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トランプの新しい政策は機能獲得を終わらせるものではなく実質的に「成文化する」もので、国内では同じ制限は適用されず、“彼らは実際にこの国で機能獲得研究（GOF研究）を正当化しようとしている”

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竹下雅敏氏からの情報です。
　ドナルド・トランプ米大統領は5月5日に、ウイルスの感染力や毒性を高める「機能獲得研究」への助成金を停止する大統領令に署名しましたが、トーマス・レンツ弁護士は、“危険な研究を中止させるどころか、この政策は実際には研究拡大の土台を築いている”と言っています。
　トーマス・レンツ弁護士によれば、この新しい政策は機能獲得を終わらせるものではなく実質的に「成文化する」もので、国内では同じ制限は適用されず、“彼らは実際にこの国で機能獲得研究（GOF研究）を正当化しようとしている”ということです。
　トランプ政権の欺瞞がまた一つ明らかになったと言えるでしょう。イーロン・マスクに代表されるような人物が政権に関与している以上、人間の遺伝子を書き換えてより管理しやすくし、自分たち支配層は遺伝子を強化して超人になるための技術を止めるはずがありません。
　トランプ政権の欺瞞に関しては、トーマス・レンツ弁護士がこちらのツイートで、「FDAは、誰も聞いたことのないワクチンであるIxchiqの使用を一時停止するようです。このワクチンはわずか8万回しか配布されていません。17件もの副作用と2件の死亡が発生したことを受け、FDAとCDCは使用を一時停止しています。…これは冗談ではなく、本当にそうなんだ。mRNAのCOVIDワクチンによる何百万人もの負傷者や死者は大した問題ではないようだが、Ixchiqワクチンは極めて深刻な問題だ。」と指摘しています。
　こちらのShortShort Newsさんの動画で、アメリカのラジオ司会者でジャーナリストのキム・イヴァーセンさんは、“カッシュ・パテルFBI長官とパム・ボンディ司法長官、ファイルを提供すると言っていたエリートたちよ、ファイルはどこにある？ ファイルが開示されていない。ファイルは開示されていないし、被害者は次々と死んでいる。”と言っています。
　この件についてトーマス・レンツ弁護士は、“エプスタインのリストに載っている人物が誰も投獄されていないのであれば、なぜ COVID 犯罪に対する正義が果たされることを期待できるのか”と言っています。
　人類が救世主願望から抜け出せないのはよくわかりますが、トランプ支持者は現実を直視した方が良いでしょう。
（竹下雅敏）
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X（旧Twitter） 
※英文全文はツイッターをクリックしてご覧ください
トランプ大統領の機能獲得禁止は大きな勝利のように聞こえた。

私を含め、多くの人が歓喜した。

ところが、細かい文字を読んでみると、大きな危険信号が浮かび上がった。

米国は海外での機能獲得型遺伝子の研究を禁止しながらも、国内ではひっそりと保護していたのだ。

トランプ大統領の重要な側近の一人はファイザー社と関係があり、彼女は実際にCOVID-19に関する大規模な内部告発事件の阻止に協力している。

弁護士のトム・レンツ氏が詳細を解説し、トランプ大統領内閣内で明らかに不正行為を行っている人物を糾弾する。

トランプ政権の機能獲得に関する発表は大きな動きのように聞こえたが、それだけではなかった。

危険な研究を中止させるどころか、この政策は実際には研究拡大の土台を築いているのかもしれない。

※英文全文はツイッターをクリックしてご覧ください
弁護士であり、医療の自由を訴える英雄、トム・レンツ氏（@RenzTom）が、独占インタビューでその詳細を解説した。

彼によると、この新しい政策は機能獲得を終わらせるものではなく、実質的に「成文化する」ものだという。

簡単に言えば、米国は敵対国における機能獲得研究には資金を提供しないとしている。しかし、国内ではどうだろうか？同じ制限は適用されない。

「彼らは新しい規制の下でそれを許可するつもりだ」とレンツ氏は述べた。「そして、そうすることで、彼らは実質的に『現行のルールに従う限り、機能獲得は問題ない』と言っていることになる」

「つまり、彼らは実際にこの国で機能獲得研究を正当化しようとしている。これは本当に驚くべきことだ」と彼は付け加えた。

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画像の出典: ウォーレン・バフェット氏 Wikimedia Commons[Public Domain] & Pixabay

