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ローカル環境でもAIが使える「Copilot+PC」の脅威の性能 / 強制的にAIの監視下に置かれるAI搭載のMAC / OpenAIがNSAで大量監視を担当していた人物を雇う

竹下雅敏氏からの情報です。
 「Copilot(コパイロット)」はマイクロソフトが開発したAI(人工知能)アシスタント機能です。副操縦士の意味があります。マイクロソフトは5月20日にAI「Copilot」が搭載された新型パソコンを発表しました。
 この「Copilot+PC」は6月18日に発売される商品(51秒)で、“AI処理に特化したNPUというすごい性能のチップを搭載することで、お手元のパソコンで直接処理ができるようになった。ですからインターネットに接続してないローカルの環境でもAIが使えますし、ネットのラグがない分リアルタイムでAIが反応してくれるんですね。そしてインターネットを介さないということは、情報漏洩に対するリスクがドーンと下がるんですよ。(4分20秒)…処理能力もバッテリー持ちもMacBookを圧倒的に超えて、さらにはAIが使いたい放題。これはね、2024年にMACがこれを超えるような発表をしてこない限りは、今年はWindows一強の年になるんじゃないかな、と思っております。(15分28秒)”と解説しています。詳しい内容は動画をご覧ください。 
 アップルは6月11日に世界開発者会議(WWDC24)で「iOS18」を発表しました。
 “問題点はですね、今回追加となるAIは、今までのアップル製品にAI機能を追加するから使いたい人だけ使ってね、そういった感じではなくて、OSレベルでAIが組み込まれるので強制的に使用することになるんですね。(1分7秒)…これ、AIはスマホの中身全てが見えているということなんです。一般の方なら「便利だな~」で済むかもしれませんが、国家機密情報を管理する各国の要人とか、アメリカと仲の悪い国の関係者、そういった人たちはもうこれ絶対使っちゃだめですよね。(5分49秒)…もし皆さんが大企業の経営者だったと仮定するとですよ、自社でこのAI搭載のMAC使えますか? 強制的にAIの監視下に置かれるわけですので、会議の内容、取引先との情報、決算書など全てがAIから見えてしまいます。もちろんこれはね、ローカルでの範囲ですので、アップルは情報収集をしないと公言はしておりますが…イーロン・マスクがテスラ社内でアップル製品を禁止すると言った理由がすごくよく分かるんですよね。(8分20秒)”ということです。
 「洗濯とか皿洗いをするAIが欲しい、そしたら もの書いたり絵を描いたりする時間ができるから。でも、出てきたのは もの書いたり絵を描いたりするAI、そして私は洗濯とか皿洗いをし続ける。」というのは、今のAIの進化が人々の幸せのためではないことを暗示しているようです。
 “続きはこちらから”のエドワード・スノーデン氏のツイートをご覧ください。
 OpenAIは退役米陸軍大将で元 NSA 長官のポール・M・ナカソネ氏を取締役に任命したとのことです。
 Kim Dotcom氏は「OpenAIは、NSAで大量監視を担当していた人物を雇ったばかりです。彼は、米国の法律を回避するために、アメリカ人に対する違法な大量スパイ活動を英国の諜報機関に外注しました。」とツイートしています。
(竹下雅敏)
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【世界を変えるPC登場】AI搭載PCが凄すぎる!Copilot+PCを世界一わかりやすく徹底解説!【知らなきゃパソコン選びに失敗する?】
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IOS18登場!さらに『アップル製品に危険なAIが搭載予定』便利になる反面プライバシーは丸見えに!『これは大丈夫なのだろうか?』
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ロシア軍がカリブ海で原子力潜水艦による軍事演習、発端は米国防総省による「エイクタムス・ミサイル」のルガンスク攻撃 / 日米がミサイル共同生産へ

