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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第26話 ― 政府紙幣

 「覆水盆に帰らず」。コロナからの「復興」が盛んに喧伝されています。復興とは以前の状態に戻すこと、しかし時を戻すことは不可能。第一、コロナ前の日本に戻す? 政・官・民・マスコミが完全腐敗し機能不全を起こし、消費増税の大不況でGDPが大きく落ち込んだ日本、既にそうなっていた日本へ復興? 私達は前に向かって進んでいく以外にありません。コロナをくぐり抜けて、まともで豊かな日本を築く方向にです。
 そのための方策はあるか?といえばあります。というか、これ以外にない方策が政府通貨発行権の活用です。
 政府通貨❓ 現在の日本のお金が全て政府通貨だと思いこんでおられる方のほうが大多数に思えます。違います。貨幣、つまり100円玉等のコイン全ては確かに政府通貨です。しかし1000円札など紙幣は全て日本銀行券です。紙幣は政府通貨ではなく、紙幣発行権は実質として政府は日本銀行に奪われているのです。
 根本的には、この政府紙幣発行の権限を取り戻し、活用する以外には現在の日本の窮状脱出の術はないでしょう。山本太郎氏とその周辺はこのことを熟知されているでしょう。
 政府紙幣といえば、米国ではリンカーンのグリーンバックスです。外伝47に記していますが、政府紙幣が発行されると、
「政府は何ら費用を負担することなく資金を供給できることになる。それで負債はきれいさっぱりと完済される。そして商取引を維持するのに必要な金のすべてが確保されるのだ。
そうなれば世界の文明社会の歴史の中で前例がないほど裕福な政府となる」
のです。
 しかし政府紙幣の発行の絶対条件があります。政府への民衆の信用です。それには政府がすべての公的情報を全て透明にオープンに、特に金融経済は完全ガラス張りにするのが絶対条件となります。従って現在のウソと隠蔽しかない政府の退場が、政府紙幣発行への絶対的に必要な道筋になります。
 また、政府紙幣発行の根拠として、実は日本では既に政府紙幣が発行されたことがあるのです。「太政官札(だじょうかんさつ)」といいます。発行した主体者は三岡八郎(由利公正)です。
 彼は画期的な思想を有していて、(政府通貨発行のための)「国富」とは国民の労働力の結集(つまりGDP)であり、経済とは「蓄財」するものではなく「循環」させるものだ、としたのです。
 この思想は映像配信・家族の絆 〜夫婦(90)の中で語られていることと同じなのです。
(seiryuu)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第26話 ― 政府紙幣



三岡八郎(由利公正)という人物 〜坂本龍馬の刎頸の友


「箱コネマン」さんのツイートのプロフィールには次のようにあります。

坂本龍馬は由利公正の明治政府紙幣「太政官札」発行の黒幕として、後に民営会社「日本銀行」の大株主となるロスチャイルド家(兵器会社ジャーディンマセソン商会、グラバー商会を傘下)に暗殺されたなど、史実を暴露するぜ!


坂本龍馬は言わずと知れた維新の最英傑ですが、由利公正を知っている方は少ないと思います。ところが、実は坂本龍馬が暗殺される少し前、坂本龍馬が越前藩(福井)の宿で昼夜を問わずに、今後の日本の行方に関して熱心に会話と議論を交わした相手が三岡八郎、後の由利公正なのです。


ウィキペディアの「坂本龍馬」の記事に次のようにある通りです。

後藤象二郎の依頼で、慶応3(1868)年10月24日に山内容堂の書状を持って越前へ出向き、松平春嶽の上京を促して三岡八郎(由利公正)と会談したあと、11月5日に帰京した。帰京直後に三岡の新政府入りを推薦する後藤象二郎宛ての手紙「越行の記」を記し、さらに11月10日には福井藩士・中根雪江宛てに三岡を出仕させるよう懇願する手紙を記している。