関税で得た利益をもとに減税を実行し、徐々にドル安調整を行うことで米国の製造業を復活させる目論見だったトランプ ／ ウォーレン・バフェット氏「今から株式市場は失われた10年間に突入する」

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　“続きはこちらから”の動画から先にご覧ください。世界三大投資家のジム・ロジャーズ氏は、「今後数年で世界は深刻な経済問題に直面すると思います。アメリカを良くしようという考えは素晴らしいと思いますが、他国の状況が悪化すれば、それは結局アメリカにとっても悪いことになりますから。（2分49秒）」と言っています。
　トランプは、「関税は私たちを豊かにするので、素晴らしいものになると思います。」「11歳の可愛い女の子が人形を30個も必要だとは思わない。3つか4つあればいいと思う。」「鉛筆も250本も必要ない。5本あればいい。」と言っています。
　アメリカの経済学者で、2025年3月から経済諮問委員会（CEA）の議長を務めているスティーブン・ミラン氏は、関税をかけてもインフレにはならないと考えていました。関税をかけてもドル高となり、海外から物が安く買えるので「通貨が関税を相殺」すると見ていたのです。
　関税によってトヨタのように、アメリカに投資をしてアメリカでの現地生産をする企業が増えてドル高となり、「通貨が関税を相殺」すると見ていたわけです。関税をかけてもインフレにならなければ、関税はアメリカ国民の負担にはなりません。その負担は中国国民が背負うことになるというのが、スティーブン・ミランとトランプの理屈です。「関税は私たちを豊かにする」というのはこのような意味です。
　トランプは関税で得た利益をもとに減税を実行して人気をとり、中間選挙に向けた戦略の柱にするつもりだったと思われるのです。そして、「マール・アー・ラーゴ合意」と呼ばれる計画によって、徐々にドル安調整を行うことでアメリカの製造業を復活させるつもりだったのではないかと思います。しかし、現実は理論とは異なります。
　冒頭の動画をご覧ください。世界最大の投資持株会社であるバークシャー・ハサウェイの筆頭株主であり、同社の会長兼CEOを務めるウォーレン・バフェット氏は、「今から株式市場は失われた10年間に突入する（22秒）」と予測しているようです。
　“最新の動きでは、バフェットの会社であるバークシャー・ハサウェイは、2025年全く追加投資はせず、ガンガン売却してトータルで1341億ドルの売り越しとなりました（1分55秒）。…そして何よりも、この1341億ドルの売り越しをした後で、バフェットの保有資産の中で現金は3410億ドルという過去類を見ないほどのとんでもない額の現金を保有しています。これはバークシャー・ハサウェイの全資産の1/3以上を現金化していることになります（2分16秒）。…現金と言いましたが、厳密には安全資産のことで、この中にはキャッシュと米国短期国債も含まれています（2分43秒）”と言っています。
　株式市場が崩壊したときに、二束三文になった株を買い占められるように、現金化していると見ても良いのではないでしょうか。
（竹下雅敏）
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【投資の神様が緊急警告】【私は撤退する】【失われた10年】
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YouTube 25/5/6

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画像の出典: 左より ジェフリー・エプスタイン、アンドリュー王子
Wikimedia Commons[Public Domain] & Author:Titanic Belfast[CC BY]

