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大西つねき氏が説くウクライナ侵攻を巡る金融経済 / 日本がアメリカの腰巾着として没落し外資の属国となることを回避できるか最後の岐路

読者の方からの情報です。
 ウクライナ侵攻を金融経済から説く大西つねき氏の動画を、読者の方からお知らせいただきました。4/10記事の苫米地英人氏の解説による「シン・金本位制(金準備担保型通貨制)」とも相通ずる、実体の裏付けのある通貨への移行と、今後、日本を襲う厳しい状況、そして最後のチャンスかもしれない打開策を提言されています。この動画の重要な部分はまさしくここですが、日本人の覚悟を問われたとも言えるシビアなものです。
 アメリカは史上空前の借金大国で、アメリカにある資源は労働力も含めてアメリカに所有権が無い状態です。つまりドルは事実上、裏付けのない通貨です。それに対してロシアは資源大国の上、ずっと経常黒字でルーブルには裏付けがしっかりある。今後、ルーブルの信用は上がることがあっても、ドルが上がることはない。この、紙屑同然のドルを世界一保有しているのが日本です。これは何を意味するかというと、アメリカと共に沈んでいく国だということで、今の円安の本当の理由はそこにあると見ています。
 日本が7年間のアベノミクスの間に10兆ドルもの対外資産を買い、その代わりに売った円で、日本の資産を外資に買われてしまっています。ドルが紙くずになった瞬間に、日本の資産は消えます。
 「もしも自分が政権の中枢にいたら、最後のドル高の今、日本の持っている対外資産を全て売りまくる、外国人投資家から国内資産を買い戻す」しかし、これまでそれを仄めかしただけで失脚させられ殺されてきたのが日本の政治家です。アメリカの腰巾着を続けて日本がこのまま惨めな属国に落ちていくのを、私たちは止められるか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ドル高とルーブルと金の話」@パイレーツラジオ2.0(Live配信2022/4/20)
配信元)


(6:40〜)
 時事が動く時は、金融市場(相場)も活発になる。
これまでは有事のドル買い、有事の円買いだった。
しばらく前から、金など現物が上がっている。
この背景を見る。

現代のお金というものは実体がない
「お金イコール借金」誰かの借金でお金の数字が生まれる
借金の縛りが信用を生む。
お金と借金は増え続ける仕組みだが、お金それ自体には実体がない、ただの数字。
(これが分からない人は、ぜひ、大西つねきの講演会に聞きにきて欲しい。)

増え続けるお金の価値が落ち、相対的に実体・金の価値が上がってきているのは当然

原油、鉱物資源、水源のある不動産、森林のある不動産など、実体のあるリソースも価値が上がってくる。
お金はただの数字なので、それを所有権に代える必要があるのが、現在の資本主義。


(13:20〜)
今ウクライナで起こっていることは、アメリカの利権を巡る戦いが実態
原油の採掘権、パイプラインなど実体を押さえるための陣取り合戦で、自由と独立の戦いなどではない。
アメリカはそもそも世界中から借金をしている国、借金大国だ
地球の資源を食い尽くすガン。
誰が貸しているのか。 日本、ドイツ、中国、香港などの資産国が債権国だ。
「ドル」が国際決済通貨だから信用があるとみなされる

