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19/5/22 ニール・キーナン更新情報：アジアの内部関係者その２による報告「適切なタイミングで」

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　2015年末頃から、「アジアの内部関係者」と名乗る匿名の人物がキーナン氏に送ってきた内容を、ごくごくたま～に同氏のサイトで公開していることがあります。大概は過去記事のまとめ＆「キーナン氏は素晴らしい！　応援してます！」的なヨイショ文書なので、今まで訳してきませんでした。
　ただ今回は前回のキーナン・グループによる記事の続報が含まれていたのと、韓国にイギリスとアメリカの大物の盗人が押しかけているのが紹介されていたのでご紹介します。……カバールさんてば、よっぽど切羽詰まっているんですねー（唖然）。

　ちなみにこれまで登場していた「アジアの内部関係者」さんとは別の人物らしく、「The Asian Insider (II)」つまり「その２」なんだそうです。「その１」の方は、西洋で教育を受けたアジア男性で、マハティール首相の知り合いだと語っていました。長老たちとの会合にキーナン氏と共に出席を許され（※こちらの記事末尾の会合のこと）、2016年末の時点では北京在住で、少なくとも数名のアジア諸国の長老と連絡を取れることから、ゴールデン・ドラゴン・ファミリーの上位の一員っぽい雰囲気の方でした。
　今回の「その２」さんは、正体不明です。おそらく初登場ではないかと思います。「内部」なので、やはりアジア各地の掩体壕の最大の所有者ドラゴン・ファミリーの関係者っぽいです。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニール・キーナン更新情報：アジアの内部関係者その２による報告「適切なタイミングで」
転載元）
Kグループ 19/5/22
投稿者：ニール・キーナン＆Kグループ

イルミナティ（光に照らされし者ら）に本物の光を当てると理解不能な脳みそだった


［記事内容を補足する画像を【後からKグループが】追加］


このところの一連の記事では、キーナン氏および彼の率いるキーナン・グループにより、『追いはぎ強盗』と形容する他ない【カバールの】所業に光が当てられました。アジア中で依然として続けられており、（しかも何十年もの間行われてきた）【略奪】行為のことです。この結果、キーナン氏の活動を見守ってきた世界各地の個々人や団体から、氏の元には幾つもの連絡が寄せられたことかと思います。

ある時点に至っては、他の重要な物事に対処するべく「電話の電源を切っておく」のも唯一の方法だっただろうと、納得できようというものです。

こういった最近の出来事の後では、以下の点を思案しない訣にはいきません：
この前暴かれた違法な取引を捜査しようと、一体どこの政府の省庁だの機関云々が、実際にどのような骨折りをしてくれたのでしょう？　と。

【※「取引」：前回の記事で暴かれた、ローという詐欺師による違法なSWIFT送金のこと。翻訳版はこちら。】

確立した権力層【すなわちカバール】というものが（幾つもの国境を越えて【拡がっており】）、凄まじい規模での泥棒行為を世間に知られないよう、実のところ結託して陰謀を企んでいた、としかどうにも結論付けられません。

【そのような中で】縦えほんの一握りの限られた者にせよ、世間に知られるようになった【事実】とは、イルミナティ（ないしは【通称】“カバール”）の内部には沢山の派閥が存在して、一部から「新世界秩序」と呼ばれる【目標】へと向けて、実にとてつもなく長い年月をかけて段階的に働きかけてきたということです。

上記の諸派閥はこの支配を巡って仲間内で争いを繰り広げていたものの、全体【に共通する】ロードマップ【＝行程表】で主要な部分を占めていたのは、世界人口の約９割を根絶するというものでした。

これは多くに人にとっては道徳的に受け入れがたい概念であるため、【そんなことはありえない、と】易々と【思考の外へ】退けられてしまうのでしょう；自分たちは“支配する権利を神から与えられた”エリートだと思い込んでいる連中の心理や信条を理解できるくらい、充分に学習した人間でもない限りは。