「自殺した」と報じられているバージニア・ジュフリーさんは隠蔽工作により殺されていた ～デッドマン・スイッチを準備していたジュフリーさん

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　ジェフリー・エプスタイン事件の被害者で、アンドリュー王子を告発したバージニア・ジュフリーさんが、4月25日にオーストラリアのパース近郊にある自宅で死亡したというニュースが流れました。
　「自殺した」と報じられていますが、『25/4/28 フルフォード情報英語版』には、“隠蔽工作が明らかに進行中である。ジェフリー・エプスタインの虐待の生存者であるジュリエット・ブライアントは、被害者たちが「一人ずつ静かに消されている」と語り、多くの人々が絶え間ない恐怖の中で生きていると述べた。…今になって、ジェフリー・エプスタインとアンドリュー王子を告発したバージニア・ジュフリーが自殺したと伝えられているが、彼女は以前「私は絶対に自殺しない」と明言していた。”と書かれていました。
　多くの人がバージニア・ジュフリーさんは殺されたと感じているわけですが、この事件は驚くべき展開になりました。バージニア・ジュフリーさんはデッドマン・スイッチを準備していました。彼女が殺されたことで、これが自動的に作動したのです。
　冒頭の動画で警察官ゆりさんは、“デッドマン・スイッチがオンになったことで、すでにこれを受け取ってるテレビ局もあるんですよ、アメリカの。そのテレビ局がCNNとBBCです。CNNとBBCは受け取ったっていうことも認めたんですよ。でも一切放送してません。（25分6秒）”と話しています。
　27分30秒以降で、ゆりさんが入手したバージニア・ジュフリーさんの音声を流し、翻訳しています。非常に重要な内容です。しかし、残念なことに音声と翻訳は途中で止まってしまいました。
　どこかで、バージニア・ジュフリーさんの音声のすべての内容と翻訳を公表してもらいたいものです。
（竹下雅敏）
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[緊急ライブ] エプステインリスト
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YouTube 25/5/5
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X（旧Twitter） 

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画像の出典: photo-ac

米中貿易戦争によって株安・ドル安・債券安という悲劇に見舞われてしまったアメリカ ～世界貿易機関WTOは米中間で取引される商品が最大80%減少する可能性があると警告

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　“続きはこちらから”の記事を先にご覧ください。ロサンゼルス港湾局長のジーン・セロカ氏は、中国との貿易戦争の影響でロサンゼルス港に入港した海上コンテナ船が減少し、来週以降には減少幅が約80%に拡大すると予想しています。
　米国の倉庫の在庫は5～7週間分しかないため、できるだけ早く貿易協定が締結されなければ、米国の店舗の棚は空になり、インフレが加速し、社会的な大混乱に陥る可能性があります。そして、この混乱はアメリカだけにとどまりません。
　アメリカの経済学者で、2025年3月から経済諮問委員会（CEA）の議長を務めているスティーブン・ミラン氏は、関税をかけてもインフレにはならないと考えていました。“トランプ政権の最初の任期中…ドルは関税とほぼ同じ額だけ上昇しました。関税導入後の米ドル輸入価格は変動しませんでした。”とツイートしていました。
　関税をかけてもドル高となり、海外から物が安く買えるので「通貨が関税を相殺」すると見ていたのです。しかし、現実には株安・ドル安・債券安という悲劇に見舞われています。
　冒頭の動画では、“最新データによると、貨物輸送量は60%も急減しました。予約が減少したため、海運会社は過去2週間で中国から米国の貨物船の25%をキャンセルしました。ちなみに、それらの貨物船はすでに他の航海航路に再配置されてしまっているため、そう簡単に戻すことはできません。つまり、この大混乱は政治的に解決されたからといって、物理的に一晩やそこらで回復できる状況ではなくなったということです（54秒）。…世界貿易機関WTOは米中間で取引される商品が最大80%減少する可能性があると警告しています。想像できますでしょうか。世界最大の輸入大国と世界最大の輸出大国の、この世界ナンバーワン・ナンバー2の国々の取引の80%が消滅すれば、世界経済は一体どうなってしまうのでしょうか（6分49秒）。…米中間の航海の約80%が欠便になり、この現状はコロナショックよりも悪化している状況になってしまったんです。（7分29秒）”と言っています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【全て消滅しました】
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YouTube 25/5/4

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画像の出典: キャサリン・オースティン・フィッツ氏 Author:Cootim20 [CC BY] & Pixabay

「アメリカのブラック予算」がデジタル専制政治の構造を構築してきたと語るキャサリン・オースティン・フィッツ氏 ～ディープステートは人類の9割を削減し、生き残った者をデジタル専制政治で奴隷にするつもり