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「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう?」 ~ドルの暴落となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう?」という非常に興味深いツイートです。
 3月7日の記事で、“ロシアは経済を救うために金本位制に移行することになり、ミハイル・ミシュスティン首相は、金への投資は良い方法であり、ドルやユーロに代わるものであると述べた”とのことでした。
 「アメリカが世界で唯一無比なパワー」をもつのは、何の裏付けもない「基軸通貨ドル」が国際取引には必要だという理由です。「基軸通貨ドル」は、米国の中央銀行にあたるFRB(米連邦準備制度理事会)を支配する者たちのパワーの源泉なのですが、ただの紙切れなのです。
 ロシアが金本位制に向けて舵を切ったことで、「不換紙幣でありながら基軸通貨と言う矛盾を抱えた米ドルが沈む」ことになります。“現在アメリカはインフレがたいへんですが、ドルの暴落”となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、「日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性は大きい」のです。
 “そのとき、欧米の政府は「ソリューション(解決策)」を提示します。あなたの生活と思考をコントロールできるデジタル通貨です。”という流れです。
 私の感覚では、世界経済フォーラム(WEF)のグレートリセットで導入される「デジタル通貨」は、これまでの「基軸通貨ドル」と同じく裏付けのない不換紙幣だと思います。しかし、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)を中心とする国々は「金本位制」であり、ロマーナ女王の発言を考慮すると、デジタル通貨と紙幣の両方が使えるらしい。
 もしもこの方向で進むなら欧米は没落、すなわちロスチャイルド家は終わりです。ただし、ロシア制裁に加担している日本は、一旦地獄を見ることになる可能性は否定できません。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
 
 
 


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米欧がロシアへの経済制裁を表明「SWIFT排除」「ロシア中央銀行への制限措置」〜 苫米地氏「影響は限定的、むしろグレートリセットの始まりに見える」

 「米欧がロシアへの経済的制裁を行うことで合意した」という報道がネット上に現れたタイミングで、Sho-Momo様からZeroHedgeの記事「EUと米国、『選択されたロシアの銀行』をSWIFTから追放し、ロシア中央銀行を制裁することに合意」の翻訳が届きました。国際銀行間の送金・決済システムSWIFTからロシアの「特定の銀行」を排除すること、さらに、その排除の影響を緩和させるようなロシア中央銀行の介入を制限する措置も課すと表明しています。しかしロシアのどの特定の銀行なのか、ロシア中央銀行への制限的措置がどのようなものになるか明らかではないため、その影響ははっきり示されていません。「大規模な銀行取引とドル化を引き起こし、急激な売り浴びせと外貨準備の流出、そしておそらく、ロシアの金融システムの完全な崩壊につながるだろう」と述べるエコノミストがある一方、苫米地英人氏のツイートが参考になりました。ロシアはかつてクリミア併合時にSWIFT排除の脅威にさらされたことから、ロシアと旧ソ連邦一部をカバーする決済システムSPFSを構築し、すでに稼働しています。さらに中国がSWIFTに対抗して稼働している国際決済システムCIPSがロシアの銀行を排除しなければ、国内外ともに中・長期的な影響は限定的ではないかと見ています。苫米地氏は、むしろロシアのSWIFT排除は「グレートリセットの始まりにも見える」と述べていました。2024年の日本の新札導入に合わせてタンス預金100兆円の「吐き出し」をさせ、預金封鎖の可能性をも示唆していました。
(まのじ)
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配信元)



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まもなく、ブラックロックやバンガードなどのファンドを含む金融テロ機構を通じて、すべてのものがこの一握りの富裕層の所有物となり、世界のすべての資源が急速に吸い上げられるだろうという計画