 6月10日キューバの首都ハバナ港に、ロシア軍の極超音速ミサイル「ジルコン」の運搬船、フリゲート艦「アドミラル・ゴルシュコフ」、巡航ミサイルと極超音速ミサイルの運搬船である原子力潜水艦「カザン」が到着しました。ハバナから米国沿岸までは180km、カリブ海で軍事演習を行うと伝えられ「キューバ危機の再来か」と緊張が高まっています。
 直接の発端は、6月7日ウクライナ軍がルガンスクの住宅街にミサイルを撃ち込んだこととされています。ニキータさんの解説によれば、使用されたのは米国製長距離ミサイル「エイタクムス(ATACMS)」で、これはウクライナの軍人が自ら飛行ミッションを行うことができる通常兵器と異なり、「高精度で長距離仕様の現代のハイテク兵器」で、この飛行ミッションは米国国防総省によって行われるものと判断されます。つまり、これまでの再三のロシア側の警告を無視してNATO側がレッドラインを超えたとみなされ、その対抗策としてカリブ海の演習に繋がりました。
 櫻井ジャーナルでは、バイデン政権が今年11月に予定されている大統領選挙を中止する企みで「アメリカ製兵器でロシア領の深奥部を攻撃する」可能性を指摘しています。
 6月10日、ラーム・エマニュエル駐日大使が「アメリカの軍事産業基盤が、我々が抱える戦略的課題と義務をすべて満たすことができないのは明らかだ」と語り、ミサイルの在庫を迅速に補充するために日本の助けが必要だと「支援の要請」をしました。アメリカはイスラエルへの軍事支援で武器不足の状況ですが、「同盟国」日本がその穴埋めを命じられました。アメリカを介して日本製の武器がどこに向かうのか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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原口一博議員と小泉進次郎議員のやりとりを取り上げた「秘密結社コヤミナティ」YouTubeがすでに55万回再生! ~ファウチ博士も武漢研究室流出説を「陰謀論ではない」と認めている

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、「UFO議連」設立総会の際に立憲民主党の原口一博議員は隣に座ったスンズロー君に「やっぱりアベさんが言ってた通り、(コロナワクチンは)生物兵器だった」と話していたことを紹介しました。
 この件を秘密結社コヤミナティさんが取り上げ、すでに55万回再生されています。コヤッキーさんは、“これ相当大問題になるはずなんやけど、全くメディアって放送しないよね(2分44秒)”と言っています。
 6月3日、アメリカ国立アレルギー感染症研究所前所長のアンソニー・ファウチ博士は下院新型コロナウイルス感染症特別小委員会の公聴会に出席し、新型コロナウイルス感染症パンデミックへの米国の対応について証言しました。
 動画の3分25秒で、『「米コロナ対策元トップは大量殺人罪で裁かれるべき」 社会的距離やマスク着用の科学的根拠は不明か 米議会』を中心に解説しています。
 2022年12月26日の記事で、“ここに提示された証拠は、SARS-COV2が、アンソニー・ファウチのNIH/NIAID(国立衛生研究所/国立アレルギー感染病研究所)の資金提供を受けた(NPO組織)エコヘルス・アライアンスが中国の武漢の研究室で実際に作製したことをはっきりと示している”とした報告書を紹介しました。
 先の記事では、こうした「武漢研究室流出説」に対するアンソニー・ファウチ博士の言葉「研究室から流出したという概念は、本質的に陰謀論ではないと思う。陰謀とは、特定の事実を歪曲することだ。私がCIAに行き、研究室からの流出について話すべきではないと口止めするようなことが陰謀だ」を取り上げています。
 ファウチ博士も武漢研究室流出説を「陰謀論ではない」と認めていることが分かります
 原口一博議員は、“「秘密結社コヤミナティ」YouTubeにまで取り上げられた、あの動画。「生物兵器」について正確に話そう”ということで、動画を上げています。
 昨日コメントしたように「やっぱりアベさんが言ってた通り、生物兵器だった」という所がヤバイわけです。「生物兵器」が問題なのではなく、「安倍晋三がワクチンを生物兵器だと言っていたのか?」が問題なのです。
 原口議員はわざと的を外しているのでしょうか? それとも何が問題なのかが分っていないのでしょうか。
(竹下雅敏)
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消される前に見てください。
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デボラ・バークス「アメリカ国内のすべての牛に毎週、鳥インフルエンザの検査をしなければならない」 ~「何もないところに病気、パンデミックを起こす邪悪な輩」

