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[チャーリー・カーク銃撃事件]若者を親イスラエルに洗脳するために元々シオニスト資金で作られていた政治団体TPUSA ~チャーリー・カーク氏「私が暗殺されるなら、それはイスラエルだ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 「チャーリー・カーク銃撃事件」の真相が明らかになることはないでしょうが、時事ブログでは、“実行犯はタイラー・ロビンソン容疑者だが、暗殺の計画はイスラエル参謀本部諜報局(アマン)によるもの”との見解を9月13日の記事で出しています。
 2012年にチャーリー・カークとビル・モンゴメリーによって設立された「ターニングポイントUSA(TPUSA)」は、高校、大学における保守的な政治を擁護するアメリカの非営利団体です。
 “続きはこちらから”のJ Sato氏のツイートによれば、“政治団体TPUSAは、若者を親イスラエルに洗脳するために元々シオニスト資金で作られていた”とのことです。しかし、ガザの件でチャーリー・カーク氏がイスラエルに疑問を持ち始めると、“TPUSAに資金を提供していた多くの関係者を含む、ネタニヤフ氏の米国における裕福な同盟者たちから、激怒したテキストメッセージや電話の嵐に見舞われた。シオニスト系の寄付者たちはカーク氏を露骨に軽蔑し、事実上、従順に従うよう命じた”ということです。
 そして、チャーリー・カーク氏は「私が暗殺されるなら、それはイスラエルだ」と予言していたのです。
 冒頭の動画では、“1か月前、著名なメディアパーソナリティで政治評論家のハリソン・スミスは…ツイートしました。「名前は挙げませんがチャーリー・カークに近い人物から、チャーリーは、イスラエルに背いたら殺されると思っていると聞きました」(10分33秒)”と言っています。
(竹下雅敏)
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「チャーリー・カーク銃撃事件」を受けて、権力者が仕掛ける分断工作に乗せられてしまう人々 〜 分断工作に囚われてしまうと、巨大な象を見失ってしまう!

竹下雅敏氏からの情報です。
 「チャーリー・カーク銃撃事件」を受けて動画では、“カーク氏が殺されたことを喜ぶリベラルの動画が、XやTikTokなどで多数投稿されており…このような頭のトチ狂った人たちを、企業や政府がバシバシ首にしている…学校の先生や大学教授なども解雇されているという人も出てきており…完全に潮目が変わった感じがあります(20秒)。…このような社会の空気の変化と共に、トランプ政権も左派への容赦ない攻撃へと動き出しそうです。大統領次席補佐官のスティーブン・ミラー氏は、今回の事件を受けて、過激な左派の団体をどんな手を使ってでも解体するとメディアのインタビューで答えていました。トランプ氏もその具体例として、投資家のジョージ・ソロス氏が運営しているオープン・ソサエティ財団を挙げていましたので、こういった左派に資金援助をしていた組織への捜査や起訴、解体が行われていくのでしょう。(2分6秒)”と言っています。
 私もデイヴィッド・ロックフェラー死去の報道を知って喜びましたから、カーク氏が殺されたことを喜ぶリベラルの人たちの気持ちは分かります。
 しかし、陰謀について少しでも調べた人なら、デイヴィッド・ロックフェラーは法の上にいて、どのような罪を犯しても裁かれなかったことを知っています。一方、チャーリー・カーク氏は罪を犯していません。
 もちろん、チャーリー・カーク氏のことを深く調べていて、彼が死に値する犯罪者であることを突き止めていたというのであれば、カーク氏が殺されたことを喜ぶのは納得できます。しかし、現状はそうではないでしょう。単に考えの違う人の死を喜んでいるだけです。これは、非常に程度の低い精神状態です。
 同様に、こうした左派の人たちを企業や政府、大学などが解雇しているとすれば、同じレベルの異常性だと言えます。法を犯した人を解雇するなら分かりますが、この場合はそうではありません。
 私たちは、権力者が仕掛けるこうした分断工作に乗せられてはいけません。ShortShort Newsさんの動画で、キャサリン・オースティン・フィッツ氏は、“超富裕層対その他の構図で、ガザに関するあらゆる議論では、皆がイスラム教対キリスト教という構図で物事を捉えています。しかし、ガザで起きていること、ガザのウォータフロント開発計画を見ると、富豪のイスラム教徒と富豪のイスラエル人がガザのウォータフロント開発で一緒に儲ける計画なのです。…超富裕層対その他全員という構図をイスラム教対キリスト教にすり替えるなんて、まるで象を化粧ポーチに押し込めるようなものです。”と話しています。
 不思議なことに右派と左派、イスラム教とキリスト教といった分断工作に囚われてしまうと、巨大な象が見えなくなってしまうのです。“続きはこちらから”では、人々が姿を見失った巨大な象の群れのいくつかを示しています。
(竹下雅敏)
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【トランプの世界戦略】トランプの千年王国計画とは?
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政治活動家チャーリー・カーク氏銃撃死亡事件にまつわる数々の疑惑 ~事件前日、すでに『チャーリー・カーク銃撃事件:ユタバレー大学襲撃事件の包括的記録』というタイトルの書籍がAmazonで販売されていた!

