攻撃」のスポンサーなのかが分かる。もちろん、イスラエル政府はスポンサー企業の命令に従わねばならなかったのだ。


https://www.wallstreetzen.com/stocks/us/nyse/ko/ownership
This theater though, hides a very real war that is now raging between two alternative timelines for the planet earth. This war is heading for a climactic battle in May. That is when the Khazarian Mafia will be trying to use their privately owned WHO to impose totalitarian rule over humanity via their “pandemic treaty.” The KM are planning to release bio-weapons to create a pandemic just in time for the discussion. This is probably why people reported chemtrails being sprayed all over the US before the April 8theclipse. しかしこの劇場には、地球という惑星をめぐる2つのタイムライン間で現在進行中の、非常に現実的な戦争が隠されている。この戦争は5月にクライマックスを迎える。それは、ハザール・マフィアが彼らの私有するWHO【世界保健機関】を利用し「パンデミック条約」によって人類に全体主義的支配を押し付けようとする時である。ハザール・マフィアは、議論のタイミングに合わせてパンデミックを引き起こすため、生物兵器を放出する計画なのだ。これが、4月8日の日食前にケムトレイルがアメリカ全土に撒かれたと人々が報告した理由であろう。


This “emergency” they create will then be used to justify forced vaccinations, forced internment in concentration camps, total censorship etc. 彼らが作り出すこの「緊急事態」は、強制ワクチン接種、強制収容所への強制収容、全面的な検閲などを正当化するために利用される。

The KM, headed by David Rene de Rothschild, Klaus Schwab Rothschild etc. say they are not going to give up control of the financial system. Instead they propose to use crypto currencies to continue their unelected rule. Under their plan everyone will be given a “basic income” that will be tied to their “social credit score.” If you obediently take all their vaccines etc. you will be allowed to eat insect protein, travel outside your “zone” and get other benefits, Those who are disobedient will have their income restricted or cut off and have their travel restricted etc. Real dissidents will be systematically killed off. デイヴィッド・ルネ・ド・ロスチャイルドやクラウス・シュワブ・ロスチャイルドなどが率いるハザール・マフィアは、金融システムの支配権を手放すつもりはないと言っている。代わりに、暗号通貨を使って選挙で選ばれたわけでもない自分たちの支配を続けることを提案している。彼らの計画では、すべての人に「社会信用スコア」に連動した「ベーシック・インカム」が与えられる。従順にワクチンなどを接種すれば、昆虫タンパク質を食べたり、自分の「ゾーン」外を旅行したり、その他の恩恵を受けることが許される。従わない者は収入が制限されるか、断絶され、旅行なども制限される。本当の反体制派は組織的に抹殺されるだろう。

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