龍馬が暗殺されたのは、この「三岡八郎を新政府の要職に!」という懇願の手紙を出した5日後の11月15日(旧暦)のことです。龍馬の懇願もあり、三岡八郎(由利公正)は参与として、つまり官僚のトップとして明治新政府の財政を担当することになります。龍馬が惚れ込んだ三岡八郎(由利公正)は福井藩の財政を興隆させた文武両道の人物のようです。

江戸後期から末期、ほとんどの藩は財政的に激しい疲弊状態にありました。福井藩も同様です。その中で三岡八郎(由利公正)は藩の財政再建をかけて殖産興業を、より具体的には養蚕興業に取り組みます。その絹糸の貿易を外国と行い収益をあげ、福井藩は財政的には最も裕福な藩となります。

実際に勝海舟が神戸海軍操練所を設立する当たっては、「海舟は塾の資金調達のため龍馬を越前(福井)へ派遣、以前から親交のあった越前福井藩主松平春嶽から5千両を借りることに成功しました。」(日本銀行 高知支店HP)とのことです。

また慶応4(1868)年3月14日、天皇が天地の神々に誓うという形式で宣布された明治新政府の基本方針が五箇条の御誓文ですが、この明治新政府を船出させた五箇条の御誓文の原文が三岡八郎(由利公正)が起案した「議事之体大意(ぎじのていたいい)」五箇条です。


更にこの「議事之体大意」五箇条の基にあったのが龍馬の「船中八策」であり、「議事之体大意」は明治新政府を起動させるため、三岡八郎と坂本龍馬で練られた案だったようでもあります。坂本龍馬と三岡八郎は「刎頸の友」とも表現できる関係だったでしょう。

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[東京都知事選] 山本太郎候補の「総額15兆円の都債発行」への批判に先手を打って答える大西つねき氏 〜 「借金はダメ」という間違った財源論の思い込みを解く

 7月5日に東京都知事選挙が行われます。
れいわ新選組の山本太郎候補は、公約に「総額15兆円の都債発行」を掲げています。これまで時事ブログで多く取り上げてきた金融システムの問題や、これからの経済のあり方を知る方々にとっては違和感のない訴えだと思われます。しかし、旧来の金融システムの枠内で考える人々にとっては、非常識、奇抜なことをぶち上げて人目を引く詐欺のように映ってしまうようです。
 大西つねき氏は、冒頭で「れいわ新選組だから応援するというだけでなく、この都知事選をきっかけに多くの人にお金の仕組みを理解してほしい。きっと都知事選の見え方が変わる」「多くの人々の生活の困難を解決する突破口が東京都になる」その可能性を語っています。大変わかりやすく、例えば「15兆円もの都債を誰が買うのか?」との予想質問への回答など、実に説得力にあふれ、ニヤリとしてしまいます。
経済全体のレベルでは「借金はダメ」「借金は返すべき」という思い込みは間違い。むしろ東京都のような優良自治体は都民を豊かにするために「借金をすべきだ」という理由を解説されています。
 今の金融システムは必ず終わります。終わらなければ地球が破壊されます。いかに速やかに変えられるか、それはいかに多くの人々が今、どんな牢獄システムの中にいるかに気づくことが鍵になります。
 山本太郎を気に入らないという方も、多くの人々を救う提案だという前提で偏見なく視聴していただければ良いなと思いました。

[追記]
6/27(土)16:00から知事選候補者の討論会があり、まさに「15兆円」について小野候補から質問されました。山本候補からは東京都の優良性、そして今は100年に一度の緊急事態であることも考慮した断固たる回答がありました。
必見。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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山本太郎都知事候補の15兆円都債発行を批判する前に知って欲しいお金の真実:大西つねきが徹底解説
配信元)


0:20〜
 山本太郎代表の立候補で一番注目されるであろう政策は「15兆円の都債発行」とそれによる財政出動という、大胆な提言。前代未聞だ。おそらく「未来へのツケ」など常識的な批判がくると思われるが、この機会に「お金の仕組みの真実」を理解してほしい。そうすれば山本太郎の政策の意義がわかる。
ビッグピクチャーを見てほしい。東京都だけでなく日本全体の生きづらさの解決に繋がる。世界的な変化の根本を知ってほしい。

