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ゲノム編集食品が早ければ今夏にも国への届け出だけで販売可能になってしまう!〜米国ではゲノム編集された大豆油が、Non-GMOとしてとうとう販売開始される〜

 厚労省が4月にも"ゲノム編集を遺伝子組み換えとする規制"は不要だとして解禁する方針です。このままではゲノム編集作物が、早ければ今夏にも、国への届け出だけで販売できるようになってしまいます。
 そして米国では、すでにゲノム編集による遺伝子操作は遺伝子組み換えに当たらないとして解禁されていましたが、とうとうゲノム編集された大豆油がNon-GMOとして販売が開始されたようです。
 ゲノム編集することにより、健康に良いとされるオレイン酸を大量に含み、害あるトランス脂肪酸は含まない大豆となるため、その成分だけを見ると健康に良いようですが、安全が懸念される遺伝子操作(抗生物質耐性遺伝子問題やオフターゲット問題など)をしていることに変わりはありません。
 EUやNZではGMOであるとして販売が禁止されているゲノム編集食品が、米国と日本ではNon-GMOとして販売されてしまうわけです。
 今までは、消費者はNon-GMO表示にて遺伝子組み換えがされていない食品を選ぶことができましたが、今後はNon-GMO表示が安全とは言えなくなります。(日本ではNon-GMO表示ですら、事実上できなくさせる方針ですが)
 厚労省は先月、「ゲノム編集技術を利用して得られた食品等の食品衛生上の取扱い(案)」についてのパブリックコメントを募集しました。パブコメに寄せられた多くの声、"安全性への疑念"は早急に検討すべき重要な案件ですが、現政権には国民を守る気はあるのでしょうか?3/18の予算委員会における川田龍平議員の「すでに出回っているかもしれない!どう把握しているのか?予防原則をどうとらえているのか?」との質問(3/18、川田龍平、で検索。4:31:40~4:45:15)では、政府が何も対策をしていないことが判明しました。はなからやる気がないわけです。川田龍平議員の渾身の質疑に対して、安倍首相らの表面的で空虚な答弁には、不誠実さだけが漂っています。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ゲノム編集食品 早ければ夏にも国への届け出だけで販売可能に
引用元)
「ゲノム編集」と呼ばれる最新の遺伝子操作技術を使った食品について、厚生労働省の専門家会議は18日、流通させる際の新しいルールの最終報告書をまとめる見込みです。この技術で開発が進められているほとんどの農水産物は、早ければ夏にも、国への届け出だけで販売できるようになるとみられています。(中略)

その結果、今、開発が進むほとんどの農水産物で行われている、新たな遺伝子は組み込まずに遺伝子の変異を起こさせる方法を使った食品は、毒性や発がん性などを調べる安全性の審査は必要なく、事業者、国への事前の届け出だけが求められることになる見通しです。(中略)

ゲノム編集で変異を起こさせて新しい品種を作り出した場合、自然の中で突然変異で生まれたものと分析して比較しても、今の技術では区別することができないとされています。
(以下略)
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配信元)
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トランプ大統領、ポンペオ米国務長官、ジョン・ボルトン補佐官はカバール撲滅のために動いており、一連の過激な発言は、あくまでも意図的な狂人外交を演じていることによるもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 ポンペオ米国務長官は、イランとイラクの良好な関係に憤慨したとのことです。記事によると、「イランは、イラク政府を朝貢国にしようとしている」というのです。そのようなことは米国だけの特権だ、ということなのでしょう。
 “続きはこちらから”は、米政府がホワイトヘルメットへの支援金を倍増するとのことで、「CIAは、シリア北部の複数のキャンプにおいて、ISISの戦闘員…140人に偽造旅券を提供した」とのことです。
 最後のツイートは、非常に面白い。まだ彼らは使い道がある大切な米国の資産だということで、CIAはISISをホワイトヘルメットに進化させようとしているのでしょうか。米軍はトランプ大統領の意向に従わず、今日のソルカ・ファール情報を見ると、軍部の命令に従わず怪しい動きを取る部隊があるようです。こうなると、何が起こっているのかを理解するのは困難になります。
 ただ、波動の観点からはっきり言えるのは、トランプ大統領、ポンペオ米国務長官、ジョン・ボルトン補佐官はカバール撲滅のために動いており、一連の過激な発言は、あくまでも意図的な狂人外交を演じていることによるものです。
 彼らは、本音では、例えばイラン、ベネズエラ、北朝鮮などの国と最終的には平和条約を結びたいと思っているのです。
 しかし、ペンス副大統領、マルコ・ルビオ米上院議員らのように、本気でベネズエラのマドゥロ政権を崩壊させようとしている人物は、そうではありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国務長官が、イラン・イラクの良好な関係に憤慨
転載元)
イラン大統領の最近のイラク訪問と時を同じくして、アメリカの政府関係者が次々にイランとイラクの良子な関係に怒りをあらわにしました。