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画は極めて重要なので、時間のある方は1.5~2倍速ですべてご覧ください。
 5分23秒のところで、“例えば、テクノロジー業界で最大の企業は何かをWikipediaで調べて見ましょう。FacebookはWhatsAppとInstagramを所有しており、Twitterと合わせて世界で最も人気のある、ソーシャル・メディアプラットフォームを形成しています。アルファベットは、YouTubeやGmailなど、Googleのすべてのビジネスの親会社ですが、世界中のほとんどのスマートフォンやタブレットが搭載されている2つのOSのうちの1つであるAndroidの最大のスポンサーであり開発者でもあります。もう1つのOSはApple iOSです。最後に、他の3社にマイクロソフトを加えた場合、世界中のほとんどすべてのコンピュータ、タブレット、スマートフォンが依存しているソフトウェアを4社が製造していることがわかります。
 これらの企業の株式を最も多く保有しているのは誰かを見てみましょう。Facebookを見ると、80%以上の株式を機関投資家が所有していることがわかります。…ここでもトップは同じ投資家です。次にTwitterですが、Facebook、Instagramと合わせてトップ3を占めています。驚くべきことに、この会社も同じ投資家が所有していることがわかります。それはAppleでも同じですが、大きなライバルであるマイクロソフトにも同じ投資家がいます。
 テクノロジー業界を席巻し、私たちのコンピュータやテレビ、スマートフォン、家電製品を作っている他の企業を見ても、同じ大口投資家が株式の大半を所有しています。”と言っています。
 11分44秒では、“その機関投資家とは、先ほどお話したように、主に投資会社や銀行、保険会社などです。そして、その機関投資家にも株主が存在します。さて、一番すごいのは何でしょう? これらの機関投資家はお互いに株を持ち合っており、ピラミッドに例えられるような巨大なネットワークを形成しているのです。小さな機関投資家は大きな機関投資家に所有され、その機関投資家はさらに大きな機関投資家に所有されています。このピラミッドの頂点に位置するのは、もう何度も目にしたことのある2つの企業です。バンガードとブラックロックです。…ブルームバーグのレポートによると、専門家は、2028年までに両社が合わせて約20兆ドルの投資を管理し、その過程で地球上のほとんどすべてを所有することになると予想しています。”と言っています。
 このように地球上のほとんどすべてを所有することになると予想されるバンガードとブラックロックですが、記事によると、“バンガードはブラックロックの筆頭株主でもあり、バンガードは世界最古の富豪一族の多くと直接的なつながりがある。…この二つに関係する家系は、ロスチャイルド家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家である”とあります。イルミナティの13家とその周辺の家系です。
 つまり、ブラックサン(裏のイルミナティ)が、“あらゆるものを所有している”ということになり、“まもなく、ブラックロックやバンガードなどのファンドを含む金融テロ機構を通じて、すべてのものがこの一握りの富裕層の所有物となり、世界のすべての資源が急速に吸い上げられるだろう”という計画なのです。
 この計画のために、「パンデミック」を利用して、“多くの中小企業は永久に閉鎖を余儀なくされている”のです。彼らは、私たちからすべての財産を奪い取ろうとしているわけです。この計画がグレートリセットですが、彼らはパンデミック、気候変動、食糧危機、金融崩壊を利用して実現するつもりなのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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MONOPOLY - 世界は誰のもの?(日本語字幕 編集最終版)
配信元)
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ブラックロックとバンガードという2大資産運用会社は、ビッグファーマとメディアを両方所有している
引用元)
(前略)
ブラックロックとバンガードは現在、タイム・ワーナー、コムキャスト、ディズニー、ニューズ・コーポレーションの上位2社を所有している。この4つのメディア・コングロマリットが米国のメディアの90%以上を所有し、支配しているのだから、世界の出来事の報道がすべて同じプロパガンダを中心にしているのも納得がいく。
 
ほとんどの人は聞いたことがないが、ブラックロックとバンガードは経済の他の多くの面でも沈黙の独占的な所有者である。彼らは、2015年時点で合計9.1兆ドルの収入を持つ約1,600の米国企業の所有権を握っていると言われている。
 
ステート・ストリートを加えると、ブラックロックとバンガードはS&P500の全企業の90%近くにも出資している。バンガードはブラックロックの筆頭株主でもあり、バンガードは世界最古の富豪一族の多くと直接的なつながりがある。
(中略)
つまり、ブラックロックとバンガードは、あらゆるものを所有しているということであり、グレート・リセットに向けて、あらゆるものが一つの方向に動いていることが理解できる。
(中略)
次のビデオに詳細があります。