竹下雅敏氏からの情報です。
 デボラ・バークスは2020年2月27日から2021年1月20日まで、ドナルド・トランプ大統領の下でホワイトハウスのコロナウイルス対応コーディネーターを務めた人物です。
 冒頭の動画でデボラ・バークスは、“私たちは、どれだけの人が無症状で(COVIDに)感染したかを本当に確認するためのテストをしていません。(鳥インフルエンザは)毎週、牛をテストするべきです。集団PCRを行うことができます”と言っています。
 「火のないところに火事を起こす、何もないところに病気、パンデミックを起こす邪悪な輩」という書き込みがありましたが、同感です。
 この件に関して、In Deepさんが興味深い記事を書いていました。記事の冒頭にリンクがありますが、アメリカ疾病管理予防センター(CDC)の元所長であるロバート・レッドフィールド博士は「大学の研究室では、ウイルスを意図的に改変するバイオ実験を行っています。…これが、鳥インフルエンザの大パンデミックの原因になってしまう」と警告していました。
 主要メディアの報道内容から、“次のパンデミックはウイルスの機能獲得研究によって人間への感染力を高めた鳥インフルエンザの人工ウイルスだろう”と予想している人は沢山います。
 In Deepさんは、“最近の話題の中心は「牛」なんですね”ということで、先のデボラ・バークスの発言「アメリカ国内のすべての牛に毎週、鳥インフルエンザの検査をしなければならない」に注目したZeroHedgeの記事を紹介しています。
 そして、“鳥の場合は、鳥インフルエンザに1羽でも感染した場合、基本的に「その飼育場の全頭を処分」します。…2019 年には、中国で、アフリカ豚熱(豚コレラ)の感染による殺処分頭数が「1億頭」に上りました。…アメリカにいる牛の総数は4000万頭だそうですが…同様のことが起きても不思議ではない”と記しています。
 「何もないところに病気、パンデミックを起こす邪悪な輩」は、どうやらパンデミックと共に食糧危機も合わせて作り出そうとしているかのようです。
 こうした懸念に対してZeroHedgeは、“心配する必要はない。…大量の牛たちが殺処分されたとしても、ビル・ゲイツ氏はコオロギバーガーやフェイクミート(偽肉)をすぐに提供する用意がある”と結んでいます。
 「邪悪な輩」たちに一言。お前ら、こんなに分かりやすくていいのか? もうちょっと頭を使ったらどうなんだ。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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メキシコで鳥インフルエンザによる死者が出たことにより、いろいろと走り出す可能性。懸念されるのはアメリカの4000万頭の「牛すべてを検査すべき」だという声…
転載元)
(前略)
少し前に、アメリカ CDC の元所長が、「機能獲得研究により鳥インフルエンザの大パンデミックが起き得る可能性」について警告した記事を以下でご紹介しました。

(記事)元CDC所長の「鳥インフルエンザの機能獲得研究が大パンデミックを引き起こす可能性についての警告」にある一部の欺瞞と一部の真実
In Deep 2024年5月19日
(中略)
最近の話題の中心は「」なんですね。

牛で鳥インフルエンザの陽性のケースがわりと出ているということで、中には、「鳥インフルエンザに感染した牛の乳を飲んだ複数のネコたちが死亡」という報道もありました(翻訳記事)。

煽りも実際の懸念も含めて、混沌としてきている感じがあるのですが、こういうときには、必ず「ワクチン計画が平行して行われる」のが現在の世で、現状では次のようになっています。

  ・アメリカ保健福祉省が 480万回分の鳥インフルワクチンの生産を準備中(記事
・アメリカ政府がモデルナ社に対してmRNA鳥インフルエンザワクチンの資金を準備 (記事
(中略)
モデルナ社については、もういつでも生産に入ることのできる状態です。mRNAコロナワクチンで(クイズ)ノーベル賞を受賞したドリュー・ワイスマン博士と共同で研究をおこなったスコット・ヘンズリー博士という人は、以下のように述べていました。

mRNAワクチンの研究者、スコット・ヘンズリー博士

「パンデミックを引き起こす可能性のある新しいウイルス株の配列を解析してから数時間以内にmRNAワクチンの作成を開始できます


pennmedicine.org
(中略)
最近、鳥インフルエンザで、ついに「人間の死者」が出ました。家禽や他の動物を扱った経験はないメキシコの59歳の男性でした(ただ、WHO の声明によれば、もともと基礎疾患で非常に衰弱した状態だったようです)。

まず、このWHOの発表について取り上げていた米ゼロヘッジの記事をご紹介します。
(中略)

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既に破綻していると言って良いレベルのアメリカの社会 ~いずれ何らかの形で、こうした社会の矛盾が爆発する日が来る / In Deepさん『混乱の頂点が見られるのは、「2025年以降」(2025年を含む)ということになりそうだ』