ロー氏とセドナの詐欺グループ


話が逸れてしまいました。先だっての膨大な【額の銀行間】取引ですが（【あれ以来、規模が】縮小されるに至り）、結果どうなったかを吟味してまいりましょう。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
再び“グループチャット”を立ち上げようとしたところを押さえられたロー氏

セドナにいるロー氏の子分らが気になりますか？　もしかしたら彼らの活動の証拠となる写真に登場したせいで、片付けられてしまったかもしれません。
【※写真付きで詐欺行為を暴かれた記事の翻訳版はこちら。】

識別力のある有能なプロであれば、【実際に】ロー氏がしたように振る舞う人間をまともに取り合うとは思えないのです。

ということで、【先の記事のタイトルにあった】「新たな保安官」が街にやってきたのでした。笑ってしまう表現かもしれませんが、キーナン氏には【しっかりとした】計画があると読者の皆さんに私は請け負えます。その原動力となっているのは、人民と諸国家を支えるため、一心不乱にその身を捧げたいとの【思い】。彼らがこれまで受けた仕打ちを思えば、絶望的なまでに必要としている【支援計画がある】のです。

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国の財産、国有林を金融商品化し民間業者に売り払う「国有林管理法の改正案」国会提出 〜竹中平蔵氏加わる「未来投資会議」の提言に従って「コンセッション方式」導入

, , , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 日本国内, 社会
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　日本の森林が丸坊主になってしまうかもしれない、そのような不安のある法案が国会に提出されています。「森林経営管理法」の改正法案です。
　元となる「森林経営管理法」は2018年5月に急ぎ成立しましたが、これは放置された森林の管理権を森林所有者から市町村が強権的に取り上げ、民間事業者に委託して、事実上、企業が伐採を含む経営を担うもので「一種の民間企業への払い下げ」と言われています。憲法違反の疑いを指摘されつつ、すでに今年の4月1日から施行されています。
　今国会に提出された改正法案はさらに踏み込んで、対象が国有林になっています。森林ジャーナリストの田中淳夫氏は「ほとんど国有林の民間払い下げみたいなもの」と述べています。
従来は、民間に任せる経営は1年単位だったところを、改正案では上限50年という長期に渡って「樹木採取権」を与え、面積も現行数ヘクタールだったところ、年間数百ヘクタールもの伐採が可能になります。しかも、伐採後の再造林は「義務」ではなく「申し入れ」となっており、もしも民間業者が再造林を怠った場合は、国が負担して造林し、その後の育林も引き受ける、という尻拭い付きです。さもなければ禿げ山がどんどん増えてしまいます。
　田中氏は、伐採権を企業へ付与した結果の例として、フィリピンが国土の森林の大半を失ったばかりか、企業が荒廃した森林を厄介者のように国に返したケースを紹介しています。散々材木を売りさばき、後始末を国に押し付けた格好です。
　国が経営難を理由に「民間の知恵」を導入してコスト削減するなど「役所に経営能力が無いと認めたようなものだ」とはその通りですが、この民間導入の仕掛け人がまた出た、竹中平蔵氏がリードする「未来投資会議」でした。
　そもそも森林経営の困難は、利益を見込めないほどのコスト高と後継者不足と言われます。政府が国土の森林保全を重要視し、後継者が不安なく育つような予算を組めば民間企業に売り払う必要はなかろうに。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter

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国有林伐採後放置法案？　再造林も義務なしの仰天
引用元）
YAHOO JAPAN ニュース 19/5/8
田中淳夫 森林ジャーナリスト
連休明けの国会で、国有林管理法の改正案（国有林野の管理経営に関する法律等の一部を改正する法律案）の審議が始まる。
（中略）

　（中略）改正の要諦は、これまで入札では基本1年単位だったものを長期にすること。それがなんと50年だという。民間業者に「樹木採取権」という形で与えるのだ。
（運用は、基本10年で設定するとなっている。面積も対応可能な数百ヘクタールを想定するという。年間約20ヘクタールずつ皆伐させる考えらしい。）