 ブラックロックについて聞いたことがない可能性は十分にあります。このアメリカの金融会社は、1988年に30年足らずで設立され、6.3兆ドル相当の資産を管理する「世界を所有する会社」に成長するでしょう。これらは、主に一般の人々の年金基金(教師、警察官、看護師など)の顧客に属する資産です。そして、それはほんの始まりに過ぎません。
 ブラックロックはまた、クライアントのリスク分析を実行するために、アラジンと呼ばれるソフトウエアプラットフォームを開発しました。銀行、保険会社、その他の重要な機関から機密データを受けとります。ブラックロックは、アラジンを通じて、さらに20兆ドル相当の金融資産の管理に関する洞察を持っています。
 ブラックロックはまた、エネルギー、石油、ガス、運輸、食品、そしてもちろん金融などの分野で、ヨーロッパの大手企業の多くに株式と議決権を持っています。同社は、公債の形で公債を保有しており、不動産の利害関係を持っています。
 そして、まだまだあります。ほら、私たちの岩はたくさんの帽子をかぶっています。投資家であることに加えて、それは監査人および顧問でもあります。政府と中央銀行は、「ブラックロックソリューション」と呼ばれるブラックロックの子会社を招待して、それらを監査し、銀行の管理と救済についてアドバイスを提供します。
 それでも同時に、ブラックロックは、これらの同じ銀行の主要株主であることがよくあります。言い換えれば、会社はしばしばテーブルの両側に座っています。ブラックロックソリューションは、ブラックロック自体にとって価値のある機密情報への特権アクセスを取得します。これは利益相反を構成しますか? 「いいえ」とブラックロックは述べ、同社は異なる子会社に「チャイニーズウォール」を設立したと主張しています。
 2018年1月、ブラックロックの創設者兼会長であるラリーフィンクは、ブラックロックが投資している企業のすべてのCEOに、財務実績を提供し、「社会に積極的に貢献する」以上のことを行うよう求める手紙を送りました。つまり、ブラックロックは世界を所有しているだけでなく、それを保存したいのでしょうか。

実は、ブラックロックとバンガードは同じもので、バンガードはブラックロックの筆頭株主である。この二つに関係する家系は、ロスチャイルド家、ブッシュ家、英国王室、デュポン家、ヴァンダービルト家、ロックフェラー家である。
 
これらの家系はすべて、何世紀にもわたって新世界秩序を推進してきた。そして、世界の金融システムの破壊、すべての不動産の食い潰し、最終的には私有財産の完全廃止を通じて、その目標を達成しようとしているように見えるのである。
 
まもなく、ブラックロックやバンガードなどのファンドを含む金融テロ機構を通じて、すべてのものがこの一握りの富裕層の所有物となり、世界のすべての資源が急速に吸い上げられるだろう。
(中略)
昨年を通して見てきたように、中国ウィルスの「パンデミック」は世界経済に最後のとどめを刺すのに必要な手段であった。多くの中小企業は永久に閉鎖を余儀なくされ、一方、ブラックロックとバンガードが所有する大企業はかつてないほど繁栄した。
 
これは偶然ではなく、世界の残りの資源を奪い、エリートの支配下に置くための手段として、かなり前に計画されたプランデミック・アジェンダに組み込まれていたのである。
(以下略)

世界規模の危機やパンデミックは事前にウォーゲーム(シミュレーション)を行なっている / 12月9日イスラエルで大規模サイバーセキュリティ攻撃のシミュレーション 〜 市民が偽旗に気づき、別の道を選択する時

読者の方からの情報です。
 みなさまご承知の通り、グレートリセット勢力は、Covid危機、変異株危機、ワクチン接種強制、ワクチンパスポート所持者と未所持者の差別化、全人類のデジタルIDの付与、ベーシックインカムの導入、AI導入による失職、そして、中央政府のデジタル通貨による新たな金融システムの稼働を目指しています。ニューノーマル社会ではコンプライアンス遵守を強制され、パスポート非所持者はグレートリセット後の社会には入れず、社会信用を失い資格も剥奪され、遺伝子ワクチンで遺伝子改変された人々はトランスヒューマンとなり特許取得権者の資産・所有物となり、リアルタイムで所在地や心身状態を監視されて生きる新奴隷制社会の中で生きるように計画されているようです。

