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2000年に機密解除されたCIAの報告書に「契約の箱」の発見を示唆する記述が見つかる ~1988年12月5日に超能力者の一人が「契約の箱」を視覚化

竹下雅敏氏からの情報です。
 3月26日のデイリー・メールの記事によると、2000年に機密解除されたCIAの報告書に「契約の箱」の発見を示唆する記述が見つかったということです。
 記事の内容は分かりにくく要領を得ませんが、実際に「契約の箱」が発見されたということではなく、1988年12月5日に超能力者の一人が「契約の箱」を視覚化したという話です。
 リモート・ビューイングとは、超感覚的知覚を用いて、遠隔地にあるものや隠されたもの、人、出来事を視覚化する技術のことです。1970年代から1994年まで、スタンフォード研究所(SRI)で施行された『スターゲイト・プロジェクト』は、軍事作戦に遠隔透視能力(リモート・ビューイング)を使用する超極秘計画でした。
 1980年代後半にCIAの関与のもと、国防情報局(DIA)で運営された米国政府の極秘プロジェクト『サン・ストリーク』はスターゲイト・プロジェクトをさらに発展させたものでした。このプログラムでは、訓練を受けた少数のリモートビューアーが採用され、座標や抽象的な指示を与えられ、ターゲットを「見る」ように指示されました。
 1988年12月5日に行われた実験で、特定の座標が与えられた遠隔透視者は透視を開始し、ターゲットが何であるかを伏せられていたにも拘らず、「契約の箱」と考えられる物体の描写を始めたということです。
 「ターゲットは木、金、銀で作られており、六翼の天使で飾られている」「ターゲットはエンティティ(存在)によって保護されており、現時点では、許可された者だけが開くことができる。この箱は、適切な時間になるまで開くことはできない」と語ったようです。
 キンバリー・ゴーグエンさんは、実際に「契約の箱」が開かれた際の体験を語っています。2024年3月22日配信の『契約の箱とゲートキーパープログラム|フリーメーソンは何故白と黒の市松模様を好むのか?』をご覧ください。
 キンバリーさんは、「契約の箱」は9つあり、“7つの「契約のマイナー・アーク」があり、2つの「契約のメジャー・アーク」があり、ゲートキーパーは近づくことができませんでした”と話しています。
 また、期限切れになったために「現在アークは機能していません。今ではかわいいコーヒーテーブルのようになっています」とも話しています。キンバリーさんの話が事実なら、「契約の箱」が発見されたとしても、貴重な骨董品としての価値しかなさそうです。
 しかし、トランプが純金のアーク(聖櫃)のレプリカをマール・ア・ラーゴに置いているということと、昨年トランプによって国防長官に指名されたピート・ヘグセスが、“エルサレムに第三神殿が再建されると心から信じていると宣言し、イスラエルによるヨルダン川西岸併合も求めた。トランプ大統領が政権を握れば、イスラエルは「必要なことをする」べきだと宣言した。”というのは気になります。
 こうしたタイミングで「契約の箱」の記事が出てくるのは、彼らが「エゼキエル戦争」を想定しているからとしか思えません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

※全文はツイッターをクリックしてご覧ください
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機密指定を解除されたCIAの極秘計画サン・ストリーク文書に「米国政府はリモートビューイングで失われたアークを発見した」と書かれてある
転載元)
2000年8月に機密指定を解除された CIA「サン・ストリーク計画」文書の表紙

cia.gov

ラスタファリ運動とリモートビューイングに引き戻されて

英デイリーメールで、ややおもしろい記事を見ました。

内容そのものは、旧約聖書に出てくる「契約の箱」についてのもので、これは、スティーブン・スピルバーグ監督のインディ・ジョーンズ・シリーズの最初の作品である「レイダース / 失われたアーク」で描かれて有名になったものでもあります。

契約の箱 - Wikipedia

契約の箱は、『旧約聖書』に記されている、十戒が刻まれた石板を収めた箱のことである。証の箱、掟の箱、聖櫃、約櫃、ソロモンのアークとも呼ばれる。

メール紙の記事は、機密解除された CIA 文書に、「行方が分かっていないとされている契約の箱を1988年に CIA が発見していた」ということが書かれているものなのですが、興味深いのは、「それをリモートビューイング(遠隔透視)で探り出した」とあることでした。