　この辺だけでもいろいろツッコミみたい部分があるのだが、もっとも仰天したのは、伐採後の林地の扱いだ。
（中略）
再造林をしてくれといいつつ義務ではなく、経費は国が支出するのが前提のようである。どうやら申し入れても植栽されなかったら、国が代わってやりますよ、その後の管理（育林）も国が引き受けますよ……ということらしい。

まてよ、と振り返る。民有林の経営管理をなるべく伐採業者にゆだねようとする森林経営管理法（今年より施行）では、再造林は義務化していなかったか。

（中略）

　もともと国有林はまとまった面積があり、しかも測量調査も行われ境界線などの確定もほとんど済んでいる。林道・作業道もかなり入っている。その点、小規模面積でバラバラにある民有林（しかも所有者や境界線がはっきりしないところが多い）と比べて圧倒的に作業がしやすい。
　伐採業者にとっても、放置された民有林に興味はなくても国有林なら扱いたいという声が圧倒的だ。そんな声に応えて？国有林の投げ売りをする法律改正に見えてしまうのは私だけだろうか。
（以下略）

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［三橋貴明氏と山本太郎氏の対談］デフレ下で緊縮財政をやってはいけない！ ～もっともまずいのは消費税の増税～

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竹下雅敏氏からの情報です。
　三橋貴明氏と山本太郎氏のユニークな対談。原発問題ではそりの合わない2人ですが、緊縮財政反対に関しては、両者の見解は一致しています。
　これらの動画は、大変わかりやすい。少し長いですが、Part１だけでもご覧ください。経済の本質がとてもよくわかります。映像配信で経済の講座をご覧になった方は、とてもよくわかる内容だろうと思います。
　三橋貴明氏の言っていることは、現行の経済システムがこのまま続くのであれば、確かにこの通りだと思います。ただ近い将来、金や資源に裏付けられた新金融システムに転換すると思われ、その時にどうなるかは、私にもわかりません。日本に、果たして、裏付けになる金あるいは資源があるのか。新金融システムでは、通貨の評価替えが確実に起こりますが、果たしてそれが、どのような影響をもたらすのかが、さっぱりわかりません。
　動画をご覧になると、デフレ下で緊縮財政をやってはいけないということが、直ちにわかると思います。もっともまずいのは消費税の増税です。経済を回そうと思ったら、山本太郎氏が主張している通り、消費税をゼロにすることを目標に、まずは消費税を5％に戻すというところから始めると良いでしょう。
　ただ、この最も基本的なことを、ほとんどの政治家も財務省の役人もわかっていないということです。彼らは、お金の仕組みを全く理解していないのです。
　動画の中で、三橋貴明氏は、この動画の内容は中学2年生くらいで理解できると言っていますが、確かにその通りです。わずか30分ちょっとの動画で、経済の根本がわかるとしたら、これは見なければ損だということになるでしょう。
（竹下雅敏）
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配信元）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝32 ― フランクフルト秘密会合の本質

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　嘘しか言葉に出来ない男、日本をその国富を盗みまくり腐らせ破壊した男、未だに首相と呼ばれる男。この男の拡声器と成りはて、事実を隠蔽し嘘をたれまくっているマスコミ。これが私たちの体験してきたうんざりする日本の毎日でしょう。
　「神はユダヤ人にすべての方法を用い、詐欺、暴力、高利貸、窃盗によってキリスト教徒の財産を奪取することを命ずる」。この文言は「タルムード」に出てくるものです。
　こういった「タルムード」の教えを地で行かせたのが、1773年の世界革命計画秘密会合でマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが出した「行動計画書25箇条」です。
　要するに行動計画書25箇条とはその時代における「タルムードの焼き直し」ということです。そして現実に地上世界はその後秘密会合を主催したマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドたちの計画に沿って動かされたのです。
　世界革命計画を推進させた具体的な原動力、つまり秘密会合の本質とは「通貨」と「情報」です。「通貨と情報を制する者が地上世界を制する」、これが秘密会合の本質としての中身だったのです。
　そしてロスチャイルド家を筆頭とする銀行の所有者が「通貨」と「情報」の支配者となり、地上世界を支配していったのです。この流れがそのまま今日までの日本の姿として現れてきたのです。
（seiryuu）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝32 ― フランクフルト秘密会合の本質