竹下雅敏氏からの情報です。
 株式市場は「活況」を呈し、超富裕層はますます裕福になっていますが、庶民の生活は苦しくなっています。「2020年1月以来、米国の一般的な住宅の月々の住宅ローン支払額はほぼ2倍になっている。」ということなので、住宅ローン支払額に見合った給料の増加がなければ、いずれ生活できなくなります。
 動画では、アメリカ人の奥さんと幼稚園のお子さんが2人いる4人家族の男性の例を取り上げています。手取りは4000ドル(約62万円)だが、家賃が2LDKで2000ドル(約31万円)だということです。 
 “ハーバード大学共同住宅研究センターのレポートによると、アメリカ国内全体の賃借人の半数、約2240世帯が現在給料の30%以上を家賃・光熱費に費やしていることが判明しました。さらに家賃に収入の50%以上を費やしている深刻な費用負担に陥っているグループというのは、10世帯に3世帯の割合いる…3割もいるというのはかなり異常ですよね。(3分35秒)”と話しています。
 2LDKで家賃が31万円というのは狂っているように思えるのですが、“実はそのエリアでは最安値なんですね。これ以上安い家はないと言われるぐらい安い家には住んでいるんですよ。…これ以上賃料が安い場所っていうのも、もちろんありますけど、そうなってしまうとスラム街というか、一気に治安がガクンと悪くなってしまう…そのくらいアメリカ全体で家賃が高騰していて、豊かな人とそうでない人の格差は広がっています。(4分50秒)”ということです。
 アメリカで、『トレーラーハウス4人暮らし』をしている日本人の家族がいましたが、これは賢明な選択かも知れません。なお、トレーラーハウスの中は我が家よりも広いな、という印象でした。
 このようにアメリカの社会は既に破綻していると言って良いレベルです。富裕層の貪欲は計り知れず、留まる気配はありません。いずれ何らかの形で、こうした社会の矛盾が爆発する日が来ると考えられます。
 In Deepさんは、“混乱の頂点が見られるのは、「2025年以降」(2025年を含む)ということになりそうだ”と見ています。ブラックロック社の元ファンドマネージャー、エドワード・ダウド氏は「商業用不動産は問題モードに陥るでしょう。…今後12~24か月の間に、多くの銀行が破綻することになるでしょう。…大きなショックが、今後6~12か月以内に訪れるでしょう。それは避けられません。」と言っています。
 経済研究者兼未来学者のクリス・マーテンソン博士は「システム全体がメルトダウンする」ことを心配しています。そして、“金、銀、土地、そして基本的にすべての(明確な所有権のある)物理的資産を好んでおり、それが「大強奪」からあなたを守る”と考えています。
 私も似たような感覚を持っているため、ダーチャ方式を推奨しているのです。
 2022年9月28日に紹介したエドワード・ダウド氏のインタビュー記事で、氏は「カギになるのは、起きていることを知り、人々とのつながりを持ち、自分の味方になってくれる人を作るということです。…あなたと同じ考えを持った同志を持っておく必要があります。…いざという時、お金だけの関係は役に‍立ちません」と言っていました。
 キンバリーさんは頑張っていますが、今のところ一般の人々に直接お金を送金することは出来ていません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【アメリカのリアルな事情】富裕層の国外脱出が続出している!アメリカ移住をオススメしない5つの理由をお伝えします!
配信元)
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金融システム全体の崩壊の可能性を専門家たちの意見と「惑星配列」の観点から振り返ってみる
転載元)
(前略)
惑星の配列が、地球上の世相とか社会とか戦争とか、そのようなものに影響を与えると言い始めると、一般的にはオカルトだと見なされますけれど、ただ「物理的には」いろいろな影響を相互に与えます。
(中略)
太陽活動が、人間社会の暴力、革命、戦争、そして健康状態に関係していることについては、ずいぶんと書いてきたということがあります。
(中略)
パンデミックが宣言された 2020年3月は、「 1000年などの間に一度あるかないかというような天体の様相」でした。

2020年3月の春分前後に山羊座の後半で、火星、木星、土星、冥王星が大集合し(20世紀が始まって以来なかった)、しかも、そこに太陽系の公転周期が約 560年とされている準惑星「エリス」が、その 4つの惑星に対して、スクエア(90度に近い)と呼ばれる占星術上のアスペクトを取っていたときでした。

このような、場合によっては、1000年に 1度というどころではない稀な天体の様相が繰り広げられていたようなのです。そこで起きたのが 2020年3月のパンデミック宣言でした
(中略)
こういう天体の位置に関しての、ある専門家の方の話ですと、このような激しい状況が想定される座位は、少なくとも今年 2024年ではなく、2025年から 2026年に「起きやすい」という話をうかがったこともあります。

その専門家の方によりますと、今年 2024年に関しては、何らかの注意を要する期間は、以下のようになるとのことでした。もちろん、これらの天体の位置事象は、毎年あることですので、特別に変わったことではありません。

2024年6月中旬  火星と冥王星がスクエア
2024年11月初頭   火星と冥王星が衝(180度)
2024年末~2025年始  火星が逆行し冥王星と再び衝

そして、やはり本番というのか、混乱の頂点が見られるのは、「2025年以降」(2025年を含む)ということになりそうだとのことなのでした。
(中略)

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