そして、何より興味深かったのは、「契約の箱はエチオピアにあることが突き止められた」ということなども含めて、ずいぶん過去に書いたいろいろな記事の内容を思い出させてくれるものでした。

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世界経済フォーラムに代表される左派グローバリストとトランプ政権に代表されるポピュリストの争い|中国に覇権を譲るつもりのないトランプ陣営|実力主義の政治体制により政治家の質が欧米とは異なり、ドローンやロボット技術に関して世界最先端を行く中国

竹下雅敏氏からの情報です。
 環境活動家がテスラを襲撃し、イーロン・マスクは「ニュースを見ていると、まるで世界が終わるような気分になるよ。テレビの前を通るたびにテスラが燃えている映像が目に入る。僕らの製品を買いたくない気持ちは分かるけど、だからって燃やす必要はないよね。やりすぎだ。異常だよ。異常な行動はやめてくれ」と言っています。
 トランプは「私は放火した容疑者たちをテロリストとみている。」と話し、FBIはテスラを標的とするテロリストの特定と逮捕に向けた特別チームを立ち上げたということです。
 イーロン・マスクがアメリカ合衆国国際開発庁(USAID)の実態を暴いてしまったので、頭に来ている連中が沢山いるということでしょう。
 元国務省職員で Foundation for Freedom Online(アメリカ人を守るインターネット検閲)のエグゼクティブ・ディレクターを務めるマイク・ベンツ氏は、“USAID がジョージ・ソロスの NGO に資金を送り、NGO がその資金を抗議活動の資金提供と訓練に使用している”と主張しています。
 どう見ても、世界経済フォーラム(WEF)に代表される左派グローバリストとトランプ政権に代表されるポピュリストが争っているように思えます。
 左派から転向したイーロン・マスクは現状について、「正直に言うと、自分がこんなことをしているとは信じられません。ただ、アメリカが破綻するのを見たくないだけです。」と言っています。トランプ陣営の人たちは、中国に覇権を譲るつもりはありません。しかし、アメリカの崩壊を食い止めるのは非常に困難です。腐敗しすぎているのです。
 こちらの『米国はスペインから独立? 米若者のトンデモ回答』をご覧になると、もはや米国に製造業を取り戻すというトランプの政策は手遅れだということがよく分かるでしょう。
 今日の記事で取り上げたツイートをご覧になると、すでに中国が随分と先に行っているのがよく分かります。冒頭の動画を見ると中国の政治体制は実力主義であり、ロシアと同様に政治家の質が欧米とは異なります。
 数学オリンピックで、“一位、中国240点、6人中国人。二位、米国222点、6人華人”という事実は、中国の教育水準がとても高いことを意味していると思います。
 二つ目のツイートの動画は、現実なのかCGなのかが私には分からないのですが、少なくともドローンやロボットの技術に関しては世界最先端を行っているようです。
 カンフーの技を披露するロボットがあるということは、既にロボット兵士の軍団が中国にはあると見て間違いない。5Gが整備されている環境なら、ロボット兵士がレーザー銃を使用して人民をコントロールできる可能性がある。
 私は、覇権とか支配と言った概念が好きではありません。日本は覇権争いから離れ、独自の世界観と立ち位置を国際社会の中で目指した方が良い。
(竹下雅敏)
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ケムトレイルは地球の気候に著しい温暖化の影響を及ぼしている / 小児性愛を社会が受け入れるように、ケムトレイルで精神を変える化学物質を人口密集地に散布している