世界革命行動計画書25箇条 ～タルムードとの関係


前回、1773年フランクフルトでの秘密会合と、そこでマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドより提出されたとされる世界革命行動計画書25箇条を見ました。この秘密会合の中身と行動計画書25箇条が、その後の地上世界を大きく動かしていったのです。


秘密会合の前提となったのが、それまでに深く結びついていたであろうマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド、ヤコブ・フランク、モーゼス・メンデルスゾーンの三者のタッグです。そして行動計画書25箇条の下書きは三者のうち「自由・平等・博愛」概念からモーゼス・メンデルスゾーンが担当したであろうことを推測しました。

行動計画書25箇条は当然ながら非常に重要です。ただし、行動計画書25箇条がモーゼス・メンデルスゾーンやヤコブ・フランク、マイヤー・ロスチャイルドたちのオリジナルか？といえばそうではありません。

リンク資料にあるように、ユダヤ人学者クリストファー・ジョン・ビェルクネスは行動計画書25箇条の原点として「古代イスラエルのソロモン王の時代に世界を支配する理論上の計画が作られていた」と見ているようですが、それ以外に具体的な種本がありました。タルムードです。

タルムードと行動計画書25箇条の最終目標は、いわば統一世界政府を樹立しての世界の完全支配であり、同一です。そして目標達成のための手法としてあらゆるペテン、虚偽、欺瞞、裏切り、嘘の喧伝を駆使したゴイムからの略奪を、タルムードと行動計画書25箇条のいずれもが義務づけています。

また行動計画書の第1「人間を支配するには暴力とテロリズムに訴えると最善の結果が得られる。権力は力の中に存在している」の特に「権力は力の中に存在している」と、タルムードにある絶対王の民衆支配の「かれらが王者に見たいのは力、力、力の権化なのである」、この思想は同一のものでしょう。

行動計画書25箇条とは18世紀という時代における「タルムードの焼き直し」と言い得るのです。特殊稿タルムードで見たように、タルムードがユダヤ問題のやはり核心にあり、ユダヤ問題として現れている問題の裏には、常にタルムードがついて回っているのです。

そしてタルムードで義務づけされている虚偽、欺瞞等によるゴイムからの略奪手法は、この時代には銀行制度、つまり信用創造による世界からの秘密裡の略奪になったのです。

フランクフルトでの秘密会合の本質とは、世界中で本来ならば国家・人民が所有するべき通貨発行権を、銀行所有者が所持する信用創造権にしてしまうことと見なせます。これは別の言い方では銀行の所有者が世界のお金を司る主宰神になるということです。そして今日まで現実にそうなったのです。


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レッド・ドラゴン大使「世界規模の通貨リセットは起こりません。通貨云々だのNESARAだのは、カバールの作戦です」 ～相変わらず、偽情報を垂れ流しているインテルアラート