その前の段階として、現在、気候異変、サイバーアタックによる金融危機をウォーゲーム(シミュレーション)を行い、実行段階に入っているようです。

SOTN(State of the Nation)の記事にあるように、これらは、すべて偽旗で、同じパターンを臆面もなく続けています。

世界規模の危機やパンデミックは、綿密に事前計画されたもので、開始時期が迫ると、危機が迫っていると発表し、数ヶ月・数週間前になると世界経済フォーラムその他で世界規模の企業連携を呼びかけ、政治・軍事・企業・大学・非営利法人などが協同でウオーゲーム(シミュレーション)を行い、その数週間後に世界的危機が起こる、という同じパターンが続いています。

そこには、「利益と統制強化(支配)」という2つの共通目的があり、それを契機に「大企業は飛躍的に利益を上げる一方で、大衆からは富が奪われ」統制強化が進行するとしています。

最近では、「2021年12月9日、イスラエルで、世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃をテーマに、他の9つの国、世界銀行、そして国際通貨基金(IMF)とエルサレムの財務省とともに、シミュレーションが行われました。

「また、今年3月、世界経済フォーラムでも世界経済のグレートリセットに導かれる金融サイバー攻撃のシミュレーションが行われ」ました。記事では、「歴史を振り返ると、これはまさに、本来、あるべきでない権力者が、終わりのない偽旗のために訓練し、準備する方法だ 」としています。

世界経済のグレートリセットに導かれる金融サイバー攻撃のシミュレーションである世界経済フォーラムの「サイバーポリゴン」については、時事ブログで取り上げられていますが、この時期の計画から明らかにズレており、混乱が見られるようです。

また、COVIDについても、同じくイスラエルで、「変異株が”発見”される数週間前に、”Omega”と名付けられたCOVIDウイルスの致命的な変異株の出現に備えて、世界初の”ウォーゲーム”シミュレーションを行った。そのわずか2週間後(11月26日)に、COVIDオミクロン変異株の出現のせいで、非常事態に陥りかけていることが発表」された。

COVIDパンデミック開始前に戻ると、同じパターンが見えます:

「中国がCOVID-19パンデミックを発表する、2カ月前に、政府関係者とビジネスリーダーは、ニューヨークで会合を開き、ブラジルで発生した新型コロナウイルスが18カ月で6500万人の死者を出したという想定のシミュレーション「イベント201」を行った。ジョンズ・ホプキンス・センター・フォー・ヘルス・セキュリティが、世界経済フォーラムやビル&メリンダ・ゲイツ財団とともに開催された。」

「イベント201とCOVIDの変異株を含む、この”ウォーゲーム・エクササイズ”は、これらのイベントが実際に起こる直前に行われた。イベント201は、COVIDの発生が権力者による計画的なイベントであると多くの人々に思わせた。主流メディアや「ファクトチェッカー」は、これを偽ニュースであり、「陰謀論 」であると主張しました。

COVIDでも同じようなことが起きているのではないだろうか? 今回の事件では、私たちの権利や自由が極端に制限され、将来的にいつでも援用できる前例が作られている。」

「権威主義が蔓延し、有事法制が急増し、私たちが権利を犠牲にすればするほど、自由度が低い世界に転落するのを食い止める我々の能力も犠牲になってゆくのです。コロナウイルスの第1波、この第2波、第16波が長い間忘れ去られる記憶となったとき、これらの我々の能力は無くなっていると、あなたは本当に信じていますか?」 - NSA内部告発者、エドワード・スノーデン(VICE)

