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カルト宗教集団「サイエンス・オブ・アイデンティティ・ファウンデーション」の教祖クリス・バトラーの完全な操り人形だったドナルド・トランプ政権の元国家情報長官トゥルシー・ギャバード

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドナルド・トランプ政権の元国家情報長官トゥルシー・ギャバードが、ヒンドゥー系ハレ・クリシュナの分派カルト「サイエンス・オブ・アイデンティティ・ファウンデーション (SIF) 」の教祖クリス・バトラーの完全な操り人形だったという驚きの情報です。
 SIFはハワイ州を拠点とした1970年代に始まった新宗教運動で、クリス・バトラーが「クリシュナ意識国際協会(ISKCON)」から離脱した後に設立されました。
 こちらの記事によれば、“ギャバードの両親はこの組織で高位職を務め、ギャバードも幼少期からこの財団の中で育ち、バトラーに敬意を込めてグル・デブ(精神的指導者)と呼んだ。…元信者の相当数は、バトラーが「構成員の生活と人間関係を統制し、絶対的服従を求めた」として、この団体をカルト宗教集団と位置づけた。”という事です。
 冒頭の動画では、“ギャバード氏の複数の議会選挙運動に直接携わった、サイエンス・オブ・アイデンティティ財団(SIF)の元メンバーである内部告発者レベッカ・ソルツバーグ氏は、内部メール、共有文書、政策に関する発言要旨など、衝撃的な証拠をリークしました。資料からは衝撃的な事実が明らかになった。ギャバード氏の政治的立場、メディアでの発言、そして立法上の選択は、極右宗教団体の指導者である78歳のクリス・バトラーによって組織的に指示されていたのだ(40秒)。…元メンバーからのぞっとするような背景証言では、バトラーは「世界を支配する野望を公然といだいていた絶対的な独裁者だった」とされている。(3分37秒)”と言っています。
 クリス・バトラーと、彼の師であったバクティヴェーダンタ・スワミ・プラブパーダの顔を見れば、「なぜこれらの人物に人々が騙されるのか?」という気持ちがします。
(竹下雅敏)
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トゥルシー・ギャバード、秘密の教団指導者の操り人形だったことが完全に露呈!| APT Clips
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2026年の量子物理学が到達した衝撃的な結論「意識は脳の外側、空間そのものに広がっている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「あなたの意識は、脳の中だけにあるのではなく、体の外の空間にまで広がっている」という、2026年の量子物理学が示し始めた世界の正体を、元・量子物理の研究者の視点から徹底解説した動画です。とても面白い内容でお勧めです。宗教と物理学の境がなくなってきている感じがします。
 “2026年、世界的な脳科学者や物理学者がたどり着いたのは、「意識は脳の外側、空間そのものに広がっている」という衝撃的な結論です。私たちが「何もない」と思っている真空や空間には、実は宇宙誕生から続く無限のエネルギーが揺らぎ続けています。これを『ゼロポイントフィールド(ZPF)』と呼びます。ケプラー博士の「トレーズ理論」によれば、意識とは、脳がこのZPFと共鳴することで浮かび上がる現象なのです。脳の中にある「グルタミン酸」がアンテナとなり、空間に満ちた特定の周波数をキャッチします。つまり、脳は意識を生み出す「工場」ではなく、空間に広がる無限の情報から特定のチャンネルにピントを合わせる「ラジオの受信機」に過ぎなかったのです。”という事を、詳しく解説しています。
 ツイートをクリックすると、“ゼロポイントとは、すべての存在が、そこから生まれ、そこへ還る「空間が完全な静寂・無限のエネルギーをたたえた状態」のこと。私たちの物質世界(見える世界)は、このゼロポイントから一瞬一瞬「湧き上がる波」のようなもの。物質と意識は、どちらもゼロポイントから流れ出した異なるかたちの波で、物質は、エネルギーの濃密な集まり。意識は、より精妙な、自由な振動。”だとあります。
 古代ギリシアの哲学者タレスは、万物の根源(アルケー)を「水」と考え、存在する全てのものがそれから生成し、それへと消滅していくと唱えました。インド哲学のサーンキヤ学派のプラクリティ(根本原質)に相当する概念です。
 しかし、量子物理学の最前線の世界観にもタレスの思想にも、サーンキヤ学派における自性(プラクリティ)と対になる自己(プルシャ)の概念がありません。
(竹下雅敏)
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【閲覧注意】意識=ゼロポイントフィールド説|2026年最新の量子理論が明かす“意識”の正体
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アメリカとイランの戦闘終結に向けた覚書に双方が署名 〜 事実上、イランの完全勝利!|エプスタイン関連の資料を暴露することで、米国とイランの合意を妨害しようとするネタニヤフ