竹下雅敏氏からの情報です。
 連邦航空局(FAA)、米国航空宇宙局(NASA)、米国海洋大気庁(NOAA)が新しい報告書『Contrails Research Roadmap 2025(飛行機雲研究ロードマップ2025)』を発表しました。
 この報告書の中で、長年「ケムトレイル」と呼ばれてきたものを、彼らは「コントレイル(飛行機雲)」と呼んでいます。ジェット機が空中に滞留する物質を散布し、天候を変化させ、地球の気温に影響を与えていること、この持続的な飛行機雲は「地球の気候に著しい温暖化の影響を及ぼしている」と述べています。
 また、2050年までに「日常的なシステム全体にわたるコントレイル管理」を行う計画が示されているということです。
 ロバート・F・ケネディ・ジュニアはケムトレイルに対して、「私たちはこの犯罪を阻止するつもりです」と宣言しています。トランプが大統領に就任してから、しばらくの間はケムトレイルがありませんでしたが、また再開されたようです。
 最後のツイートの動画では、“米国のスキャンダルが資金を枯渇させて以来、ケムトレイル作戦は暴走し始めています。ゲイツとソロスに結び付いたNGOによって資金提供されているオープンソサエティの現金が流れています。…そして、ゲイツ財団のインサイダーによると、彼らは私たちが話しているように、小児性愛の薬物を含むこれらの精神を変える化学物質で、人口密集地…に敷き詰めています。(6分22秒)”と話しています。
 内部告発者の女性は、“数年間、私はゲイツ財団の奥深くで働いていました。…私が見たものは永遠に私を悩ませるでしょう。…ケムトレイルは実在します。そして、グローバルエリートは、人類を服従させるために彼らを利用している。…公式の方針は地球工学でした。地球を冷やし、太陽を遮る。しかし、それは嘘でした。…認知を鈍らせるバリウム塩。ホルモンを破壊するストロンチウム。脳を炎症させるアルミニウム。…頭痛、吐き気、気分が悪くなり、気分が落ち込みます。…攻撃性が急上昇し、その後、性的衝動も高まります。…彼らはそのように設計したのです。エリートは、私たちが気を散らし、分裂し、原始的で、群れをなすことを望んでいます。(8分40秒)”と話しています。
 小児性愛を社会が受け入れるように、ケムトレイルで精神を変える化学物質を人口密集地に散布していると言っています。LGBTQ+への焦点の当て方を見ると、この説は単なる「陰謀論」ではないと言えるでしょう。
(竹下雅敏)
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JFKファイルがアメリカ国立公文書館のホームページで公開 ~CIAに勤務していたゲイリー・アンダーヒルが、JFK暗殺の責任はCIAにあると友人に漏らした後に遺体で発見 / 米軍基地内CIAから指令を受けた軍人が日米合同委員会を通じて日本を支配している

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドナルド・トランプ大統領は、JFKファイルの公開について「すべての文書が編集されずに公開される」と言っていましたが、3月18日にアメリカ国立公文書館のホームページで公開されました。
 予想されたことではありますが、“JFKファイルの複数ページには、CIAが「イスラエル」に関するあらゆる記述を削除するよう要求”していたということです。
 カシュ・パテルFBI長官は、「アメリカは目を覚まし、イスラエルを優先する必要がある。我々は、第一の同盟国であるイスラエルを必ず支援するつもりだ」と発言していました。
 こうした状況下で公開されたJFKファイルは、どの程度信頼できるものなのでしょうか。あまり期待しない方が良いでしょうが、“CIAがジョン・F・ケネディを暗殺した”という陰謀論は、JFKファイルの公開で周知されるようになるかもしれません。
 新たに公開されたJFKファイルには、CIAに勤務していたゲイリー・アンダーヒルが、JFK暗殺の責任はCIAにあると友人に漏らした後に遺体で発見された経緯が記されていました。
 「暗殺の翌日、ゲイリー・アンダーヒルは急いでワシントンを出発した。夜遅く、彼はニュージャージーの友人宅に現れた。彼は非常に動揺していた。」「CIA内の小さな派閥が暗殺の責任を負っていると彼は打ち明け、自分の命が危ないと恐れ、おそらく国を離れなければならないだろうと語った。」「それから6ヶ月も経たないうちに、アンダーヒルはワシントンのアパートで射殺されているのが発見された。検死官は自殺と判定した。
 “続きはこちらから”のツイートは日本に関する事柄です。ツイートの内容は陰謀論ですが、日本のCIAが米軍基地内にあること、米軍基地内CIAから指令を受けた軍人が、日米合同委員会を通じて日本を支配しているというのは事実ではないでしょうか。
(竹下雅敏)
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ケネディ元大統領暗殺 機密文書 トランプ政権が新たに公開(2025年3月19日)
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米国が世界の暗号通貨の中心地となるように計画しているトランプ大統領