ファールス通信によりますと、アメリカのポンペオ国務長官は13日水曜、同国のほかの政府関係者と同様の主張において、イランとイラクの関係の良好に不満を示し、「イランは、イラク政府を朝貢国にしようとしている」と語っています。

2日前にも、アメリカ国務省のフック・イラン担当特別代表が、ローハーニー大統領のバグダッド訪問に反応し、イラク国民に対する侮辱発言の中で、「イランはイラクを自国の一州にしようとしている」と主張しました。

アメリカは、イランの近隣国や貿易相手国の多くに対し、イランとの経済協力の縮小を迫っています。
イラクは、イランからのエネルギー輸入の中止や同国との通商関係の縮小をめぐり、アメリカから公然とした圧力を受けている国の1つです。

しかし、イラク政府はこれまでにこうした圧力に抵抗し、最近のローハーニー大統領のイラク訪問においても再度、イランとの関係拡大の意向を表明しています。
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配信元)
 

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19/3/10 ソルカ・ファール情報:爆弾を持ったCIA工作員がロシアで拘束され、世界中のイスラム教徒を根絶するアメリカ製“人種兵器”への恐怖が再燃

 米軍のカバール配下が、再び最っ低なことをやらかしております。米軍の人体実験なんて全然目新しい話ではないですし、自軍の兵士にだって秘密裡にしょっちゅう実施していますが、一つの人種まるごと根絶しようとか、もうホント頭おかしい。
 ホワイトヘルメットが偽旗騒動を起こしていた裏で、シリア難民の間に、そしてシリアにとどまらず中東一帯で「サラセミア」という血液疾患が大量発生しています(現在進行形で)。
 遺伝子の異常で正常な赤血球が作られなくなって貧血症状に陥り、重症者の場合は心不全などで死に至るそうです。対症療法は輸血で、重症の場合は骨髄移植……薬剤を服用したら助かる云々のレベルの話ではないようです。
 光が注ぐようになって悪事が明るみに出た、という流れならまだいいのですが、未だに何やってんだ、と心底思います。んな頭脳と財源があるなら、頼むから治療法を考える方向で使って頂きたい。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:爆弾を持ったCIA工作員がロシアで拘束され、世界中のイスラム教徒を根絶するアメリカ製“人種兵器”への恐怖が再燃
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

“外交官”に何故そんな研究成果が必要なの


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省MoFA)による驚天動地の新報告書には、昨日アメリカの外交官を装ったCIA工作員一名が、火薬類なしとはいえ信管付き爆弾の入った荷物を所持したままモスクワ発の便に搭乗しようとして、拘束された旨が記載されていました。

【ロシア連邦】保安庁FSB)がこの人物の持っていたノートパソコンを調べたところ、「サラセミア」という血液疾患に関して入手可能なあらゆるロシアの科学的研究結果10ギガバイト分が含まれていることが判明したのです。

――この発見に、【ロシア】国防省MoD)はすぐさま懸念を抱きました。というのも、つい最近国連が「石器時代へ逆戻り」していると警鐘を鳴らしていたアメリカ【軍】の支配するシリアの難民キャンプ、ルクバンから逃げ出した難民の間で、突如としてこの血液疾患が天文学的に高い確率で発生し始めた、と国防省の医療専門家たちが報告するようになったからです。