「今後、世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃でも、同じようなことが繰り返されるのだろうか? 我々は、今までとは、違う道を歩む必要がある。政府の指示を待つのではなく、市民が草の根運動を起こし、社会の認識や対話のあり方に責任を持つようになることだ。これは、人々が会話の状態、感覚の作り方、そして自分自身の全体的な状態を変えることを選択したときに起こることだ。」としています。

表面上では、このように、グレートリセットの計画者の目論見通りに、搾取しながら統制強化し、ビッグファーマやビッグテックは空前の利益を上げ、大衆は茹でガエルのように脳を麻痺させられ奴隷化されながら、気がつくと、自由が無い世界に転落するのを食い止める能力すら失ってゆくかに見えます。

しかし、竹下氏の2021/11/29の記事では「果たしてこうしたグローバリストの思惑が実現するかということですが、アメリカの現状やカナダのロマーナ女王の出現を見ても、失敗が確定していると思います。グローバリストの命令に従う秘密結社の上層部、政治家などが次々に粛清されていく様子を、私は「波動」から確認しています。こうした事は、キンバリー・ゴーグエンさんの情報にあるように、ブラック・ロッジが解体されたことで急速に進んでいるのです」とあります。

このような偽旗パターンを認識して、年末そして来年にかけては、冬場にかけて免疫力を高め、基本的な感染症対策、コロナワクチン拒否、ワクチンシェディング対策、残存勢力による直近に計画されている世界の金融システムに対する大規模なサイバーセキュリティ攻撃への対策(必要な現金を手元に置くなど)、天体異変や気象変動を装う地震・台風・ハリケーン・水害その他の災害をも想定して、家の中の地震対策、食料備蓄、道路・避難経路・電気・水道・下水道・ガス・交通機関などのライフライン代替点検をしておくことも必要と思われます。

シャンティフーラさんで推薦されているように、個人レベルでは、何があっても良いように備蓄し、万全の準備をすることで安心が得られる。不要な外出や儀礼的な付き合いは避けて”明るく引きこもり”、ガヤトリーマントラを祈り、野心を持たず、できれば人口密度が低い地域で自然とともに心穏やかに暮らし、完全な自給自足は普通は難しいのでキッチンガーデンやベランダガーデンなどを作って最小限の半自給自足を行い、シンプルライフやスローライフ、あまり持たない暮らし(ミニマルライフ)のようなライフスタイルで、夫婦・家族のコミュニケーションを良く取って、いつ死んでも悔いがないように、心を平安に暮らしてゆきたいものです。
(Sho-Momo)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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金融システムへのサイバー攻撃で模擬実験、10カ国・IMFが参加
引用元)
(前略)
[エルサレム 9日 ロイター] - 国際通貨基金(IMF)などの国際金融機関やイスラエルや米国など10カ国が、世界の金融システムを狙った大規模なサイバー攻撃のシミュレーションを行った。金融市場や銀行への被害を最小限に抑えるため協力体制を強化する狙い

イスラエル財務省が昨年から計画していた「ウォーゲーム」と呼ぶ今回のシミュレーションは、10日間行われた。

今回のシミュレーションは、「高度な」プレーヤーが引き起こした想定で、世界の外国為替や債券市場、流動性、輸出入取引などに影響を与えるさまざまな攻撃が行われた

イスラエル政府高官は、大企業を狙ったサイバー攻撃が多発していることから、このような脅威が起こり得ると説明。現在のサイバーセキュリティーは必ずしも十分に強固ではなく、国際的な協力があらゆる被害を食い止める唯一の方法だと述べた。

今回の取り組みには、イスラエル、米国、英国、アラブ首長国連邦(UAE)、オーストリア、スイス、ドイツ、イタリア、オランダ、タイの財務省高官のほか、IMFおよび世界銀行、国際決済銀行(BIS)の代表者が参加。ビデオ会議形式で行われた。

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