3:35〜
 多くの人が古い「思い込み」にとらわれている
「借金は返さなければならない」と言う思い込み。確かに個人レベル、企業レベルでは、当たり前だ。
しかし「本当は借金は返してはいけない

経済全体のレベルで見た場合、全員が借金を返してしまうとお金は消える(お金は死ぬ)仕組み
とりわけ今は政府の借金は返してはいけない。
今、政府借金を今返すと大変なことになる。政府の財政と一般家庭の財政と一緒にしてはいけない。

地方財政は、これまで一般家庭と同じ限られたお財布の中でやると考えられてきた。それがこれまでの常識だった。地方債など誰も考えなかった。
15兆円の都債発行などできるのか

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20/03/23 フルフォード情報英語版:ブルー・ビーム計画が全速力で邁進中。ご着席の上、フェイクなハルマゲドンのショーをお楽しみあれ

 フルフォード氏は、パンデミック自体はフェイクだとの立場です。ただし、5Gによる複合効果には警鐘を鳴らしており、この記事の後に「東京で3月末に5Gが開始されることになった」と短い投稿をされています。
 そして少し後に再度確かめようとすると、5G情報がどこにも見当たりません。今回の週刊リポートも月曜日に予定通りアップされず、サイト自体がダウンしていましたし、東京5Gがフルフォード氏側の判断による取り下げなのか、カバールによる攻撃なのかは不明なものの、不気味です。
 とはいえ、全体としてはカバールが劣勢みたいなのでひと安心。その中で世界的な電磁波攻撃と経済崩壊は要警戒です。
 今回の締めくくりはニューエイジの5次元上昇っぽいですが、その前の野生動物が街を闊歩している話題は面白いです。地球が人間だけでなく、生き物の楽園となる日は間近だということでしょうか。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ブルー・ビーム計画が全速力で邁進中。ご着席の上、フェイクなハルマゲドンのショーをお楽しみあれ
投稿者:フルフォード

パンデミックの恐怖劇場が上映中


欧米で展開中のフェイクな終末シナリオは、間もなく更に幻想的なものとなるだろうから、腰を下ろしてショーを楽しんで頂きたい。時折、怖く見えるところも出てくるかもしれないが、その真の目的はより良い世界を作ること。「我々は上映時間が20箇月だと考えています」、とヨーロッパ王族筋の一人は言う。これまでのところ、30箇国以上、10億人がショーの一環として封鎖状態に置かれた。

しかしながら、それと同時に複数の秘境的な情報源からは、何千年と猛威を振るってきた極めてリアルな戦いが終わりを迎えようとしている、とも我々は聞かされている。もし人類が勝利すれば、惑星地球に対する隔離状態は解かれ、人類が宇宙へと出ていくことが許されるようになる、というのが一神教を支配している複数の家系内からの情報だ。

ただしこれが可能となる前に、旧い金融支配網は崩壊せねばならない。ということは、【まずは】混乱と困難が待ち受けているということだ。これは特に欧米に関して当てはまることで、何故なら世界の残りの国々はハザールマフィアに貢ぎ物を捧げるのを止めているから、とアジアの秘密結社筋は言う。

金融システムに何が起こるのかを見る前に、ブルー・ビーム計画による現在宣伝中のフェイクな終末ショーの一部を覗いてみよう。P3フリーメイソンが以下の画像と動画を先週私に送ってきた。

1つめは、オーストリアの教会の上空に現れた悪魔の角


この悪魔は、その次にペルシャ湾にも表れた。


動画は、スペインの教会の屋根に現れた悪魔だ。短縮版は、こちらで視聴可能である:

動画はシャンティ・フーラが挿入

クリック数回【の検索】で、我々にはP3が送ってきたものをチェック出来た。そして判明したのは:

NASAによると、最初の写真は2003年に起こった部分日食だった。ニュース報道によると、2つめは2020年1月7日の部分日食らしい。

【この検索結果の方が正しい】かもしれないが、だとしてもP3が上空にこういったホログラムを投影するテクノロジーを有していることも確かだ。2009年、彼らの元を私が訪れた際に実演してみせた【のだから】。