竹下雅敏氏からの情報です。
 トランプ大統領に近い保守系の政治活動家チャーリー・カーク氏が、9月10日にアメリカ西部ユタ州の州立ユタバレー大学で講演中に銃撃され、死亡しました。
 「撃たれる直前に大規模銃撃と銃による暴力に関する聴衆からの質問を受けており、その後約200ヤード離れた所から飛んできた1発の銃弾に首を撃たれた」ということで、話が出来すぎています。
 事件の容疑者はユタ州在住のタイラー・ロビンソン(22歳)で、父親のマット・ロビンソン氏に犯行を自白していました。父親はワシントン郡保安局で27年間勤務した元警察官であり、すぐに当局に連絡したことで、事件から33時間後に身柄を拘束されました。
 この33という数字が疑惑を呼んでいます。最後のツイートの情報は決定的です。銃撃事件の前日の9月9日には、すでに『チャーリー・カーク銃撃事件:ユタバレー大学襲撃事件の包括的記録』というタイトルの書籍が、Amazonで販売されていたのです。
 書籍のリストはAmazonから削除されましたが、スクリーンショットを撮っていた人がいました。
 捜査当局は現時点では単独犯とみているわけですが、それはあり得ません。チャーリー・カーク氏は、「エプスタインがモサド、イスラエル機関、またはアメリカ情報機関によって作られたという証拠が…」と話していました。
 正確にはモサドではなく、イスラエル参謀本部諜報局(アマン)でした。櫻井ジャーナルによれば、「イツァク・シャミール首相の特別情報顧問を務めたこともあるアリ・ベンメナシェによると、エプスタインだけでなく彼と内縁関係にあったギスレイン・マクスウェル、そして彼女の父親であるミラー・グループのロバート・マクスウェルはいずれもアマンに所属していた。」ということです。
 「エプスタインの背後の闇」について言及したことが、暗殺の理由と考えられます。実行犯はタイラー・ロビンソン容疑者ですが、暗殺の計画はイスラエル参謀本部諜報局(アマン)によるものです。
 事前に暗殺計画を知っていた人物として、イスラエルのネタニヤフ首相は当然ですが、第2次ドナルド・トランプ内閣の「閣僚・閣僚級高官」の中でただ一人、ジョン・ラトクリフCIA長官がいました。こうした事柄は直感で簡単に分かります。
 ただ、チャーリー・カーク氏の暗殺は、ドナルド・トランプにとって都合がよいので、真相が解明されることはないでしょう。
(竹下雅敏)
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トランプ氏支持の保守系活動家チャーリー・カーク氏銃撃され死亡 “大統領選で貢献” 事件の背景に政治的分断か|TBS NEWS DIG
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誰かこの男が一人で行動し、チャーリー・カークの首に完璧な一撃を放ったと本気で信じている人いる?