竹下雅敏氏からの情報です。
 18分45秒でキンバリー・ゴーグエンさんは、トランプ大統領が計画している暗号通貨について、“大統領は、財務省に保管される予定の暗号通貨戦略準備金を設立するというアイデアを発表しました。舞台裏では、昨日ホワイトハウスでいくつかの大手暗号通貨プラットフォーム間の会議が行われました。それによると彼らは、すべてのプラットフォームとプラットフォーム資産をプールしたいと考えているようです。”と話しています。
 1月23日の大統領令『アメリカのリーダーシップの強化 デジタル金融テクノロジー』には、「合法的かつ正当なドル担保ステーブルコインの世界的な発展と成長を促進するための措置を通じ、米ドルの主権を促進し保護すること。」「ワーキンググループは、国家デジタル資産備蓄の潜在的な創設と維持を評価し、連邦政府が法執行活動を通じて合法的に押収した暗号通貨から派生した可能性のあるそのような備蓄を確立するための基準を提案するものとする。」と指示されていました。
 トランプ大統領は、トゥルースソーシャル3月3日の投稿で、“米国の暗号通貨準備金は、バイデン政権による何年にもわたる腐敗した攻撃の後、この重要な業界を高めるでしょう。これが、デジタル資産に関する私の大統領令が大統領作業部会に、XRP、SOL、ADAを含む暗号通貨戦略準備金を進めるよう指示した理由です。私は、米国が世界の暗号通貨の中心地となるようにします。私たちはアメリカを再び偉大にします!”と発表していました。
 デジタル資産に関する大統領作業部会のエグゼクティブディレクターであるボー・ハインズ氏は、“仮想通貨業界のリーダーたちを前に、米国政府が「可能な限り多くのビットコインを取得したい」と発言した”ということです。
 ビットコイン取得の財源ですが、“過小評価されている可能性がある米国の金(ゴールド)準備金の資産価格を改めて評価し、差額をビットコイン購入に充てるという方法”が提案されているようです。
 キンバリーさんは、“大手の暗号通貨プラットフォームが一堂に集められ、新しい量子システムについての話し合いが行われました。政府はこの新システムを導入し、それに暗号通貨プラットフォームを接続する計画を進めているのです。そして、これらのプラットフォーム上のウォレットにある暗号通貨を、財務省の資産として管理する方針だとされています。さらに、アメリカ政府の資産を担保に暗号通貨を裏付けるとも主張しています。ただし、そもそもアメリカ政府には実際の資産がほとんどないため、一体どこから調達するつもりなのかという疑問が浮かびます。(19分33秒)”と話しています。
 20分9秒~23分7秒のところをご覧になると、こうしたトランプ政権の計画は、上手くいきそうにないことが分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界の終焉?時間が停止した本当の理由は何だったのか?|1980年代に酷似する現在の世界情勢…それは一体何故か?|03/07/2025 UNN GIAレポート【要約】
配信元)
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トランプ大統領の戦略的暗号資産準備金とは?…設立の理由や運用方法、選ばれた5つのコインの特長など(海外)
引用元)
(前略)
暗号資産の戦略的備蓄とは?

戦略的備蓄とは、国が価値のある資源を備蓄することをいう。アメリカは石油が不足した場合に備えて戦略的に備蓄している。カナダはメープルシロップを、中国は豚肉を備蓄している。

暗号資産を備蓄するということは、連邦政府が一定量のトークンを保有することを意味する。アメリカ政府がフォートノックスに金(ゴールド)を保管しているようなことだ。

トランプが暗号資産の備蓄に取り組むわけ

トランプ大統領は、歴代大統領よりも暗号資産に対してかなり好意的だ。
(中略)
就任直後に、トランプは「暗号資産市場に関する大統領作業グループ」を設立する大統領令に署名し、犯罪者から押収した暗号資産などを使用して、この資産を備蓄する可能性についての検討を始めた。

トランプはまた、ベンチャーキャピタリストであり、ポッドキャスト「AllIn」の共同ホスト、そして元ペイパル(PayPal)の最高執行責任者であるデビッド・サックス(DavidSacks)を、AIおよび暗号資産担当の責任者に任命した。
(中略)

運用方法は?

トランプとそのチームは、戦略的備蓄の規模や資金調達方法、またそれがいつ実施されるかについて、具体的な情報をほとんど提供していない。

資金調達方法としては、法執行機関が押収した暗号資産を集めるか、財務省が連邦準備制度の利益やゴールドの備蓄を利用して暗号資産を公開市場で購入する形になるかもしれない。

管理は財務省の為替安定基金(ExchangeStabilizationFund)または専用の部門が担当する可能性がある。トークンはサイバー攻撃から守るためにコールドストレージに保管されるか、その他の方法で保護されるかもしれない。
(以下略)
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