【3つめの動画の】教会屋根にいたガーゴイルだか悪魔だかは、どうやらスペインの十代の若者が自宅のコンピューターで作成したものだと分かった。以下の6分間の動画で、どのようにパラレルワールドがネット上で作り出せるかを正確に説明してくれている。
https://www.qhubocali.com/virales/video-demonio-en-la-azotea-el-video-viral-que-aterroriza-a-internet/

動画はシャンティ・フーラが挿入

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現状は「生き残れるか」というレベルの問題!〜「パンデミック・マーケット」の影響により“約20兆円もの史上最大の損失”が生じている可能性が高いGPIF!近い将来、完全に年金は破綻する!

竹下雅敏氏からの情報です。
 メディアが報じないので、安倍内閣の支持率が上がるという怪奇現象が起こるのですが、金融の崩壊が始まったばかりだと言うのに、GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)は「パンデミック・マーケット」の影響によって、“約20兆円もの史上最大の損失”が生じている可能性が高いとのことです。
 経済アナリストの森永卓郎氏は「2008年9月のリーマン・ショックの翌年、日経平均株価は7021円まで下がっている。いまの3分の1だ。今回も、それと同じようなことが起きるのではないだろうか」と言っていますが、今回の金融危機は、リーマン・ショックを遥かに上回る規模で、上手く逃げた人以外は誰も生き残れない巨大な津波のようなものです。
 近い将来、年金は完全に破綻すると考えて良いでしょう。「アビー地獄」が口を開けて待っているというのが今の状況なのですが、多くの人が現状を認識できていません。まともな政権なら、直ちに「国民一人あたり15~20万円」を支給し、消費税をゼロにするでしょう。財源は赤字国債でも政府通貨でも良いです。しかし、いくら生活できるだけのお金、あるいは金(ゴールド)が手元にあったとしても、購入できる食料が無ければお金は意味を成しません。
 多くの人は、イエメンで何が起こっているのかというようなことも、興味を示しません。気付いた時にはすでに手遅れということが、ほとんどなのです。「仕事」の心配をする人たちが多いと思いますが、「生き残れるか」というレベルの問題なのだという認識が必要でしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型コロナ「世界同時株安」最もヤバいのは「日本人の年金」の可能性
引用元)
(前略)

安倍総理が「世界最大の機関投資家」と豪語するGPIFは、今回の「パンデミック・マーケット」によって巨額の損失を抱えた可能性が高い。(中略)... 2019年12月末比でみると「国内株式」のベンチマークとなるTOPIX(東証株価指数)は3月13日までに26.7%下落しており、「国内株式」だけで資産の6.675%の損失が生じた可能性がある。また、その他の資産のベンチマークとなる主要インデックスの動きを見てみると、「外国株式」は円換算後で20.5%下落、「国内債券」はほとんど変わらず、「外国債券」は円換算後で2.26%の下落と、軒並み下落している。こうした各資産のベンチマークの騰落率から換算すると、GPIFの資産全体としては2019年12月末比で約12%、金額ベースで約20兆円もの大規模な損失が生じている可能性が高いのだ。

(中略)

新型コロナウイルスの感染拡大の状況は「非常事態を宣言する状況ではない」のかもしれないが、日本の株式市場は「非常事態を宣言する状況」に確実に近付いている。
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配信元)


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19/12/30 フルフォード情報英語版:悪魔主義の欧米の支配階級から人類解放が可能となる2020年