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米上院公聴会でワクチン訴訟専門のアーロン・シリ弁護士が「ワクチン接種を受けた子どもは未接種の子どもに比べて慢性疾患が急増していることを示す研究」の隠蔽を暴露

 9月9日、米上院の国土安全保障・政府問題委員会で、ワクチン訴訟の専門家アーロン・シリ弁護士が発言し、「ワクチン接種を受けた子どもは未接種の子どもに比べて慢性疾患が急増していることを示す研究」があえて隠蔽されていたことを暴露しています。(発言内容はこちら
 デトロイトのヘンリー・フォード・ヘルスの感染症部門責任者であるマーカス・ゼルボス博士の研究チームが、2000年から2016年の間に登録された18,468人の子供を対象に、ワクチン接種を受けた出生コホートとワクチン接種を受けていない出生コホートを比較する大規模な研究を実施しました。マーカス・ゼルボス博士はモデルナの新型コロナワクチンなどの臨床試験を行なう「正当にワクチン推進派」で、ワクチン反対派を黙らせる機会になると研究を開始したそうです。この研究の分析の結果は衝撃的で、「ワクチン接種を受けた子供は、接種していない子供と比較して、 喘息の割合が4.29倍、 アトピー性疾患の割合が3.03倍、 自己免疫疾患の割合が5.96倍、 神経発達障害の割合が5.53倍で、 これには発達遅延の割合が3.28倍、 言語障害の割合が4.47倍が含まれていた。」「脳機能障害、ADHD、学習障害、知的障害、チックは、未接種のグループには1件も無かった。」「この研究の唯一の本当の問題は、なぜこの研究が発表されなかったのか、その発見が『ワクチンは安全である』という信念や政策に合致しなかったからだ。」ゼルボス博士は仕事を失いたくないと言い、ラモレタ博士は医師たちを不快にさせたくないと述べたそうです。
 アーロン・シリ弁護士は最後に「ワクチンに関して正しいこと、道徳的なこと、倫理的なことを行うことが、社会的・職業的な自殺行為を意味しなければ、私たちは今のような苦境に陥ることはなかったでしょう。この研究や同様の研究が実施され、医学雑誌に掲載されていれば、ワクチン被害から子供たちを守るために必要な最初の科学的措置が講じられていたはずです。子どもの半数以上が慢性疾患に苦しむ社会よりも、はるかに良い社会を実現できる。感染症による危害と、これらの製品による危害の両方から子どもを守ることができるのだ。」と述べていました。
(まのじ)
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日本のアフリカ移民政策の本当の狙い ~エボラパンデミックからのゲイツワクチン、そしてデジタルID導入

竹下雅敏氏からの情報です。
 8月20日から22日にかけて、横浜で第9回アフリカ開発会議(TICAD9)が開催され、国際協力機構(JICA/ジャイカ)山形県長井市をタンザニア、千葉県木更津市をナイジェリア、新潟県三条市をガーナ、愛媛県今治市をモザンビークの「ホームタウン」にそれぞれ認定しました。
 冒頭のツイートにあるように、アフリカからは「エボラ発生地近辺とHIV流行地近辺の国々」が選ばれています。「日本にアフリカから入国する際、エボラ出血熱やHIVの検査は義務付けられていません。」ということなので、“今度は日本でエボラパンデミックからのゲイツワクチンですかね?”という予測は自然なものだと言えるでしょう。
 早くも木更津にはアフリカ系とみえる人たちがきているらしく、“最近、コンビニにアフリカ系の人たちを見かけるようになった”というツイートがあります。
 「イングランドとウェールズにおける警察が記録したレイプ犯罪の件数」は、2002/03年の12,295件から2024/25年の71,667件まで約5.8倍に増えています。
 イギリスは防犯カメラが至る所に設置されるほど治安が悪化していますが、キア・スターマー首相は「不法移民対策としてデジタルID導入を検討」しています。
 左派グローバリストが移民を推進する理由は、不法移民対策としてデジタルIDを受け入れさせるためだと考えられます。トランプ支持者は、トランプがビル・ゲイツを逮捕してくれると思っているのかも知れませんが、J Sato氏のツイートをご覧になると、これが幻想だと分かります。
 大規模AI投資プロジェクト「スターゲート計画」は、デジタルIDを含む監視社会を加速させるものだからです。ビル・ゲイツはトランプの仲間であり、ゲイツ財団はワクチンパスポートとして機能する「マイクロニードルパッチインプラント」を用意していることが分かります。
 要するに、右と左の戦いは表向きのもので、どちらが勝利しても目的はAIによる監視社会なのです。
(竹下雅敏)
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ナイジェリア特別ビザ発給はデマ? エボラHIV流行国移民推進とビルゲイツの関係とは?
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