/ ＊政治経済, アメリカ, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の地球ニュースの中に、決定的と言えるやりとりがありました。その要点部分のみを抜き出しました。
　ベンジャミン・フルフォード氏が、“NESARAや世界規模での通貨リセット”についてレッド・ドラゴン大使に尋ねると、大師は、“世界規模の通貨リセットは起こりません”と言い、さらに、“通貨云々だのNESARAだのは、カバールの作戦です”と断言したのです。
　2018年12月10日の記事のコメントで、光の勢力を装いながら裏でカバールと結託し、ＮＷＯを強力に推進するグループについて説明しました。
　このような組織として、“プレアデス高等評議会、コブラのRM、アシュターらの名を騙る宇宙人グループ、インテルなど”を挙げました。インテル情報に関しては、“ほとんど妄想と言えるような偽情報のオンパレード”と評しました。
　“続きはこちらから”の最近のインテルアラートをご覧になると、相変わらず、“通貨云々だのNESARAだの”という偽情報を垂れ流しているのがわかると思います。インテルアラートで、GESARAとあるのは、NESARAを世界規模にしたものです。
　波動で見ると、光と闇は一目瞭然です。ベンジャミン・フルフォード氏やレッド・ドラゴン大使の波動は明らかに光で、インテルやコブラの波動は明らかに闇です。
　ところが、波動を感知しないでその言葉だけを見ると、あべぴょんの嘘ですらそのまま信じてしまうおめでたい人たちが居るわけですから、まして巧妙な嘘をつくコブラの言葉を嘘だと見破るのは、容易なことではありません。
　時事ブログでは、コーリー・グッド氏について、非常に善良な人で、騙されやすいために、意図せずして地球破壊の陰謀に巻き込まれてしまっていると評してきました。球体連合やアンシャールの人々は、本人の自由意志に干渉しないという立場から、誰が光の側で誰が闇の側に属するのかを教えないのだと思います。そのために、コーリー・グッド氏ですら、波動を落としてしまい、アンシャールのカーリーに救済されるという一幕がありました。未だに本来の波動には戻っていません。
　非常に精神的に幼い地球人に対して、誰が悪人で近づいてはならないかをはっきりと指摘することは、重要だと感じています。もちろん、どんな悪人も改心の可能性があります。これまでの行いを反省して改心したとみなすものを、私は批判したりはしません。
　しかし、いわばグアンタナモ行きで、最悪の場合、死刑宣告という連中が恩赦されるためには、彼らが持っているチャンネルを通して、これまでに成した犯罪行為をすべて白状して、謝罪するよりないだろうと、今一度言っておきます。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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地球ニュース：レッド・ドラゴン大使　第2回　その３
転載元）
シャンティ・フーラ 19/1/19
（前略）

世界規模の通貨リセットの変遷

 
BF：大使に訊いてみましょうよ。内部情報をお持ちのようですから。このNESARAや世界規模での通貨リセットを巡る話に対して、大使のお考えは？　起こるのでしょうか。
（中略）
大使：基本的に……各国通貨の価値の見直し、つまりRVなどと話題になっていたものは、確か2014年くらいまでは【そこに向かって】稼働していたんですよね。その辺りで全てがおしゃかになってしまって。それ以降、再び採用されることはありませんでした。
（中略）
インドネシアの長老のことですが、毒殺されてしまって……私も同時期に香港で毒を盛られましたが、それが起こってからファミリーは考えを改めたんです。
各国の通貨は段階的に再評価されていくべきだと。これが今起こっていることですね。ということで、幾つかの国は債務が赦されたり、通貨も自分たちで立て直させてもらって。それは世界の様々な場所で起こっています。ですが世界規模の【一斉】通貨リセットは起こりません。変更されたんです。

【イラク通貨の】ディナールや【ベトナムの】ドンは中国の王族内部の悪党に乗っ取られてしまって……未だにそういう者がいますが、私からすると【今の計画は】掃討の過程なのかなと。
（中略） 　
つまり通貨云々だのNESARAだのは、【今や】カバールの作戦です。偽情報の一つの形式ですね。最初は本物として開始したものの、最後にはどこに金（かね）があるのかを監視するセキュリティ・サービスの――。

ジュビリーは別個のもの



BF：ではジュビリーはどうです？　一度限りの債務の赦しと一回限りの資産の再分配です。

大使：それは起ころうとしています。ただ、金（かね）の送付が終わって【※東洋のファミリーなどが金銀財宝を欧米に預けた際に債券を渡されたのですが、これまでずっと現金化できていないのでそのことかと】、全ての資産の支配権を【取り戻して】からですね。現時点においては、彼ら【ファミリー】はまだ最終調整に至っていないので【無理かと】。なので、私としては、あと３年かかると見ており――。
（以下略）

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