 今回も崩壊寸前の金融市場や米中の勢力争いから、対カバール戦の現状を見ていきます。2019年最後のリポートとあって、長めです。

 前々から言われていることですが、ユダヤ勢とハリウッドがいよいよ崖っぷち。今回はトランプさんもユダヤ勢への攻撃を開始したかもしれない、という具体例が出てきました。とはいえスピーチ自体は冗談めかして言っているので、2020年にはトランプさんに懐疑的なフルフォード氏の認識を変えられるくらいの動きを見せてもらいたいものです。
 新たな点として、P2フリーメイソンがP3に名称変更しました。中身はどの程度違うんだかって感じですが、筆頭格のザガミが逃亡したので多少は人員も刷新した模様。御託はいらんので、実際の行動で改心度合を証明して頂ければ、と思います。
 あとブルネイも悪の拠点の一つとして登場します。アジアの金塊の一部を有するインドネシアは、同じカリマンタン島へ首都移転を検討していますが、大丈夫でしょうか。ちなみに島の一部は、1MDBスキャンダルで揺れるマレーシアの領土です。

 英語で「20・20(トゥエンティ・トゥエンティ)」と言えば、「2020年」という意味と、「視力1.0」の意味があります。一般人の私たちにもはっきり認識できるレベルの歴史的転換点となりますように。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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悪魔主義の欧米の支配階級から人類解放が可能となる2020年
投稿者:フルフォード

急落する実体経済VS急騰する株式バブル


強力に推し進めていけば、2020年には人類は解放されるかもしれない。ペンタゴン、P3フリーメイソン、其の他の情報源曰く、ハザールマフィアが私的所有する中央銀行による借金奴隷制度が内部崩壊するよう追い込むのが鍵となってくるだろう。

拡がる一方の現実世界の経済と、金融市場のバブルの間の断絶は、2020年の人類解放に向けて制度全体が破綻するよう、意図的に引き起こされているのだ、とアジアの秘密結社筋やP3フリーメイソン筋は言う。(※ちなみに、「P3」は打ち間違いではない。詳細は後述する。)

ベン・ギャリソンの【風刺】画が、現在の状況を物語っている:
https://grrrgraphics.com/the-2019-melt-up

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

【※大金を投入されてウハウハのピエロ(緑色)が株式市場。1%の代表格である一つ目のピラミッド(黄色)、すなわち腐ったFRBが、際限なくQE(量的緩和)を行っているせいです。無からお金を生み出すのも、今ではクリック一つで電子的にあっという間。連動して跳ね上がったのが国の債務(赤色)。株式に手を出す余裕もない一般国民に借金の支払いをさせようと、税金を搾り取る死神なのです。

中間層ですら息も絶え絶え、バブルからは勿論「除外」されて手だけが覗いています。それを尻目に悪の3本柱は高みを目指し、「うんと高く」を突破して、「馬鹿げた高さ」、「狂気の沙汰」へとメルト・ダウンならぬ「偉大なるメルト・アップ」を成し遂げたのが2019年という一年でした、という風刺画。】

ギャリソン氏を支援したい方は、こちらをクリックされたし:
https://grrrgraphics.com/product-category/support-ben-garrison-cartoons

言うまでもないことだが、株式市場の記録的高値や太鼓持ちの企業メディアにも関わらず、実体経済は落ち込む一方だ。これを示す最新のものがバルチック海運指数で、リーマンショック危機以来お目にかかったことのない低さへと下降し続けている。他の指数と異なり、バルチック海運指数は偽の不換紙幣で操ることができない。何故なら実在する現物を船で送った際の価格だからだ。
https://www.zerohedge.com/commodities/baltic-dry-tumbles-most-2008-tariff-frontrunning-fades

画像はシャンティ・フーラが挿入

【※黒線が「バルチック海運指数」。通常は5月から8月まで冷え込むのですが、今年に限って9月まで上昇したのは、米中貿易戦争で追加関税が課せられる前に発送を急いだから。対して、米国大型株の動向を表す赤線の「S&P500種指数」はそれ以降も急騰中。】

耐久財受注も現実に根差した指標であり、やはり急落している。
https://www.zerohedge.com/economics/us-durables-goods-orders-unexpectedly-plunge-november-boeing-backlash-hits

画像はシャンティ・フーラが挿入

【※アメリカ製造業の耐久財新規受注額は、現在2.0%落ち込んだ棒グラフが前月比。これは前年比だと、5.7%の落ち込み(線グラフ)になります。赤い点線の矢印は、この下落が2016年6月以来の惨状だと言いたい訣です。】

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