――原因究明のため、この一週間ルクバン難民キャンプへ到達しようと試みていたロシアシリアの医療支援専門家たちは、米軍によって阻まれた、とその報告では更に記してありました。

――その直後には、【ロシア】国防省の複数の衛星が、ルクバン難民キャンプ内で米軍が集団埋葬する箇所を掘っては【遺体を投入して】埋めているのを察知し、撮影しました
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
2019年3月10日ロシア国防省の衛星は、シリアのルクバン難民キャンプで集団墓地が米軍によって掘られていく様子を撮影するようになりました(上)

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いよいよ始まった、アメリカでの大量逮捕! ~「人気女優ら50人、裏口入学関与で訴追」は始まりに過ぎない~

竹下雅敏氏からの情報です。
 いよいよ始まりました。Qは、“3週間以内に事が起こると宣言”していました。ネット情報を見る限り、15日前後には何か起こるのではないかという感じでした。Q情報からは、実名が公表されて起訴される人たちがかなり出てくるのではないかと予想をされていましたが、冒頭の記事によると、“人気女優ら50人、裏口入学関与で訴追”とあります。おそらく、これは始まりに過ぎないと思われます。
 Qのツイートを見る限り、オバマ元大統領は、標的の1人のようです。オバマ、ヒラリーが逮捕されなければ、人々は納得しないでしょう。
 冒頭の記事で訴追された人気女優の写真があるので、少し遊んでみましょう。あなたが男性なら自分の男性器を意識した状態で、女性なら自分に男性器があると想像した状態で、ツイートのオバマ大統領の写真を見てください。次に、どちらかの女優の写真を見てください。違いが感じ取れるでしょうか。
 女優を見た時には、あたかも男性器が消失したような感覚がわかるでしょうか。これがわかる人は、その人が男性か女性かを判定できることになります。
 次に、同じように男性器を感じるか想像して、心の中で、オバマ大統領を思い浮かべてください。あるいは、心の中で「オバマ大統領」と声に出してみてください。同様にどちらかの女優の名前を使って同じことを行ってみてください。違いを感じることができるでしょうか。
 写真の場合でも、言葉を使った場合でも、同じ結果が得られるのです。さて、同じようにして、心の中で「ミシェル・オバマ」と唱えてみてください。何が起こるでしょう。どうやら彼女は、彼女ではないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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人気女優ら50人、裏口入学関与で訴追 米
引用元)

【AFP=時事】米検察当局は12日、子どもを名門大学に裏口入学させるための総額数千万ドル(数十億円)の詐欺行為に関与した疑いで、米ドラマ「デスパレートな妻たち(Desperate Housewives)」のフェリシティ・ハフマン(Felicity Huffman)さん(56)と「フルハウス( FULL HOUSE)」のロリ・ロックリン(Lori Loughlin)さん(54)の人気女優2人を含む50人を訴追したと発表した。
 
 訴追された人々には企業幹部、資産家、ワイン醸造業者やファッションデザイナーも含まれ、自身の子どもをエール大学(Yale University)、スタンフォード大学(Stanford University)、ジョージタウン大学(Georgetown University)、南カリフォルニア大学(USC)などの名門大学に入学させるため、入学試験での不正や贈収賄を行った疑いが掛けられている。
(以下略)
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配信元)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝33 ― 「革命戦争」のコーディネーター