竹下雅敏氏からの情報です。
 TBSニュースによれば、アメリカとイランの戦闘終結に向けた覚書に、アメリカ側はトランプ大統領とバンス副大統領が、イラン側はガリバフ国会議長が署名した(8秒)ということです。
 正式な署名式は、6月19日にスイスで行われるようです。TBSニュースは、“トランプ大統領は19日に予定されるスイスでの署名式典を経て「ホルムズ海峡が完全に開放される」との認識を示しています。(49秒)”と報じています。
 「覚書では、米国とその同盟国は約3千億ドル(48兆円以上)の投資、240億ドル(3.8兆円以上)の資産凍結の解除(一部は交渉開始前の段階からすでに確保)、海上封鎖の解除、中東地域からの軍の撤退を行う。この際、イランはホルムズ海峡の支配権は維持する。」という内容のようです。事実上、イランの完全勝利といったところです。
 ミスパロさんのツイートには、“トランプ大統領はオバマ大統領が 2016年にイランに支払った17億ドルの和解金を「恥」「身代金」と猛攻撃しましたが…トランプ大統領自身がその176倍の額をイランに差し出そうとしている”とあります。
 このままで終わるはずがないことは、これまでの経緯からも明らかです。“続きはこちらから”のトッポさんの動画によれば、1977年から1987年までイスラエル参謀本部諜報局(アマン)に勤務していたアリ・ベン=メナシェ氏は、“ネタニヤフはそれ(米国とイランの和平合意)を妨害しようとするだろう。…トランプを含む米政府高官に対する、エプスタイン関連の資料を暴露する…これまで誰も見たことがない、新たな資料を公開する可能性がある。…両国が締結しようとしている合意そのものを破綻させる構えだ。”と話しています。
 これは非常に興味深いことなので、ぜひ公開してもらいたい。
(竹下雅敏)
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米イラン戦闘終結へ「覚書」に双方が署名 トランプ大統領「金曜日に海峡は完全に開放される」 ホルムズ海峡の通航料無料を明記か|TBS NEWS DIG
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ギャバード国家情報長官、世界30カ国・120カ所超の米国支援生物科学研究所の存在を公式に認める

竹下雅敏氏からの情報です。
 「がんと診断され闘病する夫を支えるため」との理由で、6月30日付で辞任を表明したトゥルシー・ギャバード国家情報長官ですが、“12日に動画声明で、海外にある米国関与の生物科学研究所に関する報告書の機密解除を発表しました(7分43秒)”。
 ただ、今回公開されたものは黒塗りとページの脱落により、全体の半分以下(10分6秒)だということです。
 その限られた範囲内でも十分に、これまで陰謀論で片付けられていたものが真実だったことが示されています。ギャバード国家情報長官は、世界30カ国、120カ所以上のアメリカ支援の生物科学研究所の存在を公式に認めました(10分20秒)。
 ウクライナだけで3分の1を占める40カ所以上の生物科学研究所が存在し、炭疽菌・鳥インフルエンザ・エボラ・ペスト・結核などの特に危険な病原体を扱っていた(10分40秒)ことが分かりました。
 “続きはこちらから”のRTの記事によれば、元CIA情報分析官のラリー・ジョンソン氏は、米国が資金提供する生物兵器研究所ネットワークの最終標的はロシアだった可能性があると語っているようです。
 2024年12月17日にウクライナによって暗殺されたイーゴリ・キリロフ中将は、“解放されたウクライナ領土で、我々は軍事生物学プログラムの実行阻止に成功した。そのため米国防総省は、ウクライナでの未完の研究を他地域へ移管せざるを得ない。現在、強い関心の対象となっているのがアフリカである。…コンゴ民主共和国シエラレオネカメルーン、そして南アフリカでの活動である。米国政府側の発注者は、米国防脅威削減局(DTRA)および国務省だ。実施中の研究目的を隠蔽するため、米国政府は外部の実行業者を利用している。「メタビオタ」「クイック・シルバー」「エコヘルス・アライアンス」のほか、計20超の業者や「ビッグ・ファーマ」の企業群だ。”と指摘していましたが、これらが事実であったことが証明されたわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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6.13 国家情報長官が爆弾投下を開始 ウクライナの生物化学研究所の実態 ハバナシンドロームの過去の諜報分析を撤回 ヤツの姿も…
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国防権限法(NDAA)第622条が進める米イスラエル情報統合 ~大統領の裁量を制約する機密共有義務

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月1日の記事で、2027年度国防権限法(NDAA)の第224条についてお伝えしました。この法案の目的は、「米・イスラエル間の防衛技術の研究、開発、試験、製造、統合、産業協力を拡大し加速すること」にあり、マージョリー・テイラー・グリーン氏は、「2027年国防権限法(NDAA)の第224条は、米軍とイスラエル軍を統合するものである。これこそが、外国政府による完全な支配というものであり、一発の銃弾も発射されていない。」とツイートしていました。
 ところが注目を集める224条とは別に、あまり気付かれていない622条があり、これは大統領にイスラエルとの機密共有を「義務付ける」法案だということです。
 “続きはこちらから”のツイートをご覧になると、アレックス・ジョーンズ氏は622条をイスラエルによるアメリカの「乗っ取り」と言っています。また、米国国防総省および複数の民間機関のコンサルタントを務める地政学アナリストのブランドン・J・ワイチャート氏は、「もしこの法案が可決されれば、将来の大統領は情報へのアクセスを制限する権限を失ってしまうでしょう。」と指摘しています。
 冒頭の金子吉友氏の動画では、この622条に関する詳しい解説があります。
“大統領に対して、国家情報長官を通じてイスラエルとの情報機密の共有を拡大し、強化させようと命じるものである(5分26秒)…その対象としてサイバー脅威であるとか、テロであるとか、制裁逃れ、ミサイル、ドローン、宇宙空間の監視。…全ての領域と言っても過言ではない情報ですね。これらの情報が対象となってくる(6分15秒)…もし、この情報の共有をやめたり、情報共有を一部しないといったような場合はどうなるかと言うと、大統領が特定の国家安全保障上の懸念を示した上で、15日以内に議会へ報告しなければならない。ですから、大統領独断で情報を公開しないとか、やめたりができないということです。(7分8秒)”と言っています。
 元米国家テロ対策センター所長のジョー・ケント氏は、“イスラエルは、もはや同盟国アメリカをスパイする必要すらないレベルで、アメリカの機密にアクセスできるようになっている(16分14秒)”と言っているとのことです。
(竹下雅敏)
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元CIAアナリストとホワイトハウス高官が暴露!!イスラエルの次の秘密計画ともう1つの気づかれていない条項「セクション622」
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