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竹下雅敏氏からの情報です。
　アメリカの投資銀行家で、ジョージ・H・W・ブッシュ大統領時代は住宅都市開発省の住宅担当次官だったキャサリン・オースティン・フィッツ氏は、大規模な政府詐欺事件を複数回告発している人物です。
　2004年の研究論文『アメリカのブラック予算』の中で、彼女は「数十年にわたり、国家の富の相当部分が、海外での秘密作戦や破壊活動、国内での秘密軍事研究開発など、目的が明確でない秘密かつ説明責任のない経路やプログラムに違法に流用されているという証拠を発見した」と主張しています。
　今回のIn Deepさんの記事は、キャサリン・フィッツ氏へのタッカー・カールソンのインタビュー記事です。この中で、彼女は「アメリカのブラック予算」がデジタル専制政治の構造を構築してきたと話し、“COVID-19体制による集団トラウマに加え、「気候変動」への恐怖も、この体制を推進するために作り出されている”と言っています。
　「世界中の政府が商業や通貨をデジタル化し、基本的にお金を通じて人々をコントロールしようと協調して取り組んでいる」という疑念について、キャサリン・フィッツ氏は「それは間違いなく起こっているし、長い間続いてきたことだ。」と答えています。
　そして、米国政府が米国および世界中に少なくとも「170の地下基地」を建設し、「輸送網でそれらを結んでいる」という事実は、“「地球絶滅イベント」への準備であるように見える”と言っています。
　まったく、この通りだと思います。ディープステートは人類の9割を削減し、生き残った者をデジタル専制政治で奴隷にするつもりだと考えられます。
　昨日の記事で指摘したように、世界規模で情報を支配するメカニズムとしての「大規模監視」というアイデアを育む上で重要な役割を果たしてきたのは「ハイランド・フォーラム」という組織です。
　軍産複合体の司令塔と言える組織ですが、組織の代表者にはSAIC（上海汽車集団）、ブーズ・アレン・ハミルトン、ランド研究所、シスコ、ヒューメイン・ゲノム・サイエンシズ、eBay、PayPal、IBM、Google、Microsoft、AT&T、BBC、ディズニー、ゼネラル・エレクトリック、エンロンなど、数多くの企業の幹部が含まれています。
　キンバリーさんの情報を見ていると、闇の組織の者たちが何度も「地球絶滅イベント」を実行に移そうとして、キンバリーさんに阻まれ、消えていることが分かると思います。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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社会を「デジタル強制収容所」にするためにグローバリストたちが数十年続けてきた策略の歴史と「今後」を元アメリカ政府高官が語る
転載元）
In Deep 25/5/1
（前略）
カトリック系サイトのライフサイトニュースが、キャサリン・フィッツ氏という、かつて米国住宅都市開発省次官補だった人へのタッカー・カールソン氏のインタビューを記事にしていました。

キャサリン・フィッツ氏 lifesitenews.com
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

キャサリン・フィッツ氏の経歴や、おこなっている活動については、記事の中でも紹介されているので、割愛しますが、つまりは、「グローバリストによるデジタル独裁政治への試みを調査検証してきた」方です。
（中略）
グローバリストだディープステートだということを別としても、「大衆のデジタル依存がすごい」状態であることを私たちは日本で見ているわけで、何らかの「悪意」があれば、あっという間に取り込まれてしまうのだろうなと。

昨日、「都内の小学生の約5割がスマホを所有、中高生は9割超え」ということを知りました。

そこには以下のようにありました。

スマートフォンの所有については、小学1年生から3年生までが27.2％、小学4年生から6年生が49.8％、中学生は90.4％、高校生は93.4％でした。未就学児については、保護者の24.9％がスマホをほぼ毎日利用させていると回答しました。

さらには、同じ日に、スマートフォンについての調査が掲載されていましたが、その以下の記事のタイトルで現状がわかります。

・スマートフォンを現在利用せずに、将来も欲しくない人は1.6％のみ
（中略）
今の状態はすでに「デジタル奴隷社会なんじゃないだろうか」と思うことはあります。

19世紀のセルビアの予言者であるミタール・タラビッチの「クレムナの予言」というものには、以下の下りがあります。

クレムナの予言より

人間はさまざまなイメージが見える箱のような装置を作る。このイメージの箱は、向こう側の世界にとても近いところにある。それは、髪の毛と頭皮との距離くらいに接近している。このイメージ装置のおかげで人々は世界中で起こっていることを見ることができるようになる。

…人間の魂は悪魔にのっとられるのではない。もっと悪いものにのっとられるのだ。

その頃の人間の信じているものには真実などいっさいないのに、自分たちの信じる幻想こそが真実だと思い込むのである。

このミタール・タラビッチの「クレムナの予言」全文翻訳は、こちらの記事の後半にあります。
（中略）

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