 ネバーギブアップ精神、これは一見かっこよくも映りますが、善し悪しはケースバイケースです。この精神が適正なルールを遵守した上での発揮ならば、それは概ね「忍耐強さ」「粘り強さ」「揺るがない強靱な精神」等の評価になる場合が多いでしょう。
 しかし、ネバーギブアップ精神が適正なルールを無視、破壊しての発揮となると、それは「潔くない」「往生際が悪い」などの通常表現ではすまされない「偏執狂の執拗さ」であり、大変な悪徳となります。
 日本の自画自賛ペテン政権のネバーギブアップ精神、この執拗さは明らかに後者のケースです。そして、この適正なルール無視、破壊のネバーギブアップ精神の本家本元が「カバール」でしょう。
 彼らの特異な性質、本質は「執拗さ」そして「寄生」にあります。一旦狙いを定めると、その対象を陥落させるまで波状的に執拗に攻撃し獲物にします。そして一旦獲得した獲物は決して手放しません。寄生して執拗に徹底的に「しゃぶり尽くす」のです。
 彼らを甘く見てはいけません。抱きつかれたら徹底的に振り放さなくてはいけないのです。アメリカ植民地は、当時、カバールの実働隊長の初代ロスチャイルドに獲物として標準を定められていたのです。そして事実、アメリカはその獲物になり、寄生され続けたのです。無論日本も・・・。
 ただしかし、最近は様子が一変しています。日本のペテン政権もそうですが、カバールの本質の執拗さからの振る舞いは、彼ら自身の墓穴をより広く深く掘り下げる悪あがき行為になっているように見受けられます。
(seiryuu)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝33 ― 「革命戦争」のコーディネーター

代理人を派遣したロスチャイルド ~巨額資金が戦闘勝利を導く


歴史教科書等の表の情報では「革命戦争」は米植民地側の大英帝国に対する「独立戦争」として描かれます。しかし事実として、米植民地側が戦った相手本体は、英国ではなくイギリス東インド会社の所有者、つまり端的には「黒い貴族」となります。そしてこの戦争の真因は「通貨発行権」の争奪にあったことは前回見ました。

更に、この戦争は米植民地側対イギリス側との単純な構図ではなく、裏には「革命戦争」全体をコントロールするコーディネーターの存在があったのです。ロスチャイルド家初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの存在です。太田龍氏は『ロスチャイルドの密謀』p333~334で以下のように指摘しています。

ロスチャイルドが大飛躍するのは、1776年米国独立宣言に始まる米英の戦争への介入である。ロスチャイルドは、英国に対して、ヘッセン・カッセル選帝侯の軍隊を米国独立戦争鎮圧のための傭兵として売り込むことに成功した。ヘッセン・カッセル選帝侯がその軍隊使用の代金を英国から受け取ると、この巨額の資金の運用がロスチャイルドに任された。ロスチャイルドは同時に、膨大な資金を、米国独立戦争勝利のために注入した。」

編集者註:ワシントン率いるアメリカ・フランス連合軍が、コーンウォリス率いるイギリス軍に大勝。アメリカ植民地側の勝利が決定的となった。

ロスチャイルド初代は、イギリス側に立って植民地反乱の鎮圧のための傭兵部隊を貸し出し、同時に傭兵貸出で手にした膨大な資金を逆に米植民地側の戦争勝利のために注入。つまり、いわばダブルスタンダードを実行したとしているのです。そして、このロスチャイルドからの巨額資金が米植民地側の戦争勝利を導いたとして、太田龍氏は更に続けています。

ロスチャイルドは、代理人、ハイム・ソロモンをアメリカに派遣して、何百万ドルもの資金を気前よく、アメリカ独立戦争を戦っている陣営にばらまくように命令した。これはつまり賄賂である。彼は言われた通りのことをした。この資金のかなりの部分は(アメリカ)大陸議会とその作戦用に使用された。若干の資金は、革命戦争の資金となった。その他の部分は、政治家のポケットに入った。」(『コーデックス・マジカ』267頁)

 この当時の「数百万ドル」は莫大な価値を有する。おそらく米国の独立戦争は、ロスチャイルド=ハイム・ソロモンの資金なしでは、英国に対する勝利は夢物語に終わったであろう。

初代ロスチャイルドが敵対するイギリス側とアメリカ植民地側、その双方への利益誘導のダブルスタンダードを実行。この記述が事実ならば、「革命戦争」は初代ロスチャイルドの手の中で踊らされた戦争との評価が成立します。

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